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子宮頸がん(HPV)ワクチンを打ってきた産婦人科医へのアンケートで「自分の娘にも打つ」と回答した医師は0%、自民党ワクチン議連は2027年4月から男性にも定期接種を実現させる

 医師として35年のキャリアを持つ藤原紹生医師は、子宮頸がんワクチンと言われるHPVワクチンを一度も打ったことがないそうです。「自分がよくわからないものを人様に打つことはできない」という常識を守り続けておられます。"人は昔からHPV(ヒトパピローマウイルス)に晒されて生活している中で、結局、HPVが元で子宮頸がんになるのって0.1%から0.15%と言われている。これが正しいとすれば99.85%から99.90%の人は(子宮頸がんに)ならないってことですよね。それは因果関係はないと思うのが普通な感覚なんです。だったら、それ打つ意味があるの?っていう感じになっちゃうんですよね。他の発生のメカニズムがあるのじゃないの?って。それなのにHPVワクチンを打ってしまったために、ずっと寝たきりになってしまっている女の子たち、ギランバレー症候群になってしまって(自分の)手が制御できない子の映像を見てしまったり、HPVワクチンについて国、製薬会社を相手取った原告団の方も存じ上げているので、接種はお勧めできない" と述べ、さらに産婦人科の医師たち対象のアンケートについて語っておられました。その場の97%か98%くらいの医師がHPVワクチンを患者に打ったことがあると答えた中で、「自分の娘にHPVワクチンを打ちますか?」と質問すると、0%だったそうです。藤原医師は、新人の頃に先輩医師から「お産の後の傷を縫うときは、自分の奥さんだと思って縫え。年配の患者さんは自分の親だと思って診なさい。」と言われたそうです。藤江成光氏は「僕らからしても家族と同じように、ちゃんと診てほしいなと願うわけですけど、違うんですね、現実は。」と、残念そうでした。
 自民党のHPVワクチン推進議員連盟(田村憲久会長)は、2027年4月をめどに、男性にもHPVワクチンを定期接種対象にすることを実現させようとしています。自民党政権が続く限り、日本人は家族どころか家畜のように扱われます。
(まのじ)
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配信元)
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【医師の本音】HPVワクチンを打っている医師に、自分の娘に打つかを聞いた結果【おかしくないですか!?】
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[隈本邦彦氏] かつてのMMRワクチン薬害事件の闇は今も続いている 〜 被害者の自発報告がないと副作用が確認できない、内部告発がなければワクチンメーカーの安全性・有効性は確認できない

読者の方からの情報です。
 読者の方から「当時はまともな部分も多かったNHK」とのコメントが添えられていました。
HPVワクチンの薬害を訴えておられる元NHK記者のジャーナリスト・隈本邦彦氏が、今回はMMRワクチンの薬害について語っておられました。過去の薬害事件の振り返りかと思っていたところ、実は現代に続く解決されない闇があることを知り、ゾッとしました。
 MMRワクチン(新三種混合ワクチン)は、「はしか」「おたふく風邪」「風疹」の3種の弱毒化ウイルスが混合された生ワクチンで、1989年4月から無料の定期接種になりました。"3回のワクチン接種が1回で済む"と鳴物入りで開始されたワクチンでしたが、数ヶ月後から「おたふく風邪」のウイルスがなぜか無菌性髄膜炎を起こすということが発覚しました。当時NHK記者の隈本氏が厚生省(当時)に確認すると、接種後2〜3週間でワクチン株による無菌性髄膜炎が起きることを知っていました。しかし発生頻度は10万〜20万人に一人なので、そんなに危険ではないとして接種は続けられました。
ところがこの厚生省の見解をNHK始め各メディアが報じると、全国の親御さんや心ある小児科医が「もしや子供達の無菌性髄膜炎はワクチンの副作用かもしれない」と気づき、それから多数の副作用報告が上がることになりました。その年の12月には数千人に1人の頻度で無菌性髄膜炎が起きることが分かり、さらにその後1年間の調査結果で714人に1人に要入院の副作用が起きていたことが判明しました。
 MMRワクチンの話はこれで終わりではなく、その後、隈本氏の元にMMRワクチンを作っている「阪大微研」の社員から内部告発が届きます。それによると「おたふく風邪」のウイルスは厚生省に届出た方法とは違う方法で作っていたものでした。NHKの取材に対し、大阪大学の微生物病研究所の財団法人「阪大微研」理事長は「はい、その通りです。株のすり替えやってました。ごめんなさい。」と認めました。怖いのはここからで、「阪大微研」に厚生省の薬事法に基づく立入検査があり、処分がなされます。「この会社、潰れていると思いますよね。(中略)業務停止50日間だけで、そのまま今も製造を続けています。それどころか、多分、最近、皆さんが打ったかもしれない帯状疱疹ワクチンとか、ああいうの、全部この阪大微研という会社が作ってます。BIKENというのを見つけたら『ん?』と思って下さい。1989年頃、株のすり替えをやって全国のお子さんを入院させた、そのワクチンメーカーがわずか50日間の業務停止処分で、潰れもせず、誰も捕まりもせず、今に至っているんです。」
 厚生省はワクチンの安全性を確認できなかった、専門家と称する厚生省の予防接種委員会はワクチンメーカーのデータを信じて安全だ有効だと判断した、そして最終的に判明した714人に1人の副作用は秘密にされたことが議事録で判明した、このシステムは今も同じだというホラーでした。
(まのじ)
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【ワクチンの闇】NHK担当記者の渾身の取材レポート!これでもあなたは国や製薬会社を信じますか?【MMRワクチン/隈本邦彦】
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厚労省が6月からマイナポータルを使った「予防接種のデジタル化」を開始、接種情報の他に死亡情報、副反応情報なども蓄積し、レセプトのデータベースとも連結

 厚労省が「予防接種のデジタル化(国民向け)」に関する特設ページを開設しました。デジタル化のメリットとして、本人や医療機関が予約や接種記録の確認ができることを上げている他、国民全体のメリットとして「わが国の感染症対策の更なる向上が期待される」とあります。読売新聞では「研究者らがワクチンの有効性や安全性を調べやすくする」とあり、「接種の情報に加え、市区町村が持つ死亡の情報、同省の所管団体が収集する副反応の疑い事例の情報なども蓄積する。投薬や検査の情報が書かれたレセプト(診療報酬明細書)のデータベースとも連結。」と報じています。
今後、ワクチン接種を拒否する人を炙り出し「国民皆ワクチン」を目指すという政府の意図を感じて、ネット上では多くの不安の声が上がっています。
 参政党の神谷代表は「個人が自分の情報を確認できるだけですよね? 行政にチェックされて、接種推奨の案内とか、接種したら旅行チケットとかいりませんよ。 」と、危機感のない投稿をしていますが、本当にそれだけでしょうか。
5月26日に衆議院で強引な個人情報保護法改正があり、"病気や犯罪歴、人種や信条など「要配慮個人情報」を企業が本人の同意なしに収集できるようにする"予定です。今回のデジタル化で日本人の情報を丸ごと、ピーター・ティールのパランティアに差し出す準備だと思えてきます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種歴、マイナポータルなどで確認可能に…新DB6月に運用開始・「効果」「副反応」分析にも活用へ
引用元)
 厚生労働省は6月、ワクチンの接種歴や副反応の疑い事例を集約するため、予防接種の新たなデータベースの運用を始める。本人が接種歴を確認できるようにし、研究者らがワクチンの有効性や安全性を調べやすくする。2028年春までに全国民の情報を集める
(中略)
 新データベースは、国民が接種を受けたワクチンの種類や接種日などの6月以降の情報について、市区町村から提供を受けて蓄積する。公費助成を受けられる定期接種のワクチンが対象で、本人の死後5年まで保管する。14都道府県21市区町村が先行して参画し、他自治体も順次提供する。5月以前の接種分の提供は任意となっている

 国民はマイナンバーカードの専用サイト「マイナポータル」などを通じ、蓄積された接種の情報を見る。

 新データベースは、接種の情報に加え、市区町村が持つ死亡の情報、同省の所管団体が収集する副反応の疑い事例の情報なども蓄積する。投薬や検査の情報が書かれたレセプト(診療報酬明細書)のデータベースとも連結。28年度から、研究者らが複数のデータベースを活用し、ワクチンの予防効果や副反応が疑われる事案の発生頻度を分析しやすくする計画だ。
(以下略)
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配信元)

[隈本邦彦氏] 2013年に起こったHPVワクチンの薬害が今再び起こっていることを知ってほしい / 当時は国は適切に対処し、メディアもリスクを警鐘したが、今は推進一辺倒

読者の方からの情報です。
 2026/01/10の時事ブログで、HPVワクチン「88%予防効果あり」の根拠となったスウェーデンの研究論文の疑わしさを解説された元NHK記者のジャーナリスト隈本邦彦氏が、今、新たに起こっているHPVワクチン被害について、私たちが知るべきことを訴えておられました。
 2013年当時のHPVワクチン薬害の時は、メディアがその問題をきちんと批判的に取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめました。ところが2026年現在、接種者数は前回と同じ規模の300万人が接種して重篤な被害も出ているのに「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に厳しい状況」です。
 一般の消費者にとってワクチンのテレビCMは本来不要なものですが、「CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。」しかも一般の医薬品のCMには義務付けられている注意事項のアナウンスも無いというアンバランスなことが平気で許されているのが日本の今です。
 「もしも重篤な薬害被害が起こった場合、現状では治療法は確立しておらず、対処療法だけになる。ちゃんとした治療をしてくれる病院はわずかしかない。日本では被害を訴えると"反ワク"と言って激しいバッシングを受ける。このことは十数年前の被害者の人たちが苦しみ続けてきたことだ。こういう国なんです。このことを今から打つ人も知ってほしい。」と隈本氏は訴えています。
 まるで新型コロナワクチン禍のデジャブを見ているようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【メディア沈黙】元NHK社会部記者が暴く「報道されない薬害」の正体【HPVワクチン】講師:隈本邦彦
配信元)


【要点を書き起こし】
 2013年頃までに大問題となったHPVワクチンの副反応被害が今、再び全国で同じ規模で起きている
2013年当時はメディアがその問題を取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめた。
今は逆で、これだけ被害が出ても「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に規模しい状況ということを知ってほしい。」

現在、全国で117人の原告が全国4地裁で薬害訴訟中で、判決を待つ段階。裁判長には国に対して勇気のある判断をしてもらうためには世論の後押しが必要。

メディアは副反応被害について全く報道しないどころか、HPVワクチンのテレビCMを繰り返し流している。定期接種のワクチンは国が全量「言い値で」買い上げ、国民に推奨するだけでなく、各都道府県がワクチン接種を勧めているので、そもそもCMを打つ必要がない。
なぜCMを流すのか
ワクチンへの不安で国民が接種しようとしない場合の他、CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。しかも、一般の医薬品のCMは最後に「ピンポーン」となって添付文書の注意事項をよく読むように警告を出すことになっているが、HPVワクチンのCMには「ピンポーン」もなく、「ここを検索してね」という誘導をしている。こんなアンバランスなことが平気で許されている。

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RSウイルスに対する母子免疫ワクチン「アブリスボ」が4月から全額公費負担で定期接種に / ファイザーの治験では早産の増加が認められている

 アメリカでは、ファイザーの最新変異株コロナワクチンへの治験参加者が集まらず、治験が中止になったそうです。 人々は新型コロナワクチン禍による凄まじい被害を経て「10万円もらっても打たない」という意識の変化があったようです。「そりゃそうでしょうよ」と思っていたら、なんと日本ではこれからまた新たにファイザーのワクチンを妊婦さんに押し付けようとしていました。
 乳児に肺炎を引き起こすとされるRSウイルスに対するワクチン「アブリスボ」は、「妊婦への接種で子に効果が表れる母子免疫ワクチン」で、4月から定期接種が開始されるようです。新型コロナワクチンの時と同様、重大なリスクが伝えられないまま、公費負担で、つまりタダで進められます。報道では「早産や死産など重大な懸念はない」とありますが、藤江成光氏らの調査で「ファイザー社の治験では妊娠28週~32週未満に接種した場合、1.43倍早産が多かった(統計的有意差あり)。アメリカでは28~32週未満を避け、32週以降を接種対象にしている。」ということが確認されていました。
 しかも悪質なことにNHKは「SNSでは『早産が起きる』とする科学的根拠がない主張が広がっています」と世論を誘導しています。藤江氏は「接種した方が早産が20%多いですね。」と指摘しています。
 新型コロナワクチンに対して未だに「重大な懸念はない」と言い張る国です。過去に学び、もうこれ以上、騙されないようにしよう、日本人。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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RSウイルス、4月定期接種開始 妊婦対象「母子免疫ワクチン」 厚労省
引用元)
厚生労働省は4月から、乳児で肺炎などを引き起こすことがあるRSウイルスについて、定期接種を開始する
(中略)
妊婦への接種で子に効果が表れる「母子免疫ワクチン」が用いられる
(中略)
 定期接種の対象は妊娠28~36週の妊婦で、費用は基本的に公費負担。米ファイザーの「アブリスボ」が使用され、1回の筋肉注射で効果を得られる。

 母子免疫ワクチンが定期接種に導入されるのは初めて。副反応として、注射した部位の痛みや筋肉痛が出る場合があるが、早産や死産など重大な懸念はないという。
(以下略)
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