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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

 幼少時、テレビから流れてきた「アメリカ政府は、これまで世界の基軸通貨ドルを金(ゴールド)に基づいて発行してきました。しかしこれからアメリカは、金という物ではなく、政府に対する世界の人々の信用によってドルを発行することになったのです。アメリカ政府は世界の人々の信用を揺るがさず深めるため、より政府をオープンに透明にしていくことになります」とのアナウンスをなぜか憶えています。
 これは1971年、ニクソンショックでドルの金本位制の放棄、一方的に金との兌換をドルが放棄した宣言のアナウンスでした。幼い私は何となくかっこよく正しいと思ったのですが、無論このアナウンスは真っ赤なウソです。
 ドルを発行するのはこの時も現在も100%私有銀行のFRBであり、政府ではないからです。FRBはお得意の「パクリ」「成りすまし」で、ドルと金との兌換、これの一方的放棄を正当化してアナウンスさせたのです。何を「パクリ」「成りすまし」たのか?
 南北戦争中、1862年からリンカーン政府はグリーンバックスと呼ばれる政府紙幣を発行しました。グリーンバックスは金や銀の担保を不要とする不換紙幣で、国家に対する信用のみをその紙幣の担保としたのです。
 この政府紙幣発行の仕組みを「パクリ」通貨発行の政府機関に「成りすました」のがFRBだったのです。実は、政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し、葬った銀行家の血族たちこそがFRBの所有者になっているのです。
 グリーンバックスにならい、国々が政府紙幣を発行する事態は、信用創造で通貨発行権を独占してきた銀行家の破滅を意味します。だからロスチャイルドたち国際銀行家は、自分たちが政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し葬った上で、政府紙幣発行機関に「成りすまし」たのです。裏返すと銀行家のついてきたウソと正体がバレルと彼らは破滅します。「借金奴隷」が解放されるからです。
(seiryuu)
凄い記事だ~、最高だ~。
拡散する必要がある位、良い記事で、これだけでも皆さんに読んでいただきたい。
この記事を読めば、これから我々が何をしなければならないかが良くわかる。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

「黒人奴隷解放」を否定していたリンカーン


南北戦争の目的、並びにリンカーンがなした偉業が「黒人奴隷解放」というイメージが強いように思えます。しかし、実際にはリンカーンは、大統領として「黒人奴隷解放」を目的にしていたわけでは全くありません。むしろ「黒人奴隷解放」を初期には否定していたのです。

赤は奴隷解放宣言の対象で奴隷が解放された南部諸州。青は対象外で奴隷制が廃止されなかった連邦側の奴隷州・地域。
Author:SFGiants [CC BY-SA]

ウィキペディアの「エイブラハム・リンカーン」の記事によると、1861年3月の大統領就任演説の中で彼は次のような宣言もしています。

 私は「奴隷制度が布かれている州におけるこの制度に、直接にも間接にも干渉する意図はない。私はそうする法律上の権限がないと思うし、またそうしたいという意思はない。」

リンカーンの妻メアリの生家の家系は、奴隷所有者もしくは奴隷売買をしていたのです。ウィキペディアの同記事にあるように、リンカーンの「奴隷解放」は南北戦争の戦局を優位にするためのもので、成り行き上のものでしかありません。

さて、「黒人奴隷解放」ではなく南北戦争で起きたこと、並びにリンカーンが行ったことで最も重要な事柄があります。グリーンバックスと呼ばれる政府通貨を発行したことです。アメリカ史を見るうえで絶対に欠かしてはならない視点は「通貨発行権」です。アメリカの歴史は通貨をめぐる暗闘の歴史でもあったのです。

10ドルグリーンバックの表と裏
Wikimedia Commons [Public Domain]

外伝31の「アメリカ革命戦争の真因 ~奪われた通貨発行権」欄等で見たように、そもそもアメリカの革命戦争の真因は、通貨発行権を東インド会社(イングランド銀行)の所有者たちに奪われたことです。アメリカ植民地はコロニアル・スクリプという植民地独自紙幣の発行によって大いに繁栄していたのです。

1764年にペンシルベニア州によって発行され、ベンジャミン・フランクリンによって印刷された3ペンス植民地紙幣の表と裏。
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかしその「植民券」発行権が、1764年の「通貨法」の制定で奪われ植民地は大不況となったのです。これがアメリカの独立と通貨発行権をめぐる暗闘の歴史の始まりです。

米側は革命戦争の戦闘に勝利し、形の上ではアメリカは独立しますが、1791年にはロスチャイルドは自らが支配する中央銀行である第一合衆国銀行を設立し、アメリカの通貨発行権を掌握します。これをトーマス・ジェファーソンの働きで第一合衆国銀行を廃止

しかし米英戦争を仕掛けられ、第二合衆国銀行を設立させられます。ところがこの中央銀行も、アンドリュー・ジャクソンによって1836年に廃止させたのです。

この流れの中でリンカーンが登場し、南北戦争が起きたのです。アメリカをめぐる歴史視点からすれば、政府紙幣のグリーンバックス発行ほど南北戦争とリンカーンの業績の中で重要なものはないのです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

 「常識がない、非常識だ」、これらは「社会人として欠陥がある」との非難の言葉になります。しかし、常識とされているものが正しくない場合は結構よくあります。
 これは一般人を従わせるのに支配層に都合の良い知識や情報、思考パターンなどを「常識だ」として押し付けているのです。歴史教科書やマスメディアを使って、明らかに誤った事柄でも、それが「正しい、常識だ」と思い込ませるパターンはよくあるのです。
 さて、「内戦」を「一国内における、同じ国民どうしの戦い」と定義づけると、フランス革命以降、世界で行われてきた「内戦」とされるものの多くが、見た目はともかく、内実は「内戦」の定義から外れるでしょう。
 2011年から始まったシリアでの戦乱の報道などひどいものでした。シリアへの外国軍隊の介入を報道しながら、枕詞で「内戦の続くシリアでは」と必ず前置きをしていたのですから。
 シリアは「侵略戦争」であってシリア国民同士の「内戦」などでは決してありませんでした。しかしNHKなどは恥知らずにも誤った報道を繰り返しているのです。
 戦争など大きな事件は、“誰”が“何の目的で”それを起こしたのかを把握していくことが大事になってきます。そうでないと容易にマスコミなどの意図的な誤報道に乗せられてしまいます。
 “誰”が?の犯人を捜すのに手っ取り早いのは、その戦争などで大きな利益を得たのは“誰”か?を探ることです。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

戦争や革命の構造 ~南北戦争は内戦か? 【閲覧注意】ツイート中に遺体の写真あり


1861年3月、エイブラハム・リンカーンが第16代大統領に就任しました。その一か月後、サムター要塞(サウスカロライナ)に南軍からの砲撃がなされ、南北戦争の戦端が開かれました。

サムター要塞を砲撃する南軍
Wikimedia Commons [Public Domain]

さて、南北戦争の概要や解説等に目を通すと幾つかの不可解な部分があります。その一つがウィキペディアの同記事に「南北戦争が勃発した時点では、北部も南部も戦争の準備は全くできていなかった。」とある点です。

南北戦争は南北合わせてアメリカ人の死者が60万人以上という、アメリカ史上最大のアメリカ人犠牲者を出した戦闘です。しかし、アメリカに在住の市民が南北に分かれて互いに憎悪し、自分たちの利益を確保するため戦争を行うこともやむなし、こういった戦争を起こすことに対する主体的・能動的な姿勢があったならば、「戦争の準備は全くできていなかった。」などということはありえないでしょう。

これは前回見たように、南北戦争はその裏にロスチャイルド家を中心とした国際金融団や英国秘密スパイ団の存在があって、その密かで綿密な準備と計画があっての戦争だったことの傍証となるでしょう。

一般アメリカ市民たちは騙され踊らされて、戦争に誘導されて膨大な犠牲者を出してしまった、こう見るのが妥当でしょう。


また、南北戦争は「内戦」と歴史教科書は教えています。しかし本当に「内戦」だったのか?

確かに地域の点からすると南北戦争は「アメリカの内部の戦争」です。しかし南北戦争は単なるアメリカ人同士の大規模抗争などではありません。表層に見える部分でも、フランスと英国が干渉していますので、この点から「内戦」などと矮小化できない国際問題で、「侵略戦争」の部分があるのも否定できないでしょう。

この南北戦争の形態、「内戦」とされるが、実際は外国勢力が勝手に関与・干渉し「侵略」を進めていた戦争形態、これは現代までもそのまま継承されてきました。

マスコミの報道では「内戦」とされる2011年に開始の「リビア内戦」と「シリア内戦」、少なくともこの二つ(実際にはアフリカでの「内戦」などもそうなるでしょう。)は「内戦」の名の「侵略戦争」です。欧米等の外国軍隊が戦闘に参加しているのですから。

そして米国、英国、フランスといった国家の背後には、その国家を動かす支配者の国際金融団や秘密スパイ団の存在があるのです。アメリカ独立の革命戦争、フランス革命以降から現在に至るほぼ全ての戦争や革命は、どういう名称であれ、この構造になっているのです。

戦争とは国家間で行われるもので、自国の利益と勢力の拡大を目的としている、私たちはこのように教えられ、これが常識とされます。しかしこの常識は実質を全く外したもので、洗脳による「思い込まされ」です。その戦争や革命で“誰が”利益を得たのか? この視点で見るべきなのです。

そうやって戦争や革命で伝えられていることの表層の一枚を剥いでみると、そこには悪魔崇拝のグループが、一般人の生き血を啜る姿がいつでも出てくるのです。

ベネディクト・アーノルドジェファーソン・デイヴィスが地獄にいる様子を描いた風刺漫画(1865年)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝45 ― アメリカの南北分割、内戦へ

 1773年にフランクフルト秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが示した世界革命行動計画、改めてですがその25箇条の第22は次のとおりです。

「最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武器増強が開始されなければならない。」

 ロスチャイルド初代の示す「ゴイムどうしの殺し合い」は、革命や戦争で次々と現実化してきました。そしてアメリカで最大規模でこれが具現化してしまったのが南北戦争でした。
 南北戦争はいわば南部と北部との産業構造のどうしようもない断絶がその背景にあったのですが、その断絶の裏にはロスチャイルドたち国際金融団や英国秘密スパイ団の存在があったのです。
 南部州の主要産業は黒人奴隷を使った農業プランテーションでの綿花栽培で、これを英国を始め欧州に輸出していたのです。この産業構造は当然ながら黒人奴隷貿易、綿織物貿易がその元にあったのは明らかでしょう。そしてこれらは東インド会社の主要事業だったのです。
 従って南部州と東インド会社が深い関わりがあったであろうことは見て取れるでしょう。そして国際金融団や英国秘密スパイ団と言っても、彼らは元をただせば東インド会社から出てきています。
 歴史は途絶えず繋がっているのです。東インド会社は悪魔崇拝の組織です。南北戦争の裏にはやはり悪魔崇拝があったのです。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝45 ― アメリカの南北分割、内戦へ

南北戦争の犠牲者 〜ディズレーリの幇間発言


1861年の北部諸州と南部諸州の状況
Author:Júlio Reis [CC BY-SA]

1861年に勃発し1865年にようやく終結した南北戦争は、アメリカ史上最大のアメリカ人犠牲者を出した戦争でした。文献によりその数は異なりますが、概ねは北軍と南軍を合わせて犠牲者は60万人強とされます。

ただし、民間人犠牲者と合わせて70万人を超えるとの説もあり、コールマン博士は犠牲者は80万(『ロスチャイルドの密謀』)としています。

アメリカ人戦死者は第一次世界大戦では約12万人、第二次世界大戦が約40万人、ベトナム戦争は6万人とされていますから、いかに南北戦争での死者が突出して多かったかです。

最大の犠牲者を出したこのアメリカの「同胞殺し」の戦争を、アメリカ人が自らの意思で能動的に始めたのか?といえば、違うでしょう。『闇の世界史』162-3頁に次の記述があります。

「1857年、ライオネル・ロスチャイルドの娘のレオノラと従兄弟であるパリ家のアルフォンスとの結婚式が行われた。(中略)...接待客の中には1868年ならびに1874年に英国首相となる有名な英国政治家ベンジャミン・ディズレーリも含まれていた。この記念すべき祝宴の際、祝辞でディズレーリは以下のように語ったと記録されている――

「ここに会しておられるのはヨーロッパ諸国の首都および地球上のあらゆる地域で知られた名門、ロスチャイルド一族の家長たちであります。お望みとあらば、私どもは合衆国を、一方をジェームズに、一方をライオネルに、二分して差し上げましょう。私の進言のままに、私の進言のすべてをナポレオンに実行させましょう。そしてビスマルクには狂喜させるような計画を提案し、かの男を我々の奴隷にしてしまいましょう。」」

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ライオネル・ロスチャイルドはネイサン・ロスチャイルドの長男、ジェームズはロスチャイルド初代の5名の息子の末弟です。そして後の英国首相となるベンジャミン・ディズレーリは『ロスチャイルドの密謀』では「ロスチャイルド家の最功労「操り人形」ディズレーリ」との題で記述され、ライオネル・ロスチャイルドの「側仕え」とされているのです。

ベンジャミン・ディズレーリ
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」

 今から190年前の1829年、アメリカで大統領に就任した男が、銀行家へ、もっとはっきり言えばロスチャイルド家に敢然と戦いを挑みました。
 彼は大統領就任早々に、当時米国で設立されていた2番めの中央銀行、第二合衆国銀行廃止に向け、まず内部からの危険分子の排除に取り組みます。なんと政府職員の約2割近くの2000人を解雇したのです。アメリカにとてつもない嵐が吹き荒れたことは想像に固くありません。
 その男の肖像画は現在トランプ大統領の執務室に飾られています。2017年2月20日日本経済新聞電子版に次の記事があります。

「1月20日に就任したトランプ米大統領はホワイトハウスの執務室に、第7代大統領アンドリュー・ジャクソン(在任期間1829~37年)の肖像画を飾った。「庶民のための政治」を唱えて圧倒的な支持を得たが、「アンドリュー1世」と呼ばれるほどの強権ぶりや先住民の強制移住で物議を醸した異端児だ。軍人出身のジャクソンは有名な言葉を残している。「私は嵐を呼ぶために生まれてきた。静寂など似つかわしくない」。」

 アンドリュー・ジャクソンの戦いによって、1836年に第二合衆国銀行は廃止され、その後長く(1913年のFRB設立まで)米国では中央銀行の設立は許されなかったのです。
 ジャクソンは大衆の支持を得ていました。それが故にジャクソンの戦いを通じてアメリカ大衆も中央銀行の危険さを認識できていたと思えます。
 現在、トランプ大統領も戦闘中です。戦いの帰趨は大衆の目覚めにかかっているでしょう。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」


アンドリュー・ジャクソンの登場 〜銀行家へ宣戦布告


1815年12月、第4代大統領マディソンは中央銀行創設を支持し、1816年に「第二合衆国銀行」が設立されました。無論、第3代大統領トーマス・ジェファーソンは猛烈に反対していました。しかし、米国の債務は米英戦争で膨大に膨らんでいたのです。

『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』63頁では「結局、アメリカ政府の債務は4500万ドルから1兆2700万ドルまで膨らみ、アメリカ政府は1815年に降伏した」としています。

この結果は、米英戦争をしかけたネイサン・ロスチャイルドの思惑通りでした。米国は英国に戦闘の意味では敗北したわけではありませんが、通貨戦争の意味ではロスチャイルド一族に降伏したわけです。

第二合衆国銀行の免許期間は第一合衆国銀行と同様、やはり20年間です。しかしここでも、ロスチャイルドの金融支配に抵抗し反撃する人物がアメリカには登場してきます。その人物は米英戦争で英雄となっていたアンドリュー・ジャクソンです。

アンドリュー・ジャクソン
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元来アメリカ共和国を形成してきたのはアメリカン・フリーメーソンで、それはポジティブなテンプル騎士団の流れから来ていること、そしてポジティブなテンプル騎士団の拠点がスコットランドにあったことをこれまで見てきました。

アンドリュー・ジャクソンが、テンプル騎士団に関係していたかどうかは文献的には言及がないので不明です。ただし、ウィキペディアの記事を見るとアンドリュー・ジャクソンはスコットランド系移民の家系にあって、13歳にして米革命(独立)戦争(米側はポジティブなテンプル騎士団が中核にあった)に参加していたことが記されています。

彼について「世界史の窓」では次のように記されています。

「アメリカ合衆国の第7代の大統領(在任1829~37年)。サウスカロライナ出身で14歳で孤児となり、苦学して弁護士となった。さらに上院議員・下院議員として活動し、テネシー州最高裁判事もつとめた。

米英戦争(1812年戦争)の司令官として活躍して人気を博し、西部農民層を基盤として、1828年の大統領選で当選した。最初の西部の農民出身の大統領としてジャクソニアン=デモクラシーといわれる民主主義の原則を定着させたが、反面インディアンに対する苛酷な排除を行い、アメリカ産業の興隆を実現させた。その支持者層が結成したのが民主党であった。良くも悪くも現代のアメリカの原型を創った一人と言える。」

ポイントになる1828年の大統領選は彼にとり二度目の挑戦でしたが、その様子を『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』64頁で次のように記しています。

1828年、アンドリュー・ジャクソンが大統領に立候補し、銀行家を相手に講演会で次のように強く表明した。「君らはマムシのような輩だ。君らを根っこから引き抜くつもりでいる。キリストの名の下に、必ず君らを徹底的に取り除く。」」

第二合衆国銀行を破壊するジャクソンのキャンペーンを示す風刺漫画。
中央のシルクハットの人物は最期の銀行総裁ニコラス・ビドル。
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝43 ― ウィーン会議

私有銀行がアメリカ合衆国の通貨の発行権を握ったならば、彼らはまずインフレを作り出し、それから一変してデフレにすることで、国民の財産を奪うだろう。…

 このトーマス・ジェファーソン第3代米国大統領が指摘する、銀行家がインフレとデフレを意図的に作り出して市民の財産を奪う方法、これを業界では「羊毛刈り」と言います。日本でこの「羊毛刈り」が大々的に実行されたのが、言うまでもなくバブルの創出とその崩壊でした。
 この「羊毛刈り」の「鋏」の役割を果たしたのが「BIS規制」です。バブル期、銀行はあらゆる企業にあらん限りの融資を続けていました。ところがこのBIS規制は、その従来の貸出の基準を破壊し、銀行の自己資本率なるものを持ち出してきて厳しい融資規制をはめ込んだのです。
 これで市中銀行は貸し渋り、貸し剥がしを融資してきた企業にせざるを得なくなったのです。融資の途絶えた企業は怒涛のごとく次々に倒産、銀行の融資債権も同じように必然的に不良債権と化したのです。
 全ては意図と計算のもと仕組まれたのです。倒産や外国資本に乗っ取られた企業群は当然として、日本の市中銀行もこの仕組まれた渦に巻き込まれたのです。
 仕組んだのは当然ながら中央銀行ですが、その大本をたどれば「BIS規制」の名が示すようにBIS、つまり国際決済銀行です。中央銀行の中央銀行と称される存在です。
 この世界の金融を支配するBISは1930年に設立され、本部はスイスのバーゼルにあります。世界の金融をコントロールし、支配する拠点は“永世中立国スイス”にあると言えるでしょう。第1次世界大戦後に発足された国際連盟もスイスのジュネーブに置かれていたのです。
 地上世界支配の拠点としての“永世中立国スイス”の成立、これは1814年9月から翌年6月まで続いた「ウィーン会議」によってでした。
 この会議を裏から主導したのはやはりあのネイサン・マイヤー・ロスチャイルドでした。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝43 ― ウィーン会議


ウィーン会議の表の主役 〜「神聖同盟」を呼びかけたアレクサンドル1世


1815年の「ワーテルローの戦い」の前年1814年9月から、オーストリアの首都ウィーンで欧州各国の首脳代表者が一堂に会し、ウィーン会議」が開催されます。本編の第6話で既に少し取り上げていますが、それはヨーロッパ全土を席巻してきたナポレオン戦争が終結し、その戦後処理、ヨーロッパ新秩序を取り決める国際会議でした。

その出席者と表向きの会議の目的と結果は「世界史の窓」で次のように記すとおりです。

ロシア皇帝アレクサンドル1世、プロイセン王フリードリヒ=ヴィルヘルム3世、イギリス代表カスルレー、ウェリントン、オーストリア代表メッテルニヒ、プロイセン代表ハルデンベルク、フランスのタレーランらが出席。議長はメッテルニヒが務めた。

フランス革命とナポレオン戦争後のヨーロッパを、それ以前の状態に戻すこと(フランスのタレーランが唱えた正統主義)【を】理念として会議が始まったが、実際には各国とも領土の拡張と有利な条件の獲得を狙って腹を探り合い、なかなか進捗せず、代表たちは舞踏会などでいたずらに時間を浪費したため『会議は踊る、されど進まず』と揶揄された。

しかし、ナポレオンのエルバ島脱出の報を受けて、列国は合意の形成を急ぐこととなり、1815年にウィーン議定書の調印にこぎつけた。

Wikimedia Commons [Public Domain]

編集者註:ウィーン会議の「会議は踊る、されど進まず」の風刺画
左から、フランスのタレーラン、イギリスのカスルレー、オーストリア皇帝フランツ1世、ロシア皇帝アレクサンドル1世、プロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム3世、ザクセン王アウグスト1世、ジェノヴァ共和国を擬人化した婦人。

表向きの会議での主役となったのは、ナポレオンをロシアから敗退させたアレクサンドル1世です。「ウィキペディア」の記事ではナポレオンを敗退させた経験がアレクサンドル1世の内面を変化させたようで次のようにあります。

「モスクワ炎上後の様々な出来事は、アレクサンドル1世の精神を昂揚させ、後にドイツ人牧師アイレルトに対して、「モスクワの大火は私の魂を照らし出した。その時、私は初めて神を知ることができ、別人となった」と述べ、「我が魂は今や光明を見出し、神の啓示により自分はヨーロッパの調停者という使命を帯びることとなった」と断言するようになった。」

そして同記事では続いて 「アレクサンドル1世は、ヨーロッパに新たな国際秩序を再建すべく「ヨーロッパの救済者」としての自負を持ってウィーン会議に臨んだ」としています。

ロシア皇帝アレクサンドル1世
Wikimedia Commons [Public Domain]

戦後秩序の指導者を自認していたアレクサンドル1世は、欧州の戦乱・混乱の諸悪の元凶は、国家の無神論反宗教性にあると見ていた様子です。そこで自身が敬虔なロシア正教徒の彼は、キリスト教国による「神聖同盟」を呼びかけました。これに対する各国の反応は概ね次の通りだったようです。

「アレクサンドル1世は真剣ではあったが、それ故に列強首脳は神聖同盟を言葉通り受け取ることはなく、ロシアの一層の覇権確立のための手段と受け取っていた。」(「ウイキペディア」)

ただし欧州最強国となったロシア皇帝の彼の影響力が強かったのも事実でしょう。

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