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26/2/23 フルフォード情報英語版:ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドをカメラの前で逮捕すればすべてが終わる

 西欧諸国が現在直面している政治的混乱や悪夢に終止符を打つためには、フランス・ロスチャイルドの家長であるジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルド(マクロン大統領の妻ブリジット・マクロン)の逮捕と公開裁判が不可欠だと言っています。米国司法省が公開したエプスタイン文書は、実質的に「ド・ロスチャイルド文書」と呼ぶべきもので、エプスタインはこの一族のために工作活動を行っていたということです。エプスタイン事件の本質とは、世界の権力者を不倫や児童虐待、さらには殺人や食人といった残虐な行為に関与させ、その背徳行為を弱みとして握ることで支配関係を築くネットワークの構築にあると指摘しています。そして警察や既存の政治組織が機能不全に陥る中、地域社会が団結して自ら正義を勝ち取ろうとする動きも各地で出始めているようです。
 現在の米国政治においても、ロスチャイルドの影響は根深く、商務長官のハワード・ラトニックが最高幹部として実権を握っていると指摘しています。現在「ドナルド・トランプ」として活動している人物は、ラトニックの指示を受ける俳優であるとのことです。また、ミシェル・ド・ロスチャイルドを暗殺ではなく、公の場で逮捕し裁判にかけることができれば、連邦準備制度(FRB)やイスラエル、巨大企業群からなる支配構造は一気に崩壊することになると言っています。
 英国では、アンドリュー元王子の逮捕に見られるように、誰も法の裁きから逃れられないという姿勢が示されてはいますが、それは背後の黒幕を守るための「トカゲの尻尾切り」に過ぎないとも言っています。英国王室は、人類の大量殺害を企てる一派に抵抗する姿勢ではあるものの、過去にはおぞましい儀式に関与していたという証言もあります。現在はゴードン・ブラウン元首相がエプスタインの入出国記録を警察に提供するなど、捜査は進展しており、フランスでもエプスタインとの繋がりを巡って元閣僚への家宅捜索が行われているようです。さらに、イーロン・マスクをめぐる児童虐待コンテンツ関連の捜査の動きや、ビル・ゲイツに対するエプスタイン事件への関与疑惑およびインドでの大量殺人に関する告発なども伝えられており、包囲網は着実に狭まりつつあるようです。
 その一方で、ハザール・マフィア側は、AIを用いた「スーパーソルジャー」の開発やナノデジタル技術による人間管理を画策したりするなど、支配の維持に躍起になっているとあります。
 世界は現在、深刻な出生率の低下という文明の危機にも直面しており、現在の社会・経済システムは根本的な変革が求められています。この地球を蝕む悪魔的な支配体制を終わらせることができれば、地球を本来の楽園へと変えることができるはずだと述べています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドをカメラの前で逮捕すればすべてが終わる
転載元)

ロスチャイルド家とエプスタイン事件の深層


Arrest Jean Michel de Rothschild in front of the cameras and we can end this
By
Benjamin Fulford
February 23, 2026
2 Comments
If we arrest Jean Michel de Rothschild, the entire political nightmare we are all living through in the West can be ended. The mass torture evidence published by the US Department of Justice should be called the de Rothschild files and not the Epstein files, because that is what they really are. We write “de Rothschild” because it is the French branches of this family who are behind it. The current head of the de Rothschild clan is Jean Michel de Rothschild, who is cross-dressing and pretending to be Brigitte Macron.
ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドを逮捕すれば、我々が西洋で経験しているこの政治的悪夢の全てに終止符を打つことができる。米国司法省が公開した大量の拷問の証拠は、「エプスタイン文書」ではなく「ド・ロスチャイルド文書」と呼ばれるべきである。なぜなら、それこそが真実だからだ。我々が「ド・ロスチャイルド」と記しているのは、その黒幕が同家のフランス系一族だからだ。現在のド・ロスチャイルド一族の長はジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドであり、彼は女装してブリジット・マクロンになりすましている。

This is how the French Journalist Thierry Meyssan summarizes the case:
フランスのジャーナリスト、ティエリー・メイサンはこの事件を次のように要約している。:

The Epstein affair is shaking all developed nations. Let’s summarize the facts: billionaire Jeffrey Epstein organized a network of informants for Mossad and the Franco-Swiss branch of the Rothschilds. To gain leverage over them, he gradually drew his targets (scientists, financiers, and politicians) into a series of increasingly atrocious games. Initially, he offered them extramarital affairs, then relationships with progressively younger partners, and finally, he involved them in torture, murder, and cannibalism. People who rise to positions of power in society may feel the need to test their authority. They can only measure it by the extent of their transgressions, engaging in universally condemned practices with impunity. エプスタイン事件は、すべての先進諸国を震撼させている。事実をまとめよう。億万長者ジェフリー・エプスタインは、モサドとロスチャイルド家のフランス・スイス支部のために情報提供者ネットワークを組織した。影響力を得るために、彼は標的(科学者、金融家、政治家)を、次第にエスカレートする一連の残虐なゲームへと引き込んでいった。当初、彼は不倫関係を提供し、次いで対象を若年化させ、最終的には拷問、殺人、そして食人へと関与させた。社会で権力を持つ地位に昇り詰めた人たちは、自らの権威を試したいという衝動に駆られることがある。彼らは、人道に外れた行為を罰せられることなく行うことで、その背徳の大きさによってのみ自らの権威を推し量ることができるのである。

At this stage, 25 of Epstein’s targets have negotiated with the federal prosecutor. They have paid considerable sums to avoid prosecution and to ensure their names are not published. In the first 3 million documents released, all references to them have been redacted, while those of their victims appear in full. 現段階で、エプスタインの標的のうち25名が連邦検察官と司法取引を行った。彼らは訴追を免れ、名前が公表されないように多額の金を支払った。公開された最初の300万通の文書において、彼らに関する記述は全て黒塗りにされている一方で、被害者の名前はそのまま掲載されている。
https://www.voltairenet.org/article223714.html

Les Wexner concurs, saying Epstein told him he worked for the Rothschild family in France. レス・ウェクスナーもこれに同意し、エプスタイン自身からフランスのロスチャイルド家に仕えていると聞かされたと述べている。
https://t.me/ghost_ezra_channel/1441#
This is one of the reasons why Wexner’s attorney told him, “I’ll fucking kill you if you answer another question with more than five words, ok?” It is illegal to publicly threaten someone with death, so that lawyer needs to be disbarred and arrested ASAP. これが、ウェクスナーの弁護士が彼に対し、「これ以上、5単語を超える答え方をしたら、ぶち殺すぞ、分かったか?」と言い放った理由の一つである。他人を殺すと公然と脅迫することは違法であり、その弁護士は直ちに資格を剥奪され、逮捕されるべきだ。


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高市早苗首相の「朝鮮飲み」騒動で広がる出自の噂

竹下雅敏氏からの情報です。
 サナエザウルスが「朝鮮飲みを披露してネトウヨ卒倒」という馬鹿馬鹿しいけれどミョーに気になるツイートです。
 日本の元外交官、外交評論家で笹川平和財団上席フェロー等を務める山上信吾氏は、“誤解しないでください。帰化人がいけないって言ってるんじゃないですよ。こんな飲み方、普通しますか? 何でしたのかと。…元々そういう飲み方をした。そういう環境で育ってきたという指摘もあり得るでしょうね。そこはご本人がキッチリ、何でこういう飲み方をしたのかと説明してもらわないと有権者は分からないわけですよ。”と話しています。
 この件に関して、どらえもんと呼ばれているフリージャーナリストの松田光世氏は、サナエザウルスについて「父親の高市大休こと本名・高大休(コ・デギョン)氏が帰化した在日コリアン一世。早苗氏は日本生まれ、日本育ちの帰化2世の日本人。」と言っています。
 もちろん、これは噂レベルの話であり、Grokは「信頼できる情報源(Wikipedia、公式経歴)で確認できません。」と言っています。Wikipediaが信頼できる情報源かどうかは、かなり疑問ではありますが…。
 どらえもん氏のツイートに対し、「やはりでしたか。 ありがとうございます。で、全てが繋がりますね!」と書き込んでいる人がいるのですが、サナエザウルスのこれまでの言動と統一教会との繋がりを考慮すると、どらえもん氏のツイートの根拠をもっと知りたくなってきます。
 戦後の日本は、ほぼ完全にアメリカの植民地だと言える状況にあります。植民地支配の定石は、少数民族に支配権を与えることなので、日本の場合は社会のあらゆるレベルで半島出身者に権力が与えられていると考えると辻褄が合います。
(竹下雅敏)
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※ツイートはすでに削除されています


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荒れまくる世界情勢 〜 ペルー、メキシコ、ウクライナ、イランの現状

竹下雅敏氏からの情報です。
 「荒れまくる世界情勢」という事で、冒頭の動画ではペルー、メキシコ、ウクライナ、イランの現状を取り上げています。
 最初のペルーですが、2月17日にペルー議会はホセ・ヘリ大統領を就任からわずか4か月で罷免しました。翌日18日にホセ・マリア・バルカサル氏が大統領に選出されました。
 議会で問責決議案が可決されたのはレストランの名前から「チファゲート事件」と呼ばれる疑惑によるもので、ホセ・ヘリが2025年12月26日にリマ市内の中華料理店でいくつかの利権を持つ中国人実業家と密会、水力発電所に関する便宜をはかる狙いがあった(1分2秒)と見られています。
 動画では、“4月に選挙が控えているんですが、大統領選挙及び議会選挙がある。この選挙結果次第では、中国の「一帯一路」脱退の可能性も見えてくる…アメリカに近い人物が大統領になるかどうかっていうところで…もしかしたらペルー起点で南米の中国の「一帯一路」からの脱退っていう動きが、またさらに加速するかもしれないなっていう感じです。(2分13秒)”と話しています。
 メキシコでは、2月22日にメキシコ軍が「ハリスコ新世代カルテル」のリーダー拘束作戦を実施し、リーダーのネメシオ・オセゲラ・セルバンテスが死亡。カルテル側による報復で「現地はまるで戦場のような混乱状態」に陥っているようです。
 ウクライナに関しては、2月23日にEU外交委員会の『第20弾対ロシア制裁』と『ウクライナ900億ユーロ支援』が、ハンガリーとスロバキアの猛反発で失敗(7分19秒)したとのことです。
 ロシアおよびカザフスタン産の石油をヨーロッパに輸出する最大のルートとなっているドルジバパイプラインをめぐる対立です。詳しくは動画の7分39秒から13分40秒のところをご覧ください。
 最後はイランです。2月19日にトランプ大統領はイランに対する「次の対応」を「10日以内に決める」と発言(14分6秒)しました。
 “今、イランに3つの要求をしていまして、1つ目が核兵器に使用できるウラン濃縮の放棄で、イラン側は「絶対、我々はやめない」という風にずっと言ってるんですよね。弾道ミサイルの開発の制限。あとはハマスのような組織の支援もしないことを約束させたい。(15分43秒)”と説明しています。
 ダグラス・マクレガー元大佐のツイートによれば、アメリカは「中東に100機の空中給油機が展開され、空母打撃群と戦闘機に加えて、より大規模で長期間にわたる作戦を示唆している。」という事です。
(竹下雅敏)
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2.23 連鎖して荒れる世界情勢
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【ペルー】

【メキシコ】【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】

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大阪万博にさらなる負の遺産「EVバスの墓場」〜 当時の西村康稔経産大臣の強い圧力でEVMJ社を選定、補助金前提の契約、国産の嘘、安全性無視の納車、しかも高価格

 大阪万博はすでに過去の遺物になろうとしていますが、万博工事未払い問題は未解決のまま、この問題を支援していた国会議員の多くが今回の衆院選で落選しました。
 そして今、大阪万博の別の置き土産が浮上していました。大阪万博の会場輸送で使われたEVバスの「墓場」が大阪に出現したというものです。大阪・森ノ宮にEVバス134台、さらに泉大津市にも150台が確認されています。これらは "「国産」をアピールして万博に採用され、全国の自治体へ導入が進んだものの、その実態は「製造経験の浅い中国メーカーによる激安部品の寄せ集め」で、不具合が頻発し、ブレーキホースの損傷やブレーキチャンバーの脱落など重要保安部品による事故も発生" するなどで、ついに国交省からの指摘でリコールされたものでした。自動車生活ジャーナリスト・加藤久美子氏の記事によると、"2025年9月に国交省からこれまで納車されたEVバス317台全てに対する点検命令が出され、その結果、317台のうち113台に不具合が見つかったとされており、「3台に1台は問題がある」という驚きの実態" が明らかとなりました。これらのEVバスは、中国から輸入販売した北九州市本社の「EVモーターズ・ジャパン(EVMJ)」に移送する必要がありますが、トラブルが多発してフェリー会社が取引を断ったため、巨大な「墓場」が出現するに至ったようです。
 そもそも万博用のEVバスには中国のBYDを選定していたそうですが、当時の西村康稔経産大臣が「国産EV」を理由に強引にEVMJに変更させた経緯がありました。しかし現実には国産製造は間に合わず、補助金獲得の条件に合わせるためにEVMJは虚偽の申請をしたようです。
 このEVMJが設立されたのは、「大阪万博の開催が決定した後の2019年4月1日」です。大株主には日本バス協会長・伊予鉄グループのトップである元国交官僚清水一郎氏があり、自民党バス議連とも深い繋がりが指摘されています。全国の大手バス会社の他、「川崎市交通局、名護市役所、鹿児島市役所、などの自治体がこぞってEVMJのバスを導入し、その台数は実質約2年で300台以上」とあります。補助金を受けることが前提の契約で、「国産」とは名ばかりの「ほぼ100%中国メーカーから輸入しており使われている部品は中国国内からかき集めた激安部品」「中国メーカーが『仕上がりが6割程度だからお客さんに納めないで』と言っているのに、検査もほとんどせず、即納車」、しかも「車両価格が高ければ補助金もそれに応じて高くなるため補助金額は他の高品質中国製バスにくらべて3-4倍」という、誠実さのかけらもない利権亡者達によって「墓場」が残りました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キシャ解説SP】万博でも活躍…中国製EVバスめぐり各地でトラブル続出 大阪メトロはEVバスの運行停止 問題のウラ側は…
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スパイ機能付きのスマートテレビ問題 ~司法長官がテキサス州民監視疑惑でテレビメーカーを提訴

竹下雅敏氏からの情報です。
 スマートテレビにはスパイ機能が付いており、『TVはリビングに置かれた監視装置である』という事を、パソコン博士TAIKI氏が分かりやすく説明しています。
 2025年12月15日に、アメリカ合衆国テキサス州行政機関の公式サイトに掲載されたプレスリリース『司法長官のパクストン氏、テキサス州のスパイ行為を理由に中国共産党と関係のある企業を含む大手テレビ会社5社を提訴』によれば、「検事総長のケン・パクストン氏は、消費者が自宅で視聴している内容を秘密裏に記録することで、テキサス州民をスパイしたとして、大手テレビ会社5社に対して訴訟を起こした。提訴されている5大企業は以下の通りである。ソニー、サムスン、LG、および中国に本社を置くハイセンスおよびTCL科技集団である。」と書かれています。
 TAIKI氏は、“この訴えた側のパクストン司法長官というのは誰かと言いますと、テキサス州の法律を管理する組織のトップの方。つまり、日本で言うと法務大臣と検察のトップ、この権限が合体したような法の番人、そうイメージしてもらったらオッケーなんですが、そのパクストン司法長官がテレビ会社5社に対し、スマートテレビ越しにテキサス州市民をスパイしていたということで提訴した。そういったニュースなんですね。(3分44秒)”と話し、先のプレスリリースを読み上げています。
 「これらの企業は、自動コンテンツ認識(ACR)技術を用いて個人データを収集してきました。ACRとは、簡単に言えば、招かれざる、目に見えないデジタル侵入者です。このソフトウェアは、ユーザーのテレビ画面のスクリーンショットを500ミリ秒(0.5秒)ごとにキャプチャし、視聴行動をリアルタイムで監視し、ユーザーの知らないうちに、あるいは同意なしにその情報を企業に送信します。そして、企業はその消費者情報を、プラットフォーム間でターゲティング広告に販売し、利益を得ています。この技術は、パスワード、銀行情報、その他の個人情報といったユーザーのプライバシーや機密情報を危険にさらしています。(6分31秒)」という内容です。
 さらに大手メーカー5社への訴状には、「パソコンを含むHDMIでテレビに接続された他のデバイス(個人用ラップトップ、ビデオゲーム・コンソール、Blu-rayプレーヤーなど)の情報も画面上のすべてをキャプチャします(9分42秒)。…ACRは、テレビがインターネットから切断されている場合でも情報をキャプチャし、ファームウェアのアップデートなどの際、テレビがインターネットに再接続された場合に、収集されたデータを共有します。(9分53秒)」と書かれています。
 “もしパソコンの画面をHDMIでスマートテレビに移して、その画面に銀行の情報やパスワード、プライバシーな情報が表示された瞬間、それが一緒に収集されるから危険なんだ。そういうことが書かれていました(10分12秒)。…僕なんて、長期旅行に行く際は必ず宿泊先のテレビにパソコンを繋いで大画面で仕事をしたり、株の取引なんかをしておりましたので、今考えるとかなり危ないことをしていたんだなと、ゾっとしましたね。(10分44秒)”とTAIKI氏は話しています。
 13分11秒のところでは、TCLの訴状に「TCLは、すべてのテレビに意図的に『バックドア』を組み込んでおり、CCP(中国共産党)やその他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険にユーザーをさらしています。」と書かれていることを説明し、“ちなみに、このバックドアというのは、外部から遠隔で機器を操作できるように密かに仕組まれたアクセス経路のことを指します。”とTAIKI氏は説明しています。
 TAIKI氏の解説でスマートテレビが危険なことは良く分かりましたが、スマートテレビでこうしたことができるのなら、「パソコンやスマホでは常にやられているのではないか?」という気がします。
 「その他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険」ですが、国民の個人情報を平気で売り渡すのがグローバリストに飼いならされた政治家や役人だと思うのですが、どうなんでしょうか?
(竹下雅敏)
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【削除覚悟の投稿】TVメーカーの闇を暴露!TVには盗聴システムが埋め込まれている事が発覚!SONYを含む大手5社が訴えられた!(盗聴システムを無効化する方法も紹介)
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