事情聴取に現れた飯塚幸三は、耳の形の違いにより、まず間違いなく、替え玉 ~池袋暴走事故は、安倍案件ではなく皇室案件か?!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、事情聴取に現れた飯塚幸三は替え玉ではないのかという説があることを紹介しました。冒頭のツイートは、耳の形の違いがよくわかります。まず間違いなく、替え玉だと言って良いと思います。
 さすがに、事情聴取にあたって、帽子とサングラス、マスクのままということはないでしょうから、これが替え玉だとすると、警察はそのことを知っているはずです。そうであれば、事情聴取自体が茶番だということになります。
 これは、飯塚幸三が替え玉を使ってまで守られるべき特別な人物であることを示します。何が特別なのかですが、次のツイートは、その核心に迫るものだと思います。池袋暴走事故が、安倍案件ではなく皇室案件だとしたら、これまでのすべての疑問が氷解します。
 なんとなく、久邇宮邦彦王の第3王子、東伏見慈洽(旧名・邦英王)氏の写真を貼ってみました。別に深い意味はないんですけどね。
 “続きはこちらから”では、なんとなく系図を作ってみました。みなさんが系図を見ながら、あれやこれやと想像してみてください。
 “東伏見慈洽氏の子供は、常陸宮正仁親王と従弟で、似ててもおかしくないよな~”とか、“お父さんの東伏見慈洽氏は、耳に特徴があるな~”とか、“東伏見慈洽氏の子供は、上皇陛下とも従弟の関係なんだ~”とかですね。
 私は、何にも言ってません(言ってるだろっ)。なんでか、ここだけIn Deepさんになってしまいました。
 なお、系図の写真の出典は、全てウィキペディアからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
 
————————————————————————
東伏見慈洽

Wikimedia_Commons[Public Domain]

身位  王 → 臣籍降下
配偶者 東伏見保子(旧姓名:亀井保子)
子女  東伏見韶淑
    東伏見慈晃
    東伏見睿淑
父親  久邇宮邦彦王
母親  邦彦王妃俔子

東伏見 慈洽(ひがしふしみ じごう、1910年5月16日 - 2014年1月1日)は、日本の僧侶。旧皇族。旧華族上皇明仁の皇叔父。
久邇宮邦彦王の第3王子、旧名邦英王(くにひでおう)。夫人は伯爵亀井茲常の次女・東伏見保子(亀井次女)。前衆議院議員・亀井久興は妻の甥。
————————————————————————
東伏見慈洽(ひがしふしみ・じごう)さん
引用元)

[古都税を廃止に追い込んだ京都仏教会会長]
■ぶれない宮家の誇り
皇族に生まれ、学者として教壇に立ち、京都の名…
...(以下有料部分)
————————————————————————
天皇陛下の叔父、東伏見慈洽氏が死去 103歳
引用元)
天皇陛下の叔父に当たる天台宗青蓮院前門主、東伏見慈洽(ひがしふしみ・じごう)氏が1日、慢性心不全のため死去した。103歳だった。自坊は京都市東山区粟田口三条坊町69の1の青蓮院。密葬は6日正午から同院。喪主は次男で同院門主の慈晃氏。

久邇宮邦彦王の三男に生まれ、香淳皇后は実姉。1931年に皇籍を離脱し、京都帝国大学(現京都大)を卒業後、45年に得度。53年~2004年、青蓮院門主を務めた。1985年、京都仏教会会長に就任。京都市と仏教界が対立したいわゆる「古都税問題」では反対運動の先頭に立った。

» 続きはこちらから

イランとアメリカの緊張が高まっているが、トランプ大統領はイランと戦争する気はない ~勝負は既にロシア・イランの勝ち

竹下雅敏氏からの情報です。
 今、イランとアメリカの緊張が高まっていますが、以前の北朝鮮と同様で、トランプ大統領はイランと戦争する気はありません。イランもアメリカも戦争をしたくないと言っているのに、させたがっているのはイスラエル。そうした構造は明らかで、シオニストが偽旗を利用して戦争に持ち込もうとしていることも、多くの人がわかっています。
 昔なら簡単に戦争が起こせたのですが、今では、すぐにそうした工作がネット上で暴かれてしまいます。とはいうものの、イスラエルによる自作自演の偽旗作戦には、十分に注意しておかなければなりません。
 藤原直哉氏は“勝負は既にロシア・イランの勝ち”と言っていますが、同感です。はっきり言って、米兵には戦う大義も意欲もありません。シリアで勝てなかったのはご覧の通りですが、アフガニスタンにすら勝てないのです。彼らがイランに勝てるはずがありません。
 また、イスラエルですが、米軍が戦闘に参加してくれなければ、おそらくシリアにすら勝てないでしょう。トランプ大統領は巧妙に立ち回っており、一見、イスラエルに味方しているようで、実はシオニスト殲滅作戦を着々と実行しています。別班マンさんが切り取ってくれている動画をご覧になっても、そのことがわかると思います。
 トランプ大統領に関しては様々な見方があるとは思いますが、私は、彼は相当頭が良い人物で、先々のことを見据えて動いていると感じています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
  
————————————————————————
藤原直哉5月時事解説・時局分析
転載元)
非常に面白い話です。
講演再生



(中略)

まとめ
・最大の焦点は6月上旬のトランプ政権によるパレスチナ和平案の提示
イランに一番敵対的なのがイスラエル。その代弁者の米戦争屋
・偽装作戦のために戦争が始まる可能性はある⇒終わるために必要かも
勝負は既にロシア・イランの勝ち(中国も組んでいる)
・次は世界からいかに米戦争屋が撤退するか
・日本を含めた世界全体の地政学的大変動
 
・欧州評議会はロシアの参加を認めた。⇒ウクライナはお終い(ミンスク合意の崩壊)
・菅の訪米
・8月(5日)同時選挙の見込み⇒株価によって自民党ぼろ負け
消費税中止(自民党)-消費税下げ(野党)
・企業がしっかりしていれば何とかなるが、、
今年後半の政治は未定(とりあえず菅で行くだろうが)
(以下略)

[Twitter]走ってはならぬ、止まってもいかん

編集者からの情報です。
走ってはならぬ、止まってもいかん、、
車にひかれないコツ。
ベトナムはハノイだそうです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

国の財産、国有林を金融商品化し民間業者に売り払う「国有林管理法の改正案」国会提出 〜竹中平蔵氏加わる「未来投資会議」の提言に従って「コンセッション方式」導入

 日本の森林が丸坊主になってしまうかもしれない、そのような不安のある法案が国会に提出されています。「森林経営管理法」の改正法案です。
 元となる「森林経営管理法」は2018年5月に急ぎ成立しましたが、これは放置された森林の管理権を森林所有者から市町村が強権的に取り上げ、民間事業者に委託して、事実上、企業が伐採を含む経営を担うもので「一種の民間企業への払い下げ」と言われています。憲法違反の疑いを指摘されつつ、すでに今年の4月1日から施行されています。
 今国会に提出された改正法案はさらに踏み込んで、対象が国有林になっています。森林ジャーナリストの田中淳夫氏は「ほとんど国有林の民間払い下げみたいなもの」と述べています。
従来は、民間に任せる経営は1年単位だったところを、改正案では上限50年という長期に渡って「樹木採取権」を与え、面積も現行数ヘクタールだったところ、年間数百ヘクタールもの伐採が可能になります。しかも、伐採後の再造林は「義務」ではなく「申し入れ」となっており、もしも民間業者が再造林を怠った場合は、国が負担して造林し、その後の育林も引き受ける、という尻拭い付きです。さもなければ禿げ山がどんどん増えてしまいます。
 田中氏は、伐採権を企業へ付与した結果の例として、フィリピンが国土の森林の大半を失ったばかりか、企業が荒廃した森林を厄介者のように国に返したケースを紹介しています。散々材木を売りさばき、後始末を国に押し付けた格好です。
 国が経営難を理由に「民間の知恵」を導入してコスト削減するなど「役所に経営能力が無いと認めたようなものだ」とはその通りですが、この民間導入の仕掛け人がまた出た、竹中平蔵氏がリードする「未来投資会議」でした。
 そもそも森林経営の困難は、利益を見込めないほどのコスト高と後継者不足と言われます。政府が国土の森林保全を重要視し、後継者が不安なく育つような予算を組めば民間企業に売り払う必要はなかろうに。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

————————————————————————
国有林伐採後放置法案? 再造林も義務なしの仰天
引用元)
連休明けの国会で、国有林管理法の改正案(国有林野の管理経営に関する法律等の一部を改正する法律案)の審議が始まる
(中略)

 (中略)改正の要諦は、これまで入札では基本1年単位だったものを長期にすること。それがなんと50年だという。民間業者に「樹木採取権」という形で与えるのだ
(運用は、基本10年で設定するとなっている。面積も対応可能な数百ヘクタールを想定するという。年間約20ヘクタールずつ皆伐させる考えらしい。)

 この辺だけでもいろいろツッコミみたい部分があるのだが、もっとも仰天したのは、伐採後の林地の扱いだ
(中略)
再造林をしてくれといいつつ義務ではなく、経費は国が支出するのが前提のようである。どうやら申し入れても植栽されなかったら、国が代わってやりますよ、その後の管理(育林)も国が引き受けますよ……ということらしい。

まてよ、と振り返る。民有林の経営管理をなるべく伐採業者にゆだねようとする森林経営管理法(今年より施行)では、再造林は義務化していなかったか。

(中略)

 もともと国有林はまとまった面積があり、しかも測量調査も行われ境界線などの確定もほとんど済んでいる。林道・作業道もかなり入っている。その点、小規模面積でバラバラにある民有林(しかも所有者や境界線がはっきりしないところが多い)と比べて圧倒的に作業がしやすい
 伐採業者にとっても、放置された民有林に興味はなくても国有林なら扱いたいという声が圧倒的だ。そんな声に応えて?国有林の投げ売りをする法律改正に見えてしまうのは私だけだろうか。
(以下略)

» 続きはこちらから

19/5/13 フルフォード情報英語版:米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密

 今回の記事も相変わらず、既に破産状態なのに「破産するのは先延ばしにしたいの!」と夢見る夢子ちゃんなアメリカと、中国をはじめとする現実的な皆さんの攻防です。
 先週のソルカ・ファール情報でもお伝えしたアラブ首長国連邦の偽旗事件、やはりアメリカとフランスの戦闘機が実行犯なのに、イランを犯人に仕立てあげているようです。
 というかカバールは第三次世界大戦を始めたくて、西洋・東洋・中近東を問わず、世界中の国々を敵に回しているようで……ただでさえ逃げ場がないってのに、自分で首絞めてどーするつもりなんでしょう、この人たち。
 ちなみに、日本に対する攻撃が大変分かりにくいです。何せ情報源があの英国王室ですから。以前も訳していて、そらもうめっちゃイラっとくる回りくどい表現でしたが、今回もその路線を突っ走り、極めに極めていらっしゃいます。一体どこを目指しているんでしょう。「君たちは改心したことを示して助かりたいんだよね?」と今一度の確認をしたくなります。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密
投稿者:フルフォード

貿易戦争の真相


大半の識者を驚かせた米中貿易戦争だが、実のところシオニストの脅威から世界が未来永劫に免れるため、東洋と西洋の秘密結社が交わした合意の結果だったのである、と複数の情報源が口を揃える。

もう一つ注目すべきは西洋のメディア、とりわけアメリカのメディア【の報道姿勢】。この貿易戦争でのある種、公然の秘密が見えていないフリをしている点――米国債保有を処分するぞという、つまり正式に米国株式会社を破産させるぞという中国による、そして残りの世界からの脅しだ。


もーいい加減に破産して


【だが】それはひとまず置いて、何故に世界が米国政府株式会社を破産させ、同国での政権交代をさせたいと望んでいるのか、見ていこう。

ジョージ・ブッシュ・ジュニアのハンドラー連中が2000年の【大統領】選挙で不正をして【子ブッシュを勝たせ】、9.11を演じてみせて以来、シオニスト(ハザール)マフィアの支配する米国政権は終わることのない戦争に何兆ドルと注ぎ込んできた。その戦争を永続させるべく、この政権ときたら悪の双子イスラエルと共に、アル=カーイダやダーイッシュといったテロ組織を生み出したのだ。

この政権こそ世界人口の9割を殺害しようと積極的に試みては、生物兵器だの飢饉だの核戦争だの【を用い】、そして今度は5Gの電子レンジ技術を【持ち出した】。当該政権が如何に反社会的であるかの最新の証左が、もたらされたのは先週。海洋へ有毒なプラスチックを投棄するのは止めようと187箇国が賛同する中で、アメリカだけが唯一の例外だった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

中国側は米国債を購入して、こういった飽くなき戦争狂っぷりと殺戮をこれまで支持してきた。【この話が過去形なのは】彼らが、アメリカ側に自分たちを殺してくれるよう金(かね)を支払っていたと【気付いたからだ】。そこで彼らとしては、手持ちのドルは別のところに持っていき、地球を助けるために使うことにしたという訣だ。数兆ドル規模の一帯一路イニシアチブはその一例である。

【こうして】ワシントンD.C.の政権を支配しているシオニスト勢は今になって突然、【自国の】毎年8千億ドルの貿易赤字や毎年1兆ドルの財政赤字が連中の政権の生存を危うくしていると自覚する【羽目になった】。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

財政赤字は帳簿上の操作で隠蔽されてきた(例えば連邦準備制度は替え玉を使って、自分のところの債券を買っている)。しかし、貿易赤字となると別話だ。現実世界の現実の物品を基にしているのだから、永遠に帳簿上の操作で誤魔化せるものではない。言い回しにもあるように、「多少の間なら現実から逃げることもできるが、やがては向こうから追いついてくる。」

当該問題を修正しようと、ドナルド・トランプ米大統領は「1兆ドル」相当のアメリカ製品を購入するよう、中国側に要請した。これに対し、たとえそうしたくとも米国にはそれだけの「製品」など持ち合わせていないではないかと、中国勢は理詰めで返答してみせた。

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 2,799