[長周新聞] 秋田県は数%のカドミウム汚染水田を理由に放射線で遺伝子改変された「あきたこまちR」に全面切替 / 低カドミウム米を理由に今後全国で展開されていく計画

 秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定し、早ければ2025年には「あきたこまち」が消える可能性があります。時事ブログでは、あきたこまちRについて2023/9/122024/4/23の記事で取り上げました。
 今回の長周新聞の記事では、秋田県立大学名誉教授・谷口吉光先生が「あきたこまちRの全面切替は大変問題の多い政策で、撤回すべきだ」という立場で、その問題点と秋田県への要請をまとめておられました。
 秋田県は「こまちRには放射線が残っていないから安全だ」と説明していますが、こまちRの安全性の問題は「放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性」だと指摘しています。
 また「こまちR全面切り替え」になれば、生産者があきたこまちを作付けしたくても、消費者があきたこまちを食べたいと思っても、あきたこまちの種子は提供されず、生産者の作付けの権利も消費者の食べる権利も奪われます。
 あきたこまちRはカドミウム対策でできたお米ですが、カドミウム汚染水田は秋田県内の農地の数%です。なぜ秋田県全体をこまちRに切り替えなければならないのか、カドミウム汚染土壌に対する対策はこまちR以外にもあるのに、なぜこまち Rでなければならないのかと疑問を投げかけています。
 「長年かけて築き上げた全国屈指のブランド米」あきたこまちを見捨てて、こまちRに切り替えた場合、消費者は食べてくれるだろうか、売れ残った場合の補償はどうなるのかというリスクも懸念されています。農水省はリスクについて「生産者の自己責任で、農水省は補償するつもりはない」と回答しているそうです。
 谷口先生は、秋田県の取るべき選択肢として第一に「こまちR全面切替を撤回する」ことを求めています。第二に、どうしても全面切替にこだわるなら、「大規模な消費者アンケートを実施して、消費者がこまちRを食べてくれるというデータを示す」「県民誰でも参加できる公開討論会を開催して、この問題の是非を議論してもらう」「こまちR全面切替に関する県民アンケートを実施して、県民の多数がこまちRを支持するというデータを示すこと」を要求しています。
しかしこれまでの秋田県の対応を見ていると、危険な「あきたこまちR全面切替」こそが目的で「カドミウム対策」というのは後付けの理由に思えます。長周新聞は「なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。」と指摘しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「あきたこまちR」全面切替が持つ問題点 秋田県立大学名誉教授・谷口吉光
転載元)
(前略)
 秋田県は2025年から県産米の7割以上を占める「あきたこまち」の種子生産をやめ、「あきたこまちR」に全量転換することを決定・発表している。「あきたこまちR」とは、カドミウムを吸収しないよう重イオンビーム放射線を使用し遺伝子を破壊してつくられた「コシヒカリ環1号」との交配種で、カドミウムの低吸収性を持つ。国や県は「味はあきたこまちと同等」「突然変異が生じる仕組みは(自然界と)同じ」「カドミウム低減対策は必要」などとして推進する姿勢だが、遺伝子の改変とかかわった食品としての安全性の問題、流通のさいの表示問題、生産者・消費者の権利などさまざまな問題が指摘されており、これまでも多くの生産者団体や消費者団体が緊急要請に加え、集会や署名名活動をおこなっている【本紙既報】。なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。今回、あきたこまちRの全面切替問題について、秋田県立大学名誉教授の谷口吉光氏に依頼し、この問題について寄稿してもらった。
(中略)

1.「あきたこまちRはあきたこまちと同じように安全だ」という県の説明には無理がある。
(中略)
 第一に、こまちRの安全性で問題になっているのは、放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性だからです。ところが、県は遺伝子の形質改変の危険性については説明していません。これは議論をすり替えたといわれても仕方がありません。(放射線育種の安全性については、こまちRに使われた重イオンビーム照射はガンマ線照射より遺伝子を傷つける力が格段に強いという指摘があります)。

 第二の問題は、食の安全に対する消費者の不安をまったく理解していない点です。食の安全・不安についてはさまざまな立場の違いがあります。重イオンビームを放射されて形質改変されたこまちRを安全だと思う人もいれば、病気やアレルギーや環境などを考えて、こまちRを食べたくないと思う人もたくさんいます。こまちR導入に当たっては、遺伝子改変に不安を感じている人がいることを尊重するべきです。ところが県の説明は「従来の手法で開発されたお米と同様に安全なものです」と決めつけた一文だけです。まるで「この説明で納得しない人は相手にしない」と決めつけているように感じますし、とても県民の不安に寄り添う姿勢とはいえないでしょう。私には、科学を振りかざして「安全性を押しつけている」としか思えません。

 どんな技術にも100%確実はありません。農薬や食品添加物の歴史を見ると、国が「安全だ」と言って導入したあとで「やはり危険でした」として禁止するという事例がたくさんありました。多くの県民はこうした歴史を知っています。だから、県が「こまちRは安全です」といっても、「そんなことを言ったって、あとで危険でしたというのではないか」と思っています。
(中略)

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[山田正彦氏]日本での発達障害児急増は「危険な農薬残留が原因だった」 ~オーガニックのものだけを4週間食べさせると、自閉症の子供の症状が劇的に改善 / ロバート・F・ケネディ・ジュニア「5Gに関して私が懸念しているのは、5GのRF放射線が危険だということです。血液脳関門を透過し、破壊します」

竹下雅敏氏からの情報です。
 元農林水産大臣の山田正彦氏は、日本での発達障害児急増の原因として「危険な農薬残留が原因だった」ことについて詳しく説明しています。
 昨年3月に発表された文科省の「2021年度の調査結果」によると、“通常のクラスで授業を受けられない子供、発達障害が18万3880人だったかな、10年間で10万人増えているんです(1分9秒)“と言うことです。
 “この原因は…「食」にあると思っているんです。…例えば小麦製品は、ほとんどがアメリカ産ですよね。そのほぼ98%に農水省の調査結果ありますから、グリホサートが入っているんです。グリホサートはラウンドアップっていう除草剤ありますよね、あれの主成分なんです(1分58秒)。…もう一つネオニコチノイド系農薬って聞いたことありますね。例えば私たちが食べている米、あれもジノテフランっていう農薬を空中散布したんですから、ほとんどの米にそれが入っているんです。ただそういったものっていうのは浸透性農薬と言って、洗っても煮ても焼いても消えないんです。全て残るんです(3分33秒)。…全部、私たちの腸の中に入ってくる。…腸の中に入ってきて、どういう悪さをするかと言うと…私たちの腸内にいる善玉菌、ビフィズス菌とかはほとんど植物性なんですね。あれが死滅していくんですよ。そして動物性の菌、ものによってはクロストリジウムといって腸の中にいて脳神経をおかしくする菌があるんですが、そういったものがどんどん増えてくるんです。(4分7秒)”と話しています。
 12分のところで、オーガニックのものだけを4週間食べさせると、自閉症の子供の症状が劇的に改善されたという話をしています。
 息子が子どもの頃の話ですが、学校給食が危険であることは私には明らかだったので、息子には弁当を持たせ給食を食べさせませんでした。山田正彦氏が話しているようなことを後で知っても遅いからです。
 “続きはこちらから”の一つ目の動画は、2023年10月3日の記事で既に紹介しています。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、主にトウモロコシ、小麦などの畑に用いられるアトラジンについて、「ある実験では27匹のオスのカエルをアトラジンに暴露した。その結果、90%のカエルが不妊化され、10%のカエルがメスになって受精卵を産むことができた(2分22秒)」と話し、“アトラジンは内分泌かく乱物質であり…PCBやグリホサート、その他多くの環境ホルモンが性的発達に影響を与えることは、科学的に議論の余地はない(2分56秒)”と言っています。
 昨日の記事で、「携帯電話の放射線は発がん性があることが判明」したというアメリカ国家毒性プログラム(NTP)の研究と「5Gアンテナにさらされた後のラットの脳組織をより詳細に調査したところ、抗酸化物質と酸化物質の比率に大きな変化が見られた」というロシアの科学者の研究を紹介しました。
 二つ目のツイートでロバート・F・ケネディ・ジュニアは、“5Gに関して私が懸念しているのは、5GのRF放射線が危険だということです。血液脳関門を透過し、破壊します。膠芽腫(こうがしゅ)やその他の癌との関連性も指摘されていて、他にも多くの深刻な健康被害を引き起こします。…私はその問題で訴訟を起こし、連邦控訴裁判所で勝訴しました。…小学校にこれらのアンテナを設置するべきではありません。人々に適切な警告をするべきです。携帯電話を頭の近くに置いてはいけません。”と話しています。
 『世界中の学校がWi-Fiを廃止し、暴露を減らす』によれば、“フランスは幼稚園での Wi-Fi を禁止し 、学校でのWi-Fiをデフォルト設定として無線をオフにして制限し、教師はインターネットアクセス用に(無線ではなく)有線のコンピューターを使用しています。学校内のネットワークは有線接続されており、無線が必要な状況では、教室内で必要に応じて短時間だけオンになり、使用後はオフになります。”と書かれています。
 Wi-Fiが危険なことは明らかだと思うのですが、多くの人は平気で使っていますね。少しでも電磁波の影響を軽減するために、シャンティ・フーラではナディー・チャートを販売しています。
(竹下雅敏)
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残留農薬グリホサートは〇〇で解毒できる! 山田正彦 × 深田萌絵 No.161
配信元)

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[X]影ではない

ライターからの情報です。
陰って思ったわ!
(メリはち)
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配信元)

24/11/11 フルフォード情報英語版:キリスト教徒たちはイエスが始めたことを完成させるためにドナルド・トランプを選んだ

 ロスチャイルドに支配された世界中の中央銀行のリストを画像で載せています。彼らの支配下にないとフルフォード氏が確認できた国は、ブータン、ミャンマー、北朝鮮だけだそうです。なお、このシステムの究極の支配者は、バチカンとブラック・サン組織だと言っています。
 今回の記事は、トランプが米国大統領選を制したことから、今後の彼の活躍を期待した内容の情報が数多く載っています。以下はその一部です。
  • トランプはまた、検閲に関与した者は全員、すでにある法律を使って投獄すると約束している。これには、検閲に関与したオンラインプラットフォームの従業員や所有者、CIA、NSA【アメリカ国家安全保障局】、FBI、国防総省などの政府関係者、さらには詐欺的なメディアも含まれる。
  • 彼【トランプ】はすでに、初日からトランスジェンダーの子供たちへの洗脳教育に対して行動を起こすと発表している…彼は被害者に、自分たちを搾取した医師を訴える権利さえ与えている。
 しかし、時事ブログではトランプについて懐疑的に見ており、なにより彼自身がシオニストだということです。そして実際、トランプ新政権の要職はシオニストだらけで、異常で危険な人選となっています。
 今回の米国大統領選挙によってヨーロッパの状況が変わってきているようです。それに関する情報を挙げておきます。
  • トランプの勝利が発表されたわずか数時間後にドイツ政府は崩壊し、経済は大規模なストライキによって停止状態に陥った。
  • 水面下ではすでに、ドニエプル川をロシアと西欧の国境とする取り決めが成立している…さらに、オデッサはロシアに返還されるものの、香港のように自由港として機能し、ウクライナが世界の他の地域との貿易を妨げることなく行えるようになる
  • アメリカはNATOからも脱退し、ロシアがヨーロッパの新たな安全保障体制を主導することになるだろう
 来年1月20日のトランプの大統領就任を阻止するために、トランプの暗殺、国内の騒乱、全電力網のダウンなどが予想されているようです。また、「トランプ暗殺をイランのせいにして、長年望んでいた第三次世界大戦を引き起こそうとする可能性」もあるらしい。
 以下、その他のトピックになります。
  • 彼ら【マジェスティック12】は、秘密宇宙軍と地球外生命体との接触に関する情報公開を監督するためにトランプを勧誘したと言っている。彼らによれば、今後10年間で私たちは1万年分の技術と科学の発展を経験することになるだろうという。これには反重力技術、不老不死、医療ベッドなどが含まれる。
  • 中国当局はアストラゼネカの国際副社長兼中国社長の王磊(レオン・ワン)を拘束した。
  • 先週、ロシアはすでに軍事技術協力に関する33の協定に署名したと発表した。これは、グレンコアのようなロスチャイルド系の商品複合企業が、今後アフリカからの資源に対して適正な市場価格を支払わなければならないことを意味している。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:キリスト教徒たちはイエスが始めたことを完成させるためにドナルド・トランプを選んだ
転載元)

トランプを選んだキリスト教徒


Christians elected Donald Trump so he can finish what Jesus started
By
Benjamin Fulford
November 11, 2024
6 Comments
Donald Trump needs to thank Jesus Christ for his election. In case you missed it 62% of Protestants and 56% of Catholics voted for Trump while 79% of Jews and 72% of atheists voted against him. This means Trump’s mandate is to finish what Jesus Christ started.
ドナルド・トランプは、自身の当選をイエス・キリストに感謝するべきだ。見逃したかもしれないが、プロテスタントの62%とカトリックの56%がトランプに投票し、ユダヤ教徒の79%と無神論者の72%が反対票を投じた。つまり、トランプの使命は、イエス・キリストが始めたことを完成させることなのだ。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

Here is what Jesus started: これがイエスが始めたことだ。:

Jesus went straight to the Temple and threw out everyone who had set up shop buying and selling animals for sacrifice. He kicked over the tables of the loan sharks and the stalls of the dove merchants saying; My house was designated a house of prayer; You have made it a hangout for thieves. Now there was room for the blind and the crippled to get in. Matthew 21:12-14
イエスは神殿の境内に入り、生け贄の動物を売り買いしていた人たちをすべて追い出し、両替人の台や鳩を売る商人の屋台を引っくり返した。そして言われた。「私の家は祈りの家と定められているのに、あなたたちはそれを盗人のたまり場にしてしまった。」すると、盲人や足の不自由な人たちが入ってきた。(マタイ21:12-14)

Jesus was later tortured to death and his body was hung out for public display by the very money lenders he opposed. They are still in power to this day. その後、イエスは拷問を受けて殺され、その遺体は彼が反対した金貸したちによって公衆の面前に晒された。彼らは今日でも権力を握っている。

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3,000万ドルの国立毒性プログラムの研究により、携帯電話の放射線は発がん性があることが判明 ~研究を主導したロナルド・メルニック博士「RF放射線はDNA損傷を引き起こすことはできないという古い議論に終止符を打つはずだ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 二つ目のツイートの記事『3,000万ドルの国立毒性プログラムの研究により、携帯電話の放射線は発がん性があることが判明』は2019年9月のものです。
 アメリカ食品医薬品局(FDA)アメリカ疾病予防管理センター(CDC)アメリカ国立衛生研究所(NIH)の機関を組み合わせて1978年に設立されたアメリカ国家毒性プログラム(NTP)は、携帯電話の放射線による人間へのリスクがあるかどうかを評価するために、最大かつ最長の研究を実施しました。
 NTPの研究結果は「携帯電話の放射線の遺伝毒性についての強力な証拠」を提供するもので、研究を主導したロナルド・メルニック博士は「RF放射線はDNA損傷を引き起こすことはできないという古い議論に終止符を打つはずだ」と述べた。
 NTPの研究結果が発表されてから2年後の2018年に、研究を評価する査読委員会が結成されましたが、委員会の結論は雄ラットにおける「発がん性活性の明らかな証拠」でした。NTPはRF放射線の発がん性レベルを5段階中のレベル4である「発がん性の可能性がある物質」と判断した、ということです。
 冒頭のアーロン大塚氏が紹介しているRTの記事『ロシアの科学者が5Gに関する驚くべき発見』では、ラットに人間の寿命の約4年に相当する5週間、5Gの無線周波数電磁場(RF-EMF)にさらす実験を行ったところ、「放射線にさらされたラットと対照群の間に外見上の変化は見られなかった」ものの、「5Gアンテナにさらされた後のラットの脳組織をより詳細に調査したところ、抗酸化物質と酸化物質の比率に大きな変化が見られた」ということです。
 “この変化がラットの認知能力に良い変化をもたらすのか悪い変化をもたらすのか、あるいはラットの体が何らかの形で混乱を補うのかはまだ不明であり、このテーマについてさらに調査する必要がある”とロシアのトムスク国立大学(TSU)の主任研究員は述べています。
 先のアメリカ国家毒性プログラム(NTP)の研究は5Gではありませんでしたが、「発がん性活性の明らかな証拠」が認められました。なので、5Gが「認知能力に良い変化をもたらす」とは考えにくい。
 “続きはこちらから”の動画は、その内容から2020年3月のものだと思われます。編集長が2020年4月28日の記事で、元動画の書き起こしを掲載しています。
 この動画の内容を「陰謀論」だと見做すか、事実だと思うかで天地の差が出てきます。私は初めから後者なので携帯電話は持っていないのです。危険であることは明らかだからです。
(竹下雅敏)
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配信元)
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