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［Ｘ］私はパン生地ではない

＊ユーモア・ゆるネタ, 動物, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
ネコくり回すとはこのこと。
（竹下雅敏）
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配信元）
X（旧Twitter） 26/5/26
画像の出典: Author:Jubair Bin Iqbal [CC BY-SA]

[金子吉友氏] WHO東京事務所開設の「裏側」〜 アメリカがWHOを脱退した後のパンデミック条約の旗振り役が日本、UHCナレッジハブへの8億円の予算は初期投資で恒久的な支出が求められる

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 陰謀
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読者の方からの情報です。
　7月16日、「WHO東京事務所」が開設したと報じられました。金子吉友氏がこの件について、丁寧な検証をされていました。
　まず、「WHO東京事務所」と言うと、"WHOの全機能が東京に来たかのよう"ですが、開設されたのは「UHC（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ）ナレッジハブ」という人材育成の拠点で、すでに2025年12月に設立されており、今回の開設式で本格始動ということのようです。
　上野厚労相によると「2030年までのUHCの実現に向けて、世界銀行やWHOと連携し、知見の共有や人材の育成を行う、世界的な拠点にする」という説明ですが、金子吉友氏の解説では「対象国となるカンボジア、エジプト、エチオピア、ガーナ、インドネシア、ケニア、ナイジェリア、フィリピンの8か国から、保健省、財務省、上級の政策担当者が日本に集まり、『国の医療をどうやってお金の面から支えるか、収入をどう集め、どうプールし、どうサービスを買うか。日本が誇る国民皆保険の知見を共有し、実際に日本の病院を視察する』などの研修をする」そうです。特徴は、「国同士が主導して保健財政を共同設計する形をとりながら、その枠組みそのものは、WHOと世界銀行が用意する」「WHOが主導しているUHCナレッジ・ハブというのは、グローバリストたちが自分たちの目的の元に国際的な保健のルールを決めるため、公衆衛生の枠組みを作る一つの出張所で、パンデミック条約を実行するための教育的な拠点」と指摘をされていました。
　2025年5月のWHOの総会で「パンデミック条約」が採択され、日本国内の大きな反対の声にもかかわらず、日本は採択推進をしました。金子氏はそれを「アメリカはWHOを脱退し、世界最大の国が抜けた穴を日本が率先して埋める。『日本が旗振り役に立つ』という構図がある」と言います。そしてその推進の立役者として、言わずと知れた武見敬三、WHO総会のA委員会で議長を務めた中谷比呂樹、そして山田忠孝という3人を挙げています。この山田忠孝という人物は武田薬品工業の最高科学責任者（取締役）であり、また「2011年に、日本の製薬企業とゲイツ財団と日本政府をつなぐ官民ファンド、『GHIT Fund（グローバルヘルス技術振興基金）』を共同で立ち上た、ゲイツ財団と日本を直接つなぐ糸」だと指摘しています（18:50〜）。現在、日本からは8億円という初期投資が予算に上がっていますが、今後も恒久的に日本のお金が注がれることになります。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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WHO東京事務所開設の”裏側”──「誰もが医療を」の美しい看板と、パンデミック条約の推進者 武見敬三の正体
引用元）
金子吉友・公式ブログ 26/7/17
（前略）
「日本がWHOの教育拠点として動いていく」——これは、産経新聞も、WHOも、厚労省も認めている、確かな事実です。パンデミック条約を、A委員会の議長として日本人が推進していたことも、事実です。ゲイツ関連がWHOの最大級のドナーであることも、公開情報です。私は、確認できない推測を、事実のふりをして垂れ流すつもりはありません。むしろ、そういう偽物を退けてこそ、本当に問うべきことが見えてくる。

そのうえで、確かな事実だけを並べても、一つの「構造」が浮かび上がります。ゲイツ財団の元総裁（山田氏）、条約を審議する委員会の議長（中谷氏）、UHCの伝道師（武見氏）——この三人の線が、パンデミック条約と、今回のUHC東京事務所に、まっすぐ伸びている。そして、その枠組みの資金の源流をたどれば、ビル・ゲイツにたどり着く。日本は、その仕組みの片棒を担ぎ、税金を注いでいく。

そして、次のパンデミックが起きたとき、この東京事務所が、大きな役割を果たすことになるでしょう。 病原体の情報の扱い、ワクチンの分配、各国への勧告——その実務と人材育成の一端を、東京が担う。資金難のWHOは、ますます日本を頼る。そのたびに、日本の税負担は、静かに増えていく。「誰もが医療を」という理念の実装が進むほど、私たちの財布と、私たちの主権は、少しずつ、この国際的な枠組みの中へ組み込まれていくのです。これは、遠いジュネーブの話ではありません。私たち自身の、税金と、健康と、そして自己決定の話なのです。

（中略）


（以下略）

画像の出典: Pixabay

量子物理が示す意識の本質 ～「死んだあと、意識はどこへ行くのか」

/ ＊霊的世界, 竹下氏からの情報, 霊的世界
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竹下雅敏氏からの情報です。
　6月17日の記事で「あなたの意識は、脳の中だけにあるのではなく、体の外の空間にまで広がっている」という量子物理学が示し始めた世界観を紹介しました。
　動画の冒頭でも「前回僕は、脳は意識を作り出す装置ではなくて、意識を受信する装置なのかもしれないというお話をしました 脳はテレビやラジオのような受信機で、宇宙に満ちた意識をただ受け取っているだけかもしれないという内容でしたよね」と話しています。
　実は2022年9月8日の記事で、“あなたが見ている世界は、あなたの「脳」を通して見た世界で、それを「心」というフィルターで解釈したもので、あなただけの固有の世界なのです。…私たちの肉体と脳が、バーチャルリアリティーの機器の役割を果たしていることになります。肉体は微細な電磁波の受信機であり、それを脳が統合してバーチャルな世界を現出させます。私たちは、そのようにして自分の肉体と脳がつくり出す世界を「客観的な現実」だと錯覚するのです。”とコメントしました。
　今回の動画では、「死んだあと、意識はどこへ行くのか」という人類最大の問いに、量子物理の観点から説明を試みるものです。
　“動画のコメント欄にも、ある共通した問いがたくさん寄せられてきたんです。「もし脳が受信機なら、その受信機が壊れたとき、放送のほうはどうなるんですか？」という問いでした。つまり、人が死んだとき意識はいったいどこへ行くのかということなんですよね。今日は元物理学者として、多くの人が目を逸らしてきたこの問いに、正面から向き合ってみたいと思います。（18秒）”と話しています。
　動画の説明ではありませんが、この問いに関するもっとも簡単な説明は、あなたの肉体の内側には、より微細で感度の高い別の身体が存在するというものです。例えば幽体（リンガ・シャリーラ）とか原因体（コーザル体）などです。
　こうした微細な身体は常に活動しているのですが、肉体の荒い波動が静まった時でないと感知することが出来ません。瞑想は荒い波動を鎮めるためのものです。瞑想が深くなると微細な波動をキャッチできるようになります。
　「アーユルヴェーダの解説シリーズの24回目」では、ヨーガ・スートラの二つの三昧体系を解説しました。
　稀有の霊的体験者であったエマヌエル・スウェーデンボルグは、霊界に出入りする能力を「死ぬ技術」と呼んでいました。死により肉体の衣を脱ぐと、内側の微細な身体の意識が目覚めてきます。三昧は、それを生きているうちに体験することです。
（竹下雅敏）
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【意識の正体】『死後の意識』を量子論で読み解く｜最新量子力学が予言する9次元世界の正体とは？『死』終わりではない可能性...
配信元）
YouTube 26/7/14
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配信元）
X（旧Twitter） 
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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画像の出典: 京都・龍岸寺 Wikimedia Commons [CC0]

［X］京都・龍岸寺の法要にて 仏さまがドローンにのって来迎

＊ユーモア・ゆるネタ, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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読者の方からの情報です。
ドローンの平和な使い方で、苦労されているお話。
一方、先進国では、ドローンは軍事技術として超高度化しています。
（DFR）
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配信元）
X（旧Twitter） 26/6/22
画像の出典: photo-ac

[In Deep] 銀行取引口座が突然閉鎖されるという事態 〜 政府の標的になった人々の経済制裁はすでに起こっている / やがては政府に忠実な人々も社会信用システムに組み込まれる

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 社会
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　「クレジットカードが、ある日突然使えなくなる。（中略）買ったはずの電子書籍が端末から消える。アマゾンのアレクサが応答しなくなる。」あるいは「銀行口座を凍結され、業務用メールをマイクロソフトに消された。」、これらは2025年のICC（国際刑事裁判所）の検察・裁判官に突然起きたことだという投稿がありました。政府は標的にした人々の経済制裁を簡単にできる世の中になっていると言うのです。
　In Deepさんの記事では、現在のイランとアメリカの戦争を言い当てていたニック・ジャンブルーノ氏という方が、やはり取引銀行の口座を突然失う社会の到来を告げていました。
「支配エリート層は、自分たちの望む物語への同調を強制するために、銀行システムを武器として利用している」一方で、ジェフリー・エプスタインなど支配層の嘘や罪があっても、彼らの口座が閉鎖されることはなく、「露骨な二重基準」が存在していると言っています。
そして、こうした銀行システムの武器化は、政府に批判的な人だけでなく、やがて「テレビで言われることを忠実に信じていた」人々にも及び、地球環境保護やESGスコアの維持を名目に「銀行はあなたの口座を閉鎖するだろう」と言っています。
　ジャンブルーノ氏は「銀行システムがますます制限的で、政治的になり、独立心のある 人々にとって敵対的になっているのであれば、必要になる前に代替手段を探しておくのは当然のことといえる。」と、締めくくっていました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Twitter
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銀行取引口座が突然閉鎖されるという事態は日本ではあり得るのか？
転載元）
In Deep 26/7/16
（前略）
日本では一方的な銀行口座の取引停止はあまり聞かないですが、アメリカでは、パンデミックの頃に、ウイルス対策に懐疑的な主張をしていた著名な医師や医学者（ジョセフ・メルコラ博士など）が口座などを閉鎖されたということもありました。

今後、日本でもさまざまな「デジタルな紐付け」が拡大すると、異端的な 人々（私なども含まれてしまうのかもしれません）に何らかの対策が立てられる可能性もあり得ます。

今回のような話とは違いますが、海外に住んでいらっしゃるメルマガの読者様から「日本の銀行の口座を凍結された」というお話をうかがったこともあります。

戦後の預金封鎖のときなどもそうですが、「銀行に預けておけば安心」という時代は実際には常に存在しないのかもしれません。
（中略）

銀行取引の口座を失う：あなたにもいずれ起こるだろう
De-Banked: It’s Only a Matter of Time Before It Happens to You Nick Giambruno 2026/07/15
（中略）

お客様へのサービス提供を継続することができなくなったことをお知らせいたします。

この決定の結果、お客様の口座は本状の日付から 14日以内に閉鎖されます。

残高はすべて、弊社に登録されている住所宛に小切手で送付いたします。


遅かれ早かれ、あなたの銀行からもこのような手紙が届くだろう。

彼らは口座を閉鎖する理由すら教えてくれないだろうし、他の銀行で口座を開設するのもおそらく困難になるだろう。

銀行取引の停止・拒否は、懸念すべき、かつ拡大しつつある傾向だ。

要するに、支配エリート層は、自分たちの望む物語への同調を強制するために、銀行システムを武器として利用しているのだ。

大手製薬会社の毒物、偽りの気候「危機」、不正選挙、嘘で売り込まれた終わりのない戦争、あるいはメディアが「今話題」として煽っているものなど、何であれ反対の声を上げれば、予告なしに経済的な打撃を受けることになるだろう。

顧客からの支払いを受け取ったり、請求書の支払いをしたりする能力を、あっという間に失ってしまう可能性がある。

これまでも COVID-19 による集団精神病を批判する著名な医師や、世界規模での権力集中（グローバリズム）計画に反対する政治家の口座が銀行によって閉鎖される事例が見られた。

しかし、銀行が著名人の口座を閉鎖する事例が一つあるごとに、何百人、あるいは何千人もの一般人が同じような卑劣な扱いを受けているにもかかわらず、その声は誰にも聞かれることがない可能性が高い。

エリート層が思想犯を犯したと判断したために、 人々は日々経済活動に参加する能力を失っている。

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