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キャサリン・オースティン・フィッツ氏が長年の調査で行きついた結論「この世界を動かしているのは人間ではない可能性がある」 / フィッツ氏が注目している中央銀行デジタル通貨(CBDC)の動きとAI監視システムの急速な普及

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、1980年代から金融界で活躍していた人で、ウォール街の大手投資銀行ディロン・リードで働いていた金融のプロ(1分57秒)でもあります。
 彼女が住宅都市開発省で勤務していた時、何兆ドルもの予算がまるで蒸発したかのように消えている(2分25秒)ことに気づいた。この資金の行き先を調べようとすると異常な圧力がかかったり、真実を追求しようとすると法的な嫌がらせを受けたりした(2分50秒)。
 そして彼女が長年の調査で行きついた結論は、「この世界を動かしているのは人間ではない可能性がある(3分3秒)」ということだった。
 ワクチン政策でも「まるで誰かが全世界を同じシナリオで動かしている」ように、世界中で同じような政策が一斉に実行された。彼女は「これは人間の自由意思を奪うための実験だった可能性がある(3分52秒)」と見ている。
 世界を動かしている非人間的な存在として、“地球外から来た知的生命体、人間とAIが融合した存在、そして魂を失った支配エリートたち(4分3秒)”を彼女は想定している。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば、キャサリン・オースティン・フィッツ氏の想定は的を射ていることが分かります。マルドゥクに代表される地球外から来た知的生命体は滅ぼされ、AIは解体されています。古い計画にしがみつく「魂を失った支配エリートたち」が計画を実行に移すたびに、彼らの体が宇宙から消滅していることが分かります。
 ただ、1匹始末したと思ったら新たに12匹が現れて、“自分が世界の指導者だ”と主張するので、「魂を失った支配エリートたち」というのはゴキブリみたいな存在だ、というようなことをキンバリーさんは言っています。なので、しばらくの間、現在のような混乱は続くものと思われます。
 キャサリン・オースティン・フィッツ氏が注目しているのは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の動きで、これが普及すると、政府が人々の全ての経済活動を監視・管理できるようになる(4分36秒)。彼女はこれを「人間牧場システム」と呼んでいる。人間を家畜のように管理し、完全にコントロールするシステムのことで、恐ろしいのは、このシステムが世界中で同時に進行している(4分49秒)ことである。
 また、AI監視システムが急速に普及しており、街中に設置される顔認証カメラ、スマートフォンでの位置追跡、インターネットでの行動記録、これら全てがAIによって分析され、個人の「社会信用スコア」が決められるシステムが各国で導入され始めている(10分43秒)。
 キャサリン・オースティン・フィッツ氏によれば、この支配システムには致命的な弱点がある。この支配構造は人々が無知で受動的である限りでしか機能しない(12分45秒)。「人々が真実に気づくこと」で崩れ去る運命にある。
 13分10秒以降は、一般人に出来る対策を示しています。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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【衝撃告白!】元米政府高官が暴露!「人間じゃなかった」日本未発売書籍で明かされた世界の支配者の正体【都市伝説】【ゆっくり解説】
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中央銀行デジタル通貨と社会信用システムの組み合わせによる世界支配を目指している世界経済フォーラムに代表されるグローバリスト、民間の暗号通貨プラットホームとスターリンクを用いた社会信用システムを構想しているトランプに代表されるポピュリスト、これら二つの勢力の背後にいるテクノクラート集団ハイランドグループ

竹下雅敏氏からの情報です。
 「2025年9月以降金融危機?(21秒)」という話です。8月1日の米国の7月の雇用統計が予測を下回り、米国株は急落(41秒)しました。
 “米国の経済指標の中で、一番重要視されているのが雇用統計ですね(1分2秒)。…この米雇用統計で、相場が動くことが多いんですね(1分24秒)。…2025年9月以降、これからですね、そろそろ中央銀行バブルの終焉が近いという判断をしています(2分17秒)。…今後ね、株価が持ち直したとしても、要注意ですね。(2分39秒)”と松島修氏は言っています。 
 8月5日の記事で、“中国経済が急速に落ち込んでいる…経済崩壊の危機はアメリカも同様です。関税の影響は先に中国にあらわれ、アメリカでは今月末頃からハッキリしてくると思っています。”とコメントしましたが、私も松島修氏と同じような感覚を持っているということになります。
 ただ、こうした予感は当たらないと思っておいてください。経済崩壊はいずれ起きるにしても、その時期を予測するのは非常に難しいからです。
 経済崩壊を予測する理由は、Alzhacker氏のツイートをクリックして、全文をご覧になるとよくわかると思います。世界経済フォーラムの「何も所有せず幸せになる」という計画の背後には、政府・企業・ビッグテックが連携した富の収奪システムが存在し、彼らの最終目標はマイホーム・預金・年金などの個人の所有権を剥奪し、すべてを自分たちの管理下に置くことだからです。
 世界経済フォーラムに代表されるグローバリストは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)と社会信用システムの組み合わせによる世界支配を目指していると思われます。一方、トランプに代表されるポピュリストは民間の暗号通貨プラットホームとスターリンクを用いた社会信用システムを構想しているのではないかと思います。
 これらの二つの勢力の背後には、いずれもハイランドグループというテクノクラートの集団がいます。
 イーロン・マスクやピーター・ティールと言った人物はハイランドグループが選んだ看板のようなもので、本当に実力のある者たちは背後に隠れているのです。
(竹下雅敏)
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米雇用統計ショックで株急落 金融危機スタート?不安定な相場
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【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】

参院選の東京選挙区では売国政治家・武見敬三候補が当選の可能性、これまでのワクチン行政を認め、今後計画されるパンデミックの際にWHOによる国家を超えた管理社会を許すのか

 7月8日時点での参院選・東京選挙区の情勢では、6人目に武見敬三候補が食い込んでいます。自民党に逆風とは言え、組織票がものを言うようです。新型コロナワクチンをゴリ押しし、厚労大臣時代には自ら633名のワクチン死亡者を認定していながら、それでも「重大な懸念は認められない」と言い続けた売国政治家を再び議員として選出することは、これまでのワクチン行政を追認するだけでなく、これから計画しているパンデミックとその後の強権的な管理社会を許すことにつながります。
 金子吉友氏が選挙前のおさらいとして「日本DS代理人の武見敬三氏と日本医師会との黒いつながり」についての動画をあげておられました。WHOが推進していたパンデミック条約を日本で最も強力に進めていたのが武見敬三氏でした。父親で日本医師会会長だった武見太郎が作ったハーバード公衆衛生大学院の中に武見プログラムという奨学金制度があり、武見敬三氏はこのプログラムをちゃっかり使って留学しました。その後、武見敬三氏はWHOのグローバルヘルスの推進者、そしてWHOの親善大使として活動してきました。武見敬三氏の娘・武見綾子氏は2021年からWHOコンサルタントをしており、同時にアメリカの笹川財団の研究員でもあるそうです。
 武見敬三氏と日本医師会とのつながりを見ると、武見敬三後援会の会計責任者は「釜萢敏(かまやちさとし)」となっています。ワクチンを推進したこの人物は現在、日本医師会の副会長だそうです。日本医師会は日本医師連盟を通じて自民党に候補者を申請する慣習があるそうです。日医連から自民党への2022年の献金は2億円、申請された候補者は公認され、当選確実というわけです。そしてこの参院選で日本医師会から比例の候補者となったのが釜萢敏氏でした。当選後は日本のグローバルヘルスの中核を担うと目され、金子氏は「厚労副大臣になると思います。」と予想しています。
 イギリスの王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)が開設したユニバーサル・ヘルス委員会のメンバーに武見敬三氏の名前があることから、今後の彼の役割は、次のパンデミックの際にWHOが司令塔として国家の権限を超えてより強力な影響力を持てるようにすることだと思われます。
 参院選で、比例のかまやち敏候補、そして選挙区の武見敬三候補が揃って当選するようなことを「最近5年間の総括となる国民の本当の意向」にして良いものか。
(まのじ)
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ロシアへの経済制裁もウクライナへの軍事支援もバイデン政権の時から何も変えていないトランプ政権 / パランティアの技術は米軍や地元の警察署で使用されている大量監視のための最高のツール

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月4日の国連安全保障理事会で、ガザ停戦決議案に対して理事国15カ国のうち14カ国が賛成しましたが、米国が拒否権を発動したために否決されました。
 トランプは「ネタニヤフ首相に不満はありますか?」という質問に、「ないです。」と答えていました。
 また、ウクライナに関してもトランプは「私はウクライナでの戦争を1日で終わらせてみせる」と豪語していましたが、やはり法螺吹きであることを証明しただけでした。
 トランプ政権が悪質だと思うのは、ロシアへの経済制裁もウクライナへの軍事支援もバイデン政権の時から何も変えていないことで、マルコ・ルビオ国務長官は、“ロシアに対する制裁は、一つとして解除されていません。全ての制裁がそのまま残っています。…ウクライナはアメリカから武器を受け取り続けています。”と上院公聴会で発言しています。
 トランプ政権がウクライナへの武器と資金の援助を止めれば「ウクライナでの戦争を1日で終わらせる」ことができるにも拘らず、決してそれをしようとはしません。詐欺師集団だと言えるでしょう。
 さて、トランプ政権はただの詐欺師集団ではありません。背後で彼らが行っていることをよく見る必要があります。
 パランティア・テクノロジーズアレックス・カープCEOはダボス会議でのインタビューで、“我々はPG(Palantir Gotham)を構築しました。あれ一つでヨーロッパの極右の台頭を阻止しました。…我々はマルチコンステレーションとよんでいるもの、よくデジタルキルチェーンと呼ばれるものを構築しました。”と言っています。
 「パランティアの殺害&支配 AIシステム」の動画で、“イスラエル国防軍によるハマス目標の特定における人工知能、つまりLavenderの使用についてどう思いますか?”という質問にたいして、ピーター・ティールがひどく狼狽している様子が分かります。
 パランティアの技術は米軍や地元の警察署で使用されており、これは大量監視のための最高のツール(2分18秒)なのです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。Lavenderは、“殺害リストを作成し、アルゴリズムやAIを使って重み付きスコアを割り当て、軍に誰をドローン攻撃すべきかを指示しているのです。(1分5秒)”
 これはガザだけの問題ではないのです。“パランティアがアメリカ国民の敵リストも持っていることを知りたいですか?(1分52秒)”と言っています。
 どのように敵リストに載っている人物をドローンで殺すのかは、最後の動画が参考になるでしょう。
(竹下雅敏)
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マイクロソフトがアドレスバーから我々の情報を収集している / シリアのアサド政権が魔法のように崩壊した理由 / パランティアの技術によって特定される「ローンウルフテロリスト」

竹下雅敏氏からの情報です。
 私のようなド素人にも分かるTAIKIさんの動画はとても有り難い。動画の冒頭「ここに入力したワード、マイクロソフトに送られて利用されているって知っていましたか? …このタスクバーにある検索ボックス、この1~2年ぐらいの間で仕様が最悪になりましたよね。これ、アドレスバーって言うんですけれども、昔はここ、ネットとは繋がってはいませんでした。…ここがブラウザの検索ボックスみたいな役割をして、ここに入力したワードがBingと連動…つまり、ここはBingの検索バーになったんです」と話しています。
 私がどのくらいパソコン音痴なのかというと、パソコンの画面を見渡してアドレスバーなるものを発見! これまで一度も使ったことが無いので、こんなものがあることすら気付いていない自分に気付いたという始末です。
 “皆さん、なぜここがこんな最悪な状態になってしまったのか分かります? それは、おそらくマイクロソフトが、このアドレスバーから我々の情報を収集したいからなんだと僕は考えてるんですね。…Googleで検索した場合、我々の検索履歴はGoogleに送られます。…当然Googleで検索した履歴はマイクロソフトには送られません。そう、マイクロソフトが収集できる情報はBingを使って検索したワードだけなんですね。マイクロソフトも当然我々の情報が欲しくて欲しくて仕方がない。(4分37秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画は、シリアのアサド政権が魔法のように崩壊した理由を説明しています。“わずか12日間で、かつて恐れられたバッシャール・アル=アサド政権は崩壊した。…今、新たな証拠が浮上する。…モバイルアプリだ。その名は、「シリア開発機構」。その隠れ蓑は、ファーストレディ、アスマ・アル=アサド夫人が支援しているとされる、いわゆる人道支援活動。その約束は、兵士への月額支援、わずか40ドル。しかしその真の目的は、スパイ活動。兵士たちがアプリをダウンロードした瞬間から、彼らはデータを提供していた。氏名、生年月日、家族関係、しかしさらに深く、軍隊における階級、部隊の所在地、旅団と大隊の番号。…インストールされると、SpyMaxが起動した。非常に侵襲的で、通話、メッセージ、写真、さらにはライブカメラとマイクのフィードにもアクセスした。その結果、ピンポイント攻撃が可能となった。…乗っ取られた指揮系統からの矛盾した命令が出された。政権の戦線は内部から崩壊した。”と言っています。
 最後のJ Sato氏が貼り付けたツイートをご覧ください。「ローンウルフテロリスト」とは、ネットの情報などで人知れず過激派思想に染まり、単独や少人数で事件を起こすテロリストのことです。
 “パランティア・テクノロジーズがどれほど危険か、人々は理解していない…これは基本的に、全米市民に適用される社会信用システムであり、他にも様々なものがあります…パランティアの技術は、「ローンウルフテロリスト」による攻撃を実行する可能性のある個人を特定し、彼らが実行すると予測される攻撃の前に、予防的に逮捕するために使用されています”とあります。
 もしかして深田萌絵さんは、パランティアの技術によって「ローンウルフテロリスト」として特定されたのか? 萩生田光一事務所は「名誉毀損罪での告訴」だと言っていますが…。もちろん、タチの悪い冗談です。
(竹下雅敏)
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