Home»時事ブログ»陰謀

アーカイブ: 陰謀

画像の出典: pixabay & Author:United_States_Mission_Geneva [CC BY]

自分の国の未来に関心を持ち、子供たちが安心して生きていける日本を作る第一歩となる「WHO脱退署名への呼びかけメッセージ」〜「ワクチン接種」を拒否した市民を犯罪者とみなし、投獄を可能とする感染症法の改正案を可決したシンガポール政府

, / ＊陰謀, 生き方, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　特別会計について詳細な研究を行った石井紘基氏の愛娘、石井ターニャさんの「WHO脱退署名への呼びかけメッセージ」です。
　“今回WHO（世界保健機関）からの脱退を求める署名活動が広がっています。なぜ今WHOのあり方が問われているのか。それは私たちの暮らしや医療、そして子供たちの未来が、外からの圧力や利益構造によって歪められつつあるという危機感に他なりません。パンデミック条約や国際保健規則の改定を通じて、日本という主権国家が自国民の健康と命に関する決定権を、他国や国際機関に明け渡すことになってしまってはならない。それは父が命を懸て守ろうとした「国民主権」そのものが形骸化する危険をはらんでいます（38秒）”と言っています。
　『WHO脱退を宣言する国民の会』の共同代表は毛利秀徳氏と山本貴子氏です。毛利秀徳氏のこちらの動画も合わせてご覧ください。
　石井ターニャさんは、“この署名は単なる「脱退の賛否」を問うものではありません。それは私たちが自分の国の未来に関心を持ち、声を上げるきっかけとなる行動です。子供たちが安心して生きていける日本を作る第一歩になるのだと思います。（1分51秒）”と言っています。
　このメッセージがとても重要だということは、シンガポール政府が「ワクチン接種」を拒否した市民を犯罪者とみなし、投獄を可能とする感染症法の改正案を可決したという事実からも明白です。
　ツイートによれば、“国が義務付けたワクチン接種を拒否すると、懲役6ヶ月、さらに常習犯の場合は懲役1年の刑に処せられる可能性がある”ということです。
　一見してフェイクニュースとしか思えないツイートなのですが、“続きはこちらから”の記事を見ると、どうやら事実のようです。
　引用元の記事によれば、シンガポールの『1976年感染症法（IDA）』が改正され、保健局長は「当該命令で定める期間内に予防接種その他の予防措置を受けるよう指示することができる」ことになり、「命令に従わなかった者は、有罪となる」のです。しかも、感染症法（IDA）第67条は、シンガポール当局を一切の責任から免除しており、「保健局長、公衆衛生局長、食糧管理局長…保健官、補助保健官、港湾保健官、警察官に対しては、個人的に責任を負わないものとする」という文言になっています。
　政府が意図的にワクチンによって人口削減を行ったとしても、罪に問われないようになっているのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
WHO脱退署名への呼びかけメッセージ
配信元）
YouTube 25/05/11

————————————————————————
配信元）
Twitter［X］
【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】
🚨シンガポール、ワクチン接種拒否を犯罪化 ―拒否すれば懲役刑に 🚨

🔴シンガポール政府は、感染症法の抜本的な改正案を可決しました。

🗣国が義務付けたワクチン接種を拒否すると、懲役6ヶ月、さらに常習犯の場合は懲役1年の刑に処せられる可能性があります。

🔴感染拡大が始まる前であっても、保健局長は法令により接種を強制できるようになりました。

🔥これは公衆衛生ではなく、権威主義的な統制です。🔥

📢これが意味すること：

⚠国民は懲役刑の脅迫を受け、医療同意を失う。
⚠同意を強制する政府職員には法的免責が認められる。
⚠危険な前例：医療の自由を犯罪化する。

💥注射を拒否？それは今や犯罪だ。
💥シンガポール版、医療戒厳令へようこそ。

🚨世界的な統制の青写真が明らかに ― 次は誰だ？ 🚨

» 続きはこちらから
画像の出典: Unsplash & pixabay

衝撃的な告発本『財務省の秘密警察』〜 財務省が秘密警察5万人を抱えて、国民から政治家まで尾行している！

/ ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　今、アマゾン全ジャンルでなんと3位まで来ている（1分20秒）という『財務省の秘密警察』は、“財務省が秘密警察5万人を抱えて、国民から政治家まで尾行しているという衝撃的な告発本（1分37秒）”だということです。
　深田萌絵さんは、“陰謀論とかあんまり好きじゃなくて、日本は外国人に支配されてるとか、確実に嘘だと思ってたわけですよ、30歳ぐらいまでは。世界統一政府を築こうとしてるとか、アホでしょって思ってたんですけれども…国会議員の動向を調べれば調べるほど…普通にこの人たちやってるよね…っていう風に思うようになりました（1分58秒）”と話しています。
　5分28秒～9分58秒で自分が体験した事件を説明し、“…財務省の秘密警察ですね。全くもう本当に嘘ばっかりやって、気に入らない会社は嘘の告発で潰すっていうことをやってます。彼らは確実にやってます。（9分14秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”の動画で石田和靖氏は、「国税庁は誰に対しても尾行したり、その人の行動を監視する。…だから国税庁は事業者の隠れ家や愛人なども全て把握している。」という本の一節を読み上げています。
　想像するに、チンアゲのタマキンの場合は、国税庁に隠れ家や愛人などを把握されていたということでしょう。
　2024年11月12日の記事で、“財務省が嫌う政策を実現しようとしていました。不倫スキャンダルが出たのは完璧なタイミングでした。”とコメントし、“案の定、今日の午前中に玉木さんの不倫スキャンダルが出たわけです。不倫が良いって言ってるわけじゃないですよ。わけじゃないんですけど、ザイム真理教っていう教団に逆らうと、必ずこういう目に遭うんですよ。そのやり口が「きったねえなぁ…」って思う。”という森永卓郎氏の発言を紹介しました。
　また、こちらの動画で森永卓郎氏は、“問題は財務省をどうするか。…天下り自体を全面禁止する。で、もう一つは国税庁を完全分離する。この二つを同時にやれば、私は抑え込めると思います。”と言っています。
（竹下雅敏）
————————————————————————
元国税調査官が暴露！　首相が恐れる財務省の秘密警察
配信元）
YouTube 25/05/06
————————————————————————
配信元）
Twitter［X］
【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】

» 続きはこちらから
画像の出典: 国防高等研究計画局本庁舎 Author:ajay_suresh [CC BY]

フロリダの空で有害なケムトレイルを撒く航空機を操縦していた2人の軍事請負業者が逮捕 ～「DARPA（国防省国防高等研究計画局）がやっている」 ／ DARPAの背後で「大規模監視」というアイデアを育む上で重要な役割を果たしてきた「ハイランド・フォーラム」

/ ＊政治経済, アメリカ, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　トッポさんの動画でショーン・アドル・タバタバイ氏は、カナダのアルバータ州のダニエル・スミス首相が「米軍が北米上空でケムトレイルを噴霧していると認め、メディアを驚かせた。（1分20秒）」と言っています。
　シリコンバレーで活躍するアメリカの弁護士で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の2024年大統領選挙キャンペーンのパートナーだったニコール・シャナハン氏は、“アメリカ合衆国保健福祉省（HHS）がこの調査のためのチームを編成していることを知っている。多くは不明だが、一部は判明している。…ゲイツ財団がジオエンジニアリングに関与している。オープンフィランソロピーもジオエンジニアリングに関わっている。世界経済フォーラムやいくつかの大学がこれを推進している。（5分27秒）”と話しています。
　そして、“フロリダの空で有害なケムトレイルを撒く航空機を操縦していた2人の軍事請負業者が逮捕された。…軍警察と連邦捜査官の共同作戦で、請負業者は現在拘留中だ。（7分10秒）”ということです。
　この件に関して、ロバート・F・ケネディ・ジュニアが決定的な発言をしました。ShortShort Newsさんの動画のなかで、「私の機関（保健福祉省）ではそのようなこと（ケムトレイルの噴霧）は行っていません。我々はそんなことはしていません。DARPA（国防省国防高等研究計画局）がやっていると思われます。（27秒）」と話したのです。
　実のところ、イーロン・マスクやピーター・ティールなどの人物の背後にいたのはDARPAでした。そしてDARPAの背後には、世界規模で情報を支配するメカニズムとしての「大規模監視」というアイデアを育む上で重要な役割を果たしてきた「ハイランド・フォーラム」という組織が存在しています。
　アンドリュー・マーシャルは2019年3月に亡くなっていますが、彼が「ハイランド・フォーラム」を運営していました。
　ここに手を出せれば、ディープステートを壊滅させることができます。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください  
 

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay

備蓄米の不都合な真実：最初から農水省とJAの完全な出来レース｜スマート農業推進の裏でファーウェイに加担している日本政府。日本の全ての農家を潰し、日本の農地をハザールマフィア財閥に手渡そうとしている日本政府

, , / ＊陰謀, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　“続きはこちらから”を先にご覧ください。NHKの3月21日の記事によると、“1回目の備蓄米の入札で、対象になった15万トンのうち14万1796トンが落札され、落札量全体の93％の13万2999トンを落札したのはJA全農だった”ということです。
　また、NHKの4月25日の記事では、“3月に行われた2回の備蓄米の入札で、JA全農は9割以上にあたる合わせて19万9000トン余りを落札した。一方、出荷量は4万7000トン余りで落札分の24％にとどまっている”とのことです。
　JA全農は「遅れの要因」について、「配送トラックの手配がスムーズにできていないことと、精米に時間がかかっている」と説明していますが、JA全農から備蓄米を買いつけている全農パールライスは「備蓄米の精米が遅れている事実はない」と言っています。
　「JAは悪質な米の転売ヤーだったという事ですか？ 当然政府もグルですよね。」という優れたコメントがありました。
　この件について、わりでんやさんは「1回目の備蓄米の入札」の販売量について、“着目しなければならないのは、政府から大手集荷業者が4071トンしか収荷しなかったっていう事実なんですよ。…その大手集荷業者は誰かというと、JA全農が94%も買い占めているんですよ（4分14秒）。…それなのにJAは全く集荷しようとしないというのは、どういうことなんでしょうね？（4分55秒）…最初から農水省とJAの完全な出来レースじゃないかと言われても仕方ないですよね。（5分47秒）”と言っています。　
　こういう報道を目にすると、“JAは無くていいかも？”と思ったりするわけですが、それはグローバリストの思うツボです。
　冒頭の動画で深田萌絵さんは、“スマート農業推進で、日本人農家の高齢化で耕作放棄地が結構あってですね、農協が「それをさっさと手放せ」という風に農家に圧力をかけて、中国人に二束三文で売ってですね…タダみたいな値段で土地を手に入れ、スマート農業を中国人が始めて、その中身っていうのはファーウェイのスマート農業みたいな…。これ、まんざら嘘でもなさそうだなということで…（2分13秒）”と話しています。
　フルフォード氏はこちらの動画で、“日本の全ての農家を潰して日本の農地をブラックロックとかステート・ストリートと言ったハザールマフィアの財閥に手渡そうとしている”と話していましたが、深田萌絵さんは「ブラックロックに持たせておけば、中国が保有しているのと同じなんですよ。（8分28秒）」と言っています。　
（竹下雅敏）
————————————————————————
スマート農業　中身はファーウェイによる農村監視と中国支配に税金１００億円！？
配信元）
YouTube 25/04/27
————————————————————————
配信元）
Twitter［X］

» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac

将来の日本は「10人に1人が外国人」となる予定で、懸念されるのは「治安悪化」と「職の奪い合い」 ～現在の日本における移民政策は中国共産党によるもの

, / ＊政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　“続きはこちらから”のツイートを先にご覧ください。2024年6月14日の参議院本会議で、外国人労働者の技能実習制度にかわり、新たに育成就労制度を設けることを柱とする『改正出入国管理法』が、自民・公明両党や日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決・成立しました。
　「育成就労制度」の目的は、外国人材の育成と確保です。“政府は育成労働を、外国人労働者を広く受け入れ、将来的に永住できる道を広げる制度にする考えで、2067年には日本で暮らす外国人が今の約3倍に増え、人口の10.2％が外国人になる見通し”だということです。
　将来の日本は「10人に1人が外国人」となる予定です。日本を襲う「治安悪化」と「職の奪い合い」が懸念されるわけですが、すでに不法滞在外国人による犯罪が多発しています。
　東京出入国在留管理局の実態調査で、“日本で不法に残留している外国人の数はおよそ8万3000人で、うち3103人が退去強制命令を拒否、更にそのうちの994人が日本で有罪判決を受けていた”ということです。
　イスラム教徒の男が神社を破壊して逮捕されたりしています。「神様はアッラーしかいない」というのが理由ですが、自分が会ったことも、見たことも、話したこともないアッラーのために、こうした暴力を平気で行えるのだから、宗教というのは恐ろしい。
　昨日の記事でジッドゥ・クリシュナムルティの動画を紹介しました。確か、彼が言っていたジョークで、細かいことは覚えていないのですが、『神様はこちら』と書いた看板がある。神様に会おうとする聖職者に、「絶対に会わない方がいい！」とアドバイスする男がいる。「なぜだ？ 神様は黒人なのか？」と聖職者は問う。「いや、女なんだ！」というような話でした。
　話を戻すと、日本への移住を希望する中国人が急増しているようです。meiさんのツイートによれば、“習近平の政策と中国の構造的な経済減速を背景に、東京に逃亡を選択する中国人が増えている”ということです。
　フィガロ紙の特別調査レポートが「習近平の政策」と報じているように、私は現在の日本における移民政策は、中国共産党によるものだと考えています。バイデン政権下でのアメリカの移民政策も中国共産党によるもので、トランプはそれを止めようとしています。
　ゲル閣下は中国のハニートラップに引っかかったという噂があり、岩屋毅外務大臣はIR進出に絡んで中国企業「500ドットコム」から賄賂を受け取っていたという批判があります。
　日本人は特に、「美女」に対する免疫が無いのでハニートラップにかかりやすいようです。自民・公明を下野させたところで、この件に関しては何も変わらないかもしれません。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 … 768