アーカイブ: 陰謀

バイデン前副大統領の息子ハンター・バイデンが不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことに利益相反の疑い ~オバマ政権下でバイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築して運営

竹下雅敏氏からの情報です。
 「中国での怪しい動き」が噂の情 売淀(じょう ばいでん)、じゃなかったジョー・バイデンはオバマ政権で副大統領を務めた人物です。現在、大統領選挙でトランプ大統領と争っていますが、すでにボケているのではないかと言われています。
 トランプ大統領は、「もしバイデンが勝てば中国が勝つ事になる。悪党が勝つ。もしバイデンが勝てば無政府主義者、放火魔、国旗を燃やす連中が勝つ事になる」とツイートしています。カリフォルニア州で頻発している山火事なども「放火魔」によるもので、背後に中国がいることを知っているのかも知れません。
 バイデン前副大統領の息子のハンター・バイデンは、2014年から2019年まで、ウクライナの天然ガス会社であるブリスマ・ホールディングスの取締役を務めたのですが、米議会上院が23日にまとめた報告書で「利益相反の疑いがある」と指摘したとのことです。
 日経新聞、産経新聞にはこの事しか書いていませんが、“続きはこちらから”をご覧になると、報告書には、“オバマ政権下で、バイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築し、運営していたことが詳しく記述されていた”というのです。
 “バイデン一家は、このネットワークからお金を引き出し、ゆすり、賄賂、キックバック、マネロンそして多くの国際犯罪を行っていた”だけでなく、“このネットワークは人身売買及び売春に関わる組織とつながりがある”というのです。
 2019年10月29日の記事で、トランプ大統領は、ジョー・バイデン元副大統領の調査を、ウクライナと中国に依頼し、“ウクライナの汚職から派生しているのが性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネスだった”ということでした。
 今回の「報告書」のキモは、バイデン親子が構築した大規模金融ネットワークが「人身売買及び売春に関わる組織」と繋がるということだと考えられるのですが、日本の報道では何も分かりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
バイデン氏息子に「利益相反の疑い」米議会報告書
引用元)
米議会上院は23日にまとめた報告書で、オバマ前政権のころにバイデン前副大統領の息子が不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことについて「利益相反の疑いがある」と指摘した。トランプ大統領がバイデン氏に対する追及を強めそうだ。
(中略)
報告書によるとバイデン氏の息子ハンター氏は2014年、ウクライナのガス企業ブリスマの幹部に就いた。ブリスマは検察の捜査を避けるために裏金を使った疑いが出るなど不正疑惑があった。米外交官は同僚に送ったメールで「ウクライナの腐敗撲滅を推進する全ての米政府関係者にとってハンター氏の存在はとても困ったものだ」と嘆いた。
(以下略)
————————————————————————
バイデン氏息子に「利益相反の疑い」 米上院が報告書
引用元)
(前略)
報告書は上院の国土安全保障・政府活動委員会と財務委員会がまとめた。トランプ大統領や共和党は、バイデン氏の息子、ハンター氏がブリスマの役員を務めて不正に高額の報酬を得ていたと主張。バイデン氏がウクライナ当局による同社への捜査を妨害し、検察官の解任を画策したとも申し立てていたが、報告書では触れられなかった。

バイデン父子は一貫して不正疑惑を否定している。
(以下略)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

ホワイトハットとは何者か?〜 アメリカに対する愛国者、法に遵守し、法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ! このグループの窓口がブラックヒース卿!

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に興味深い動画です。ぜひご覧ください。2分55秒の所で、「ホワイトハットとは何者か?」の問いに対して、内藤晴輔氏は「アメリカに対する愛国者であって、アメリカを愛して、法に遵守し法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ。その原点はスコットランドから逃げて来たテンプル騎士団のスピリチュアル的な、血統とかを汲んだ人たちが最初に始めた。それがアメリカの海軍から始まった。」と言っています。
 これは正しいと思います。このグループの窓口が、ブラックヒース卿だと認識しています。
 また、3分36秒~4分24秒で、「ホワイトハットは実行部隊で、ペンタゴンとか情報の組織と言うのは17、アメリカにあるんですけれども、その中に全部浸透している。彼らが取ってきた情報や実行した事に関しての情報をNSAでまとめてペンタゴンに上げる。そうするとペンタゴンの調査部があるわけですね。その調査部からの情報がQに行く。そういうシステムになってて、Qはその情報を使って、皆さんに行動を使ってお知らせするというデジタルソルジャー、コンピューター上の戦いをしているグループです」と言っています。
 この部分は、ハッキリとしない。QとQアノンは別のはずで、内藤晴輔氏はこれを混同しているかも知れない。しかし、上記の情報の流れは説得力がある。
 Qに窓口があるとすれば、マイケル・フリン中将だと思われる。「ペンタゴンの調査部」に属していて、情報をQに上げる。Qが頂上に居る。Qからの指令がマイケル・フリン中将へと降りて来て、Qアノンへ情報がもたらされ、その情報を用いてQアノンが、デジタルソルジャーとしてコンピューター上の戦いをしている、というのなら非常に良く分かる。
 内藤晴輔氏が監修した「ホワイトハットレポート 上巻」が出ているらしい。記事の引用元では、この本の「プロローグに代えて」を転載しています。ここからほんの一部を引用させてもらいました。
 「金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベス」と書いてありますが、金融界の裏を動かしていたのは「300人委員会」で、エリザベス女王がトップだったと考えられます。「300人委員会」の上層部は、全員がイルミナティだったはずです。板垣英憲氏の情報源の吉備太秦によれば、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の現在のトップは日本人だということなので、少なくともその方向性は随分と変化したということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ホワイトハットレポートとは何か?特別インタビュー
配信元)
————————————————————————
『ホワイトハットレポート』...2020年9月14日
引用元)
(前略)

ホワイトハットが銀行関係のコンピューターにアクセスできるようになった大きな理由は、国際通貨基金(IMF)とホワイトハットグループとの契約が成立したからです。(中略)... それによってホワイトハットは、銀行の中のコンピューターシステムを一つ一つ分析できるようになり、誰が、どのようなシステムで銀行のアクセスを盗んでいるかという犯罪を暴けるようになりました。

(中略)

金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベスであり、ロンドンを中心に全ての金融詐欺が行われてきました。(中略)... このように全てがリンクした新しい経済システム、新しい金融システム、新しい政治システムを組もう、という一番大きな牽引力になったのがトランプさんです。

(中略)

日本の皇室や皇室関係のおカネをどのように扱っていくかということに関して、私を窓口にしようとしたのもホワイトハットです。今の天皇は今のクイーン・エリザベスと同様に、正規の血筋ではありません。(中略)... ホワイトハットは、今の天皇家の人たちを元の正統な天皇に戻そうとしています。

(中略)

本当の天皇は別にいらっしゃいます。天皇の資金が凍結された後も、世界の要人はおカネが欲しくて日本に来ていました。どんな形にしろ要人が皇室に挨拶に行くときは、おカネをいただいたお礼を言いに来ているのです。

(以下略)

20/09/14 フルフォード情報英語版: ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢

 果たしてトランプ大統領は、善人側の味方なのでしょうか、それとも悪人側の操り人形なのでしょうか。フルフォード氏に情報を提供している人たちの間でも、相変わらず意見が割れているようです。
 とはいえ耄碌したセクハラ親父のバイデンで代役が務まるとも思えないので、このままだとアメリカ大統領選挙は2000年の「ブッシュ対ゴア事件」のように、訴訟問題となるのかもしれません。それでどの程度、時間稼ぎ出来るのかは不明ですが……。
 そしてロシアでは、プーチンだけでなくキリル総主教までもが偽者だそうで。中国もどう出てくるか不明だそうで。
 世界中が混迷を極めています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢
投稿者:フルフォード

カバールの最後の頼みの綱は大統領選挙


ハザール・マフィアはアメリカ合衆憲法共和国を破壊するべく、ありとあらゆる手段を駆使しており、暴力と放火が更なる混沌へと引き摺り込んでいる、とNSA・MI6・ペンタゴンの情報源が口を揃えた。紐解かれつつある【ハザール側の】筋書きとは、【教祖様が差し出す毒入り】クールエイドを【大人しく】飲む、最も深く洗脳されたシープルの目にすら明らかな茶番劇となる【大統領】選挙だ。

我々は今や略奪と焼き討ちの最終段階に突入した。なのでジョー・バイデンやナンシー・ペロシなどといった民主党の政治家の大量逮捕は期待できない。

大統領は訴追免除される【という特権】こそ、そもそもバイデンが【大統領選の】候補者になった主な動機である。また、ウラニウム・ワンやウクライナの資金をDNC【=民主党全国委員会】へ流した上院と下院の左派や右派【に所属する】カバールの子分や諜報機関【に所属する】ディープ・ステートの工作員連中にとっても、起訴を回避する最善の方法なのだ。ということでドブネズミどもは皆、どんな手段を使ってでも不正選挙をしようと躍起になっている。

予想される結末は、様々な情報源に言わせると、トランプ支持派がこぞって詰めかけ、歴史的な大勝利となりそうな投票所はアンティファやBLM【※ブラック・ライヴズ・マター運動】に襲撃されていき、選挙【全体】が取り消されるというものだ。

愛国者たちが【トランプを】支持しているのは、国中の大規模な選挙集会や【応援】パレードで明白。一方、寝惚けたジョー【とトランプに揶揄されたバイデンの元】に【集まったの】は大手メディアお抱えの御用記者が一握りほど、【おまけに】その面前で、テレプロンプター【に用意しておいた】回答をもっと見やすくしてくれと求める始末。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ジョー・バイデン

より実現可能性の高そうなシナリオは、郵便投票を巡って訴訟と混乱が起こり、それが数週間あるいは数箇月続くというものだ。どちらのシナリオでも、トランプが【名目上は】権力を握ったままになるだろう。

※“”になっているのは、本当にトランプが権力を掌握しているのか不明なためです。ディープ・ステートに操られているのかもしれませんし、軍の良識派がしっかりと統制しているのかもしれません。】

バイデンと彼の息子は、ウクライナや中国との明らかに犯罪に該当する取引に関与し、選挙に勝つのは望み薄だ。少しでも議論になれば、救いようのないほどボケており、【大統領になるには】不適任だとバレてしまう。

このあまりにも【見事な】敗者【っぷり】から、ある情報源に至っては、【バイデンは出馬するよう】ハメられたのだと考えているほどだ。トランプを支持している面々が同時に、選挙で勝てそうもないバイデンをわざと対抗馬に据えたのでは、との疑いを禁じ得ないのだとか。

» 続きはこちらから

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

via MEME
編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

» 続きはこちらから

俳優の三浦春馬氏は自殺ではなく、自殺偽装の他殺である可能性 ~殺害した人物の実名まで出ている注目すべき一連のツイート

竹下雅敏氏からの情報です。
 俳優の三浦春馬氏は、“7月18日、クローゼットの中で首を吊っているのを発見され、病院に搬送されたが死亡した”と言うことになっています。警察は自殺と判断したと言うことですが、殺されたと感じる人が多いようです。
 冒頭の動画は、内部告発とも思える「書き込み」が中心ですが、こちらの記事にその文章があります。内容は抽象的で具体性がなく攪乱情報の可能性が高いですが、攪乱情報だとすれば本当に隠したい情報が別にあるということ。
 “続きはこちらから”は、その「本当に隠したい情報」ではないかと思われます。殺害した人物の名前まで実名で出ており、動機まで解明されています。プチエンジェル事件まで絡んできます。東宮と言うのは違うのではないか(もう一人の方)と思いますが、これらの一連のツイートの内容は注目すべきものです。
 何というか、安倍晋三と言うのは、日本のヒラリー・クリントンのような立ち位置ですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【視聴者の声】三浦春馬さんの謎「思いを遂げたい」「Loveを鏡越しに反対に読むと」「台湾でのコメントはいつ」「お母様」
配信元)
————————————————————————
三浦春馬氏は自殺ではなく自殺偽装の他殺であることの証明<クローゼットはひもをひっかける部分が上にない→ひもはクローゼットのドアノブにかかっていたと変更>
転載元)
(前略)
「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺である」ということを「仮説」として導入して考えてみる。「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺」であるため「クローゼットで首つりをしていた」報道のウソがどんどんばれていった。クローゼットというのは、実はひもをひっかけるところがない(中略)… そのため、この「ほんとうは他殺ではないのか」という見方が広まると今度は、「クローゼットのドアノブにひもがかかっていた」と変更されている。
(中略)
「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺である」ため、三浦春馬氏は、あれほど多くの人を大切にあつかってきた情に厚い人物であるのに「遺書」が存在していない。(中略)… 今回、当初の報道では、「遺書」「のようなもの」があったとされていたが走り書きで「死にたい」と他者が書いたものがメモのようなもので残されていた可能性がある。(中略)… 重要なことは最初の「遺書」「のようなもの」というものは消えて、その代わりに「手帳に」「死にたい」と書かれていたと「変化」していることだ。
(中略)
また 官邸の強い要請により7月17日に 稲田検事総長が辞任させられている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A8%B2%E7%94%B0%E4%BC%B8%E5%A4%AB
2020年7月17日、検事総長を退任
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61476720U0A710C2EAF000/
 
この7月17日に検察の正義が死んだ。そして7月18日に三浦春馬氏の事件は起きた。
(中略)
三浦春馬氏の死亡事故は「ネットの誹謗中傷が原因だ」とマスコミが誤誘導をしようとしたところ、ネットから誰も三浦春馬氏のことを悪くなど書いていない(誹謗中傷など受けていない)のになぜ、マスコミは誤誘導をしているのかと多数指摘があった。
(中略)
首つりをしたら心臓停止をするはずなのに心臓は発見時動いていたという。それで病院に運ばれて病院で死亡とされている。病院で死亡した場合は、病死扱いになり死体解剖をされない。そして翌日荼毘に付されている。(中略)… そしてあっという間に葬儀がなされている。
 
この場合、一週間は、監視カメラに残っていると思われるので7月17日の夜午後8時頃から7月18日の朝9時までの間に誰が出入りしているかを調べたほうがよい。
(以下略)

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 505