アーカイブ: 電磁波の危険性

[堤未果氏] 文科省が進める「GIGAスクール構想」の5G基地局設置は安全か?〜 公立学校を管轄する地方自治体への情報公開請求を活用して、住民が積極的に地元の安全性を確保することが可能

読者の方からの情報です。
 2024/11/17時事ブログで「ロシアのトムスク州立大学(TSU)の科学者チームが、ラットを5Gの無線周波数電磁場(RF-EMF)にさらす実験を行ったところ、ラットの脳組織に変化をもたらした」という研究結果を取り上げました。この研究結果を受けて、ジャーナリストの堤未果氏は日本の教育現場での5Gへの懸念を解説されていました。
 文科省が進める「GIGAスクール構想」は「2019年(令和元年)に開始された、全国の児童・生徒1人に1台のコンピューターと高速ネットワークを整備する文部科学省の取り組み」です。「ままぴよ日記78『GIGAスクール構想って知ってる?』の記事では、"子どもの成長と健康に全く配慮しないで進む政策"に疑問を呈しておられましたが、それだけでなく、子供達が使用する5G対応の学習教材などの危険性が問題となっています。
 堤氏によると「楽天は、全国の自治体を対象に楽天モバイル基地局を学校の敷地内に設置することを、校内通信ネットワーク光回線の原則無料提供の条件とする『 GIGAスクール構想支援プラン』を打ち出し、すでに千葉県千葉市や静岡県浜松市が契約している」そうです。
一方、海外では、スイス、ベルギー、アメリカ、イタリアなどに学校内の5G基地局設置が禁止されている地域があるそうです。国が5Gの規制をしていなくても、公立学校を管轄する自治体単位では規制が可能なようです。
 現在の日本では国や自治体が新しい技術を進める際に、住民に安全性を説明することは期待できません。堤氏は、市民に実行可能な対策を提案をされていました。海外で5Gを規制する動きがあることを踏まえて、地元の自治体に「5Gに安全性を保証するデータがあるのか?」「学校内に5G基地局を設置してしまった場合、どのような影響があるかを立ち止まって検証する計画はあるのか?」などを質問し、情報を公開するよう請求するのです。「まずは学校側にちゃんと説明会を開いてもらう。学校が動かない場合は、教育委員会に住民の権利として聞きたい、正確な情報を開示してほしいと訴える。教育委員会が答えてくれない場合は、市議会議員に議会から働きかけてくれませんかと要望する。」という3段階です。海外でも保護者が声を上げた地域が規制できたようです。
 堤氏は、ワクチンやマイナ保険証など地方自治体が管理する案件についても、住民が積極的に情報公開を求めて、憲法で保障された地方「自治」を活かしてどんどん参加していきましょう、と述べておられました。
(まのじ)
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カリフォルニアは設置禁止 5GがDNAを壊す?【11月27日アンダーワールド in Radio】
配信元)


[山田正彦氏]日本での発達障害児急増は「危険な農薬残留が原因だった」 ~オーガニックのものだけを4週間食べさせると、自閉症の子供の症状が劇的に改善 / ロバート・F・ケネディ・ジュニア「5Gに関して私が懸念しているのは、5GのRF放射線が危険だということです。血液脳関門を透過し、破壊します」

竹下雅敏氏からの情報です。
 元農林水産大臣の山田正彦氏は、日本での発達障害児急増の原因として「危険な農薬残留が原因だった」ことについて詳しく説明しています。
 昨年3月に発表された文科省の「2021年度の調査結果」によると、“通常のクラスで授業を受けられない子供、発達障害が18万3880人だったかな、10年間で10万人増えているんです(1分9秒)“と言うことです。
 “この原因は…「食」にあると思っているんです。…例えば小麦製品は、ほとんどがアメリカ産ですよね。そのほぼ98%に農水省の調査結果ありますから、グリホサートが入っているんです。グリホサートはラウンドアップっていう除草剤ありますよね、あれの主成分なんです(1分58秒)。…もう一つネオニコチノイド系農薬って聞いたことありますね。例えば私たちが食べている米、あれもジノテフランっていう農薬を空中散布したんですから、ほとんどの米にそれが入っているんです。ただそういったものっていうのは浸透性農薬と言って、洗っても煮ても焼いても消えないんです。全て残るんです(3分33秒)。…全部、私たちの腸の中に入ってくる。…腸の中に入ってきて、どういう悪さをするかと言うと…私たちの腸内にいる善玉菌、ビフィズス菌とかはほとんど植物性なんですね。あれが死滅していくんですよ。そして動物性の菌、ものによってはクロストリジウムといって腸の中にいて脳神経をおかしくする菌があるんですが、そういったものがどんどん増えてくるんです。(4分7秒)”と話しています。
 12分のところで、オーガニックのものだけを4週間食べさせると、自閉症の子供の症状が劇的に改善されたという話をしています。
 息子が子どもの頃の話ですが、学校給食が危険であることは私には明らかだったので、息子には弁当を持たせ給食を食べさせませんでした。山田正彦氏が話しているようなことを後で知っても遅いからです。
 “続きはこちらから”の一つ目の動画は、2023年10月3日の記事で既に紹介しています。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、主にトウモロコシ、小麦などの畑に用いられるアトラジンについて、「ある実験では27匹のオスのカエルをアトラジンに暴露した。その結果、90%のカエルが不妊化され、10%のカエルがメスになって受精卵を産むことができた(2分22秒)」と話し、“アトラジンは内分泌かく乱物質であり…PCBやグリホサート、その他多くの環境ホルモンが性的発達に影響を与えることは、科学的に議論の余地はない(2分56秒)”と言っています。
 昨日の記事で、「携帯電話の放射線は発がん性があることが判明」したというアメリカ国家毒性プログラム(NTP)の研究と「5Gアンテナにさらされた後のラットの脳組織をより詳細に調査したところ、抗酸化物質と酸化物質の比率に大きな変化が見られた」というロシアの科学者の研究を紹介しました。
 二つ目のツイートでロバート・F・ケネディ・ジュニアは、“5Gに関して私が懸念しているのは、5GのRF放射線が危険だということです。血液脳関門を透過し、破壊します。膠芽腫(こうがしゅ)やその他の癌との関連性も指摘されていて、他にも多くの深刻な健康被害を引き起こします。…私はその問題で訴訟を起こし、連邦控訴裁判所で勝訴しました。…小学校にこれらのアンテナを設置するべきではありません。人々に適切な警告をするべきです。携帯電話を頭の近くに置いてはいけません。”と話しています。
 『世界中の学校がWi-Fiを廃止し、暴露を減らす』によれば、“フランスは幼稚園での Wi-Fi を禁止し 、学校でのWi-Fiをデフォルト設定として無線をオフにして制限し、教師はインターネットアクセス用に(無線ではなく)有線のコンピューターを使用しています。学校内のネットワークは有線接続されており、無線が必要な状況では、教室内で必要に応じて短時間だけオンになり、使用後はオフになります。”と書かれています。
 Wi-Fiが危険なことは明らかだと思うのですが、多くの人は平気で使っていますね。少しでも電磁波の影響を軽減するために、シャンティ・フーラではナディー・チャートを販売しています。
(竹下雅敏)
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残留農薬グリホサートは〇〇で解毒できる! 山田正彦 × 深田萌絵 No.161
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3,000万ドルの国立毒性プログラムの研究により、携帯電話の放射線は発がん性があることが判明 ~研究を主導したロナルド・メルニック博士「RF放射線はDNA損傷を引き起こすことはできないという古い議論に終止符を打つはずだ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 二つ目のツイートの記事『3,000万ドルの国立毒性プログラムの研究により、携帯電話の放射線は発がん性があることが判明』は2019年9月のものです。
 アメリカ食品医薬品局(FDA)アメリカ疾病予防管理センター(CDC)アメリカ国立衛生研究所(NIH)の機関を組み合わせて1978年に設立されたアメリカ国家毒性プログラム(NTP)は、携帯電話の放射線による人間へのリスクがあるかどうかを評価するために、最大かつ最長の研究を実施しました。
 NTPの研究結果は「携帯電話の放射線の遺伝毒性についての強力な証拠」を提供するもので、研究を主導したロナルド・メルニック博士は「RF放射線はDNA損傷を引き起こすことはできないという古い議論に終止符を打つはずだ」と述べた。
 NTPの研究結果が発表されてから2年後の2018年に、研究を評価する査読委員会が結成されましたが、委員会の結論は雄ラットにおける「発がん性活性の明らかな証拠」でした。NTPはRF放射線の発がん性レベルを5段階中のレベル4である「発がん性の可能性がある物質」と判断した、ということです。
 冒頭のアーロン大塚氏が紹介しているRTの記事『ロシアの科学者が5Gに関する驚くべき発見』では、ラットに人間の寿命の約4年に相当する5週間、5Gの無線周波数電磁場(RF-EMF)にさらす実験を行ったところ、「放射線にさらされたラットと対照群の間に外見上の変化は見られなかった」ものの、「5Gアンテナにさらされた後のラットの脳組織をより詳細に調査したところ、抗酸化物質と酸化物質の比率に大きな変化が見られた」ということです。
 “この変化がラットの認知能力に良い変化をもたらすのか悪い変化をもたらすのか、あるいはラットの体が何らかの形で混乱を補うのかはまだ不明であり、このテーマについてさらに調査する必要がある”とロシアのトムスク国立大学(TSU)の主任研究員は述べています。
 先のアメリカ国家毒性プログラム(NTP)の研究は5Gではありませんでしたが、「発がん性活性の明らかな証拠」が認められました。なので、5Gが「認知能力に良い変化をもたらす」とは考えにくい。
 “続きはこちらから”の動画は、その内容から2020年3月のものだと思われます。編集長が2020年4月28日の記事で、元動画の書き起こしを掲載しています。
 この動画の内容を「陰謀論」だと見做すか、事実だと思うかで天地の差が出てきます。私は初めから後者なので携帯電話は持っていないのです。危険であることは明らかだからです。
(竹下雅敏)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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我那覇真子氏インタビュー「中村篤史先生✖️田中陽子先生」秋からのレプリコンのために作られる11波、プランデミックのための「急性呼吸器感染症の5類指定」

 我那覇真子氏が「mRNAワクチン中止を求める国民連合」のインタビューを連続発信されています。その第7回として中村篤史医師と田中陽子医師に治療現場の現状と、レプリコンワクチンを止めるために私たちに何ができるのかという観点で聞いておられました。
 33:40あたりから、秋から開始されるレプリコン・ワクチンについて語られます。最近、11波がメディアで騒がれていることについて我那覇氏が「レプリコンの準備ではないか」と振ると、中村医師は「7、8月からあおるのではないかと思っていた、やっぱり。」「コロナウイルスが人工物だということは分かっている。どういう方法でか撒いている可能性もある。あるいは5Gなどの電磁波でいかにも感染症っぽい症状が出せる。何かしらやっている可能性はある。」また田中医師は「すでに1億人がワクチンを打っている状況で言わば免疫総崩れ、相当数の人が普通に生活しているだけですぐ病気になってしまう。そのような体調不良の人を捕まえてPCRをやれば、いくらでも(陽性を)拾える。PCRをやれば11波はいくらでも作れる。」と「まさしくプランデミック」の指摘をされました。
 こうした多方面からの締め付けの例として、レプリコン・ワクチンの前に現在問題となっている「急性呼吸器感染症を5類に指定するための省令改正」を解説されました(37:00〜)。これはウィルスを特定しない、ただの風邪(普通感冒)を定点把握して都道府県に報告させ、さらに検体の提出までさせようとするものです。なぜこんなことをさせるのか。田中医師は「IHRやパンデミック条約の中に、遺伝子の配列情報を集めるというものがあった。それに対するワクチンを作って、利益配分をするビジネス協定だった。個人的には、その準備をしているのではないかと思わざるを得ないほど、これまでの流れと合致している。」「ただの風邪を捕まえて報告させて、レプリコンを打たせる。何かしらの病原物質を作って、すでに免疫の落ちた私たちに浴びせているかもしれない。そして行政面でも検体を届出、提出させて、ワクチン接種に誘導する。」と洞察されていました。我那覇氏も「まんまパンデミック条約でやろうとしていたことが日本国内で行われている。世界中でパンデミックになりうる病原体を積極的に探し出して、そこから製品を作り出して儲けるものだ。タイミングよく武見が中国と一緒にワクチンを作ると言っている。」
 みんな半ば苦笑しながら「この暴走をどうやったら止められるとお考えでしょうか。」との問いに、「予想される重大なシェディング被害の責任を誰に取らせるか、ワクチンを作っている会社にプレッシャーをかけていくことや、草の根で個人への覚醒を促す情報発信を続けていくこと」、また「あまりにも巨大なグローバリスト達の計画の中で、とりあえずとっかかりの良い問題から訴える。ワクチンのことは気づかなくても生活者として物価上昇、円安を切り口に、日本がどれだけヤバいかを伝えることができるかもしれない」などの意見が交わされました。
(まのじ)
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7/29【生配信】迫り来るレプリコンワクチン最前線医師の懸念と決意『mRNAワクチン中止を求める国民連合』発足インタビュー⑦ 中村篤史先生✖️田中陽子先生
配信元)


[Instagram]ワイヤレスイヤフォンはヤバい

読者の方からの情報です。
検証動画です。

これは、、、
ヤバい。
(DFR)
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