アーカイブ: *陰謀

マッカロー博士「mRNAワクチンを2012年に採用・開発したのは米軍」「ワープスピードではない」/ 市民を守るためのワクチン接種ではないことを見抜いた医療者のツイート

 ピーター・マッカロー博士がmRNAワクチンを採用・開発していたのは米軍だと述べています。昨年のぴょんぴょん先生の記事でもDARPA(国防高等研究計画局)がmRNAワクチンと深く関わっていることが判明していましたが、博士の克明な解説で2012年から開始されたプログラムであったことが分かります。「これはワープスピードではありません。これは10年かけている話です。」「軍事的なものだったのです。保健福祉省のアレックス・アザーと国防省が発表した軍事プログラムであり、私たちをワクチン時代へと引き入れました。」と明かしています。また、フロリダ州知事が「ワクチンについて誤解を招くような虚偽の声明を出したワクチンメーカーの責任を追及するつもりである。」と発表しました。故意に人々を命の危険に晒したことを公人が非難しているのです。mRNAワクチンは一般の人々の健康のために作られたものではなく、前提として「害意」があったことを私たちは自覚して情報を見ていく必要があります。まさか製薬会社や国がそんなことをするはずがない、という思い込みを捨てないと判断を誤ります。
 ご夫婦で医院を開業されている方が、ワクチン接種業務の協力要請を受け「接種デモンストレーション」の講習を受けた様子をツイートされていました。医学的な説明よりもコロナで脅すような問診票、従来にないワクチンの扱いへの違和感に加えて、「フェイスシールドが何故必要なのか質問したら 『あいつら何持ってるかわからないから』」と、市民をまるで実験動物扱いです。まじめな医療者であれば「本当に市民を守るためにやろうとしているのか? そうだとすればもう少し実践的なデモンストレーションをするべきだろう」と感じる接種体制であったことが分かります。国は、製薬会社は、決して国民を守ろうと考えていない。ワクチン後遺症の責任追及をするためにはこの事実をありのままに認める必要があります。
(まのじ)
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ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった。この記録は、2022年2月28日にジャスティス・ウォッチが国防脅威削減局に対して行った情報公開法(FOIA)請求に応じて入手されたものだ、ということです。 
 冒頭の動画で、ハンター・バイデンは、ウクライナのバイオ研究所の請負業者のために資金を確保するのを手伝った、と言っています。
 ジャスティス・ウォッチの調査・研究部長であるクリス・ファレル氏は、“このプログラムは国防脅威削減局(DTRA)の管轄で、旧ソ連の科学者のための雇用プログラムです(1分20秒)。…炭疽菌とウクライナの研究所は本当です。…しかし、それは旧ソビエト時代の研究所プログラムや科学者を取り込んで、我々の給与支払い名簿に載せるためだったのです(2分20秒)。…
 多くの懸念があります。ウクライナは非常に腐敗した国であり、何十年も前からそうでした。…どこかの国際機関の腐敗度合いを示す尺度があります。…ウクライナは中国やキューバより下のランクなんですね。だから、とても問題の多い国なのです。そして、非常に致命的な病原体が、給与支払いを通じて取り込んだと思っている人々の手にあるのです。国防省が管理・監督する計画とプログラムを通じてです(3分12秒)。…つまりすべてがコントロールされ、良く管理され、監視されているという公式計画とは別のことが起こっているのです(3分57秒)。…
 費やされた金額、プログラムの管理に関与した政府契約者、研究所で扱っている病原体の種類を見ると驚きます。さらに少し読み進めると、監督責任を負っている人たちは、「電気がなければならない」「バイオセーフティ担当の適切な人材が、その研究所のそのポジションで働かなければならない」と言っています。戦争が起きて、ロシアがウクライナの電気を止めようと思っているときにね。…誰が責任者なのでしょうか? …バックアップの電源はあるのでしょうか?…ウクライナの原子炉について、人々は心配しました。バイオラボも同じように心配した方がいいです(6分45秒)”と言っています。
 この動画は、米国独立系メディアのものだということですが、“続きはこちらから”の駐日ロシア連邦大使館のテレグラムを見ると、ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容が事実であることが分かります。
 ところが、駐日ロシア連邦大使館のツイッターの書き込みを見ると、“ここまでレベルの低いツイートが良く出来るな…”と思うものが、たくさんあります。自らのアホさ加減をさらけ出しているようなものなのですが、“政治家だけでなく、国民も愚かだ”と思われるだけなので止めていただきたい。もうこれ以上のアホは要りません。
(竹下雅敏)
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アンドリュー・ハフ氏「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “エコヘルス・アライアンスは、米国国立衛生研究所からの資金提供を受けて、10年以上にわたってコウモリ由来の様々なコロナウイルスを研究してきており、武漢の研究所と緊密な協力関係を築いていた”のですが、2021年6月13日の記事でお伝えした通り、エコヘルス・アライアンスの会長はピーター・ダザックです。このような人物が、2021年2月に行われた新型コロナウイルス発生源に関するWHO調査チームの一員であったのです。
 このエコヘルス・アライアンスで、“2015年から副社長を務め、米国政府の科学者として、研究プログラムの中でも極秘計画に携わっていた”というアンドリュー・ハフ氏は、「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」と言っています。
 ハフ氏は、「中国がSARS-CoV-2の発生について嘘をつき、あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるために、並々ならぬ努力をしたことは驚くには当たりません」「この中で衝撃的なのは、米国政府がどのようにして私たち全員に嘘をついたかということです」と言っています。 
 「ウイルスは分離されていない。新型コロナウイルスは存在しない」という陰謀論が、“あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるための並々ならぬ努力”であることは明らかではないでしょうか。こうした陰謀論を多くの反ワクチン派が信じてしまった為に、「武漢ウイルス研究所からのウイルス流出」の真相を追求する時間を浪費してしまったのです。
 ハフ氏は、“中国が意図的にウイルスを放出した証拠は把握していない”と指摘しているようですが、私はウイルスの放出は意図的なものだと思っています。
 「米国政府関係者は、SARS-CoV-2による疾病の出現が、米国政府が国内外でSARS-CoV-2の遺伝子操作を財政支援した結果であることを私が直接知っているので、私を潜在的な危険人物として認識したと考えている」とハフ氏は言っていますが、氏が米国政府による大規模な隠蔽工作疑惑を解明し始めると、“当局は彼に対する大規模な嫌がらせ行為を始めた。軍用ドローンがしばしば自宅に現れ、スーパーマーケットでつきまとわれ、正体不明の車両に尾行された”ということです。
 こうした脅しに屈せず発言を続けるハフ氏の写真が最後のツイートにあります。当然のことながら、魂(ジーヴァ)が残っている人物です。魂の残っている人物の写真からは、このように美しい光が出ており、しかも人物に奥行きがあるのです。魂が消えた人の写真は平面的になります。そして、幽体、原因体も消えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「目にしたものに戦慄した」武漢の研究所で働いていた米国人研究者、新型コロナがどのようにつくられたかを語る
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / Johannes Eisele
 
中国・武漢市の研究所で働いていたと主張する米国人研究者アンドリュー・ハフ氏は、自身の著書『武漢についての真実』の中で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)について、米国の支援の下で遺伝子工学を利用してつくられ、施設から「広がった」と述べている。英紙ザ・サンが報じた。
 
疫学者のハフ氏によると、米政府は中国の研究所におけるコロナウイルス実験に資金提供していた。研究者らは、自分たちがつくっているのは致死的ウイルスではなく、パンデミックの可能性を持つ人獣共通感染症を引き起こすウイルスを検出してパンデミックを防ぐことができる製品だと確信していたという。
 
またハフ氏は、研究のバイオセキュリティの質が悪かったため流出が起こったと考えているが、新型コロナウイルスがどのようにして外部へ出たのかは謎だとしている。
 
ハフ氏は、中国は「それが遺伝子操作されたウイルスであることを初日から知っていた」とし、「米国政府は危険なバイオテクノロジーを中国人に譲渡した責任がある」と指摘している。
 
またハフ氏は、「最もショックだったのは、米国がCOVID-19をめぐる状況への関与について嘘をついたことだ」とし、これは「史上最大の隠蔽」だと強調した。
 
スプートニク通信は9月、英国の医学雑誌「ランセット」の新型コロナウイルス委員会が、新型コロナウイルスの起源が実験室であるという仮説を排除しないとの考えを報告書で発表したと報じた。
 
これより先、「ランセット」の新型コロナウイルス委員会の委員長を務めているジェフリー・サックス氏は、新型コロナウイルスについて、自然界から生まれたものではなく、「米国の研究所のバイオテクノロジーから」偶然に放出されたものだと主張した。
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝76 ― ロックフェラーの野望の具現化

 デイヴィッド・ロックフェラーはその回顧録で以下のように語っています。
一族と私は国際主義者であり、世界中の仲間たちとともに、より統合的でグローバルな政治経済構造を――言うなれば、ひとつの世界を――構築しようと企んでいるという。もし、それが罪であるならば、わたしは有罪であり、それを誇りに思う。
『ロックフェラー回顧録』(楡井浩一訳、新潮社)
 デイヴィッド・ロックフェラーのワンワールド・NWO構築への野望と行動は、陰謀論どころか陰謀でさえ無い、明謀というべきかあからさまなものだったのです。パクス・アメリカーナであり、アメリカを中心としたNWOであり、それはロックフェラー初代のジョン・ロックフェラーの野望を受け継いだものでしょう。
 デイヴィッド・ロックフェラーは、兄を殺害してロックフェラー家当主の座についたと記憶します。この非常に獰猛な男が世界に向けてその野望の牙をむき出し、あからさまに目に見える行動に打って出たのは、彼がチェース・マンハッタン銀行の最高経営責任者(CEO)となった1969年からと言えるでしょう。ちょうどニクソン政権と重なります。
 ニクソン政権を、ホワイトハウスを仕切ったのはヘンリー・キッシンジャーです。ロックフェラーは、このキッシンジャーを明らかに使用人扱いしています。つまり、ニクソン政権の行動ベクトルは、ロックフェラーの利益に向けてのものだったということです。その中で「ペトロダラー・システム」が構築されていき、チリ・クーデターが起こされたのです。
 ところで、キッシンジャーは本来はエリザベス2世に認められて300人委員会のアメリカ主席顧問の地位についたようなので、ロックフェラーから使用人扱いされることは不本意であったはずなのです。しかしキッシンジャーがそれに甘んじたということは、この頃、エリザベス2世がロックフェラーに近づき、協力関係を結ぶようになっていたのではないか?と思えます。闇の世界の内部の権力争いです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝76 ― ロックフェラーの野望の具現化

ペトロダラー・システム


1971年8月、ニクソン(ドル)・ショックにてドルと金との兌換放棄によって固定為替相場制を停止。1973年、変動為替相場制に移行したところで10月に第1次オイルショックを創出、これにて膨大なオイルマネーも生み出されます。

こうしたところで、1974年にヘンリー・キッシンジャーはニクソン大統領を伴い、サウジアラビアの首都リヤドを訪問。キッシンジャーはサウジのファハド皇太子と会談し、「ワシントン・リヤド密約」と呼ばれる協定を交わしました。

サウジアラビアのリヤドでファイサル国王と会談するヘンリー・キッシンジャー(1975年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

これについてはウィキペディアの「オイルマネー」記事の中で以下のように記されています。

1974年、財政赤字とドル防衛が問題化していたアメリカ合衆国のリチャード・ニクソン大統領とヘンリー・キッシンジャー国務長官がサウジアラビアを訪問してファイサル国王やファハド・ビン=アブドゥルアズィーズ第二副首相兼内相との会談でドル建て決済で原油を安定的に供給することと引き換えに安全保障を提供する協定(ワシントン・リヤド密約)を交わした。

サウジが全ての石油取引決済をドル建てで行なう一方、その見返りとして米国はサウジの安全保障を確約するのが「ワシントン・リヤド密約」の内容ですが、同様の協定をキッシンジャーは次々とアラブOPEC諸国と結び、OPECがドル以外の通貨では石油を世界に売らないことになります。これにて米国の戦力を背景とした石油本位制ドルの「ペトロダラー・システム」が構築されたのです。

それによってどうなったかは、「オイルマネー」記事のつづきの以下です。

これにより、第四次中東戦争の禁輸で高値となっていた石油を輸出することが可能になって多額のドルが流入するようになった。国内への資本投下や財政支出などに用いられたが、使途が見つからなかった余剰資金が国際短期金融市場に流入することになった。この頃から、国際金融界において突如現れた産油国資本へ注目が集まるようになった。オイルマネーはユーロカレンシー市場を経由してほとんどがアメリカの金融市場へ流入していた。当初、流動性の高い短期資金であったが次第に運用結果を重視するようになった。

ペトロダラー・システム

「ペトロダラー・システム」は世界を投機カジノ市場へと移行させ、米国はこの巨大な投機カジノ市場の中心地となったのです。

♻ 「ペトロダラー・システム」によって「無から信用創造されたドル」が「無尽蔵」に作られていきます。
♻ 一方で非産油国や新興国は高値で石油を購入せねばならず、そこに「無から無尽蔵に作られたドル」がIMFなどを通じ貸付され、それらの国家は産油国からその高利のドルで石油を購入します。
♻ 産油国に流れた膨大なドルは米国債購入や投機、そして兵器の購入などで米国に還流されます。

無論のこと、無尽蔵に作られるドルは米国政府の借金によるものです。天文学的な米国の借金によるドルが世界を駆け巡り、世界をカジノ市場にして、弱小国を初めとする世界民衆から富を収奪していきます。これが「ペトロダラー・システム」であり、これによって暴利を貪るものは初めから決まっていました。


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京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸氏「(新型コロナウイルスが存在しないと言っている人に対して)今日で終わりだから、観念しなさい」

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸氏は、「新型コロナウイルスが存在しない」と言っている人に対して、“今日で終わりだから、観念しなさい”とツイートし、「ウイルスの分離と存在証明について」という動画で、ウイルスの分離とは何かについて説明しています。
 動画の31分40秒の所で、“この話を聞いていただければね、「あ、なるほど!それで存在しないと勘違いしている人がいるんだ」ということがわかっていただければ、幸いでございます。もう、ほんとにね、時間の無駄なので、こんな不毛なね、議論に付き合ってられないんですよね。どっかの大学の先生、名誉教授とかも存在しないとか言って…裁判とか起こしてましたけど、それはもう全然事実誤認です…”と言っています。
 また、動画の中でも言っていますが、「私の研究室では限界希釈法で新型コロナウイルスの単離は行っています」とのことです。
 2月4日の記事で、ロンドンのロイヤルフリー病院の管理された施設で行われた「COVID-19 ヒューマンチャレンジ研究」を紹介しました。ワクチン未接種かつSARS-CoV-2の感染経験のない18歳から30歳の健康な男女36名のボランティアに、少量のウイルスを鼻から滴下し、2週間にわたって臨床スタッフが注意深く観察するという研究で、“男女36名のボランティアの中の18名が感染、13人の感染者は一時的に嗅覚が失われたものの、重篤な有害事象は無かった”ということでした。
 この実験から、COVID-19の症状は新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)が原因であることが実証されたのです。
 宮沢孝幸氏は、「私の研究室では…新型コロナウイルスの単離は行っています」と言っていますが、「コッホの三原則は満たされていません」とも言っています。「単離したウイルスをヒトに感染させて病気が発症するのかを確認するというのが倫理的なハードルが高い」からだと思いますが、先の「COVID-19 ヒューマンチャレンジ研究」はこのハードルをクリアしているのです。
(竹下雅敏)
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