25/7/1 フルフォード情報英語版:偽りだった米国とカナダの独立記念日が間もなく本物になるかもしれない

 今週のフルフォードレポートはいつもより丸一日遅れて掲載されました。その理由はハッキングを受けたためだと語っています。また、カナダでの検閲の実態について、検閲はすでに「広範囲に蔓延している」らしく、フルフォード氏がイランの記事を読むのに、「仮想プライベートネットワーク(VPN)を使い、インドにいるふりをしなければならなかった」と漏らしています。
 シオニストと巨大企業、そして連邦準備制度理事会の所有者であるロスチャイルドらのために働いているとされるトランプ大統領。彼は「米軍の大部分を支配しているわけではない」として、それに関する情報を載せています。
  • 国家情報長官トゥルシー・ギャバードが「イランは核兵器を開発していない」と議会に伝えたことは、米軍が最近のイラン攻撃を阻止しようとした明確な表れである。
  • 米軍はイランに対し、爆撃が行われる正確な場所と時間を事前に伝えていた。明らかに、B2爆撃機を運用できる空軍内の一派が、他の大きな派閥の意向に反してイランを攻撃しようとしていた
  • イラン側も報復としてカタールにある米軍基地への攻撃について、正確な警告を事前に出していた。その後、米軍とイラン軍は互いに対する攻撃を停止するよう命じ、停戦に合意した。
 イスラエルは現在、被害状況を隠そうと必死なようです。イスラエルでは、「イランのミサイルで攻撃された建物の映像や写真をイスラエルで投稿すること」は違法であり、「投稿すれば、刑務所行きになる」らしい。実際の被害としては、「先端技術の65%から75%を失った。」「死傷者10万人以上である。」とありました。また、イスラエルの軍事病院やアパートの地下には、軍事基地やミサイルを格納したサイロ、シェルターが設けられていたらしく、そこを攻撃されたようです。「イスラエルが経済的に回復するには20年はかかるだろう」と言っています。
 イエメンのフーシ派やイランによって撃墜された米国製ドローンやイスラエルのF-35戦闘機は、中国に送られて技術が解析・複製されており、「中国は現在、軍需産業複合体の最新技術をすべて手に入れている」とされているようです。
 中国には、「1100以上のゴミ焼却発電施設があり、1日に80万トン以上のゴミを焼却して発電し、あふれかえる埋め立て地を減らしている。…残渣はセメントの原料として活用されている」そうで、その結果、「ゴミが不足し始めている」そうです。以前書いた、スウェーデンのゴミ発電のことを思い起こしました。
 以下、その他のトピックです。
  • トランプによるイラン攻撃は、カナダとアメリカの独立運動を後押ししている。
  • 新たな人口調査によれば、昨年10月以降、ガザではおよそ37万7000人のパレスチナ人が行方不明となっており、その約半数が子供である。
  • ロシアと中国はすでにイランに武器と原子炉建設のための核物質を供給している。
  • イスラエルが再びイランへの侵略を仕掛けようとすれば、ロシアや中国、北朝鮮が即座に介入し、イスラエルという国は消滅するだろう。
  • 世界人口の上位1%の富裕層は、実質的に少なくとも33.9兆ドルの資産を得ており、これは「年間の世界的な貧困を22回以上も終わらせるのに十分な額である」
  • イラン政府がイスラエルによるアメリカへの大規模な偽旗作戦を阻止したと報じている。その狙いはイランのせいにしてアメリカ国民を戦争準備に駆り立てることだった。
  • ブレイズ・メトレウェリが次期MI6長官に任命された際、彼女が悪名高いナチス協力者コンスタンティン・ドブロボルスキーの孫娘であることが明らかになった。
  • ペイパルなどを創設した億万長者ピーター・ティールの考えを推進する大規模なメディアキャンペーンが行われている。…彼の解決策はトランスヒューマニズムであり、簡単に言えば、テクノロジーを使ってこの世での不死を求めることである。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:偽りだった米国とカナダの独立記念日が間もなく本物になるかもしれない
転載元)

西側軍内部における多数派の意見


The fake US and Canadian independence celebrations may soon become real
By
Benjamin Fulford
July 1, 2025
6 Comments
Anybody who has been watching the desperate Israeli boot licking antics of US President Donald Troop has probably given up hope the United States will again become an independent nation. Independence Day has now become a time to protest, not celebrate, Why else would the government install large anti-scale barriers around the White House and the Treasury building in time for July 4th?
イスラエルに必死で媚びるドナルド・トランプ米大統領の言動を見て、アメリカが再び独立国家になるという希望を捨てた人も多いだろう。今や『独立記念日』は祝う日ではなく、抗議する日になっている。それでなければ、政府が7月4日に合わせてホワイトハウスや財務省の周囲に巨大な防壁バリケードを設置する理由などあるはずがない。



A similar situation exists in Canada, where an openly Nazi administration is carrying out a wave of censorship so extreme that it puts the old Soviet Union to shame. カナダでも同様の状況が見られる。公然とナチス政権が、旧ソ連顔負けの極端な検閲を次々と実行している。

Do not despair, the attack on Iran by an obviously fake Trump has actually boosted the cause of independence for Canada and the US. It has created a critical mass in the intelligence and military who know their Israeli flag-waving bosses are traitors who need to be arrested. 絶望することはない。明らかに偽物のトランプによるイラン攻撃は、カナダとアメリカの独立運動を後押ししている。この攻撃によって、イスラエルの旗を振る上層部が逮捕されるべき裏切り者であると認識する情報機関や軍内部の勢力が、ついに臨界点に達したのである。

West Point Graduate and well- connected analyst Joachim Hagopian summarizes the majority opinion in the Western military as follows: 米陸軍士官学校の卒業生で人脈の広いアナリスト、ヨアヒム・ハゴピアンは、西側軍内部における多数派の意見を次のように要約している。:

Most people today are finally realizing that the existing power structure is extremely corrupt and morally gone totally astray against the human race. With the Israeli Defense Force soldiers now openly admitting that they are being ordered to cold-bloodedly slaughter starving Palestinian kids lining up for food, on top of the Israel-US war of aggression lined up on the wrong side of history illegally attacking Iran has grave consequences coming to these terrorist rogue states Israel and US. Those with the most wealth controlling their selected pawns in government with open bribery and sexual blackmail extortion are fast heading towards full public exposure. 2025 is the year of reckoning when the flood of all these atrocious crimes are pouring out like never before. For way too many decades, Israel has blatantly used AIPAC (American Israel Public Affairs Committee) as clear violation of the Foreign Agency Registration Act (FARA). As by far the vilest nation pariah on earth, Israel is also being exposed like never before.
今日、多くの人々がようやく気づき始めている――現在の権力構造は極めて腐敗し、人類に対する道徳的背信の極みにあるということを。イスラエル国防軍の兵士たちが、飢えたパレスチナの子供たちを冷血に虐殺するよう命じられていることを公然と認めるなか、イスラエルとアメリカによる侵略戦争が歴史の誤った側に立ち、イランを不法に攻撃している事実は、両国に深刻な結果をもたらすだろう。政府内の手先を賄賂や性的スキャンダルによる脅迫で操る超富裕層は、まもなく完全に公に晒されることになる。2025年は、これら凶悪な犯罪の数々がこれまでになく噴出する『清算の年』となる。何十年にもわたり、イスラエルは米国イスラエル公共問題委員会(AIPAC)を利用し、外国代理人登録法(FARA)に明白に違反してきた。そして今、世界最悪のならず者国家であるイスラエルもまた、かつてないほどにその本性を暴かれつつある。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

The big club that you and I ain’t in, exposed by comedian George Carlin decades ago, is no longer impenetrably sealed off and protected from public knowledge any more. All those household names of famous icons living their lives above the law as child rapists are no longer able to hide in high places with so much Epstein and P Diddy evidence emerging, and now on the loose. 何十年も前にコメディアンのジョージ・カーリンが暴露した、あなたや私が属さない大きな特権階級は、もはや完全に封じられて一般の知るところから隠されているわけではない。エプスタインやP・ディディに関する証拠が次々と明るみに出て解き放たれたことで、児童虐待者として法の上にあるとされてきた著名人たちは、高い地位に隠れ続けることができなくなっている。
https://thegovernmentrag.com/articles/from-jewish-state-founding-rothschild-bankers-wars-to-todays-us-israel-hegemon-collapse/

The military police in Canada, the UK, the US etc. are being issued with a Writ of Mandamus. This is a court order that compels a government official or entity to perform a duty they are legally required to fulfill. カナダ、イギリス、アメリカなどの軍警察には、マンダマス令状が発せられている。これは、政府の役人や機関に対して、法的に果たすべき義務の履行を強制する裁判所の命令である。

The order says the military is legally obliged to take action against a criminal group that illegally seized control over civilian governments in the West. These criminals are trying to kill the populations they rule over. There is plenty of evidence for this that will hold up in any real court of law. この命令は、軍が法的に義務を負い、西側の民間政府を不法に掌握した犯罪集団に対して行動を起こすべきことを示している。これらの犯罪者たちは、自分たちが支配する国民を殺害しようとしている。その証拠は十分に揃っており、実際の裁判所でも通用するものだ。

We recommend that any of our readers in a position to do so, also present a Writ of Mandamus to their local military police. The more people do so, the more likely it will be that the military police rank and file can overcome compromised generals and enforce the law, as is their duty. 可能な読者には、地元の軍警察に対してもマンダマス令状を提出することを勧める。多くの人がこれを行えば、軍警察の現場兵士たちが裏切りに染まった将軍たちを制して、本来の職務である法の執行を果たせる可能性が高まる。


新しいトランプと、アメリカを支配するネタニヤフ


As evidence of a hijacked civilian government, let us start with the new Donald Trump who has appeared recently. Take a look at these photographs from the recent NATO meeting. President Donald Trump is 6-feet-3-inches according to his annual physical exam in April. Standing next to him is 6’2″ King Willem-Alexander and 5’10” Queen Maxima of the Netherlands. From height alone we can tell this is not the real Trump. The one at NATO seems to be taller than the short fat Trump usually trotted out by the Zionists so it looks like they upgraded their fake Trump with a new avatar. 乗っ取られた民間政府の証拠として、最近登場した新しいドナルド・トランプから始めよう。これらは先日のNATO会議の写真である。ドナルド・トランプ大統領は、4月の年次健康診断によれば、身長6フィート3インチ【約190cm】である。隣に立つのは、身長6フィート2インチ【約188cm】のオランダ国王ウィレム=アレクサンダーと、身長5フィート10インチ【約178cm】の同国のマクシマ王妃だ。身長だけでも、本物のトランプではないことがわかる。NATOに現れたトランプは、シオニストがいつも連れ出す背の低い太ったトランプよりも背が高く、新たなアバターにアップグレードされたように見える。



Polish intelligence inform us the Trump who went the NATO summit promised to protect Europe from Russia and said Russia was targeting countries other than Ukraine. ポーランドの情報機関によると、NATO首脳会議に出席したトランプは、ヨーロッパをロシアから守ると約束し、ロシアはウクライナ以外の国々も狙っていると述べたという。

The real Trump says the real US military is not going to fight Russia to protect the fascist EU and says Russia is not a threat. 本物のトランプは、本物の米軍がファシストのEUを守るためにロシアと戦うつもりはないと言っている。ロシアは脅威ではない。

Even those people who have trouble with the idea there is more than one Trump realize the Trump who has appeared ever since Israel attacked Iran has acted more like a Zionist stooge than a US President. The most blatant example is a message on his Truth Social platform saying the corruption trial in Israel of crime minister Benyamin Netanyahu “should be CANCELLED, IMMEDIATELY, or a Pardon given to a Great Hero”, after the end of a 12-day war with Iran. 複数のトランプが存在するという考えに抵抗がある人でさえ、イスラエルがイランを攻撃して以来登場したトランプは、アメリカ大統領というよりむしろシオニストの手先のように振る舞っていることに気づいている。その最も明白な例は、彼のトゥルースソーシャルでの投稿で、イランとの12日間の戦争が終わった直後に、犯罪者ベンヤミン・ネタニヤフのイスラエルでの汚職裁判は「ただちに中止されるべきであり、あるいは偉大な英雄に恩赦が与えられるべきだ」と述べたことである。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

https://www.rte.ie/news/world/2025/0626/1520487-israel-netanyahu/
It turns out “Truth Social” actually means “Anti-Social Lies” where a US President supports a genocidal mass murderer. 結局のところ、『トゥルース・ソーシャル』とは、実際には『反社会的な虚偽』という意味になっており、米大統領が大量虐殺を行う殺人者を支持する場となっている。

In case you still haven’t figured out Netanyahu is a mass murderer “A new population study published via Harvard Dataverse estimates that nearly 377, 000 Palestinians are unaccounted for in Gaza since October — around half of them children. ” それでもなおネタニヤフが大量虐殺者であることがまだ分からないのなら、次の事実をよく見てほしい。「ハーバード・データバースを通じて発表された新たな人口調査によれば、昨年10月以降、ガザではおよそ37万7000人のパレスチナ人が行方不明となっており、その約半数が子供である。
https://nationalfile.com/palestinians-unaccounted-for/
“Netanyahu has control over the US – that’s something you have to understand. Netanyahu has more control over Congress than Trump, ” says Colonel (soon to be Field Marshal) Douglas MacGregor. Since Trump attacked Iran on behalf of Israel -even though 85% of Americans were opposed to it- he proved who his bosses are. 「ネタニヤフがアメリカを支配していることは理解しておくべきだ。ネタニヤフはトランプよりも議会を掌握している。」と語るのは、まもなく元帥に昇進するダグラス・マクレガー大佐である。トランプは、アメリカ国民の85%が反対していたにもかかわらず、イスラエルのためにイランを攻撃したことで、自らの主人が誰なのかを明確に示したのである。

MacGregor explains that if the US or another satellite state of Israel does not do what Netanyahu orders, it may become the target of a nuclear attack by Israel. Israel is a small country with problems and it behaves as if it were a power and a strongman – and this is dangerous – says the colonel. マクレガー大佐はこう説明している――アメリカやイスラエルの衛星国がネタニヤフの命令に従わなければ、イスラエルによる核攻撃の標的にされる可能性がある。イスラエルは問題を抱えた小国でありながら、自らを大国や強国であるかのように振る舞っている――それこそが危険なのだと大佐は語っている。
https://www.youtube.com/watch?v=947_ptGnAyc
If that is the case Colonel, please ask your own military contacts to arrest the Israeli flag waving traitors in Congress. Do not worry about the Israeli “Samson Option” threat to nuke the whole world. It has been neutralized and Israel has been destroyed (see below for details). もしそれが事実であるなら、大佐、ご自身の軍内部の人脈を通じて、イスラエルの旗を振っている議会の裏切り者を逮捕するよう求めてほしい。全世界を核攻撃するというイスラエルの『サムソン・オプション*』の脅威については心配無用だ。それはすでに無力化されており、イスラエルは破壊されている(詳細は以下を参照)。

The Khazarian Mafia’s fake Trump is now lying outright by saying the attack he ordered on Iran’s nuclear facilities totally wiped them out so there is no need for any more attacks. That is his cover story to explain why the US military is now disobeying him and refusing further attacks on Iran. ハザール・マフィアの偽トランプは、イランへの攻撃で核施設は完全に破壊されたため、これ以上の攻撃は不要だと公然と嘘をついている。これは、米軍が彼の命令に従わず、イランへのさらなる攻撃を拒否している理由を説明するための見せかけの話である。

So, the question we need to ask is where is the real Trump (the one who appears with Melania) and why is he allowing this degenerate fake Trump show to go on? そこで、私たちが問うべきは、本物のトランプ(メラニアと一緒に登場する人物)はどこにいるのか、なぜ彼はこの退廃的な偽トランプショーを許しているのか、ということだ。

Basically, we are dealing with two powerful factions each with their own Trump and their own agenda. The Trump we have seeing recently is obviously controlled by the Zionists their mega corporations. They are powerful enough to place their own fake in the White House and send him to NATO meetings. 基本的に、私たちはそれぞれ独自のトランプと独自の計画を持つ二つの強力な派閥を相手にしている。最近目にしているトランプは明らかにシオニストと彼らの巨大企業によって操られている。彼らは自分たちの偽物をホワイトハウスに据え、NATO会議に送り込むほどの力を持っている。

This Trump clearly works for the Rothschild etc. owners of the Federal Reserve Board because he is now threatening to cut off Israel’s money supply if they jail Netanyahu. https://www.thegatewaypundit.com/2025/06/new-president-trump-issues-serious-veiled-threat-israel/ このトランプは明らかに連邦準備制度理事会の所有者であるロスチャイルドらのために働いている。なぜなら彼は今、ネタニヤフが投獄されればイスラエルへの資金供給を断つと脅しているからだ。

However, this Trump does not control most of the US military. There is plenty of evidence for this. For example, the US military obviously tried to stop the recent attack on Iran by having Director of National Security Tulsi Gabbard tell Congress Iran is not developing a nuclear weapon. She was joined by colleagues from the CIA, DIA, FBI, NSA etc. and was speaking for all 18 organizations making up the US intel community. しかし、このトランプは米軍の大部分を支配しているわけではない。その証拠はいくらでもある。たとえば、国家情報長官トゥルシー・ギャバードが「イランは核兵器を開発していない」と議会に伝えたことは、米軍が最近のイラン攻撃を阻止しようとした明確な表れである。彼女にはCIA、DIA【国防情報局】、FBI、NSA【国家安全保障局】などの同僚たちも同調しており、米国の情報機関を構成する18の組織すべてを代表して発言していた。
https://www.youtube.com/watch?v=nOhOqjx1y18&t=4s
As further evidence, the US military told Iran in advance of exactly where and when the bombing would take place. Clearly there was an air force clique with access to B2 bombers that was going to bomb Iran against the will of a huge faction. This faction warned Iran of the attack because they were against it and wanted to avoid World War III. その証拠に、米軍はイランに対し、爆撃が行われる正確な場所と時間を事前に伝えていた。明らかに、B2爆撃機を運用できる空軍内の一派が、他の大きな派閥の意向に反してイランを攻撃しようとしていたのである。この派閥がイランに警告したのは、攻撃に反対し、第三次世界大戦を避けたかったからである。

Not only that, the Iranians responded by giving exact warning of their retaliatory attack against the US Air Base in Qatar. After this, the US and Iranian military ordered a cease fire against each other. This cease fire does not apply to Israel, according to Iranian officials. それだけではなく、イラン側も報復としてカタールにある米軍基地への攻撃について、正確な警告を事前に出していた。その後、米軍とイラン軍は互いに対する攻撃を停止するよう命じ、停戦に合意した。なお、イラン当局によれば、この停戦はイスラエルには適用されないという。

We also heard the real Trump has been recently spotted at the Pitufik (formerly Thule) Space Base in Greenland. 本物のトランプが最近、グリーンランドのピツフィク(旧トゥーレ)宇宙軍基地で目撃されたとの情報もある。

Our Space Force sources tell us they were unable to stop the Zionist or Satanist attack on Iran but did manage to prevent attempts to use this attack to start all out nuclear war. They also realized letting Israel shoot itself in the foot with the unpopular attack would help speed up the demise of that rogue state. 宇宙軍の情報筋によると、彼らはシオニストや悪魔崇拝者によるイラン攻撃を止めることはできなかったものの、この攻撃を利用して全面的な核戦争を引き起こす企てを阻止することに成功したという。彼らはまた、イスラエルが支持を失うような攻撃で自滅することが、このならず者国家の終焉を早めると気づいた。


大敗を喫したイスラエル


The Israelis are now desperately struggling to hide their defeat. Did you know it’s illegal to post videos or photos of buildings hit by Iranian missiles in Israel? If you post photos of smoldering buildings, infrastructure, or military bases, you’ll go to jail. This is how the government controls the narrative and convinces the public that it is winning a war that it is actually losing. イスラエルは今、敗北を隠そうと必死だ。イランのミサイルで攻撃された建物の映像や写真をイスラエルで投稿することが違法だとご存知だろうか。焼け焦げた建物やインフラ、軍事基地の写真を投稿すれば、刑務所行きになる。これが、政府が情報を操作し、実際には敗れている戦争を勝っていると国民に信じ込ませる手法である。
https://www.frontnieuws.com/hier-is-het-bewijs-dat-israel-de-oorlog-heeft-verloren/
Despite such massive censorship in the West, it is clear Israel just suffered a massive defeat. People are only just beginning to figure out how massive it was. As this report from the Defense Intelligence Agency shows, Israel lost 65-to75% ofits advanced technology.its advanced technology. 西側での大規模な検閲にもかかわらず、イスラエルは大敗を喫したことは明らかだ。人々はその甚大さをようやく理解し始めている。国防情報局の報告によれば、イスラエルは先端技術の65%から75%を失った。

Here is the report: 以下はその報告である。:

Approximately 7, 5 k top Israeli scientists, engineers and nuclear physicists were killed. 65-75% of the advanced Israeli technology has been wiped out. They are most likely set back by a generation.
およそ7,500人のイスラエルのトップ科学者、技術者、核物理学者が死亡した。先端技術の65%から75%が消失し、イスラエルはおそらく一世代分の後退を余儀なくされている。

Physical casualties 100 k plus. 死傷者10万人以上である。

Life loss is in excess of 75k. 死者は7万5千人を超えている。

There are 50k Israelis unaccounted for. 5万人のイスラエル人が行方不明となっている。

What the Israelis accused the Palestinians of doing they were doing it themselves. The military hospitals the Iranians bombed were actually military bases with Israeli nuclear scientists and engineers working in underground facilities. They also had silos with missiles stored under the hospitals. They were destroyed. The Iranians did not bomb any civilian hospitals. イスラエルがパレスチナ人を非難していた行為は、実は自分たちがやっていたことだったのだ。イランが爆撃した軍事病院は、実際には軍事基地であり、地下ではイスラエルの核科学者や技術者が活動していた。また、その病院の地下にはミサイルを格納したサイロも存在し、それらは破壊された。イランは民間の病院を一切攻撃していない。

By Israeli law, every apartment building must have a bomb shelter/ bunker underneath. The high-rise apartment buildings collapsed from the missile attacks. All the people were trapped in the bunkers. All are dead. イスラエルの法律では、すべてのアパートには地下に防空壕/シェルターを設けることが義務づけられている。今回のミサイル攻撃で高層アパートが崩壊し、人々は地下のシェルターに閉じ込められて全員が死亡した。

There were missile silos underneath the parks next to the high-rise apartment complexes. They were destroyed by Iranian missiles. 高層アパートの隣にある公園の地下にはミサイルサイロが設置されていた。それらはイランのミサイルによって破壊された。

Haifa port was destroyed. The oil refinery in Haifa was almost completely destroyed. Nearly 2, 5 k workers gone. ハイファ港は破壊された。ハイファの製油所もほぼ完全に破壊され、およそ2500人の作業員が亡くなった。

The electrical generators supplying the power to Haifa and Tel Aviv were destroyed. ハイファとテルアビブに電力を供給していた発電施設は破壊された。

The military headquarters and bases were destroyed with 3-5 k military gone. 軍の司令部と基地が破壊され、3~5千人の兵士が死亡した。

Microsoft headquarters in Beersheba was destroyed, along with everyone inside at the time. ベエルシェバ*にあるマイクロソフト本社は、そのとき中にいた全員もろとも破壊された。

The biological warfare center was destroyed along with 1, 500 scientists inside. 生物兵器研究センターは、中にいた1500人の科学者たちとともに破壊された。

Weissman institute was destroyed with whoever was inside. ワイスマン研究所は、中にいた者たちと一緒に破壊された。

Mossad headquarters destroyed along with whoever was inside. モサド本部は、中にいた人間もろとも破壊された。

Ben Gurion Airport badly damaged with many people killed who were inside. ベングリオン空港は甚大な被害を受け、空港内にいた多くの人々が死亡した。

Israel lost 40% of is scientists, which is their knowledge base. イスラエルは科学者の40%を失っており、それは彼らの知識基盤の喪失を意味している。

Meanwhile, The Israelis killed 4 Iranian nuclear scientists. 一方で、イスラエルはイランの核科学者4人を殺害した。

It will take up to 20 years for Israel to recover economically. イスラエルが経済的に回復するには20年はかかるだろう。

They have closed the borders to stop the remaining Israelis from fleeing. 残ったイスラエル人の逃亡を防ぐために、国境は封鎖されている。

The Yemen Houthis shot down US made drones during the conflict. The downed drones were sent to China where they are replicating the technology. The downed Israeli F-35’s shot down by Iran, are already in the possession of China. China now has all the latest technology from the Military Industrial Complex. イエメンのフーシ派は紛争中に米国製ドローンを撃墜した。撃墜されたドローンは中国に送られ、同国はその技術を複製している。イランによって撃墜されたイスラエルのF-35戦闘機もすでに中国が保有している。中国は現在、軍需産業複合体の最新技術をすべて手に入れている。

America is negotiating with Iran from weakness not strength. The truth is being reversed in the media as always. アメリカは強さではなく弱さからイランと交渉している。真実はいつものようにメディアによってねじ曲げられている。

Russia and China are already supplying weapons, and the nuclear material to assist in building nuclear reactors for Iran. Iran doesn’t need to do anything. They have a strategic partnership treaty between them, which also includes North Korea. ロシアと中国はすでにイランに武器と原子炉建設のための核物質を供給している。イランは何もする必要がない。各国間には戦略的パートナーシップ条約が結ばれており、そこには北朝鮮も含まれている。

If Israel attempts to start aggressions again against Iran; Russia, China and North Korea are on standby to intervene and the State of Israel will cease to exist. イスラエルが再びイランへの侵略を仕掛けようとすれば、ロシアや中国、北朝鮮が即座に介入し、イスラエルという国は消滅するだろう。

In addition to this, Iranian sources inform us that now Turkey, Egypt and Saudi Arabia have joined with Iran against Israel. They all support replacing the racist state of Israel with the multi-ethnic, multi-religious state of Judea. It is definitely game over for Israel. イランの情報筋によれば、これに加えてトルコ、エジプト、サウジアラビアがイランと共にイスラエルに対抗しているという。彼らは皆、人種差別国家イスラエルを多民族・多宗教国家ユダヤに置き換えることを支持している。イスラエルにとっては、もはやゲームオーバーであることは間違いない。

Inside Israel’s US colony the “Trump” betrayal of his MAGA support base in exchange for MIGA (Make Israel Great Again) has sent the talking heads spinning for an explanation. イスラエルの米国植民地内では、『トランプ』が自らのMAGA支持層を裏切り、代わりにMIGA(イスラエルを再び偉大にする)を掲げたことで、評論家たちは説明に窮している。

In what amounts to a truth bomb for the mainstream media, (to me Russia Today is mainstream) analyst Max Blumenthal notes: 主流メディアに対する衝撃の真実として(私にとってはロシア・トゥデイも主流メディアだが)、アナリストのマックス・ブルメンタールは次のように指摘している。:


‘Trump was absorbing basically Israeli disinformation about Iran’s nuclear program’ via CIA head John Ratcliffe, WH chief of staff Susi Wiles, and CENTCOM head Michael Kurilla. ” 「トランプは基本的に、イラン核計画に関するイスラエルの偽情報を、ジョン・ラトクリフCIA長官、スージー・ワイルズ首席補佐官、マイケル・クリラ中央軍司令官らを通じて吸収していた。」


“Trump opened a Pandora’s box that threatens to destroy his legacy before it’s even over [because] points of leverage on Trump administration are enormous as he’s being pressured to go back into Iran.” Blumenthal notes. 「トランプはパンドラの箱を開けてしまった。彼のレガシー(政治的遺産)はまだ完成すらしていないのに、それが破壊されかねない。というのも、トランプ政権はイランへの再介入を迫られており、その影響力は極めて大きいからだ。」とブルメンタールは指摘している。

So there you go military police, the names of three senior officials who lied to the US military in order to try to start a nuclear war. If you are one of these people’s bodyguards, you are legally obliged to arrest them and take them to the military police. さあ、憲兵の諸君――ここに、核戦争を引き起こそうと米軍に嘘をついた3人の高官の名前がある。もしあなたがこの人物たちの護衛のひとりなら、法的に彼らを逮捕し、憲兵隊に引き渡す義務がある。

If the police need more reasons, here is one from Australia. The government there compiled world-class clinical data and biological samples from more than 10, 000 people regarding the use and potential harms of the Covid “vaccines. ” Now the government is illegally trying to destroy that data. This is because it proves the government there murdered a substantial portion of its population. Similar crimes took place in many countries. THIS IS MASS MURDER. If transnational criminals are killing millions of unarmed citizens, then the military is obliged to defend these people, especially if they are the citizens of their own country. 警察がさらなる理由を必要としているなら、オーストラリアからのものを紹介しよう。同国政府は、コロナ『ワクチン』の使用とその潜在的な害に関して、1万人以上から収集した世界水準の臨床データと生物学的サンプルをまとめていた。ところが現在、政府はそのデータを違法に破棄しようとしている。なぜなら、それが政府による大量殺人――国民の相当数を殺害したという証拠になっているからである。同様の犯罪は多くの国々で行われた。これは大量殺人である。もし国境を越えた犯罪者たちが何百万人もの非武装の市民を殺しているのだとすれば、軍にはこれらの自国民を守る義務がある。
https://phillipaltman.substack.com/p/panic-as-australia-races-to-hide

適切な金融システムであれば世界の貧困を22回以上も終わらせられる


In a sign the Defense Advanced Research Project (DARPA) and DOD agencies are fighting against the fake Trump, their spokesman Elon Musk says Trump’s “utterly insane” and “destructive, big, beautiful bill” will “destroy millions of jobs in America and cause immense strategic harm to our country! ” and lead to “debt slavery. ” 国防高等研究計画局(DARPA)や国防総省の諸機関が偽トランプに対抗している兆候として、彼らの代弁者であるイーロン・マスクは、トランプの「まったく正気とは思えない」「破壊的で、大きく美しい法案」は「アメリカで数百万の雇用を失わせ、国家に甚大な戦略的損害を与える!」、さらに「債務奴隷制をもたらす」と警告している。
https://www.mediaite.com/media/news/breaking-elon-musk-calls-for-new-political-party-to-stop-trumps-insane-spending-bill/ https://sputnikglobe.com/20250629/trumps-budget-bill-leads-us-into-debt-slavery—musk-1122359730.html? ysclid=mci60zoqdn759035368
The fact a de facto military spokesman refers to “debt slavery” is a sign the Pentagon is aware the financial system now in use in the US is Babylonian debt slavery. The Dragon Family is standing by with the funds needed to permanently end this slavery and the military is aware of this offer. 事実上の軍報道官が『債務奴隷制』という言葉を用いていることは、現在アメリカで使われている金融システムがバビロニア式の債務奴隷制であると国防総省が認識している証拠である。ドラゴンファミリーはこの奴隷制を永久に終わらせるために必要な資金を用意しており、軍もこの提案を把握している。

The FRB meanwhile, is try to postpone bankruptcy yet again by basically telling banks to increase their leverage far above the already unsustainable levels. 一方、連邦準備制度理事会(FRB)は破産を再び先延ばしにしようと、銀行に対してすでに持続不可能な水準をはるかに超えるレバレッジの増大を指示している。
https://www.zerohedge.com/markets/fed-moves-relax-key-capital-rule-big-banks-support-treasury-markets
So basically the people behind the fake Trump and his “big, beautiful bill” just want to print more funny money to keep the circus going. 基本的に、偽トランプと彼の『大きく美しい法案』の背後にいる連中は、この茶番劇を続けるために、もっとインチキなお金を刷りたいだけなのである。

This fraudulent system steals from the poor and the middle class and gives to the ultra-rich: この詐欺的なシステムは、貧しい人々や中産階級から搾取し、超富裕層に富を与えている。:

The wealth of the world’s 3, 000 billionaires has surged by $6. 5tn (£4. 8tn) in real terms over the past decade, according to Oxfam, equivalent to 14. 6% of global output.
オックスファムによると、世界の3000人の億万長者の富は、過去10年間で実質ベースで6.5兆ドル(4.8兆ポンド)増加しており、これは世界の総生産の14.6%に相当する。

In total the richest 1% of the global population has gained at least $33. 9tn in real terms, which the charity said was “enough to end annual global poverty 22 times over”. 世界人口の上位1%の富裕層は、実質的に少なくとも33.9兆ドルの資産を得ており、これは「年間の世界的な貧困を22回以上も終わらせるのに十分な額である」と慈善団体は述べている。
https://www.theguardian.com/news/2025/jun/26/billionaires-wealth-oxfam-report

In other words with a proper financial system, we could have ended world poverty 22 times over just last year alone! 言い換えれば、適切な金融システムであれば、昨年だけで世界の貧困を22回以上も終わらせることができたのだ!

This is not just about poor economic management. The mega corporations and their FRB owners have a long history of deliberately ripping us off. In a recent example Senator Josh Hawley grilled witnesses over big insurance companies hiring McKinsey to design schemes that defraud policyholders. Under questioning, experts confirmed the program was “incredibly successful” at systematically ripping off Americans every day. Hawley says people behind this corruption need to go to prison. これは単なる経済管理が悪いだけの話ではない。巨大企業とその連邦準備制度理事会(FRB)所有者は、長年にわたり故意に私たちから搾取してきた。最近の例では、ジョシュ・ホーリー上院議員は、大手保険会社がマッキンゼー*を雇い、契約者を欺く仕組みを設計している件について証人を厳しく追及した。専門家たちは質問の中で、そのプログラムが「毎日アメリカ人を組織的に騙すのに非常に成功している」と認めた。ホーリー議員は、この腐敗の背後にいる者たちは刑務所に送られるべきだと述べている。


Of course these ultra-rich are trying to keep the increasingly poor masses under control by getting them to fight each other. Below are a couple of recent examples: もちろん、こうした超富裕層は、ますます貧しくなる大衆を互いに争わせることで支配し続けようとしている。以下に最近の例をいくつか示す。

Here is a video of the current ethnic replacement atmosphere in Dublin. 現在のダブリン*での民族入れ替わりの様子を動画で紹介しよう。


Next is an article about London but it could be any major Western city these days: 次はロンドンに関する記事だが、最近の西側の主要都市ならどこでも起こりうる話である。

The Rampant Street Crime. One alleged rape every hour. Homeless beggars. And demographic changes that have made the city unrecognizable. With a heavy heart, Matt Goodwin says [enter the name of any major Western city] is over. 激増する路上犯罪。1時間に1件のレイプが報告されている。路上のホームレスの物乞い。そして、都市の姿を一変させた人口構成の変化。マット・グッドウィンは重い気持ちで、[西側の主要都市名を入れてください]はもう終わったと言っている。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-14852003/Rampant-street-crime-One-alleged-rape-hour-Homeless-beggars-demographic-changes-city-unrecognisable-heavy-heart-MATT-GOODWIN-says-London-OVER.html

監視社会とナチス型の思想統制


None of this is accidental. As Polish intelligence notes: これらはすべて偶然ではない。ポーランドの諜報筋は次のように指摘している。:

The logic echoes the Kalergi Plan, a once-dismissed “conspiracy theory” rooted in real writings: that the future of Europe would be managed by dissolving nations, eroding, and creating a population easier to govern—uniform, uprooted, and dependent. その論理はかつては『陰謀論』として退けられていたが、実際の文献に基づくカレルギー計画を想起させる。それは、国家という枠組みを解体し、文化を浸食し、依存的で支配しやすい存在に変えていくことで、ヨーロッパの将来を管理しようとするものである。

A destabilized society does not rebel, it pleads for order. And when fear dominates, control becomes effortless. 不安定化した社会では反乱は起こらず、秩序を求める。そして恐怖が支配するとき、支配は容易になる。

Polish CitizenGo activist Sebastial Lukomski warns “The European Union is ceasing to be a community of nations and becoming a centralized control machine. The most telling example is the EU Digital Services Act (DSA). ポーランドのCitizenGo*活動家セバスティアン・ルコムスキーは警告している。「EUは国家の共同体であることをやめ、中央集権的な支配機構へと変貌しつつある。その最たる例が、EUデジタルサービス法(DSA)である。」

The EU funds a vast network of ‘fact checkers’, NGOs and university projects whose real aim is to promote a single prevailing narrative and suppress anything that challenges it…. As things stand, you or I could be the next to be put on trial for what we have posted, shared, or dared to say out loud. ” EUは、膨大な数の『ファクトチェッカー』やNGO、大学のプロジェクトに資金を提供しているが、その本当の目的は、唯一の支配的な言説を推進し、それに異議を唱えるあらゆるものを抑圧することにある…。現状では、私たちの誰もが、投稿した内容や共有した情報、あるいは口にした言葉のせいで裁かれる可能性があるのだ。

He is not kidding. I discovered how intense censorship is in Canada after moving back from Japan. News that I could access there is censored here. For example, the Tehran Times reports the Iranian government stopped a massive false flag attack by Israel on the United States. The idea was to get Americans ready for war by blaming it on Iran. Instead, the Iranians warned their American counterparts and it was stopped. 彼は冗談を言っているわけではない。日本からカナダに戻って初めて、検閲の厳しさを実感した。日本でアクセスできていたニュースが、こちらでは検閲されている。例えば、テヘラン・タイムズは、イラン政府がイスラエルによるアメリカへの大規模な偽旗作戦を阻止したと報じている。その狙いはイランのせいにしてアメリカ国民を戦争準備に駆り立てることだった。しかし、イラン側はアメリカ側に警告し、その計画は阻止された。

You would think Israel planning to attack the US and blame it on Iran would be a big story but, at the time of this writing the article was not available on the Canadian internet. イスラエルがアメリカを攻撃し、それをイランのせいにする計画を立てていたという話は大きなニュースになるはずだが、この記事を執筆している時点では、カナダのインターネット上では閲覧できなかった。
https://www.tehrantimes.com/news/514958/No-power-can-defeat-Iran-military-stratrategist
It is not just Middle Eastern news that is censored. This article from a British Newspaper about the US trade deficit was censored in Canada. I had to use a virtual private network and pretend I was in India to read it: 検閲されるのは中東のニュースだけではない。アメリカの貿易赤字に関するイギリスの新聞のこの記事も、カナダで検閲されていた。私はそれを読むために、仮想プライベートネットワーク(VPN)を使い、インドにいるふりをしなければならなかった。

“Humiliation for Donald Trump as US trade deficit increases to £70 billion despite tariffs. ” 「関税にもかかわらず、米国の貿易赤字が700億ポンドに増加し、ドナルド・トランプは屈辱を味わう。」
https://www.express.co.uk/news/uk/2074302/humiliation-donald-trump-us-trade
By the way, it would not surprise me if the articles are now visible because I pointed them out. ちなみに、指摘したことで、この記事が今は閲覧可能になったとしても私は驚かない。

However, the censorship is real and pervasive. For example, emails sent to me are often censored on my PC but available on my iPhone. I guarantee you the current Nazi Canadian government employs armies of censors just like the EU and US do. しかし検閲は現実にあり広範囲に蔓延している。例えば、私に送られてくるメールは、パソコンでは頻繁に検閲されるが、iPhoneでは閲覧できることが多い。現在のナチス・カナダ政府も、EUやアメリカと同様に大量の検閲員を雇っていることを保証しよう。

Speaking about Nazis: when Blaise Metreeli was announced as the next head of MI6 it was revealed she is the granddaughter of Constantine Dobroolski, a notorious Nazi collaborator who spied and killed for Adolf Hitler’s Germany. Among other things he was accused of “personally” taking part “in the extermination of the Jews” and killing hundreds of Ukrainian resistance fighters. ナチスについて言えば、ブレイズ・メトレウェリが次期MI6長官に任命された際、彼女が悪名高いナチス協力者コンスタンティン・ドブロボルスキーの孫娘であることが明らかになった。ドブロボルスキーはアドルフ・ヒトラー率いるドイツのためにスパイ活動や殺害を行い、「ユダヤ人の大量虐殺に『直接』関与した」ほか、数百人のウクライナ抵抗戦士を殺害したことで告発されている。

Our MI6 sources say her candidacy has now been vetoed but if she does take on the job in September it will be evidence the UK, like Canada, has been taken over by actual Nazis. MI6の情報筋によれば、彼女の就任は現在のところ拒否されている。しかし、もし彼女が9月にその職に就くことになれば、それはイギリスもカナダと同様に、実際のナチスに支配されたことを示す証拠となるだろう。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-14851451/grandfather-new-head-MI6-Nazi-spy-chief.html? ito=native_share_array-nativemenubutton
画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

Of course Nazi control in the US has been around since President John F Kennedy was killed in 1963. もちろん、アメリカにおけるナチスの支配は、1963年にジョン・F・ケネディ大統領が暗殺されて以来、ずっと続いている。

Here is an example of Nazi type thought control: ナチス型の思想統制の一例がこれである。:

A Pulitzer-Prize winning Washington Post journalist was arrested and charged with possession of child porn, DC US Attorney Jeanine Pirro announced Friday.
ピューリッツァー賞を受賞したワシントン・ポスト紙の記者が児童ポルノ所持の容疑で逮捕・起訴されたと、ワシントンD.C.の連邦検事ジャニーン・ピロが金曜日に発表した。

At WaPo, he was part of a team of reporters who won a Pulitzer Prize in 2017 for coverage of former Alabama Republican Senate candidate Roy Moore – who was the victim of a disinformation campaign funded by LinkedIn founder Reid Hoffman. 彼はワシントン・ポスト在籍時、2017年にピューリッツァー賞を受賞した記者チームの一員だった。この受賞は、アラバマ州の共和党上院候補ロイ・ムーアに関する報道によるもので、ムーアはLinkedIn創業者リード・ホフマンの資金によって仕組まれた偽情報キャンペーンの標的となっていた。

If you read the comments, nobody believes the story and instead they say he was framed: コメント欄を見れば分かるように、この報道を信じている者はほとんどおらず、むしろ彼はハメられたという声が多い。:

“They care so much yet they keep the Epstein files hidden…” 「そんなに気にしているというなら、なぜエプスタインのファイルは今だに隠されたままなのか…」

“How stupid do you have to be to have those videos on your WORK laptop? So stupid it’s not believable. It’s just as likely there are more damning things on that laptop, damning for someone with power. ” 「仕事用のノートパソコンにそんな動画を保存しておくなんて、どれだけバカなんだ? バカすぎて逆に信じがたい。むしろ、そのパソコンにはもっとヤバいものが入っていて、それが権力者にとって都合の悪いものだった可能性の方が高いだろう。」
https://www.zerohedge.com/political/pulitzer-winning-washington-post-busted-child-porn
Just for the record your correspondent has never been interested in child pornography. I say this because my PC got badly hacked. My keyboard would only type the letter “h” and I had to reboot the entire system and get a new keyboard, which is why this weeks’ report is a day late. 念のため言っておくが、私は児童ポルノに興味を持ったことはない。というのも、私のパソコンがひどくハッキングされてしまったからだ。キーボードは『h』の文字しか打てなくなり、システムを再起動して新しいキーボードを用意する羽目になった。そのため、今週のレポートは1日遅れてしまった。


今週の目をひいた話題


In any case, here are a couple of other stories that got my attention this week. The first is a video from Washington State. A woman didn’t get Adderall at the pharmacy and she was very upset. とにかく、今週私の目をひいたほかの話題をいくつか紹介しよう。まずはワシントン州からの動画だ。ある女性が薬局でアデラルを受け取れず、とても怒っていた。

Adderall is a pharmacological agent containing a substance based on amphetamine salts, which is prohibited in Russia. Simply put, it is a hard drug. アデラルはアンフェタミン塩類を含む薬理作用のある薬剤で、ロシアでは禁止されている。簡単に言えば、これは依存性の強い薬物である。

In the US Adderall is used to treat narcolepsy and attention deficit/hyperreactivity syndrome. It is extremely popular among sportsmen. アメリカではアデラルは、ナルコレプシーや注意欠陥・多動性障害(ADHD)の治療に用いられている。また、スポーツ選手の間でも非常に人気がある。


The next is an eye-opening compilation of clips from a Joe Rogan interview with Bernie Sanders. Ole Bernie can’t seem to remember much. Maybe he is just practicing to forget whatever it was he saw during his visits to Esptein Island? 次に紹介するのは、ジョー・ローガンによるバーニー・サンダースへのインタビューから衝撃的な動画をまとめたものである。バーニーは記憶があいまいなようだ。もしかすると、エプスタイン島を訪れた際に見たことを忘れる練習をしているのかもしれない。


In another sign of how pathetic leadership has become in the West, Ukrainian dictator Vladimir Zelensky spent half an hour trying to persuade a hotel cleaning lady from Bangladesh to agree on a new aid package for Ukraine. According to a source of Die Welt, the summit participants were in in no hurry to point out the mistake to Zelensky, but “stood aside and laughed. ” 西側の指導者層がいかに惨めな状態に陥っているかを示す一例として、ウクライナの独裁者ウォロディミル・ゼレンスキーが、バングラデシュ出身のホテルの清掃員を相手に、ウクライナへの新たな援助計画に同意させようとして30分間説得を試みたという話がある。ディ・ヴェルト紙の情報筋によれば、首脳会議の参加者たちはゼレンスキーの誤りを指摘せず、ただ「脇に立って笑っていた」という。

Maybe it was the cocaine at work. If this video compilation is anything to go by, he is still king of cocaine users among Western leaders although Italian Prime Minister Georgia Meloni gives him a run for his money: たぶんコカインのせいだろう。この動画集を見る限り、彼は依然として西側指導者の中でコカイン使用者の王者である。ただし、イタリアの首相ジョルジャ・メローニも負けてはいない。:


“Zelensky breaks world record for sniffing at press conference”: 「ゼレンスキー、記者会見での嗅ぎ行為で世界記録を更新」:


To stay in power, these drug addled and corrupt leaders are promising to loot social services to fund the military contractors with 5% of NATO countries’ GDP. 権力を維持するために、これらの薬物に溺れ腐敗した指導者たちは、NATO諸国のGDPの5%を軍需請負業者に支払うために社会保障制度を略奪すると約束している。

They are also preparing a move on China. According to US Military Intelligence: “The plan is to make a big military move involving Taiwan and China. China is next. More sabre rattling. This will not go very far. It is another diversion to try and keep the bankrupt US Corporation afloat. Watch for announcements soon”. 彼らは中国への動きも準備している。米軍情報部によると、「台湾と中国を巻き込む大規模な軍事行動を計画している。次の標的は中国である。さらなる威嚇行為が続くだろう。しかしこれはあまりうまくいかないだろう。破綻した米国政府株式会社を何とか存続させるための単なる時間稼ぎにすぎない。近いうちに発表があるだろう」という。

Certainly the East Asian Press is already beating the war drums for this incident. They just announced Taiwanese politicians were attacked by Chinese Communist agents in Europe. 確かに東アジアのメディアは、すでにこの事件をめぐって戦争の気運を煽っている。先ほど、台湾の政治家がヨーロッパで中国共産党の工作員に襲撃されたと報じられたばかりだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/1560f14a1ca143fb1effd625aefaccb9447b5c54
There are also intensified war games in Taiwan even as all meetings with lower-level Chinese military officers are being cancelled. また、中国軍の下級将校とのすべての会合がキャンセルされる一方で、台湾では軍事演習が激化している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2137d2e58c22d8890f983f23f6cc726f620c2b73 https://www.sankei.com/article/20250627-X5JD4H2ZVRKQXALE6XT42SZS5A/
The Chinese are fully aware of these schemes and will not be fooled by any false flag into doing something foolish, Asian secret society sources say. 中国側はこれらの計略を十分に承知しており、アジアの秘密結社筋によれば、いかなる偽旗作戦によっても愚かな行動を取ることはないという。

China is too busy getting rich to pay much attention anyway. In the latest huge move, China seems to have solved its garbage problem, 中国は裕福になることに忙しすぎて、あまり関心を持っていないようだ。最近の大きな動きとして、中国はゴミ問題を解決したようである。

While the West drowns in plastic and debates landfill bans, China is turning garbage into energy — and now they’re literally running out of trash. 西側諸国がプラスチックに溢れ、埋め立て禁止を議論している間に、中国はゴミをエネルギーに変えており、今では文字通りゴミが不足し始めている。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

Over 1, 100 waste-to-energy plants across China burn 800, 000+ tons of garbage a day, generating power and cutting down on overflowing landfills. As 90% of the waste is burned, the residue is used to make cement. 中国全土に1100以上のゴミ焼却発電施設があり、1日に80万トン以上のゴミを焼却して発電し、あふれかえる埋め立て地を減らしている。ゴミの90%は燃やされ、残渣はセメントの原料として活用されている。


I think most of us agree we would rather have a government that worried about garbage than one that only obsessed about Iran. イランのことばかりに執着する政府よりも、ゴミ問題を真剣に考える政府の方が望ましいと考えるのが大方の意見だろう。

Finally this week, we note a big media push has been made to promote the thinking of Paypal etc, Billionaire Peter Thiel. Basically he says the anti-Christ is a collective effort to use fear to herd us all into a totalitarian one world government. His solution is transhumanism. In a nutshell that means using technology to seek immortality in this world. 今週最後に触れるが、ペイパルなどを創設した億万長者ピーター・ティールの考えを推進する大規模なメディアキャンペーンが行われている。彼は基本的に、反キリストとは恐怖を利用して我々を全体主義の一つの世界政府へ追い込む集団的な仕組みだと言っている。彼の解決策はトランスヒューマニズムであり、簡単に言えば、テクノロジーを使ってこの世での不死を求めることである。
https://www.nytimes.com/…/peter-thiel-antichrist-ross…
While I personally do not want to merge with a computer, I agree we can use current DNA technology to extend our lifespans by thousands of years. We can also make ourselves stronger, smarter and better looking if we choose. This is the sort of thing the Future Planning Agency could plan together with society as a whole. It could all be done in a manner that does not disrupt society or the natural environment. 個人的にはコンピューターと融合したいとは思わないが、現在のDNA技術を使って寿命を何千年も延ばすことには賛成だ。望めば、自分をより強く、より賢く、より魅力的にすることも可能である。こうしたことは未来計画機関が社会全体とともに計画できる類のものであり、社会や自然環境を破壊することなく実現可能である。

All we need to make this true is for the military to obey the law. これを実現するために必要なのは、軍が法律を遵守することである。


DeepL翻訳のチェック・修正:ぺりどっと

注:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイート画像、および動画も挿入しています。各所のツイートは、主に画像を通じて読者の理解を助けるためシャンティ・フーラが挿入していますが、画像に添えられた情報・意見は、フルフォード氏及び時事ブログの立場・見解を反映するものではありません。

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Writer

ぺりどっと

移住してきた瀬戸内海の離島の古民家や海、山、畑でゆったりと過ごしながら、時事ブログの記事編集のお手伝いをさせて頂いております。
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