アメリカの国防、経済、金融、AI、政治にまで影響力を持つとされるペイパルマフィアについて、“エコノミストは2024年の大統領選後に「ペイパルマフィアがアメリカ政府を掌握することになるだろう」と評しました。もちろん「ペイパルマフィア」という名前は、実際のマフィアや犯罪組織という意味ではなく、PayPal出身の人々を指す呼び名です。（57秒）”と説明しています。
　具体的な人物として、ペイパルマフィアのドンと呼ばれるパランティア・テクノロジーズの創業者ピーター・ティール、テスラやスペースXなどの創設者イーロン・マスク、PayPalの創業者で最高技術責任者（CTO）だったマックス・レヴチン、PayPalの元副社長（VP）でLinkedInを設立したリード・ホフマン、PayPalの元ウェブデザイナーでYouTubeの共同設立者のチャド・ハーリー、PayPalの元エンジニアリングマネージャーでRedditのCEOを務めたイシャン・ウォン、PayPal技術チームの元VPでYelpの共同設立者ジェレミー・ストップルマンとラッセル・シモンズ、PayPalの共同設立者でFounders Fundの設立者ルーク・ノセックとケン・ハウワリー、PayPalの元エンジニアでYouTubeの共同設立者スティーブ・チェンとジョード・カリム、PayPalの元CFOで上場とeBayへの売却を主導したロエロフ・ボタ、PayPalの元COOで第2次トランプ政権のAI・暗号資産責任者デービッド・サックス、ピーター・ティールのヘッジファンドで働いた後にオンライン不動産仲介企業Opendoorを立ち上げたキース・ラボイスの名前を挙げています。
　そして、“注目すべきは、彼らがどうやって失敗せず成功を収めているか、そして個人の成功を超えて、どのように影響力を広げているかという点です。（20分8秒）”と言っています。
　私が指摘したいのは、ここに名前の出たすべての人物が「ハイランド・グループ」の支配下にあるという事です。ハイランド・グループの創設に国防高等研究計画局（DARPA）が関わっています。
　ツイートの動画は、2025年11月4日の記事で既に紹介したものです。非常に重要な内容なので再掲しました。