アーカイブ: COVID-感染力・死亡率

比較的きびしい「ロックダウン政策」を取った国ほど、酷い状況になっていることは統計上ハッキリしており、経済的混乱から自殺者が増えるなどの「付随的な損害」も

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の続きです。「ロックダウン」は誤った政策だと思いますが、どうしても「ロックダウン」が必要な場合は、中国が重慶などの都市で行ったような「厳格」なロックダウンを短期間行うのがよく、欧米各国が行ったような「中途半端」なロックダウンは「緩和戦略」といい、“曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加”してしまうことになり「致死率を少なくとも10倍」にする悪手になると言うのが、3月25日に紹介した「ハンマー」と「ダンス」という論文の要点でした。
 比較的きびしい「ロックダウン政策」を取った国ほど、酷い状況になっていることは統計上ハッキリしており、先の論文の主張は基本的に正しいのではないかと思われます。
 今後、「ロックダウン政策」を取らなかった国との比較が出てくると思いますが、経済的混乱から自殺者が増えるなどの「付随的な損害」を考慮すると、“「致死率を少なくとも10倍」にする悪手になる”と言うのは、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事のアメリカの例を見ても分かる気がします。
 こうした観点から、一連のpさんのツイートをご覧ください。新型コロナウイルスのパンデミックを演出した連中が、何を考えているのかが良く分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
 
 
 
 


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米ニューヨークの医療機関で治療を受けた新型コロナ患者の36.6%が、急性腎不全または腎障害を発症し、そのうち14%が透析を必要とした ~全身の血管を攻撃し、あらゆる臓器がダメージを受ける

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月14日の記事で、新型コロナウイルスによる「呼吸困難の真の原因は呼吸器系ではなく心血管系なもの…死因は肺炎ではなく超微細な静脈血栓にある」とするイタリアの医師の発見をお伝えしました。
 新型コロナウイルスは全身の血管を攻撃し、感染症に誘発された播種性血管内凝固症候群(DIC)による血栓塞栓症が原因で多臓器不全に至るものと見られています。
 それにしても、“米ニューヨークの医療機関で治療を受けた新型コロナ患者の36.6%が、急性腎不全または腎障害を発症し、そのうち14%が透析を必要とした”と言うのは驚きです。0.366×0.14=0.051なので、確かに「治療を受けた人の5%」に透析が必要だったということになります。
 もっとも、これは「肥満」の多いアメリカでの話だということと、「ヒドロキシクロロキン」による適切な治療を阻まれているためではないかと思います。なので、「ヒドロキシクロロキン」や「ビタミンC」の事が知られるようになれば、「新型コロナウイルス」をそれほど恐れなくても良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナウイルス、患者の3割が急性腎障害を発症!14%が透析状態に!全身の臓器に感染と警鐘!
転載元)
(前略)
ロイター通信によると、3月1日から4月5日までの5449人を対象にして調査したところ、36.6%が急性腎不全または腎障害を発症し、そのうちの14%が人工透析を必要とするほどに悪化したとのことです。

全体の3分の1以上が腎臓にダメージを受けており、人工呼吸器を必要とする重症患者だと9割の人が急性腎不全を発症していました。
 
欧州に感染が拡大した時期から急性腎不全の報告が増えていることから、新型コロナウイルスが腎臓に攻撃を行っていると見られています。
 
また、アメリカの専門家チームは「肺、喉、心臓、肝臓、脳、腎臓、腸などの体全体の臓器に感染する可能性がある」と発表し、若者でも感染すると脳卒中のような重い症状が発生することがあると警鐘を鳴らしました。

新型コロナウイルスは全身の血管を攻撃すると見られ、それによってあらゆる臓器がダメージを受け、結果的に腎障害のような臓器不全が多発すると分析されています。
 
世間一般に言われている新型肺炎は症状の一つに過ぎず、全身への総攻撃が新型コロナウイルスの特徴だと見たほうが良さそうです。

コロナ患者の約37%に急性腎不全、NY医療機関の研究で判明
https://news.yahoo.co.jp/articles/ab934108c8e7d1988113644ce1880ea8ec003470

米ニューヨークの医療機関で治療を受けた新型コロナウイルス患者の3分の1以上が急性腎障害を発症し、およそ15%が透析を必要としたことが、同州最大の医療機関グループ「ノースウェルヘルス」の調査で分かった。

新型コロナウイルスがどのように人体を攻撃するのか、世界中の専門家が解明を急いでいるが、ニューヨークから新たな報告が。

NYの医療機関で治療を受けた新型コロナ患者の3分の1以上が、急性腎不全または腎障害を発症し、そのうち14%が透析を必要としたことが同州最大の医療機関グループ「ノースウェルヘルス」の調査で分かった。
(中略)
(中略)
(中略)
(以下略)

デンマークの疫学者チームがまとめた「欧州24か国のデータ」から、今年3月の死者数は例年と比べ増加していた ~超過死亡を説明できるものは(新型ウイルスの)他にはない

竹下雅敏氏からの情報です。
 「データ集積方法が国によって大きく異なることから、各国の単純比較が困難」なのに加えて、各国の公式統計の数字が信用できないことが大問題なのです。中国が発表している数字を真に受ける専門家は少ないと思いますが、日本の数字は世界から相手にされていません。
 こうした中で、“専門家らの間では…今年の全死者数を例年と比較して導かれる「超過死亡」数を調べる動きが広まっている”ようです。記事によると、デンマークの疫学者チームがまとめた「欧州24か国のデータ」から、“今年3月の死者数は例年と比べ増加していた”とのこと。「超過死亡を説明できるものは(新型ウイルスの)他にはない」ということです。
 この事から、「新型コロナウイルスがインフルエンザ並み」であるとか、「パンデミックがフェイク」だという言説が誤りだと分かると思います。事実は、パンデミックを実際以上に過剰に演出して危機を煽り、人々をパニックに陥れようとする者たちが居るということです。
 日本の「超過死亡」数を調べた人がいるようです。各自治体のホームページで公開されているデータを使用して、“4月の死者数の44都市の状況”をまとめたものだということで、「大変な作業」だったらしい。それだけに、極めて価値の高いものだと言えます。結果は「標準偏差の3倍の99.7%信頼区間上限を超過」していたということです。
 「日本で毎年3000人以上の人が亡くなるインフルエンザ」と比べると、今のところ新型コロナウイルスの死者は756人ということですが、本当なんでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ、真の被害規模示す「超過死亡」 専門家ら注目
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
米国での1月4日~5月4日の週間死者数の推移。赤く塗られた部分が超過死亡数。(c)SIMON MALFATTO, LAURENCE SAUBADU, SABRINA BLANCHARD / AFP

(中略)
世界で新型コロナウイルスにより命を落とした人の数は30万人余りとなっているが、死者数の集計方法によっては真の犠牲者数はこれよりもはるかに多い可能性がある。

 当局の統計には新型コロナウイルスが原因とされる死者のみが含まれている。だが専門家らの間では、公式な死因に関係なく今年の全死者数を例年と比較して導かれる「超過死亡」数を調べる動きが広まっている。
(中略)
 今回の新型コロナウイルス危機では、データ集積方法が国によって大きく異なることから、各国の単純比較が困難となっている。
(中略)
 デンマークの疫学者チームが欧州24か国のデータをまとめている「欧州死亡率モニター(EuroMOMO)」プロジェクトによると、今年3月の死者数は例年と比べ増加していた。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

アジア・オセアニアと欧米や南米とで、致死率がなぜここまで違う? ~対策がぬるいのに死者が少ないと言う「日本のナゾ」の理由

竹下雅敏氏からの情報です。
 タンザニア政府が輸入した「検査キット」で、“ヤギとポポー(果物)で陽性”と言う結果が出たのですが、PCR検査の結果が全くアテにならない以上、「コロナ探知犬」が、“新型コロナウイルスの症状が現れる前に感染者の臭いをかぎ分ける”ことに期待したいと思うのは、私だけではないはず。
 それにしても、致死率が「アジアオセアニアと欧米や南米とで、なぜここまで違うかは本当に謎」です。“結核の予防接種「BCG」の接種の有無で、新型コロナの死亡率に大きな差”があるのではないかという説があるのですが、「イスラエルの研究グループ」によると、“接種した人と接種していない人で陽性となった割合に差はなく、予防効果は認められなかった”とのことです。
 私は「BCG」説には懐疑的なのですが、「東アジアの人は既にSARSの亜種に罹って重症化しない免疫を獲得」しているのではないかとする仮説も出ているようです。
 「アジアオセアニアと欧米」の異様な違いの理由は「5Gネットワークの存在」にあるのではないかと思っているのですが、昨日コメントしたように、メキシコの致死率が高すぎるのです。
 4月18日の記事で、“新型コロナウイルス感染症が重症化する主要リスクに「肥満」がある”ことは、すでにお伝えしています。今回の記事で、欧米諸国と日本を比較した「ボディマス指数」が出ていますが、これを見ると、“「肥満」が、対策がぬるいのに死者が少ない”と言う「日本のナゾ」の理由かも知れません。
 もしも、「米」を食べる民族と、「肉、牛乳、卵」が中心になる民族で、致死率に違いが出るとすれば、マクガバン報告は、やはり「正しい」ということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コロナ探知犬」訓練 症状現れる前に感染者判別へ(20/05/17)
配信元)
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感染の有無をかぎ分ける「コロナ探知犬」訓練始まる イギリス
引用元)
 イギリスで新型コロナウイルスの症状が現れる前に感染者の臭いをかぎ分ける「探知犬」の訓練が始まった。イギリス政府も日本円で6000万円以上の予算を投じている。

 イギリス政府の発表によると、ロンドンにある大学の研究チームらは6匹の犬に対し新型コロナウイルスに感染した人と感染していない人のにおいをかぎ分ける訓練を始めた。訓練は最短で6週間から8週間に渡って行われる予定だ。

 成功すれば、1時間に最大で250人のにおいをかぎ分けることが出来るということで、空港などでの活躍が見込まれている。

 イギリス政府はこの訓練に対し、50万ポンド=日本円でおよそ6400万円の予算を投入するなど、大きな期待を寄せている。(ANNニュース)

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新型コロナウイルスの感染力のワケのわからない最大の理由は、“ほとんどの国の出す数字が信用できない”ことにある / 中国は昨年11月から世界中で医療用品や食料を買い占め、準備をした上で計画的に世界中にウイルスをばらまいた

竹下雅敏氏からの情報です。
 公式には、中国の新型コロナウイルスの感染者数は84,044人で、死者数は4,638人です。アメリカは感染者数1,467,884人、死者数88,754人と発表しており、アメリカは数字を盛っているにしても、中国は少なすぎです。中共国防大学の内部情報によると、“中国では2月~4月に64万人以上の感染者が確認された”とのことですが、これでもまだ少ないと言う印象です。
 コロナちゃんは「忍者」と呼ばれることもあるくらい、いまだにその正体がハッキリとしません。アメリカ、中国、日本の数字はあてにならないので、メキシコに注目しているのですが、メキシコは感染者数47,144人、死者数5,045人で致死率10.7%という驚くべき高さです。
 popoちゃんの「メキシコ便り」を見れば、ロペス・オブラドール大統領の誠実さを疑う余地はありません。なので、メキシコの出す数字は「信用してよいもの」と考えざるを得ないのです。
 これまで、私は新型コロナウイルスの感染力は高くても、若い人の致死率はそこそこで、“これが「5G」によって10倍にもなる”のかと思っていたのですが、メキシコを見て、「5G」よりも「食事」の影響の方が大きいのかも知れないと思うようになりました。そのくらい「コロナちゃん」は、ワケのわからない存在なのですが、ワケのわからない最大の理由は、“ほとんどの国の出す数字が信用できない”ことにあると思っています。
 記事をご覧になると、“中国は昨年11月から世界中で医療用品や食料を買い占め、準備をした上で計画的に世界中にウイルスをばらまいた”とありますが、今の中国は世界中から食糧を買い集めています。そのうち、金(ゴールド)よりも高値になると見ているのでしょう。しかし、目論見が当たったとしても、こうした行為は将来各国の恨みを買います。今の中国はとてもマズイ事をしているように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メイカさんからの情報
引用元)
(前略)
中共国防大学の内部の情報によると、中国では2月~4月に64万人以上の武漢肺炎の感染者が確認された。中国政府はその間、8万人が感染したと発表したが中国政府の発表するデータは決して信用ならない。
(以下略)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
中国政府は、昨年12月からインドで5000万枚のマスクを購入。インドのマスクが全てなくなった。中国は昨年11月から世界中で医療用品や食料を買い占め、準備をした上で計画的に世界中にウイルスをばらまいた。その時、中国人はどの国へも渡航できたため感染者を海外に送り込むことができた。トランプは11月ころから中国と貿易を再開したが、中国に騙されたことを知った。
(以下略)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
トランプ大統領は昨年、中国政府と貿易協定を結んだが今は後悔している。協定を結んだときにすでに中国でコロナが発生していた。激怒したトランプはもう習近平と会談したくない。米国の年金運用で中国に投資するのを禁止した。また、米国は中国政府高官の米国内の財産を全て没収する。中国政府高官のビザも発給しない(入国禁止)。中国人による米国の株取引も禁止する。米国の議員らが中国に責任を追及する法案を議会に提出した。トランプは、中国に武力行使も含め制裁を加えると言った。
(以下略)
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配信元)
 
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