欧米における「ハザール・マフィア／ディープ・ステートの粛清がいよいよ最終段階に差し掛かっている」と言っています。そして、「中国が非常に厄介な切り札を準備しており、それが戦争を引き起こしかねない」らしい。「この事態に対処するためには、アメリカに軍事政権が必要」だとされています。
　ご存知の通り、現在アメリカでは､テロ事件が多発しています。ニューオーリンズでの車突入事件や、ラスベカスでの車爆破事件の疑惑についても触れています（関連記事）。こうしたテロの狙いというのは、「非常事態下での軍事統治に備え、米国民を準備させること」、そして「米国民に中東への侵攻やイランとの戦争が必要だと思い込ませ」ることだと言っています。また、「米宇宙軍派は、これらの同じテロ事件を利用し、秘密技術の公開とともにディープ・ステートへの大規模な取り締まりを準備しようとしている。」ともあります。
　各地で不気味な霧が目撃されており、「この霧が呼吸器系の病気に似た症状を引き起こした」と言われているそうです。そして、「呼吸器疾患や髄膜炎を引き起こす可能性のある細菌をばら撒いていた」という情報を載せています。
　2024年の春以降、中国は日本に「自動小銃で武装した80万人の人民解放軍兵士を潜入させている」と言っています。これに関して、「工作員は約40〜60カ所に上陸。首相官邸、国会、原子力発電所、石油精製所など計135カ所をターゲットに選んだ」「10トントラックに3000丁の自動小銃が入っていた」「中国は何千人もの美女を送り込み、日本軍人を誘惑して結婚させた」といった不穏な情報を載せています。
　ハザール・マフィアは韓国を再び服従させるために、「韓国の民間航空機を引き続き墜落させると脅迫した可能性が非常に高い。」として、それに関連する情報を載せています。その中で、1997年以降に製造されたすべてのボーイング機には、ハイジャック防止装置システムが搭載されているとあり、「実際には政治的な目的で飛行機を墜落させるために利用されてきた。」と言っています。
　ペストや鳥インフルエンザの蔓延の可能性として、そのワクチン開発の情報を載せています。また、「ビル・ゲイツ財団は、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターや世界保健機関（WHO）と連携し、2025年に致命的なパンデミックを想定したシミュレーション『壊滅的感染』を実施した。」とあります。
　以下、その他のトピックになります。

• 中国では、政府、家計、企業による借入総額が年間GDPの300％に迫っている…中国には約8000万戸もの空き家があり、これは全米の住宅ストックの半分に相当する。
• マスクがH-1Bを推進しているのは、テスラが今年初めの解雇の波で放出した米国人労働者を置き換えるために、最近H-1Bビザの利用を増やしたからである。
• （バーニー・サンダース上院議員について）内部告発者が彼も脅迫された小児性愛者だと述べている。…ホワイトハット同盟は、サンダース上院議員に対し、自身が強要された小児性愛に関する恐喝について記者会見で話すよう提案している。
• 2009年に米連邦準備制度理事会（FRB）のベン・バーナンキ議長が、FRBが5000億ドルを他の中央銀行に送金し、誰が受け取ったのか分からないと証言している
• 世界のお金の支配を巡る戦いは、トランプが1月20日に権力を握る時期に何らかのクライマックスを迎えるだろう。基本的な物資を備蓄しておくのが賢明かもしれない。

　冒頭で、「2020年にバイデンが中国の代理人として政権に就き、中国指導部がワクチンを用いた大量虐殺計画に関与していた可能性がある」として、息子のハンター・バイデンは株式などを得ており、その見返りとして、「バイデン政権は2020年から2023年にかけてワクチン大量虐殺を実行した」と見ています。また、「習近平国家主席以下、中国の現体制は、獣の刻印を象徴とする、中国主導の世界独裁体制を実現するために大量殺人を行った」と言っています。
　最近中国を訪れたフルフォード氏の友人によると、「欧米のクレジットカードは使用できず、中国のデジタル通貨を申請することもできなかったそうだ。唯一の選択肢は現金だったが、それさえも誰も受け取らなかった」とのことです。「中国国民は今や『社会信用スコア』によって管理されており、どんな形であれ不服従があれば、罰として資金を凍結される可能性がある」と言っています。
　次期大統領のドナルド・トランプは、「腐敗した米国政府株式会社を北米合衆国共和国へと置き換える意思」を明確にしており、パナマ運河やカナダ、グリーンランドまでも手中に収めたいと考えているようです。
　トルコに関する情報として以下のようなものがありました。

• トルコはすでにイスラエルの新政権と交渉している
• トルコのレジェップ・エルドアン大統領がこの地域を掌握した兆しとして、トルコはラタキアとタルトゥスの戦略的な港に海軍基地を設置しようとしている。
• トルコとシリアの間の海洋管轄権協定は、東地中海のすべての均衡に影響を与えるだろう。
• エジプト政府はトルコに転覆される寸前である

　「イスラエルがシリアに発射したミサイルが大爆発を起こし、それがマグニチュード3の地震を引き起こした。」と言っています。そして欧州連合（EU）の放射線環境モニタリングによれば、「強い爆発の20時間後にトルコとキプロスで放射線量が増加しており、これは小規模な核攻撃を示唆している」とのことです。
　ロシアが現在脅威に感じているのが、中国の「地熱エネルギー技術」であり、それは「ほぼ無限に近い無料のエネルギーを地球全体に提供できる可能性」を秘めていると言っています。「クエイズ・エナジー（Quaise Energy）という企業が…岩石を溶かす技術を活用して、深さ10キロメートルの穴を掘ることを可能にしている」とのこと。こちらの記事によると、「Quaiseは最新の掘削装置とジャイロトロンを組み合わせることで、岩盤を溶かすようにして、わずか数カ月で深さ約20kmの穴を掘ることができる…深さ約20kmに達する穴の底では岩盤の温度が約500度に達するため、ポンプで送った液体を地熱で蒸気などに変換して、発電に利用することが可能」とのことです。
　以下、その他のトピックになります。

• 中国が気づいていないのは、米国宇宙軍は指向性エネルギー兵器を保有しており、それを使えば中国の主要都市を瞬時に溶けたガラスの池に変えることができる
• アメリカでは、年間の万引き件数がパンデミック前に比べて93％も増加し…世界の囚人の25％を抱えており、囚人数は世界最多である…さらに…77万人ホームレスがいる。
• ドイツは、EUとNATOの両方から離脱する動きを見せている
• ウクライナのゼレンスキー大統領は最近、欧州の政治指導者に賄賂を贈ろうとしたことを認めた。
• 食品300品目について、プラスチック化学物質を検査した。その結果、86％の食品からプラスチック化学物質が検出され、73％の製品にはフタル酸エステルが、22％にはビスフェノールが含まれていた…フタル酸エステルは生殖器の正常な発達を妨げる。

　まず、イーロン・マスクに関するいくつかの情報です。

• 『ルールに基づく世界秩序』の支配者たちは先週、フロリダのマール・ア・ラーゴで緊急会議を開いた…このグループは、『悪魔の擁護者』イーロン・マスクを中心に結束することを決定した。
• 共和党の議員たちはイーロン・マスクの要求に屈し、米国の対中投資を規制する超党派の政府予算案を否決した
• （ドイツでのサウジアラビア人による大量殺人事件について）イーロン・マスクの『X』は、この事件の背後にいたサウジアラビア出身の極右テロリスト、タレブ・アル・アブドルモフセンのアカウントを削除し、数時間後に再開したが、親イスラエルおよび反イスラムのツイートはすべて削除されていた…彼はXに「ドイツを救えるのは（極右の）AfDだけだ」と投稿した。

　安倍晋三と日本の皇室、そして北朝鮮の金正恩は、親戚関係で全員、李氏朝鮮の皇族だとして、その詳細な家系図を載せています。また、拉致被害者である横田めぐみさん（金正恩の母であると噂される）と北朝鮮外務省チェ・ソンヒ（現外務大臣）の画像を載せており、同一人物であることを匂わせています。ちなみに2人とも1964年生まれです。
　「西側で報道されていない最も衝撃的な現実のニュース」は、トルコで起きていることだとして、トルコ情勢を伝えています。そして、「トルコが基盤的な強国として復活すれば、地域全体に地殻変動のような大きな変化を引き起こす…トルコの戦略的な展開は、中央アジア、東アフリカ、紅海、ペルシャ湾、黒海、さらに東地中海にまで広がっている。」と言っています。その他の詳細などは本文をご覧ください。
　小児性犯罪について、以下のような情報が載せられていました。

• （次期国境担当責任者トム・ホーマンより）「彼らは死んだ人間に1,600人の子供の連れ去りを許可した…彼らは身元保証されていないスポンサーに引き渡され、さらに多くの子供たちがたった1人のスポンサーに引き渡されることになる。」「もしCBP Oneアプリが公開されれば、大規模な人身売買ネットワークが作られると警告していた…そして実際にそれが起きた」
• ボリビアでは、2006年から2019年までの在任中に15歳の少女を人身売買した罪に問われているエボ・モラレス元大統領に逮捕状が出された
• グアテマラ警察はレフ・タホル（Lev Tahor）教団の大規模な家宅捜索を行い、教団施設での深刻な虐待の証言を受けて、160人の子供および10代の若者、40人の女性を救出した。
　以下、その他のトピックです。

• ネタニヤフは米国政府の民主党に命乞いをしている。彼の政治は終わった…辞任すれば逮捕され、辞任を拒否すれば排除される。
• ゼレンスキーはヨーロッパの9カ国に亡命を申請していたが、現在までいずれの国も承認していない。この事実は公表されていない。
• ヨーロッパにおけるナチス体制への最後の一撃となるであろう出来事として、ロシアは1月1日の現地時間午前7時（GMT午前5時）をもって、ウクライナ経由のガス供給を停止する。
• 西ヨーロッパの没落が、西方キリスト教の旗からロシア正教会に移ることを意味するのは、ほぼ確実だと言えるだろう。彼らの古くからのライバルであるバチカンは破産寸前である
• イギリスのキア・スターマー首相は、ジェフリー・エプスタインの知人として知られるピーター・マンデルソンを次期駐米英国大使に指名した。
• 本物のトランプの政権移行チームは、新政権発足初日にアメリカを世界保健機関（WHO）から脱退させる計画を立てている。

　今週はやはり、シリアの政変に関する情報が取り上げられていました。（時事ブログの記事はこちらになります）

• トルコはシリアに侵攻した。…トルコとロシアがNATOとアメリカに最後通告を突きつけたのは明らかだ。ヨーロッパはロシアとトルコの連合攻撃から数日以上防衛することが出来ないため、撤退せざるを得なかったのだ。
• ニュースには、これがトルコとロシアの合同の権力行使であることを裏付ける報道が数多くある。
• 反政府勢力がバシャール【・アサド大統領】の弟で精鋭第4機甲師団の司令官であるマヘル・アル・アサドの邸宅に侵入した際、内部に巨大な地下トンネルを発見した。
• 西側諸国の多くの人々は、これがイスラエルの作戦だと誤解している。…しかし、真実は全く異なる。
• イスラエルは、ナチス・ドイツの言葉『ライフスラウム（lebensraum）』を使用し、イスラエル人が住む土地を確保するための民族浄化戦略を認めている。

そして、「シリアに続いて、次に失墜するのはイスラエルとエジプトだと聞いている。事態はモロッコにまで及び、サウジアラビアと湾岸諸国も飲み込まれる可能性がある。」と言っています。
　仮想通貨の代表的な銘柄である「ビットコイン」の価格が、史上始めて10万ドルを超えたことを受けて、注意喚起を呼びかけています。「ハザール・マフィアはウクライナの資金洗浄が打ち切られたため、ビットコインから資金を得ようとしている。」「彼らはビットコインにバックドアを持っており、価格を押し上げて、人々を騙して本物の資金をこの詐欺に投入させ、その後、再びポンプ・アンド・ダンプ詐欺を繰り返そうとしている」「Amazonや他のほとんどの場所では、ビットコインを使って物を買うことは出来ないそうだ。避けたほうが良い。」とのことです。
　アメリカの新政権移行における「恩赦」について、いくつかの情報がありました。

• バイデン政権は、アダム・シフ、リズ・チェイニー、アンソニー・ファウチなど、トランプの『ディープ・ステート』リストに載っている者たちへの事前の恩赦も検討していると報じられている。
• ハンター・バイデンへの恩赦は、彼の包括的免責を与える一方で、彼が憲法修正第5条（自己負罪拒否権）を行使することを禁じることになる。
• （トランプは）2021年1月6日の国会議事堂襲撃事件に関与した人物（有罪を認めた人物も含む）を、就任初日に恩赦する意向だと語っている。

　以下、その他のトピックです。

• 2022年12月の1兆7000億ドル規模の歳出法案に、鳥インフルエンザ・パンデミックのために3350億ドルが含まれており、その中にアメリカ市民に対する『監視ツール』の使用も含まれていた
• バイデン大統領の任期中に、少なくとも40万人以上の既知の犯罪者と1万3千人の有罪判決を受けた殺人犯が不法に国境を越えていた。
• 2022年以降、ジョージ・ソロスの支援を受けた21人の検察官が解任され、『犯罪に厳しい』検察官に交代した
• 国家偵察局のスポークスマンであるイーロン・マスクは、ナイジェル・ファラージに1億ドルを与え、彼を次期首相に仕立て上げて、キア・スターマーを痛めつけようとしている。
• ヨーロッパの三大国【イギリス、フランス、ドイツ】における政権交代は、現在のEUの終焉を意味している。これにより、悪魔崇拝者の大物悪魔崇拝ブローカーである欧州委員会委員長ウルズラ・フォン・デア・ライエンの時代が終わることになる。