アーカイブ: しんしん丸

ドイツの再生可能エネルギーを支えるのは、なんと日本の最先端?の蓄電技術!

 中国が”2050年に再生可能エネルギーを全電力の80%にする”と宣言したことを天晴れにおもい、他の国の事情を調べてみました。
 すると、ドイツも”再生可能エネルギーの拡大”と”原子力からの脱却”を柱に、国全体のエネルギーの需要構造を抜本的に変革しようとしていて、中国と同様に2050年には再生可能エネルギー80%へと向かうべくすでに実証プロジェクトを始動させているとのことです。しかもそのドイツの再生可能エネルギーを支えているのは、なんと日本の最先端?の蓄電技術というではないですか!
 日本は蓄電技術においてそれだけの技術をすでにもっているというのです。ただ日本はドイツと違って電力会社が"再生可能エネルギーの拡大"よりも"原子力の再稼働を重視"する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていないのです。ほんとに情け無い話ですが、原発事故までおきていながら今だに原子力の再稼働を重視しているというのはなぜなのでしょう?
 そもそも原発が日本に持ち込まれた経緯を見てみると、日本における原発政策というのは単なる「安定的な電力確保」の側面だけでなく、(米・イスラエル軍産による)「軍事的」な側面があり、こうした海の向こうの軍事覇権勢力によって、いわば麻薬のような「原発依存利権」が国内に強固に作られてしまっているといいます。これが日本の脱原発を飛躍的に困難にしてしまっている!というわけです。こうした話を陰謀論で片付けようとする人もいますが、それは真実を知られたくない連中による世論工作であることもすでにばれています。
 そしてその他にも、さらに耳を疑うような原発に関する闇があるともいわれています。
 真実が明らかになり、闇に光があてられて、地球に優しい再生可能エネルギー(#)が万人に供給される世の中になっていってほしいものです。

(#)太陽光発電はパネルの寿命による廃棄物問題があったり、風力発電では低周波発生の問題がある等、再生可能エネルギーにはまだまだ様々な課題があります。しかし原発から出る放射性廃棄物の処理方法を子々孫々への宿題として残したままで、このまま我々が使い続けるわけにはいきません。ウランの半減期は45億年です。原発ゼロのために、波力発電、地熱発電、バイオマス等々、様々な再生可能エネルギーへの取り組みを応援する必要があります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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再生可能エネルギー80%へ向かうドイツ、日本の蓄電池で電力を安定供給
引用元)
日本の最先端の蓄電技術を生かした実証プロジェクトがドイツで4月から始まる。風力発電所が数多く集まる北西部のニーダーザクセン州の沿岸部に大容量のリチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を設置して、地域の電力供給を安定化させる4通りの機能を3年間かけて実証する予定だ。
(中略)
 ドイツは再生可能エネルギーの拡大と原子力からの脱却を柱に、国全体のエネルギーの需給構造を抜本的に変革する「エネルギーヴェンデ(Energiewende)政策」を2010年から推進している。
(中略)

再生可能エネルギーの導入で先進的なドイツを舞台に、日本のメーカー3社の製品と技術を生かした最先端のスマートグリッドシステムを実証するプロジェクトになる。
(中略)
原子力は2022年までに全面的に廃止する。(中略) さらにドイツでは2050年までに再生可能エネルギーの比率を80%以上に拡大する方針で、そのために必要な施策に取りかかっている(図8)。送電・発電・消費・貯蔵の4つの分野で再生可能エネルギーの比率を高める施策を展開していく。日本のエネルギー産業と共同で取り組む実証プロジェクトは4つの分野すべてに関連する。
(中略)
日本国内でも大容量の蓄電池システムを導入して、風力発電と太陽光発電の増加に備える動きは広がりつつある。ただしドイツと違って電力会社が再生可能エネルギーの拡大よりも原子力の再稼働を重視する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていない。ドイツの実証結果を日本にもフィードバックして、長期的な再生可能エネルギーの拡大策として生かしたいところだ。

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極寒なのに・・・南風!?

先日、春分の日に「NHKおはよう日本」にて気象予報士の南利幸さんが、
「東京の昨日の最高気温は8℃。今日の予想は10℃。明日からはまた寒さが続いて8→6→7→7→7→8℃。
ちょっと暖かいのは今日だけです。ですから今日は、春分の日ではなく、瞬間の日なのです。。」と。

さすが、「天気は西から、天気予報は南から」の南さん!
寒さをものともしない"南の風"に和みます。

(↓動画がなかったので違う画像ですが)

(しんしん丸)
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引用元)
(前略) (以下略)
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配信元)

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配信元)


世界に愛される政治家、ウルグアイのムヒカ前大統領!

 ロシアのプーチン大統領は、グローバル・エリートに立ち向かい、世界の市民を擁護すべく、フランシスコ法王の正体が"悪魔の使用人"であることを暴露しました。
 中国の習近平首席は、巨大経済圏構想"一帯一路"で、世界中の人々を貧困から救い出そうとしているかのようです。
 アメリカのトランプ大統領は、ディープステートを壊滅するために、とうとうFISAメモを公開しました。
 それぞれに世界を慮る政治家としての器の大きさを感じます。
 かたや日本では、外務大臣が専用機をおねだり!(生活保護費を160億円削る中、80億円もの外相専用機を所望)して良識ある国民を呆れさせました。そんな政治家?を平気で大臣に任命し、大企業だけを優遇するアベノミクスで貧富の格差をますます広げ(しかも大企業は実質すでに日本の企業ではない)、とうとう最低賃金労働者にも残業代ゼロが適用可能と閣議決定してしまう!というのが日本の現政権です。ここだけをみても、こんなに国民主権をないがしろにするような情けない政治家、政権に今だに国の舵取りを任せているというのはなんとも不思議なことです。さらには、沖縄への対応、籠池夫妻への対応、詩織さんへの対応等、どこをどう見ても不思議です。アウトです。国民を駒として思い通りにしようとしているのでしょうか。正義なく、愛もなく。
 こうした野心に満ちた連中が跋扈する日本の現状を"どうしたものか!"と眺めつつ、本来の、愛に基づいた"全体の調和"を図るべき政治家のことをつらつらおもうに、ウルグアイのムヒカ前大統領ほど世界の人々に今なお愛されている政治家はいないのではないか!とおもうに至った次第です。そこで、心穏やかに"ムヒカ大統領祭"をしたいとおもいます!
 ほんと、味のあるいい顔をされているホセ・ムヒカ氏。数々のエピソードがありますが、その一部を振り返ってみます。東洋医学セミナー中級のテキストを新鮮に見直すかのように。自然な呼吸で。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「世界一貧しい大統領」ホセ・ムヒカ大統領の車とは?本当は世界一豊かな心を持つ大統領だった。
引用元)
出典:ラテンオタクのネタ探し (中略)

なぜ世界一貧しいと呼ばれているか?


彼は大統領報酬の90%を貧しい人々や零細企業向けのチャリティに寄付をしてしまい、毎月自身の手元には、1000ドル(日本円にしておおよそ11万9千円ほど)のみを残して生活をしているのです。(中略)

ムヒカ大統領の車


出典:愛車1億でも売りません – サッと見ニュース – 産経フォト

彼の個人資産は、知人から貰った18万円相当の1987年型フォルクスワーゲン・ビートルだけなのです。(中略)
このビートル、一時期はアラブの富豪が100万ドル(およそ1億1500万円ほど)を支払うとの申し出があったと話題にもなりました。100万ドルなんて目がくらむ金額ですよね?
しかしムヒカ大統領は、この申し出に対し「友達に貰ったものだから、売れば友達を傷つけることになる」と拒否したのです。
(以下略)
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世界で最も貧しいウルグアイ大統領「飛行機持ってないから乗せて」メキシコ大統領「いいよ」…仲良く帰国するときの様子が人気を呼ぶ
引用元)
(前略)

(中略)
メキシコのエンリケ・ペーニャニエト大統領(左)に頼んで乗せてもらったそうですが、なんだか居候な雰囲気が漂っていて、彼の人柄が垣間見える写真となっています。(中略)

●ムヒカだっていい写りのときあるよ。


↑なんかハグしたくなった。
この人を最初の世界大統領にしたいくらいだ。
(以下略)
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【報ステ】再生エネ普及を阻む大手電力会社の“壁”

 電磁波シールド生地でお世話になった「電磁波からいのちを守る全国ネット」の運営委員をボランティアとして活動されている古本公蔵氏から情報(報道ステーション「再生エネ普及を阻む大手電力会社の“壁”」)をいただきました。

『東日本大震災の後、福島の飯館村においては飯館電力が立ち上がり、会津などの被災地でも会津電力が立ち上がり、風力・太陽光・地熱・バイオマスなどの再生可能エネルギーを使った新電力が計画されましたが、東北電力の送電線には空きがないという理由でつないでもらえない、もしくは新たな送電線の増強に莫大な費用が掛かると言われ、事業を断念せざるを得ない事態となってしまっています。
 しかし京都大学が検証したところ驚くべきことが判明しました。送電線には十分な空き容量が有ったのです。それを東北電力に指摘したところ、なんと、それは原発の再稼働用に空けているというのです。
 また、送電線増強の費用は電力会社の言い値ですが、妥当かどうかもわかりません。山口県のNPOが手がける太陽光発電では、送電線の増強費用が4億5千万円かかると中国電力に言われましたが、山口市が介在して交渉すると70万円に下がったとのこと。なぜ方針が変わったのかと訊ねると、中国電力からは"個別の案件には答えられない"とまるで政治家の言い逃れのような回答が返ってきたのです。
 しかも、電気料金の内訳表をみると「再生可能エネルギー発電促進賦課金」というのがありますが、これは新電力から電気を買い取る料金は、実はエンドユーザーが支払っているとのことです。そしてその金額は各家庭で支払う全体料金のなんとおよそ10%ほどをも占めています。ですから電力会社は新電力への送電線の供給に関して、前向きな相応の社会的責任があるはずなのです。』(報道ステーション「再生エネ普及を阻む大手電力会社の“壁”」より)

 こうしたことからもわかるように、電力会社というところは、原発をなんとか再稼働させようとしていて、再生可能エネルギーはそれを邪魔するものくらいにおもっているようです。
 自然にやさしい再生可能エネルギーへのさまざまな試みの前に、今の電力会社は障壁となって立ちはだかっているのです。 電力を国民に供給している現在の電力会社という組織は、国民により良いエネルギーを供給する!という公的な意識で国民に寄り添っているわけではないのです。会社組織としての利潤、そして原発の利権のために動いているとしかおもえません。ですから、再生可能エネルギーが普及すると困るのでしょう。
 種子や水道も民営化されてしまったら同様の事態が予測されます。インフラ等においては、安心、安全に安定供給するというのが運営目的といえますが、その目的が利潤追求となってはなりません。国民の税金で、国民のために、国民により一任された国営の組織が運営すべきなのです。この基本に立ち返れば、電力会社が民営であることは危険なことであるともいえましょう。現に日本のエネルギー政策は原発利権でがんじがらめの様相です。いわゆる民営である限り、野心が暴走すると、そして私欲にまみれた政権とズブズブの関係になってしまうと、手がつけられなくなってしまいます。
 こうした事態を正し根本的な理念に立ち返る政治家、そして政権がのぞまれるところです。
 お隣の中国では習近平主席が、2050年までに再生可能エネルギーをなんと国内電力の8割にまで拡大させていくことを宣言しました!お見事です。日本も高らかに宣言してほしいものです。
 そもそも国のインフラにおいて利潤追求を実質的な目的にする!というのは、支配者が奴隷から搾取するかつてのあくどい植民地主義とまるで同じです。現代の多国籍企業によるグローバリズムも然り、いつまでそんな優生思想にしがみついているのでしょう。
 地球人はもうそろそろ"地球と共生する"ローカリゼーションを、そして本来の"地球と共生した"グローバリゼーションをのぞんでいるのではないでしょうか。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【報ステ】再生エネ普及を阻む大手電力会社の“壁”

引用元)
(前略)
東日本大震災の後、被災地などの地域で再生可能エネルギーを使った新電力がいくつも立ち上がったが、送電線につないでもらえない事態が多発している。日本の再生エネはわずか8%。再生エネの普及に電力会社の壁が立ちふさがっている。電力会社は、送電線の空き容量を公表しているが、軒並み“ゼロ”という数字が並ぶ。空きが全くないということだが、本当に空きがないのか、検証したところ驚く結果となった。
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再生エネ普及を阻む大手電力会社の“壁”

引用元)

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日本の基幹送電線 本当はガラガラなの?/「満杯で自然エネルギーは入らない」というが、実は…実潮流で見ればまだまだ余裕

引用元)
(前略)

「満杯」という東北電力ショック


(中略)
「送電線の容量は満杯で、全く空きはありません」といい、自然エネルギー事業者は諦めざるを得ない。これは日本で今起きている状況だ。例えば、東北は自然エネルギー発電の適地だが、東北電力は昨年5月、青森県、岩手県、秋田県などで「基幹(太い)送電線が満杯になった」として50kW以上の発電設備の送電線への接続を停止した。(中略)

業界で「東北電力ショック」といわれる事件だ。(中略)
本当に満杯なのか。京都大学大学院経済学研究科再生可能エネルギー経済学講座の安田陽、山家公雄両特任教授は、昨年9月から今年8月までの1年間について、東北の太い送電線の実際の利用状況を調べた。(中略)
 

実潮流で見ればまだまだ余裕


両教授の分析では、驚くような結果が出た。送電線はほとんど使われていないのである。(中略)
(中略)

まだ新しい送電線がいるの?


(中略)
自然エネルギーの潜在力は大きく、やりたい事業者がまさに列をなしている。しかし、議論はおかしな方向に向かっている。形の上で「空き容量ゼロ」となった場所に発電所をつくろうとする事業者には、「新たな送電線の建設」を求めているのである。(中略)
「送電線は、既存の発電事業者を過度に優遇し、新規参入の発電事業者を強く拒んでいる」ということだ。(中略)「空き容量はゼロ」という送電線の状況の異常さに経済産業省も気づき、「もっと接続できる新ルール」を考え始めた。(中略)

本来、送電事業は中立で公平でなくてはならず、特定の新規発電方式に対して送電線への接続を制限したり、送電線の増強費用を転嫁したりする現在の方法は、技術的にも経済的にも合理性がないといえる。」

(以下略)
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『種子法の廃止と今後の対応』 ~新世紀JA研究会~

 先日、新世紀JA研究会主催の「種子法の廃止と今後の対応」というセミナーに参加してきました。
 JAの原種苗センターの方による、原原種生産に関する話では、原原種という種子が実際にどのように育てられているのか!そして原原種・原種をいかに安定供給しているのか!がわかる、現場からのとても興味深い報告でした。
 そして食の流通という観点から、パルシステム生協連合会前理事長・山本伸司氏が、生産者と消費者が連携・協同してこそ、心も豊かに、コミュニティーも豊かになる!と強調されました。市民目線の心ある理念に基づいた、とても心強い100年ビジョンであり、その細やかな気配りはやはり日本から発信していくのではないかとおもうような実践的なお話でした。
 種子カフェで種市を開催されたジョン・ムーア氏は、グローバリゼーションが終わりを告げたあとの準備としてのローカリゼーションについて話をされました。高知の山奥で、昔ながらの種を受け継ぐ暮らしの豊かさに気づき、実践されている氏の言葉と活動は、現代社会に暮らす私たちに大きな気づきを与えてくれます。
 また、元農林水産大臣である山田正彦氏からは、種子カフェに続いての種子法関連の最新情報もありました。今回こうしてブログに載せることに関しては「ぜひ広めてください」と言っていただきました。
 種子法は廃止されてしまいますので、安全な食・種子を守るために新たな主要農産物に関しての法整備は急務です!と、山田正彦氏。
 そしてそのためにも、その必要性をうったえる国民の声の後押しが力となります。世論づくりが課題なのです!と、司会の白石正彦東京農業大学名誉教授。(ちなみに←こちらのリンク先で二宮尊徳氏の「道徳と経済」を結び付けた報徳運動のお話があります)
 それほどに国民は、この国難を国難と認識していないのです。

 種子法廃止を目前に控えてのかなり厳しい状況の中で、グローバリゼーション終焉後の50年、100年先を見据えたビジョンを垣間見させてもらいました。今という、"地球と共生する"ローカリゼーションへと転換する節目の時に!
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「原原種とは何か?」 
 JA茨城県中央会県域営農支援センター 糸賀秀徳氏

 ほとんどがJA関係者のセミナーであったため、個人参加であるど素人の私には?な話もありました。なので、原原種への疑問点については、質問タイムで少しお尋ねしたものの、詳細については改めて後日電話でお聞きしました。


 「新品種の特性を維持するために育成される種子を原原種をいいます。原原種はさらに特定の農家にて委託栽培して増殖します。これを原種といいます。そしてその後に、一般農家へと販売されるのです。」

◎原原種の生産方式

・一つの品種でもいろいろな個性があるので、その個性を180に分類した系統として育成します。(人に背の高低とか目の大小とかの個性があるように)
・一つの系統は、縦横5粒x5粒(25粒)を1単位として、5単位、計125粒をほ場(ほじょう)にて育成します。
・育成する中で、病気・先祖返り(赤米になるという)など問題が一つでも出たら、その系統はNGとします。こうして問題無く育ったのが180系統のうち120系統(昨年の場合)あります。そしてその120の各系統の125株の中からそれぞれ選りすぐりの3株を原原種とします。ですから120系統x3株=360株が原原種となるわけです。そして翌年は180株をまた原原種としてほ場で育て、残りの180株は何かあった場合の予備として残します。

 少しマニアックな情報ではありますが、原原種という言葉の意味がわかります。そして、種子の特性を守るために原種・原原種を育成するという複層的な仕組みがよくわかります。

「消費者として看過できない種子法の廃止ー食と農の協同組合間提携の重要性」
 パルシステム連合会 顧問 山本伸司氏



 農の本質・食の本質を問う価値観は、グローバリズムの収益第一主義とは理念からして違うので、収益構造だけを見るのではなく、コミュニティーとの交流を踏まえた、多様性を認める総合農協のような視点が必要とされるとの指摘には大いに賛同します。
 またフードシステムにおいては、生産者と消費者をつなぐ協同のシステムがあってはじめて豊かなコミュニティーとなり得るということで、こうした心の豊かさとコミュニティーの豊かさの両立する「共生の社会」を提唱されました。

画像の出典: pixabay [CC0]

 具体的な話として、コンビニの100円おむすびが100円たる内訳は、60円がコンビニ、16円が農家の取り分であり(その他は諸々の経費として)あまりに農家の実入りが少ないシステムとなっています。こうした構造を、お金だけでない交流をも総合的にみて(たとえば福祉とか交通とか)、生産者と消費者をつなげる協同のシステムへと変えていく必要があるというのです。こうした細やかな気配りあるシステムはやはり日本から発信していくようにも感じられました。今のJAをもっと明確な理念のもとに再構成するといったイメージでしょうか。
 多国籍企業はJAを解体しようとしていますが、それを逆手にとって食と農を核とした協同の地域づくりを推し進めるのです。こういった100年先をも見据えたビジョンともいえる価値転換の巨大な流れこそが地域を守り、食を守ることにもなるのです!と力説されました。
 市民目線の心ある理念に基づいた、とても心強い100年ビジョンであり、実践的なお話であり、とても勇気づけられる話です。

「種子(たね)から考える次の50年」
 シーズ・オブ・ライフ代表 ジョン・ムーア氏



 種子カフェでもお話しされた、ジョン・ムーア氏です。
 グローバリゼーションに基づいたF1や遺伝子組み換えといった、人間による遺伝子への介入により、植物の多様性は大きく損なわれています!残された原種のDNAを次世代に引き継ぎ、土と人とをちゃんと繋げるローカリゼーション、新しい経済システムを構築する必要があります!と、原種を守ることの大切さをうったえました。
 高知の山奥で、昔ながらの種を受け継ぐ暮らしの豊かさに気づき、実践されている氏の言葉と活動は、現代社会に暮らす私たちに大きな気づきを与えてくれます。

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