アーカイブ: しんしん丸

[Twitter] TOKYO2020めぐる大喜利祭♪

ライターさんからの情報です。
ウルトラ"Q"の挑戦!いいですね。
私も自粛のお祭りをば♪
一応、捻れ体癖なので。TOKYO2020に「頃な!」を付けたら、ロックダウンみたいになります。
(しんしん丸)
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配信元)








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現在の新型コロナウイルスの状況をなぜか?予見していた、ビルゲイツ財団協力の「イベント201」~空気感染、致死率10%、GDP11%低下、戒厳令、SNS検閲、1年で6500万人死亡~生物兵器である新型コロナウイルス、そしてシナリオ通りのパンデミック!

 3/20の時事ブログでも取り上げているように、去年の10月18日に、ジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターが世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で、米国のパンデミックに備えるシミュレーションをしています。そしてその2ヶ月後に中国武漢で新型コロナウイルスが確認されたのです。
 このシミュレーション演習の映像を見ると、現在の新型コロナウイルスの状況とほぼほぼ同じであることがわかります。
・感染力が高い
・致死率が約10%
・入院を必要としない風邪だけの感染者もいる
・空気感染する
そして予測として、
・1年半で6500万人が死亡
・GDPは11%低下
・株式市場は20-40%下落
・強行弾圧、戒厳令を敷く国も
・デマ(※)を拡散するSNSのアカウントの停止
・死亡者は数年で何億人にも上る
とあります。

(※)裕福な国が貧しい国にウイルスを拡散している!とか、このウイルスは医薬品会社による人工的なものである!等。

 パンデミック後の世界情勢も抜け目なくシミュレーションされているのです。経済の大打撃、SNSの検閲、そして政府による戒厳令、強行弾圧。こうした予測が、大胆にも公の場で、しかも誘導的な意図で構成されています。こうしたことからも、今回の新型コロナウイルスが前もって予告された生物兵器であり、パンデミックはシナリオ通りであることがわかります。
 カレイドスコープさんは、こうした計画がすでに10年以上前に計画されていたといいます。パンデミックの影響で世界経済が崩壊するとしてもまったく気にしない、見えない「超国家」が存在していると。

 シャンティ・フーラの見解は、
 新型コロナウイルスは「生物兵器」であり、
『“WHOとビルゲイツ財団”が中心となって仕掛けたこうした「新型コロナウイルス」のパンデミックを利用して、トランプ大統領とQグループは「大量逮捕」を実行に移し、金(ゴールド)を裏付けとした「新金融システム」に移行しようとしていると思われます。』
というものです。
 見えないことをいいことに、悪を為し続ける輩の大掃除。追い詰められた輩の悪あがきを、トランプ大統領とQグループが逆手に取るというわけです。

 "見えない存在"という人智がシナリオを描きたいのであれば、それはそれでなおのことヤマ・ニヤマに則ってもらわないと困ります、見えてないとはいえ。世界支配?などと子を虐待するようなことをやってないで、親心のまなざしで子の自立を見守るという光のシナリオを!
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナウイルス:コロナ・コンスピラシー
配信元)
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戒厳令、ワクチン、ビッグデータ、人工削減、FEMA⑤
転載元)
(前略)
なぜ北京は、感染者第一号が報告されてから1ヵ月も沈黙を守ったのか。

なぜ米国政府は、去年10月に中国在住の米国籍の人々に避難勧告を出すことができたのか。(中略)

なぜジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターは、去年10月18日、世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で、米国のパンデミックに備える実践トレーニング・ビデオを流したのか・・・

すべては、10年以上前に計画されていたからだ。
(中略)

見えない『超国家』・・・「彼ら」は世界経済が崩壊しても、まったく気にしない


(中略) 
世界中のバブルがパンパンはじけて、未曽有の世界経済崩壊へ。

米国、日本とも、武漢をモデルにして、戒厳令の準備を着々とととのえている。

そして、国民の資産没収・・・

トランプは、3月下旬の「米国でのパンデミック領域突入」を想定して、「国防生産法」に署名。
医療現場に不可欠なマスクや手袋の増産を指示した。

いっぽうの安倍首相は、医療現場に十分な医療物資がないにもかかわらず何も対策を打たない。無能すぎて何一つできない。

それどころか、なんとか緊急事態条項を使って自民党独裁体制を確立し、国民の口にチャックをすることだけを考えている。

必ず感染拡大の第二波がやってくる。


このままでは、日本は確実に「医療崩壊」する。

検査を受けられず、単なる「肺炎」にされて、表面化しない死亡者が続々と出ている。

五輪崩壊、経団連企業崩壊、年金崩壊、銀行崩壊、農業崩壊、教育崩壊、雇用崩壊、地震・原発対策なし・・・そして、抑え込んできた「大阪・感染爆発」「兵庫、愛知で感染爆発」「新潟・感染爆発」「東京・感染爆発」・・・「全国15ヵ所でクラスター感染」・・・安倍・自民党の国民虐殺計画は着々と進行中。(中略) 

これで安倍一派のすべての犯罪者たちの有罪は確定したも同然。安倍晋三と二階俊博は死刑以外にはない。

やがて、世界は原型をとどめないほど破壊される。多くの日本人の命が奪われる。(中略) 

それでも、今回のパンデミックは本番ではない。
(以下略)
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3/27!いよいよ始まる5Gサービス~まずは大都市から、2021年中には人口カバー率90%~5Gと新型コロナウイルス、そしてビルゲイツの”ID2020アライアンス”

 5Gサービスがいよいよ3/27から始まるとのことです。(Softbankにて。docomoのミリ波サービスは6月から)
 最初は、7都道府県(東京、千葉、石川、愛知、大阪、広島、福岡)の一部地域だけですが、2021年中には人口カバー率90%を目指しているようです。
 ニュースでは便利さだけをたんたんと伝えていますが、その危険な実態はとてつもないものです。
 昨日の時事ブログにあるように、Eriさん情報によると、5Gは免疫を弱め、血流中の金属(アルミニウム+水銀)を介して突然死を引き起こす可能性があるとのこと。長年散布されたケムトレイル、歯の詰め物、そしてワクチンという兵器によって、私たちは臓器にアルミニウムや水銀を溜め込んでいる、と。こうした金属が5Gによって臓器の電気系統に混乱を引き起こし突然死になるというわけです。
 またWalk in the Spiritさんによると、ビルゲイツの"ID2020アライアンス"とは、コロナワクチンで通信機能を持つRFIDチップ(注射針を通るほどの極小)を挿入することで、人々を遠隔操作(5G)でコントロールする計画とのことです。表向きは途上国支援とすることで、世界の人々を騙そうというのでしょうか。

 便利とされる5Gですが、その代償は命です。
それがいよいよ日本でも、3/27から始まろうとしているというのですが・・・

※一部、不適切なコメント部、および記事を削除いたしました。(3/21.20:23)
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国内5G、本格スタート ソフトバンク、27日から―追加料金1000円
引用元)

 ソフトバンクは5日、高速大容量の次世代通信規格「5G」のサービスを27日に始めると発表した。(中略)
3月末時点で5Gを利用できるのは、東京、千葉、石川、愛知、大阪、広島、福岡の7都府県の一部地域で、順次拡大していく計画。
 ソフトバンクは、2021年中に人口カバー率90%目指す
(以下略)
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ソフトバンク、5Gサービスエリア公開 当初は極めて限定的
引用元)

ソフトバンクは、3月27日に商用サービスを開始する「5G」のエリアマップを公開しました。直近ではエリアは非常に限定的で、(中略) 東京に絞ってみても、4月末時点でカバーしているのは東京駅・有楽町駅・銀座・霞が関など超都心部のみ。渋谷や新宿など副都心の駅周辺は夏以降のカバーとなります。
(以下略)
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ドコモ、5Gサービスを3月25日スタート――料金は無制限の「5Gギガホ」と段階制の「5Gギガライト」
引用元)

NTTドコモは、5Gサービスを3月25日より提供する。(中略)  サービス開始当初の通信速度はSub-6と呼ばれる低めの周波数帯でのサービスとなり、(中略)6月以降はより高い周波数である「ミリ波」によるサービス(中略)となる。利用できるのは全国150カ所、基地局500カ所で利用できる。2020年6月時点で全都道府県に導入される。オリンピック・パラリンピックの主要施設にも導入される。
(以下略)
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引用元)




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パンデミックで人工呼吸器が足りなくなっているイタリア~医療崩壊による「命の選別」~酸素吸入について

 先日の時事ブログの記事でも報告があるように、新型コロナウイルスが急激に感染拡大したイタリアでは、医療崩壊といってもいい状況になっているようです。人工呼吸器が足りなくなっているとのことです。
 日本ではそれほど感染者数が増えていませんが、これは"医療崩壊を防ぐためにきちんとPCR検査をしていない"という本末転倒な選択をしているからだとおもわれます。実際のところどうなのでしょうか。今後、重篤な患者が増えてきたときに、一体どう対応するつもりなのか懸念されます。あまりに後手後手な対応は、素人目にも“バカなのか?“とおもうほどですが、これらすべてが意図的だとしたら・・・医療崩壊、非常事態宣言、そしてワクチン強制接種、等々あり得るかもしれません。すでにイタリアでは、感染抑制措置の首相令で移動外出が制限されています。
 ミラノの医師はインタビューで、「できることは人工呼吸器の挿管です。患者の肺を休ませ、免疫が復活するのを待つだけです。」と言っています。
しかし患者が多すぎて、すでに60代以上の患者には人工呼吸器さえ使えなくなっていると。日本でも「命の選別」が現実味を帯びてきます。

 酸素吸入に関しては、時事ブログでお知らせしているようにオオマサガスも有効かとおもわれます。
 世界に貢献できるオオマサガス、日の目を見る日が近づいてきているような気もします。アビー地獄のその先に。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎でイタリア医療崩壊「60代以上に人工呼吸器使わず」
引用元)

 イタリアで、新型コロナウイルスの感染が急激に広がっている。(中略)

 9日、イタリアの保守系メディア『イル・ジョナーレ』に、「すべての患者に挿管はできない。60代以上は無理だ」というタイトルで、ミラノの医師のインタビューが掲載された。

 医師は、現在患者におこなっている処置について、(中略)できることは人工呼吸器の挿管です。患者の肺を休ませ、免疫が復活するのを待つだけです」と話す。

 だが、急激な感染拡大により、人工呼吸器が足りなくなっているという。(中略)

 患者が多すぎて、すでに60代以上の患者には人工呼吸器さえ使えなくなっているというのだ。WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長は、9日の会見で「パンデミックの脅威が現実味を帯びてきた」と発言している。感染拡大が止まらなければ、日本でも「命の選別」が現実味を帯びてくる。
(以下略)
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引用元)









【緊急】種苗法「改定」に反対する署名運動!

 政府は、3月3日に種苗法「改定」案を閣議決定しました。今通常国会で成立させる方針です。このままでは、これまで認められてきた種子や苗木の自家増殖が事実上、一律禁止になってしまいます。
 そもそもイチゴやシャインマスカット等種苗の不正な海外流出を防ぐとの名目ではじまった改定だったはずなのに、蓋を開けてみると、自家増殖の一律禁止というとんでもない改定案になっていたのです。登録品種の海外流出防止のためには、海外での品種登録をすることが唯一有効な対策であると農水省自身がかつて2017年11月に認めています。海外での育成者保護強化のために、日本国内の農家の自家増殖を禁じる必要性など実はまったくないのです。
 ですからこの改定案は、種は購入しろ!というも同然の代物であり、グローバル企業による種の独占を合法化するのが目的としか考えられない改悪です。対象は登録種だけといっていますが、たとえ固定種であっても登録種と交雑してしまう可能性があります。すると、バイオテクノロジー(遺伝子操作やゲノム編集)を使った登録種には知的所有権があるとして、その交雑した種に対してもその権利を主張してくるかもしれないのです。現に海外では、固定種に多国籍企業の種が交雑しているということで裁判がおこされているのですから。これはグローバリズムが実質的に小規模家族農家を潰しにかかっているといえます。
 今、世界の農業は、大規模企業型農業から小規模家族農家重視へと180度転換しつつあるといいます。グローバリズムの推進する、化学肥料、農薬、バイオテクノロジーを使う農業の弊害(腸内細菌へのダメージをはじめとして)に気づきはじめ、それとは対極の生態系の力をフルに活用するアグロエコロジーへと変わりつつあるというのです。
 こうした中、ガラパゴスのような日本政府には地球環境をグローバルに見守るという視座はなく、相も変わらず旧来のグローバリズムにしがみつき、経済的植民地政策のような収奪システムに邁進しています。種子法、農業競争力強化支援法新設、卸売市場法改定、そして今回の種苗法改定で自家増殖を禁止するというのです。これでは実質的にグローバル企業が種苗を独占することになってしまいます。一般の小規模家族農家を潰し、国民を餌付けされたモルモットのようにでもしたいのでしょうか?
 しかも日本政府は、こうしたモデルをRCEP等の自由貿易協定を通じて東南アジアなどにも押し付けようとしているのです。印鑰氏の見立ては、種苗法改定における背景や問題点を浮き彫りにしてくれます。
 「お金が法の上にある」ような政治家はもういいかげんに退場してもらいたいものです。種という命に知的所有権などつけるな!ということです。「人の命は法の上にある」というメキシコのロペス・オブラドール大統領のようなトップがのぞまれます。このままでは、種子法の時のようにまともな議論もなく、新型コロナウイルス対応の混乱とどさくさに紛れてベルトコンベアーのように「種苗法改定案」は国会で可決されてしまいます。ぜひ多くの人々にこの危険な法改定を知ってもらいたいものです。これは農家だけの問題ではありません。命とお金のどちらが大切なのかを問われてもいるのですから。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【緊急】種苗法「改定」に反対する署名運動を始めます!
引用元)

(前略)  政府は、3月3日に種苗法「改正」案を閣議決定しました。今通常国会で成立させる方針です。同「改正」案は、これまで認められてきた種子や苗木の自家増殖を事実上、一律に禁止するもので、農家とっては種子を毎年購入しなければならないなど、新たに大きな負担が発生します。農民連は種苗法「改定」の中止を求める個人署名運動に取り組みます。ご協力をお願いいたします。
 署名用紙はこちらからダウンロードしてください。
 ※ 国会請願署名です。自署して郵便でお送りください。
(以下略)
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3月3日、種苗法改定法案、閣議決定
引用元)

(前略) 2007/2008年の世界食料危機を境に(中略)大規模企業型農業推進から小規模家族農家重視に180度転換、さらには化学肥料・農薬さらには遺伝子操作技術を使うバイオテクノロジーから、それとは対極の生態系の力をフルに活用するアグロエコロジーへの転換。(中略)
世界は大きく変わった。
しかし、日本政府は古い図式に頭を支配されたまま(企業のいいなりのまま)
(中略)さらに押し進める。種子法廃止、農業競争力強化支援法新設、卸売市場法改定、そして今回の種苗法改定。この先に何が起こるだろうか?(中略)
さらにこの動きは日本国内だけに留まらない。このモデルを自由貿易協定を通じて、世界中に押しつけていこうとしている
(以下略)
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登録品種の自家増殖を禁止する種苗法改定
引用元)

登録品種の自家増殖を禁止する種苗法改定(中略)それはアジアや世界の農家の種子の権利をも制限しようとしている。(中略)
日本政府は種苗法改定とセットでアジアなどで新品種保護を徹底させるために10億円近い予算を計上している。
UPOV1991年条約は先進国の種苗企業などのロビー活動で作られ、新品種の知的所有権を守ることを批准国に求めるもの。(中略) 
日本政府は種苗法の改定、およびRCEPなど多国間あるいは二国間自由貿易協定において相手国にUPOV1991の押しつけをやめ、在来種保護・育成と小農の権利保護に向けて動くべき。(以下略)
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引用元)

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