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悪魔のロックフェラー医学
ロックフェラー以前のアメリカの医学は、環境、生活、自然免疫が大事だという「ホリスティック医療」だったが、ロックフェラー１世が石油を使った薬中心の医療に変えた。
スタンダード石油の莫大な資金で主流医学を統括し、「細菌説・医薬主義」を元に
「一つの病気に一つの原因、一つの治療法（薬）」をスローガンにした。
アメリカの医科大学や病院を調査し（フレクスナーレポート）、
自然療法や民間療法は非正規とされ、市場の独占化が進んだ。医学教育を中央集権化した。
1890年シカゴ大学を設立 ここで核分裂反応を研究、新自由主義。
1901年「ロックフェラー医学研究所」を設立。ここで野口英世が活躍した。
1907年「ロックフェラー衛生委員会」設立。
1913年「ロックフェラー財団」を設立し、製薬会社と結びついて「国際保健部」という巨大組織を作った。WHOの源はロックフェラーで、後にビルゲイツに引き継がれた。麻生太郎が国会で「WHOは中国が支配している」と言ったが、あれはビル・ゲイツ支配を隠すプロパガンダだ。
1928年 野口英世が違法な実験でニューヨークの孤児たちに梅毒ワクチンを打って多くの子供を死亡させたことで捜査された。野口英世自身が黄熱病に感染し、自分が発明したワクチンの効果がなかったことを証明して亡くなった。
戦後、WHOがロックフェラー財団の哲学、イデオロギーを引き継いで発足。
「住宅の改善や清潔な水、衛生システムなどの社会インフラへの投資ではなく、殺虫剤の散布、薬の配布、ワクチン接種など定量化可能な目標を設定し、四半期ごとに結果を管理した。」
アメリカ政府はWHOを脱退したが、アメリカ国内のCDC、NIH、FDAなど主要機関はWHO協力センターとして指定されている。
7月14日、日本にもついにWHO東京事務所が開設された。ユニバーサル・ヘルス・カバレッジのナレッジハブとして「日本政府とWHOを繋ぐ窓口の役割を果たす」。
WHOと世界銀行、財務省、厚労省が連携する。
12:18からは野口英世の闇が語られている。
15:22からは聖路加病院の闇が語られている。
ロックフェラーは日本の医療を傘下におさめる意図があった。設立時の支援者は大正天皇、大隈首相、三井家、岩崎家など。さらにロックフェラー１世が視察に訪れている。
1995年地下鉄サリン事件が起こった時、患者640名を収容して治療した。当時の日野原重明院長は、事件前に礼拝堂や廊下に毒ガス治療用の設備を準備していた。「すごい先見の明がある」と称賛された。1階のエントランスにはフリーメイソンのマークが埋め込まれている。日本植民地化の先兵であるということで日本陸軍は設立当初から警戒していた。
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日本にあるWHO傘下組織は、
国立感染症研究所、放射線影響研究所、国立国際医療研究センター、国立公衆衛生研究所、聖路加国際大学、長崎大学、長崎大学医学部など
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パンデミックはつくるもの
ファウチの上司であり前任者、第4代NIAID代表のリチャード・クラウスが新戦略を提唱し、1976年の豚インフルエンザが発生した。
「100万人死亡する可能性がある」「3ヶ月以内に国民全員にワクチンを接種しなければならない」とあおった。賠償責任は製薬会社ではなく、政府が負うという法律を成立させた。
接種で30人が死亡、ギラン・バレー症候群530人発症で接種事業は中止されたが、豚インフルでの死者は1人だった。副反応賠償は税金で支払われ、製薬会社はボロ儲け。
こうした実践を経て「もっとうまくやろう」としたのが新型コロナだった。
パンデミックは、ロックフェラー、国際金融資本、ビルゲイツ、WHO、GAVI、ビッグ・ファーマそしてファウチ、行政、CIA、米軍、メディア、ITによる巨大な虚構。
これらが一体となって1999年以降、パンデミック・シミュレーションを繰り返した。
ウイルスと有害無益なワクチンの開発・準備・強制的接種、ワクチン以外の有効な対策・治療法の否定、有害無益なマスク・社会的距離・ロックダウンの強制、プロパガンダ、言論統制、検閲、監視、行政命令の拡大、反民主主義の体制づくり。
2019年に最後の予行演習をしたのが「Event201:COVID19」
待機政府として、世界銀行、ダボス会議、ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学、CDC、米公衆衛生局、大手メディア、中国政府、中国疾病管理センター、CIA、ジョンソン＆ジョンソン、金融界、バイオセキュリティ業界、エデルマン（PR会社）、フォーブス、ブルームバーグ財団、豪州ANZ銀行、アップル、グーグル、国連だった。
これと同じようなものが2025年、スイスで行われた。ということは、次も必ず起こそうとしている。国民は最大限警戒しなくてはならない。警戒がなくなった時が彼らのチャンスとなる。
36:45
ケネディの戦い
（以下は後編に）
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熊本県菊陽町のセミコンテクノパークには、JASM第一工場、JASM第二工場とソニーセミコンダクタマニュファクチャリングが事業者として決定し、下水道工事を施工中です。工場･事業場の排水をまとめて処理する特定公共下水道は、「公害防止事業費事業者負担法」に基づき事業者負担が原則です。ところがこれに対して熊本県は、JASMとソニーセミコンに事業費190億円を免除しました。190億円のうち124億円は熊本県民が負担することになります。
このカラクリは「例えば工業団地の計画のように、一定の範囲で事業者が特定していない場合は事業費の負担をさせることができない。将来、事業者が特定されるまでは国と県で先に負担をしておくという、負担法が適用されない抜け道となる。」この理屈で事業費190億円をTSMCとソニーに差し上げることになったようです。
しかしセミコンテクノパークの場合は、ソニーとTSMCの子会社JASMが使用すると決まっています。「（企業は）地元の人のご迷惑にならないように自分の金で自分たちの下水道を作るのが筋でしょうと、これ、当たり前なんですよ。」
しかも「TSMCにはすでに1.3兆円もの日本国民の金を注ぎ込んでいる。彼らは熊本県から地下水を大量に奪い、熊本県民の税金124億円を違法に掠め取っているのに、地震被害への2.5億円の義援金を受けて感謝するのか」という深田氏の指摘です。確かに2.5億円の寄付をするくらいなら、190億円の下水道工事を自分たちで負担せよと抗議するほうが、熊本県民のためになります。
「日本の水を盗み、税金を盗み、土地を汚染し、利益だけはTSMCが持っていく。どれだけ搾取されているかわかっているのですか？」これは熊本県だけの問題ではない。正しく怒ろう。