アーカイブ: 社会

デビッド・ウィルコック氏の死と広がる憶測 ~誹謗中傷とコミュニティの腐敗

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの著名な超常現象作家であるデビッド・ウィルコック氏が、4月20日午前11時05分に自宅で銃による自殺により死亡しました。
 コロラド州ボルダー郡のタイムラインによると、4月20日午前10時44分にボルダー郡通信センターは、自身をデビッド・ウィルコックと名乗る人物から電話を受けた。通報者は「ここから立ち去らなければならない」「家の左側にいる」と述べた。通報者はその後も健康問題や経済的な不安について話し続けた。通報者は「こんなことをして申し訳ありません」と言い、保安官らが通報者の自宅の私道に到着する直前に電話を切った。午前11時05分27秒、保安官は男が自らを撃つのを目撃した。ボルダー郡検視局は、科学的確認と近親者への通知を経て、死亡した男性を53歳のデビッド・ウィルコック氏と正式に特定した、と書かれています。
 “続きはこちらから”の『デビッド・ウィルコックの家族からの声明』には、“デビッド・ウィルコックは、長年のうつ病と莫大な借金との闘いの末、2026年4月20日に自ら命を絶ちました。…彼を遠くから知る多くの人々が、彼の死には何らかの隠蔽工作があるのではないかと推測していますが、不審な点は何一つなかったことを断言できます。”とあります。
 『家族からの声明』の通りだと思いますが、アメリカの科学者10人が相次ぎ死亡・失踪している中での自殺であり、ウィルコック氏自身が生配信で「多くの科学者たちが行方不明になっている」「不気味で、怖い」と語っていて、数日前に「絶対に自殺しない」と発言していたことから、自殺ではなく「陰謀」だとする見方があります。
 しかし、生配信でのウィルコック氏の波動からは、かなり重い「うつ病」の様子が窺えます。そして、このことは「親友デビッド・ウィルコックの死」を悲しむコーリー・グッド氏も同様です。
 コーリー・グッド氏は、“2018年以降、デビッドと私にとって物事は本当に狂気じみていました。私たちは信じられないほどの法的問題とサイバーストーキングを経験しました。私たちは毎年、数多くの殺害予告を受けてきました。私たちを完全に破滅させようと、わざわざ行動を起こした人たちのグループがいます(1分47秒)。…執拗なサイバーストーキング、いじめ。あなたに敵対するか見捨てるまで、あなたの身近な人全員を攻撃する。これは長い間、組織的に行われてきたことです(2分33秒)。…ここまで彼をサイバーいじめしてきた人たちは、今や勝利を宣言し祝賀のビデオを作っています(5分19秒)。…このコミュニティには腐敗が蔓延しています。(9分29秒)”と話しています。
 私もUFO関連のコミュニティには、自己顕示欲、嫉妬、名誉欲、金銭欲などが原因の腐敗が蔓延していると思っています。私がチャネリング情報やその関連団体を嫌うのは、その関係者のほとんどが先に挙げたような野心の塊に見えるからです。
 こうした不浄なコミュニティからは距離を置き、ガヤトリー・マントラ愛のマントラ/感謝のマントラを用いて、心の浄化に努めてください。それが最も簡単で、最も早く進化する方法です。
(竹下雅敏)
————————————————————————
デビッド・ウィルコックの死因、妻、年齢、家族、純資産、ライフスタイル、略歴
配信元)
————————————————————————
親友デビッド・ウィルコックの死を受けて - 何が起こったのか
配信元)

» 続きはこちらから

「国家情報会議」設置法案が衆院で可決、反対は共産のみ / 内調が格上げされた「国家情報局」が事務局となって情報収集・分析・統制を行う構想、個人情報を抜き取るイスラエル製品を購入予定

 4月23日、「国家情報会議」設置法案が衆議院で可決しました。賛成したのは与党の自民・維新、そして中道、国民、参政、みらいで、反対したのは共産だけです。統一教会に弱みを握られている議員の答え合わせみたいです。
「『国家情報会議』は総理大臣を議長とし、官房長官ら関係閣僚で構成する政府のインテリジェンス機能の司令塔。また、現在の内閣情報調査室(内調)を格上げし、新たに「国家情報局」を創設。会議の事務局として支える構想 」「警察庁・外務省・防衛省・公安調査庁の4省庁が担う情報収集や分析を『国家情報局』が運用」するという構図です。野田CEO氏は「国家情報局とは、改憲達成に必要な情報統制を担い国民を欺くため徹底した言論弾圧と偽情報流布を行う実行組織。表向きだけ反対して裏で自民と繋がる偽装野党なんかに期待しても無駄、全国民が反対の声を上げ抵抗してこの法案頓挫させないと政権批判する一般市民への不当逮捕・拘束が連発しますよ。」と述べています。
 しんぶん赤旗によると、防衛省は "スマホのロックを解除し、本人の同意がなくても個人情報を抜き取れる機器を7月末にもイスラエル企業から納入する予定" とあり、このイスラエル企業の製品は各国で「人権活動家やジャーナリストの監視に使われている」そうです。高市首相は「政府の政策に反対するデモや集会に参加していることのみを理由として、『普通の市民』が調査対象になることは想定し難い」と答弁しましたが、ネット上では高市首相の言う「普通の市民」に対して盛大な疑義が上がっていました。高市首相は「統一教会信者」を「普通の市民」と認識しているのではなかろうか。

[2026.4.24付記] 衆議院で「国家情報会議」設置法案に反対したのは、共産党と河村たかし議員、山本ジョージ議員でした。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

[元納豆職人の冨永昌良さん] 本物のおいしさを日本中に届けたい「自然の味そのまんま」ブランド 〜 本物の商品を消費者に買ってもらうには消費者がちゃんとした知識を持つしかない」

読者の方からの情報です。
4月7日に掲載された記事の本編動画です。
「安さ」と「効率」が優先される日本の食の裏側で、何が起きているのか? 
大手スーパーとの取引を拒絶し、15年の赤字を乗り越えた。閻魔様に叱られない『本物』を届ける男の執念。
「嘘をついたら自分自身が一番よく分かっている。自分に恥ずべき行動はしたくない」と語り、誰も見ていなくても、自分自身と天に対して誠実であることを貫いています。
「嘘をついてごまかすのではなく、正々堂々と正しいことをやる」ことが商売の基本であり、それは50年間変わっていないと述べています。 私の住んでいる地元の納豆屋さんですが、この動画で人生や仕事においての大切な指針を教えていただきました。
(杉山 空)
 2時間近くの動画ですが、どこも省略したくないほど面白い内容でした。
元納豆職人の冨永昌良さん(81歳)がご自身の半生と「今」を語っておられますが、本物の愛国者だと感じました。
 富永さんは、素材にこだわって丁寧に作られた本物のおいしさを日本中に届けたいという思いで、添加物や遺伝子組み換え作物を使わない食品「自然の味そのまんま」という協同組合方式のブランドを作りました。同じ志を持つメーカーを募り、安全安心と美味しさを追求した食品を世に広めようという計画です。冨永さんは当初から「私は大手とやるつもりはありません」とも言っています。全国ネットの大手スーパー、ディスカウントスーパー、コンビニエンスストアなど一番大量に売れるところに売らないと決めるのは「頭おかしい」と言われたそうですが、その理由は大手のスーパーと取引をすると当初の理念が失われそうになるからだそうです。「大手は当然のように安定供給を求める、安定供給をするためには嘘をつくしかなくなる、添加物で消費者をだますことは簡単、でもだましたことを一番分かっているのは本人」と言っています。
 「自然の味そのまんま」は2026年に30周年を迎えますが、最初の15年は「めちゃくちゃ赤字」でした。「売れるわけはないとわかっていたが、閻魔様に怒られたくない」「毎月200万〜300万円足りないので、個人資産の趣味の記念切手や古銭を次々に売って埋めた。1億円くらい売った。」
 昭和40年台から添加物が登場し、いろんな化学薬品を作るメーカーが「これをやるととっても柔らかくなるよ」「この薬使ったらどうですか」と営業に来るようになります。「グルコノデルタラクトンを使うと、9日くらいしか保たない賞味期限が2週間以上保つようになる」「納豆の大豆を一晩水につけておく時に重合リン酸入れると重量が一気に増すから、めちゃくちゃ儲かる。消費者はそれをふわ〜っとして噛まなくていいから美味しいと錯覚をする。メーカーはボロ儲けができて良いよね、リンとカルシウムが結びついて骨粗鬆症になりやすいとわかっているのに。」納豆に付属しているタレや辛子を無添加にすることをメーカーや消費者が受け入れるまで十数年の歳月がかかったそうです。しかし、こうした粘り強い「誠実さ」は、食品の表示上では一切わからないし、表示の義務はありません。「加工助剤」「キャリーオーバー」など法的に表示省略できるものを41:34から解説しています。
 冨永さんは「本物の商品を消費者に買ってもらうには、本物を知らせるしかない。消費者がちゃんとした知識を持つしかない。じゃあ勉強会をやるしかない、お金は一切もらわずに。」「自分たちが知っている常識が常識ではないことを知って欲しい」と思い、継続的に勉強会の場を作っておられるそうです。
 かつて農家の方が、自分の家の味噌用のためだけに緑大豆を作っていたそうです。緑大豆はとても甘くて美味しいと知った冨永さんは緑大豆の納豆の開発に成功しました。食べてみたい。
(まのじ)
————————————————————————
【職業紹介】納豆職人|消費者の騙し方を暴露|無添加食品ブランドを始動!選考会議に密着【冨永昌良】
配信元)

26/4/13 フルフォード情報英語版:世界はイスラエルの「永遠の闇」との戦いに突入

 現在の世界情勢は、常識の範疇では計り知れない「反生命」という悪との戦いにおいて、重大な局面にあると言っています。これは古代カナン人に端を発する、富と権力を追求する一団による支配との決別を意味しているとのこと。現在の中東情勢はその典型であり、また、米国がイランとの戦いで軍事的大敗を喫した後、米軍内部では偽トランプ大統領に対する反乱が起こり、彼は排除されたと伝えています。その後、米国とイランの間では制裁解除や軍事撤退を含む10項目の和平合意が成立したものの、イスラエルはこの合意を完全に無視し、レバノンでの虐殺という形で暴挙に出たということです。
 米国はジャレッド・クシュナーらを通じてイランと交渉を試みましたが、イラン側が核兵器放棄を拒んだことで決裂に至っています。イランはすでに1000基の核ICBMを保有していると宣言し、悪魔崇拝的な支配に屈しない姿勢を鮮明にしています。こうした混迷を受け、日本で開かれたNATO加盟国等の緊急会議では、米国とイスラエルを支配する現政権を排除し、ドラゴン・ファミリーと提携する必要性が結論付けられたということです。
 米国がこれまで行ってきた介入は、決してテロとの戦いなどではなく、軍事的優位性の確保と債務による属国化を目的とした帝国メカニズムの行使に過ぎないと言っています。さらに、この支配層は環境汚染や生物兵器、ワクチン、さらには食品への薬剤投与などを通じて、意図的に人類を弱体化させ、殺害しようとしてきたということです。米国政府内ではトランプ大統領の支配権をめぐる混乱によって、彼が精神的な崩壊状態にあるといいます。また、議会の大多数がイスラエルのロビー団体に買収され、米国民の利益よりもイスラエルの利益を優先しているという異常な実態も浮き彫りになっています。
 国際社会においても、イスラエルのネタニヤフ首相に対する包囲網が日増しに強まっています。トルコのエルドアン大統領はネタニヤフを「現代のヒトラー」と痛烈に非難し、武力介入の可能性すら示唆しています。また、カナダ、オーストラリア、フランス、スペイン、英国といったかつての同盟諸国も、機能不全に陥った米国やイスラエルから急速に距離を置き始めています。スペインが偽トランプを批判した際、米国は中国に制裁を求めたものの、逆に中国が米国への肥料輸出を停止し、米国内の物価が急騰するという皮肉な結果を招いています。
 東アジアでも、日本や韓国がイスラエルとの決別を明確にしていると言っています。米軍はすでにシオニストのために戦う意志も製造能力も失っており、ホルムズ海峡での海上封鎖の試みもイラン海軍によって容易に阻止されているのが現状のようです。追い詰められたハザール・マフィアは、かつての偽の宇宙計画と同様、高度な映像技術を用いた「偽の戦争」によって世界を欺こうとしていると言っています。
 一方、中東の影で、ヨーロッパでも深刻な事態が進んでいます。ハンガリーのオルバーン首相は、グローバリストによる介入と脅迫によって退陣に追い込まれたようです。これはウクライナへの巨額融資や資金洗浄を継続させ、自国の伝統を破壊するための工作と見られています。ウクライナでは今なお凄惨な虐殺が続いており、支配層はアシュケナジー系ユダヤ人を古代ハザールの故郷である現在のウクライナの地へと帰還させる準備を進めていると見られています。
 このように西側諸国が古代の邪悪なカルトによる精神的な蝕みに苦しんでいる一方で、中国は科学、論理、進歩を追求し、高性能な電気自動車や家庭用ロボットを発表するなど、着実な前進を遂げているようです。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:世界はイスラエルの「永遠の闇」との戦いに突入
転載元)

人類が直面する「反生命」との戦い


The world is in a war against Israeli “eternal darkness”
By
Benjamin Fulford
April 13, 2026
4 Comments
The situation we are now facing is mind-boggling and bizarre, but nonetheless true. Humanity is locked in a war against evil, or more accurately, anti-life. In ancient times, a group of humans was captured by an entity that promised them great wealth and power if they agreed to betray their fellow living beings. These were the Canaanites. They were the ancient enemies of the Jews, who served the life force.
私たちが今直面している状況は、常識を超えて不可解で異様だが、それでもなお事実である。人類は悪、より正確には「反生命」との戦いの中にある。古代において、ある人間の一団が、同胞の生命を裏切ることを条件に莫大な富と権力を与えると約束した存在に囚われた。それがカナン人である。彼らは、生命の力に仕えるユダヤ人の古くからの宿敵であった。

This may sound biblical and abstract, but it is clearly reflected in ongoing news events. The war in the Middle East is a case in point. 聖書的で抽象的に聞こえるかもしれないが、現在進行中の出来事にそれが明確に現れている。中東での戦争がその典型例である。

米イラン間の和平合意とイスラエルの反発


After the US suffered the greatest military loss in its history when it attacked Iran, the US military revolted against the obviously fake “President Donald Trump.” They took him to the Walter Reid Hospital and got rid of him. Then, the following agreement with Iran was announced by the US President’s office and the Iranians: 米国がイラン攻撃で史上最大の軍事的損失を被った後、米軍は明らかに偽物の「ドナルド・トランプ大統領」に対して反乱を起こした。彼らは彼をウォルター・リード病院へ連行し、排除した。その後、米国大統領府とイラン側から、以下のイランとの合意事項が発表された。:

According to the statement issued by Iran’s top security body on Wednesday, the United States has agreed to a 10-point proposal that fundamentally commits Washington to:
水曜日にイラン最高安全保障機関が発表した声明によると、米国は、ワシントンが実質的に以下の事項を確約する10項目の提案に合意した。

No new aggression against Iran イランに対して新たな攻撃を行わないこと

Continued Iranian control over the Strait of Hormuz ホルムズ海峡に対するイランの継続的な支配の容認

Acceptance of uranium enrichment ウラン濃縮の容認

Removal of all primary sanctions すべての主要な制裁の解除

Removal of all secondary sanctions すべての二次的制裁の解除

Termination of all anti-Iran UN Security Council resolutions イランに反対するすべての国連安全保障理事会決議の廃止

Termination of all anti-Iran IAEA Board of Governors resolutions イランに反対するすべてのIAEA【国際原子力機関】理事会決議の終了

Payment of compensation to Iran イランへの賠償金の支払い

Withdrawal of US combat forces from the region 米戦闘部隊の当該地域からの撤退

Cessation of war on all fronts, including against the Islamic Resistance of Lebanon (Hezbollah) レバノンのイスラム抵抗運動(ヒズボラ)に対するものを含め、すべての戦線での戦闘停止
https://www.presstv.ir/Detail/2026/04/08/766493/explainer-iran-10-point-proposal-forced-us-surrender-40-day-war-aggression

Israel reacted to this peace agreement with the mass murder of civilians in Lebanon in “Operation Eternal Darkness.” イスラエルはこの和平合意に対し、エターナル・ダークネス作戦としてレバノンでの民間人大量虐殺という形で応じた。

After that, White House Press Secretary Karoline Leavitt described Iran’s 10-point negotiating plan as “fundamentally unserious, unacceptable and completely discarded,” adding that it had been “literally thrown in the garbage by President Trump and his negotiating team.” This was less than 24 hours after President Trump himself called the same plan “a workable basis on which to negotiate,” according to Fox News and NBC News.
その後、ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官は、イランの10項目の交渉案について「根本的に不真面目で受け入れがたく、完全に破棄されたもの」と表現し、さらにそれは「トランプ大統領とその交渉チームによって文字通りゴミ箱に投げ捨てられた」と付け加えた。FoxニュースやNBCニュースによれば、これはトランプ大統領自身が同じ案を「交渉の基盤として成立し得るもの」と評してから、24時間も経たないうちの出来事であった。
https://houseofsaud.com/iran-islamabad-violation-trap/

» 続きはこちらから

デジタル奴隷制度の本格稼働まであと2年 ~ホルムズ海峡封鎖と経済崩壊のシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は冒頭の動画で、“通貨の終焉だ。…アメとムチによる管理が行われるのだ。極めて従順であればより多くの報酬を得て、反抗すればクレジットを剝奪されるという仕組みである。…最も重要なのは、これを可能にする法律とシステムが整えられつつある点である。今こそ正念場だ。この本格稼働を阻止するために残された時間は、長くてもあと2年といったところだろう。『2030年に資産を持たなくなる』という警告は、極めて真剣なものだ。”と言っています。
 イランのアラグチ外相は4月17日に、「レバノンにおける停戦合意に沿って、イラン・イスラム共和国港湾海事機構が既に発表した調整ルートに基づき、ホルムズ海峡を通過するすべての商船の航行は、停戦期間の残りの期間、完全に開放されることが宣言される。」とツイートしました。
 しかし、イラン軍司令部は「米国による海賊行為が続いているため、イランはホルムズ海峡を商船に限って通過することを認めた合意を撤回する」と言っています。
 ホルムズ海峡の封鎖が続くことで、食品を含むあらゆる物の値段が上がることになります。国際会計基準の定めでは「3年間で累積100%以上の物価上昇」をハイパーインフレの定義としているということです。
 エネルギー危機、食糧危機による価格高騰で庶民は身ぐるみを剥がされ、『2030年に資産を持たなくなる』というシナリオは、いまや射程圏内にあると言えるでしょう。
 このあたりのことについて、二つ目の動画では、“この政権がコントロール・グリッドを作るために…2025年1月に就任した瞬間から、彼らはこの全体を構築するために猛烈なスピードで動いている。…エプスタインはロスチャイルドのシンジケートの一員だったと言える。…この政権を見ると、まさにそのシンジケートによって動かされている。中東で何が起きているにせよ、それはほぼそのシンジケートの意向通りだ。…中央銀行を軸にした戦争モデルで、軍の最も重要な任務は何か? …貿易ルートを守ることだ。海上航路を守らなければならない。基軸通貨としてポンドや米ドルを支えていたのは、海軍と海上航路の警備だ。…今我々が見ているのは世界経済全体の深刻な停止だ。…ペルーやタイなどは、ガスや燃料を節約するためにCOVIDのようなロックダウンを検討していると言っている。ここで問題なのは意図的に世界経済を停止させようとしているということだ。…発端はロンドン・シティだ。だからロイズ・オブ・ロンドンが保険会社や再保険会社の仲間と一緒に海峡を封鎖したんだよね? …彼らにとっての得は、統制網の実装と人口削減を同時に進めることだ。それが彼らの目的だ”と話しています。
 私もこの見解に同意します。最後のチタロ氏のツイートをご覧ください。配給制に移行した世界を表現しています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 953