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なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。 ~コオロギを食べさせる目的とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイートから先にご覧ください。タッカー・カールソンは、“加工食品を食べている時に…ラベルに…「サステナブル(持続可能なもの)」と記載がありました。どういう意味でしょう?…多くの企業が「サステナブル」という言葉を「コオロギ」として使っている…知らないうちにコオロギを食べさせられているのか?”と言っています。
 マーク・シーゲル医師は昆虫食について、“合衆国で昆虫を食べることはFDAによって合法化されています。…問題はFDAの基準の欠陥です。…パスタ1箱に昆虫片の混入が450個まで認められています。…しかし、私は医師として別のことをお伝えしたい。昆虫は甲殻類によく似ているため、こういったものにアレルギーを起こすかもしれない”と言っています。
 また、食料価格が高騰し、卵も肉も高騰している中で昆虫が登場していることから、マーク・シーゲル医師は「私は昆虫食が義務化されても驚かないよ」と言っています。
 さて、ここからが本題です。なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。“何故、コオロギなのか?”という疑問に対して、冒頭の動画は非常に面白い視点を与えてくれます。
 1分5秒のところで「タイ・ウボンラチャターニー県における食品・農業廃棄物からのグラフェン合成」というタイトルの論文を紹介しています。論文の要約には、「ココナッツの殻やコオロギの脚などの出発物質を使用してグラフェンを合成しました」と書かれていて、動画の1分12秒で、“ココナッツの殻とコオロギの脚がグラフェンの特性に似ていると判明した…体内の物質と化合することで酸化グラフェンになる”と言っています。
 1分37秒では、“NTT東日本は、食用コオロギのベンチャー「グリラス」と協業し、飼育のスマート化と効率化を後押し”というニュースを紹介しています。NTTが昆虫食事業に参入する理由として、『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張技術解説篇 フルバージョン』と『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張篇 30秒』という二つのYouTube動画を紹介しています。これらの動画の説明には、“ドコモは、6G時代へ向けて、人の動きや感覚を他の人やロボットに伝送する技術、シンクロさせる技術”である「人間拡張」のプラットフォームを開発中だとあります。
 「人間拡張」が意味するのは、“インターネットと身体が繋がるということです。IoB(Internet of Bodies)が必要不可欠なのです。…つまり貴方の身体が、インターネットに接続されることになるのです。もっと、分かりやすくいうと貴方がスマホになるというイメージです(4分7秒)”ということであり、その実現のためには、“スマホには電池(バッテリー)が必要ですよね? それと同じでIoBにも電池が必要なのです。つまり、酸化グラフェンで、人体を電池化させる必要があるのです。コオロギをたべさせる目的は、人体を電池化させるために、継続的に摂取させる必要があるのではないでしょうか?(4分44秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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なぜ?コオロギなのか?
配信元)
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配信元)
 
 

[昆虫食カオスマップ] 日本にもある昆虫食専門の企業 〜 知らないうちに迫り来る「愚民よ、虫を食え」政策

読者の方からの情報です。
 コオロギの外骨格は発癌性、免疫系を刺激するとマローン博士も警告されています。昆虫食の発癌性については、既に時事ブログで紹介されているかもしれませんが、国連が賞を与えたと書かれている企業ASPIREのことを調べていたところ、昆虫食を扱う企業17選・昆虫食カオスマップなるものが出てきました。
「世界を救う企業17選!世界を救うベンチャー【日本と海外】」という記事があるのですが、カオスマップ以外にTAKEOのカレーの写真や、日本企業10社も載っています。要注意リストですね。この人たちは中身の危険性を知っているため、自分たちは決して口にしないのでしょうね。これって自分では毒ワク打たない、どこかのCEOみたいですが、医学的根拠が出てきている以上、犯罪ですよね。
(サトヤマダトモコ)
 投稿いただいた昆虫食のカオスマップを見ると、アメリカやヨーロッパの企業が多いのは分かるとして、日本にもかなり存在することが分かりました。「日本の企業10選」から、各社のサイトを訪ねると、多くがオシャレでヘルシ〜な印象です。これらは未知の分野に果敢に挑戦するベンチャー企業なのか、はたまた補助金がしこたま出る、内閣府の「ムーンショット目標5」に沿った「『愚民よ、虫を食え』政策」バックアップの御用企業なのか。昆虫を口にしたくない者にとっては、いっそ「BugsFarm」や「Bugoom」のように気色悪さを前面に出してくれる方が良心的かもです。
(まのじ)
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配信元)
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昆虫食を扱う企業17選!世界を救うベンチャー【日本と海外】
引用元)
(前略)
昆虫食:日本の企業10選

TAKEO→昆虫食の通販・販売店を展開
BugMo→コオロギのプロテインバー製造販売
昆虫食のentomo→いもむしカレーをクラファンで!
Ellie→おしゃれなシルクフードのスタートアップ企業
FUTURENAUT→大学発のベンチャー
株式会社MNH→コオロギに特化した商品づくり
ODD FUTURE→クリケットコーヒー開発で話題!
GRYLLUS→コオロギ×テクノロジーで課題解決
BugsFarm→昆虫食通販&メーカーとの共同商品開発
Bugoom→日本サプリメントフーズの昆虫食ブランド

(以下略)

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元ファイザーの最高科学責任者フィリップ・ドーミッツァー博士の発言から、ファイザーの研究所で機能獲得実験が行われていたのは明らか!

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月29日の記事で、プロジェクト・ヴェリタスの潜入取材により、“ファイザー社は社内でコロナウイルスを自ら変異させることを議論している”ことが分かりました。ファイザーの研究開発戦略業務担当ディレクターのジョーダン・ウォーカーは、「ブワッと広まるようなウイルスを作らないように、きちんと管理下で変異させないといけない。ぶっちゃけ、そうやって武漢からも始まったと思うよ。何もない所からウイルスは発生しないんだから」と言っていました。
 そして、“ファイザーは、今も新型のSARS-CoV-2ウイルスを人工的に作り、生きた細胞内でより耐性のあるSARS-CoV-2株の進化を誘導していることを認めた。そして彼らは「政府が我々にこれをやらせている」と言って、その実験を正当化している”という掛谷英紀氏のツイートを紹介しました。
 Chief Nerd(オタク部長)氏の一連のツイートをご覧ください。フィリップ・ドーミッツァー医学博士は元ファイザーの最高科学責任者で、ファイザーと BioNTech の COVID-19ワクチン「コミナティ筋注」に取り組んだ人物です。これを見ると、ファイザーの研究所で機能獲得実験が行われていたとしか思えません。
 『ファイザーの幹部は、イスラエルをCOVIDワクチンの「一種の実験室」と呼んでいます』という記事には、フィリップ・ドーミッツァー博士の「パンデミックの初期に、我々はイスラエル保健省との関係を確立し、彼らはファイザーのワクチンだけを使用し、それを非常に厳密にモニターしたのです」「そのため、私たちは効果を確認するための実験室のようなものを持っていたのです」という言葉があります。
(竹下雅敏)
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配信元)
ファイザーはニューヨーク州パールリバーのBSL3研究所で何をしているのか?

スレッド...👇。
1.(2014年12月)元ファイザー社最高科学責任者であり、ノバルティス ワクチンR&Dの責任者であったフィリップ・ドーミッツァーが、Gain-of-Function(機能獲得実験)規制に反論。

「ワクチンウイルスの適応が...GoFの規制に引っかかると...タイムリーなワクチン供給への障害となる可能性があります。」
2.(2015年9月)ドーミッツァーの発表から9ヶ月後、ファイザーのCSOおよびRNA & ウイルスワクチンの責任者として採用された。

ドーミッツァーは、ファイザーのニューヨーク州パールリバーの研究施設を拠点としていました。

2021年末までのCSOを務めました。
3.(2021年3月) ファイザーは、ニューヨーク州パールリバーの研究所にBSL3ラボを開設した。

このラボは、「Covid-19を培養するために必要でした。エアロックがあり、科学者はフード付きの白いスーツ、手袋、不浸透性のガウンを着用し、空気清浄呼吸器を使用していました。」

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Newsweek「陰謀論と科学的歪曲の家内工業に訴えた、科学的語彙を持たない多くの反体制派」などとCOVID-19に関するスピン報道。その科学的語彙を持たない陰謀論の代表で、 完璧に支配層の思惑を見抜いて未来を予測した「クリス・スカイ氏の2020年7月の予言」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニューズウィークがCOVID-19に関して「CDCからWHO、FDA、そしてその代表者まで、科学界は…繰り返し証拠を誇張し国民を欺いたことが今ならわかる」という記事を出したので、“ちょっとは改心したのかな?”と思ったら、やはりスピン報道でした。
 まず、“証拠を誇張し国民を欺いた”のではなく、“証拠を捏造し国民を欺いた”のです。
 公衆衛生当局の取り組みに反対する人たちを、“当局は見当違い、無知、利己的、そして邪悪な存在として描き出した”というのはその通りですが、「科学的語彙を持たない多くの反体制派は…陰謀論と科学的歪曲の家内工業に訴えた」のだそうです。
 そして、政府の弾圧の結果、“特に貧しい人々の間での自殺と銃による暴力の増加のために…大規模かつ継続的な生命の喪失を目撃”しているというのですが、記事によれば「生命の喪失は自殺と銃によるもので、ワクチンによるものではない」のです。
 さて、科学的語彙を持たない陰謀論の代表的なものが、「クリス・スカイ氏の2020年7月の予言」でしょう。
 「マスクをしなければならないと指示されたら、次は濃厚接触者追跡を行えと指示される。その次は、ワクチンを打たないといけないと指示される。…ワクチンを一度接種すると、奴らは話を変えてくる。ワクチンは思ったほど効果がない。だから、マスクをつけ続けろ。濃厚接触者追跡を続けろ。すべての制限やソーシャル・ディスタンスを続けろ。そして、ワクチンを打ち続けろ。…それでどうなると思う? 死亡者数は変わらない。すべてがまったく同じ。…その後で再びロックダウンに戻すだけ。…あなたの権利や自由を奪い、あなたのビジネスを閉ざし、あなたの富を奪うものだ。なぜ、そんなことを? 政府に依存させるようにするため。…政府があなたを支配する。だから、中流階級がいなくなっていって、政府上層部と政府に依存して生きている下層階級になる。別の言葉で言えば、奴隷階級だ。それを実現しようとしている」と言っています。
 このように完璧に支配層の思惑を見抜いて未来を予測した陰謀論者が、“見当違い、無知、利己的、そして邪悪な存在…反対意見を表明するための科学的語彙を持たない”なら、国民を欺く科学的専門家集団とやらは、どういう存在なのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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科学界は、COVIDについて私たちが間違っていたこと、そしてそれが人命を奪ったことを認めるべき時が来た
引用元)
医学生であり研究者であった私は、COVID-19に関しては、公衆衛生当局の努力を断固として支持した。当局は、思いやりと勤勉さ、そして科学的な専門知識を持って、私たちの人生で最大の公衆衛生の危機に対応したと信じていたからだ。監禁、ワクチン、ブースターを要請したときも、私は当局と一緒にいた。

しかし、私は間違っていた。科学界の私たちも間違っていたのです。そして、そのために人命が犠牲になった。

CDCからWHO、FDA、そしてその代表者まで、科学界は、自然免疫と人工免疫、学校閉鎖と病気の伝播、エアロゾルの拡散、マスクの義務付け、特に若年層におけるワクチンの効果と安全性など、自らの見解と政策について、繰り返し証拠を誇張し国民を欺いたことが今ならわかる。
(中略)
私たちが正しく理解していなかったのは、科学的専門知識がどのように使われるかは好みによって決まるということ(中略)... それをデータによって正当化しました。そして、私たちの取り組みに反対する人たちを、見当違い、無知、利己的、そして邪悪な存在として描き出したのです。
(中略)
専門家集団から疎外された人々の怒りは、ソーシャルメディア上で爆発的に広がり、支配的なものとなりました。反対意見を表明するための科学的語彙を持たない多くの反体制派は、パンデミックの主流を占める専門家階級のコンセンサスに対して、陰謀論と科学的歪曲の家内工業に訴えたのである。この言論に「誤報」のレッテルを貼り、「科学的無教養」と「無知」のせいにして、政府はビッグテックと共謀して積極的に弾圧し、政府の反対者たちの正当な政治的懸念を消した。
(中略)
その代わりに、私たちは、ワクチンと医療制度への不信、すでに裕福なエリートによる大規模な富の集中、特に貧しい人々の間での自殺と銃による暴力の増加のために、アメリカでの大規模かつ継続的な生命の喪失を目撃しています。
(以下略)
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配信元)

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23/1/23 フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け

 1月23日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアがスイスに侵攻か?にびっくり!😱

石油王ロックフェラー支配の終焉
”安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。”

FRBのトップ、ジェローム・パウエル逮捕か
"「Covid検査で陽性となり」、「自己隔離」に入ったことに注目しよう。CIA筋によれば、これは彼が逮捕されたか、潜伏したかのどちらかを意味するとのことだ。”

MI6情報筋:デジタル通貨で破産を免れたいロックフェラー家
“これは、ロックフェラー家が、彼らが発行する予定のデジタル中央銀行通貨を皆に使わせて破産を防ごうとする必死の試みであるとMI6の情報筋が言っている。その代わりに、世界は1月31日以降に生産されるデジタル通貨を拒否することで、ロックフェラー家を切り離そうとしているというのが複数の情報筋の一致した意見だ。”

ウクライナの負け
”米軍専門家ダグラス・マクレガー大佐によると、公開資料によると、これまでのところ、ロシア側の犠牲者1万6000人に対し、ウクライナ側は死者15万7000人、負傷者30万人であるという。つまり、人口がはるかに少ないウクライナは、ロシア軍1人につき8人の兵士を失っていることになる。戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。”

ロシアはスイスに侵攻か
”連邦外務省(FDFA)のイグナツィオ・カシス局長は、木曜日に発表されたスイスのラジオ・テレビとのインタビューで、「ウクライナの復興に使う」ためにロシアの資産を押収すると脅迫し、スイスは基本的にロシアに対して宣戦布告していると述べた。スイスのアラン・バルセ大統領も先週のダボス会議で、あからさまな嘘でロシアを攻撃する演説を行い、自国がもはや中立国ではないことを示した。つまり、そこに本部を置くオクタゴングループが降伏しない限り、スイスへの侵攻は避けられないということだ。 MI6の情報筋によれば、ロスチャイルド家はそのような降伏を交渉しているが、そのプロセスには時間がかかるという。また、6月のチャールズ3世の戴冠式の後に、本当の変化が始まるかもしれないとも言っている。”

CNN:アトランタ本部を閉鎖
”さらに、企業のプロパガンダ・メディアが情報戦争に負けている兆候として、CNNはアトランタ本部を閉鎖し、またしてもハザール・マフィアの降伏を示す。”

カマラ・ハリスの両親はアメリカ市民でないため、ハリスは大統領に就任できない

不正当選したアリゾナ州知事:GPS付き足首ブレスレットを装着

ニュージーランド首相:辞任表明

世界のパワーエリートはロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け
転載元)

石油王ロックフェラー支配の終焉


End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime. ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。

The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus. ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。

To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations: 彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。

Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
  • カマラ・ハリス 副大統領(家族を通したCFR、ハーバード大学、DLAパイパー、家族を通したウーバー)
  • アントニー・ブリンケン国務長官(CFRメンバー、ハーバード、コロンビア、ウェストエグゼック)
  • ジャネット・イエレン財務長官(CFRメンバー、イェール大学・ハーバード大学、ブルッキングス)
  • ロイド・オースティン国防長官(CFRメンバー、ウェストエグゼック、レイセオン)
  • リンダ・トーマス=グリーンフィールド 国連大使(CFRメンバー、オルブライト・ストーンブリッジ)
  • セシリア・ラウス 経済諮問委員会(CFR理事、プリンストン、ロウ・プライス)
  • アレハンドロ・マヨルカス 国土安全保障省長官(CFRメンバー、ウィルマー・ヘイル)
  • ジェイク・サリバン 国家安全保障顧問(CFR執筆者、イェール、オックスフォード、カーネギー)
  • ロン・クレイン、首席補佐官(家族を通したCFR、ハーバード、オメルヴェニー&マイヤーズ)
  • ジョン・ケリー 気候担当特使(CFRメンバー、エール大学出身)
  • スーザン・ライス 国内委員会首席補佐官(CFR会員、ハーバード、オックスフォード、スタンフォード)
  • ウィリアム・J・バーンズ 中央情報局長官(CFRメンバー、オックスフォード、カーネギー)
  • カート・M・キャンベル インド太平洋ツァー(CFRメンバー、ハーバード、オックスフォード、アジアグループ)
  • トーマス・ヴィルサック 農務長官(CFR会員、酪農輸出協議会)
  • ジーナ・ライモンド商務長官(CFRメンバー、オックスフォード、ポイント・ジュディス・キャピタル)
  • エリック・S・ランダー科学技術局局長(CFRメンバー、ハーバード大学出身)
  • ジェフリー・ジエンツ大統領補佐官(CFRメンバー、クレーネメア)


The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers. 「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。

The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians. ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。

My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima). 私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。

The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers. その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。

Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers. 長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。

The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed. ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。

In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil. 後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。

They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control. また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。

The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm. 彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。

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