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日本に迫る「史上最大のエネルギー危機」 ~物流・医療・産業を揺るがす連鎖的崩壊

竹下雅敏氏からの情報です。
 TBSニュースが「史上最大のエネルギー危機」について、“昨日、自民党本部に集まったのは運送業界3団体だ。燃料価格の急激な上昇で、経営の危機に直面していると訴えた(1分)。…石油価格の高騰は、命を守る医療現場をも直撃している(5分24秒)。…ロシアからの原油購入に動く国が相次ぐ中…エネルギー問題に詳しい専門家はこう指摘する。「政治的な配慮で、G7の中でもロシア産の原油を買わないと宣言をしていますので、国際世論上、日本がロシア産の原油を買うと問題になるかならないかという政治判断になります」(17分28秒)”と報じています。
 国内最大の物流ニュースサイト「Logistics Today」は、3月27日の記事『備蓄放出でも届かないナフサ、21中分類に連鎖』で、ナフサ不足が各産業に及ぼす影響と深刻化の時間軸を整理しており、“最も時間がないのは医療業だ。透析用プラスチックの在庫は数週間分とされ、透析患者は全国で34万5000人規模にのぼる…。次に深刻化が見込まれるのはプラスチック製品と食品包装を含むパルプ・紙で、在庫は2-3か月。…全日本トラック協会は27日、自民党本部で「燃料高騰危機突破総決起大会」を開き、荷主に燃料サーチャージの導入と標準運賃の活用を求める。…帝国データバンクの試算では、燃料費が2025年比で3割上昇した場合、運輸業の営業利益は平均8割消失し、4社に1社が赤字に転落する。”と報じています。
 日本の物流が停止する危機が迫っています。一刻も早くイラン戦争が終結するのを願うよりないのですが、シカゴ大学のジョン・ミアシャイマー教授は、「イランが勝つだろう。」と言っています。
 イランは、「戦争終結に向けた6つの要求を発表」していますが、トランプが突然死でもしない限り、アメリカがイランの要求を飲むことはなさそうです。
 NHKはレアアース採掘に関して、『JAMSTEC 4月の海洋調査など航海中止検討 燃料確保見通し立たず』と報じています。これに対して、“中国に喧嘩売ってレアアース入手できなくなり、「日本の深海には莫大なレアアースが眠ってる!」と息巻いたものの、追従するトランプのアホのせいで原油不足に陥って、結果、それすらもできなくなる。すべてが裏目に出てるな、高市早苗。”というツイートがありました。
 トランプとバカイチ、この二人は退場してもらったほうがいいのではないのか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本の石油供給「史上最大の危機」 走るほど膨らむ赤字の物流、医療現場を襲う在庫不足、世界が奔走するエネルギー争奪戦【報道特集】|TBS NEWS DIG
配信元)
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ホルムズ海峡とマンデブ海峡の封鎖でペトロダラーの仕組みが壊れる可能性
引用元)
サウジアラビア上空を飛行していたアメリカ軍のF-16戦闘機がイラン軍の攻撃で損傷、緊急着陸したとイランの通信社が伝えている。この報道をアメリカ軍は否定、真相は不明だが、アメリカ軍のF-35、F-15、F-16といった戦闘機やKC-135空中給油機が、原因はともかく、破壊されたことは確かなようだ。アメリカ/イスラエルは劣勢だ。

イラン領内でアメリカ軍やイスラエル軍に攻撃された地域を見ても、両軍は制空権を握っていないことは明白。イスラエルやペルシャ湾岸の産油国ではイランによる攻撃の実態を撮影すると懲役刑に処せられるようだが、それでも破壊された街の様子は伝わってくる。

イランも被害を受けているが、弾道ミサイルは発射し続けている。イランにミサイルが残っていることは明白だ。アメリカ軍が確実に破壊できたミサイルを保管している兵器庫は3分の1程度にすぎないとされている。ミサイル、ドローン、発射装置は地下の施設に保管され、それらの製造装置も地下にある。アメリカ軍やイスラエル軍が攻撃しているのは地上にある学校や病院を含む民間施設、あるいはエネルギー関連の施設や製鉄所が中心だ。戦況がイランに有利なのは明らかである。
(以下略)

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[ねずみさん] 「何このクズ制度?」高齢者の財産を侵害する成年後見制度が大問題になっている、しかも4月にはさらに改悪の閣議決定の予定

 昨年末に高齢者連れ去り事件を取り上げて以来、関連情報を見ていましたが、中でも深田萌絵氏が成年後見制度について果敢に発信されていました。さらに今回は「ねずみ」さんが全体像がよく分かる解説をされていました。
 成年後見制度というのは、判断能力が不安な高齢者の「お金の使い道の管理をしてくれる制度」で、高齢者の面倒を見ることができない家族がこの制度を使って成年後見人を付ける場合、家庭裁判所に申し立てます。「すると家庭裁判所が成年後見人をどっかから選んできて付けてくれるわけです。」この成年後見人が高齢者の印鑑や通帳を預かって管理をするのですが、財産を守るはずの後見人が高齢者の「財産をむしり取っているというケースが相次いだ」のが大問題になっています。
 成年後見人の報酬は管理されている人の貯金額が多ければ多いほど報酬額が上がる制度なので、成年後見人が親族の了解も得ずに「財産整理」という名目で高齢者の資産を勝手に売却して現金化をすると報酬額は上がります。
成年後見人の仕事は財産管理だけなので、介護などの支援はしません。一度も高齢者に会わない後見人も珍しくなく、「赤の他人が仕事もしないでどんどん報酬を持って行って(中略)自分の報酬が減るから(高齢者に対しては)金使うな、減らすなと言う(3:31〜)」というひどいケースもあるそうです。「ただの寄生虫じゃないですか。」
法務省が把握している「後見制度トラブル事案」には、信じられない人権侵害が列挙されています。「介護施設と成年後見人がコラボして高齢者の金を吸い取りまくってる」という事態も報告されています。高齢者が入る施設を選ぶ権限は成年後見人にあり、高齢者にとって適切でない(安い劣悪な)施設を選ぶことが可能です。また施設は利益を生む高齢者を手放したくないので「施設管理権」を使って、心配している家族との面会を制限をしたり禁止にすることが可能です。一般人には高齢者を取り戻すことはまず不可能です。まさに「誰が考えたの?このクズ制度」です。
 しかもこの「クズ制度」がさらに改悪の瀬戸際にあります。現在は成年後見人を付けるよう申し立てができるのは家族親戚以外に、市区町村長や検察官の判断で可能で、家族の知らない間に勝手に成年後見人がつけられたということが大問題になっています。改悪案ではそれに加えて「利害関係人を申立権者として広げる方向で見直す」案が検討されているそうです。そうなると高齢者の財産を侵害する可能性が広がってしまいます。「まずは家族の許諾とか、家族の権利が大きくなる改正が審議されるべき」ですが、それは無い。
 「ねずみ」さんは「成年後見人って、要る? 介護とか面倒見ずに、金の使い道だけ見るって要らんと思うんですよね。」と言い、全く同感でした。国家権力を使って個人の財産を奪い取る制度にしか見えません。
(まのじ)
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深田萌絵ェェエェェェェェェ!!!!
配信元)

ぴょんぴょんの「黄金の盾」 ~新疆ウイグルや中国社会の徹底監視は、IBMなど大手テック企業に支えられている

 以前に書いた、「元DARPA局長の告発」の参考記事によると、グーグルの元CEOエリック・シュミットは、中国に監視社会の形成に一役買っただけでなく「中国系ムスリムを拷問死させた、デジタル『職業訓練』プログラムの創設に同意した」とのことでした。中国系ムスリム、つまりウイグル人を拘束する収容所で、エリック・シュミットが提供した技術が使われているのか? それは、まだ突き止めていませんが、調べていると、実に多くの中国国外の企業が、中国監視システムのために技術提供してきたことがわかりました。その中には、日本の企業もいました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「黄金の盾」 ~新疆ウイグルや中国社会の徹底監視は、IBMなど大手テック企業に支えられている

AIを使って拘束すべき人物を特定するシステム「IJOP」


ハアハアゼイゼイ。

どうした?

去年、お米不足で不安だったから、今年はたくさん買ったけど、たくさん買いすぎて、運ぶのが大変だった。

ハイッ!アウト!

なに? いきなり!

食料を大量購入した人物は、「テロの準備をしている可能性あり」だからアウト!

なに、言ってんの?

統合共同作戦プラットフォーム(The Integrated Joint Operations Platform)」、略して「IJOP」に判定させたら、アウトなんだよ。

アイジェイオーピー?

「IJOP」とは、「AIを使って、尋問すべき人物、拘束すべき人物を特定するシステム」で、実際、新疆ウイグル自治区では、日常的に使われている。Wikipedia

新疆ウイグル自治区の位置
Author:TUBS[CC BY-SA]

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26/3/16 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが去り、次はトランプ、そしてクシュナー、最後はフランスのロスチャイルド家へ ― それでゲームオーバーだ

 現在、世界を長年支配してきたシオニズム/ハザール・マフィアの勢力が、リアルタイムで崩壊の過程にあると言っています。その象徴的な出来事として、イスラエルのネタニヤフ首相が軍幹部らとともに排除されたことを挙げています。また現在、公の場に現れているネタニヤフは、CGや替え玉による偽物であると指摘しており、イスラエル国内では指導部がパニックに陥り、国民の国外脱出が始まっていると伝えています。
 この崩壊の連鎖は、ネタニヤフからドナルド・トランプ、その背後のジャレッド・クシュナー、そして最終的にはフランスのロスチャイルド家へと及ぶとされています。米国においても、米軍がトランプ政権に対して反乱状態にあり、イランへの攻撃命令を拒否する動きが出ているとあります。これはロシアがイランに供与した最新鋭の統合防衛システム「S400」などの影響で、米軍の戦略的優位が失われたためだと見ています。米軍のパイロットや指揮官たちは、勝ち目のない戦いへの出撃を拒んでおり、中東における米軍基地の多くが破壊、あるいは撤退を余儀なくされている状況にあります。
 また、サウジアラビアやアラブ首長国連邦などの旧同盟国は米国やイスラエルとの関係を見直しており、そしてイランが世界のエネルギー市場の主導権を握りつつあって、中東の勢力図も劇的に塗り替えられようとしているようです。イランによるホルムズ海峡の封鎖は、米国やイスラエルに依存する経済を直撃しており、ハザール・マフィア側はこれに対抗して肥料の流通を止め、人為的な飢餓を引き起こそうと画策していると言っています。
 一方で、ウクライナのゼレンスキー政権についても、その残忍な実態やロスチャイルド家との癒着が暴露されており、近く排除される運命にあると予測しています。ポーランドの情報機関からは、ウクライナにおける非人道的な犯罪の証拠が届いており、これら悪魔的な支配者たちへの協力はもはや許されない段階にあるといいます。
 欧州では、EU規制の撤廃や現金の保護といった自衛策が議論されていることや、ドイツ経済がエネルギー価格の急騰により深刻な危機に瀕しているなど、西側陣営の混乱が浮き彫りにされています。対照的に、中国は着実な成長を続けており、2035年に向けて国民の生活水準や科学技術力を劇的に向上させる計画を進めているとあります。総じて、西側を支配してきた旧来の権力構造は資金源と軍事的背景を失い、完全に破綻しつつあります。フルフォード氏は、ホワイトハットが速やかに金融システムを掌握し、ハザール・マフィアによる支配を終わらせて、富を人々に返還すべき時が来ていると結論づけています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ネタニヤフが去り、次はトランプ、そしてクシュナー、最後はフランスのロスチャイルド家へ ― それでゲームオーバーだ
転載元)

イスラエルの終焉


Netanyahu is gone, next is Trump, then Kushner, then the French Rothschilds and it is game over
By
Benjamin Fulford
March 16, 2026
10 Comments
We are watching the collapse of satanic Zionism in real time. It is clear now that mass murdering war criminal Benyamin Netanyahu has been killed along with over 700 top Israeli military leaders. With Netanyahu gone, his slave, the fake Donald Trump, is next. After Trump comes his handler, Jared Kushner. Then, finally, the top bosses, the French Rothschild family, etc., will be removed. 我々は悪魔的なシオニズムの崩壊をリアルタイムで目の当たりにしている。大量殺戮を行った戦争犯罪人ベンヤミン・ネタニヤフが、700人以上のイスラエル軍最高幹部とともに殺害されたことは、今や明らかである。ネタニヤフが消えた今、次は彼の奴隷である偽ドナルド・トランプである。トランプの次は、彼の操り手であるジャレッド・クシュナーである。そして最終的に、トップのボスであるフランスのロスチャイルド家などが排除されるのだ。

Israel -their satanic project with a 666 star of Ramphan (satan) flag as its symbol- is also ending. As we write, the capital Tel Aviv is being evacuated, and Israelis are literally running to the hills. Disclaimer: this videos is not 100% verified. イスラエル――「レファンの星(サタンの星)」である666の旗をシンボルに掲げた彼らの悪魔的なプロジェクト――もまた、終焉を迎えようとしている。これを執筆している現在、首都テルアビブでは避難が始まっており、イスラエル人は文字通り山へと逃げ込んでいる。免責事項:この動画の内容は100%検証されたものではない。


Three out of ten people may have already left the country. According to Spanish intelligence, the Israeli government sent a warning to 7 million Israelis it could no longer detect incoming Iranian missiles and that people needed to fend for themselves. Since Israel has a population of 10 million, it seems 3 million are either dead or have left the country. 10人のうち3人はすでに国外へ脱出した可能性がある。スペインの諜報機関によると、イスラエル政府は700万人のイスラエル人に対し、イランからの飛来ミサイルを探知できなくなったため、自力で身を守る必要があると警告を発したという。イスラエルの人口は1000万人であるため、300万人が死亡したか、あるいは国外へ脱出したものと見られる。

Anyone else wanting to leave will have to go by land because Ben Gurion Airport has been utterly destroyed, along with 73 military and commercial planes. It will take more than six months to reopen. The entire country is now being destroyed. 他に出国を希望する者は、陸路を使わざるを得ないだろう。ベン・グリオン空港は、73機の軍用機および民間機とともに完全に破壊されたからだ。再開には6ヶ月以上かかる見通しである。今や、国家全体が破壊されつつある。

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ままぴよ日記 139 「びっくりの学校給食事情」

 今年も2月に24家族でジャガイモを植えました。子ども達もしっかり手伝ってくれます。というより遊びと思っているようです。畑を貸してくれている農家さんも「麦をしっかり踏んでください」と言ってくれるので作業が終わっってから麦畑で凧あげをして遊びました。
 昨日、畑の草取りに行きましたが、あぜ道にオオイヌノフグリやほとけの座、タンポポが咲きほこり、ひばりが鳴いていました。帰り道につくしを摘んで春を頂きました。
 同じ時間に爆撃を受けている人々がいるのを知っています。辛いです。だからこそ、この平和な時間がいつまでも続きますようにと祈らずにはいられません。
(かんなまま)
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前例のない学校給食に挑戦


オーストラリアの娘家族が夏休みを利用して1ヵ月間帰ってきました。

娘のパートナーはシェフでしたが小学校の先生になるために大学に入り直しました。でも、コロナ禍で実習の授業ができなくなり、おまけに半数近くいた海外からの留学生も帰国したまま戻れなくなって大学自体が大変な状態になりました。


その間、授業がないので生活のために私立高校の寮の料理長になりました。その仕事ぶりが認められて去年できた公立小学校の給食の料理長に抜擢されたのです。シェフを辞めて小学校の先生を目指していたのになぜか小学校のシェフになるという思いもしない展開になりました。

さて、オーストラリアは学校給食がありません。孫も毎日お弁当を持っていきます。もちろんパパの手づくり弁当です。休みの日に息子と一緒におかずを作り置きしているようです。パートナーは家の食事も楽しそうに作るので、本当に料理が好きなのでしょう。

その公立小学校は新しくできたユニークな学校です。校長先生は40歳。フィンランドの学校給食制度に感銘を受けて立ち上げた小学校だそうです。

フィンランドでは第二次世界大戦が終わった後の1948年から小学校前のプレスクールから高校までの学校給食が始まりました。「よい給食は未来への投資」というコンセプトのもと学校給食無料化が法律で決められました。ベジタリアンやビーガンへの対応もしているそうです。

その校長先生と意気投合した娘のパートナーは初めての学校給食に挑戦しています。小さな学校で生徒は150人。先生が30人。フィンランド方式で校長先生も含めて全員が食堂に集まってテーブルを囲んで食べます。全員が一緒に食べるというのも初めての試みだそうです。

何と給食だけではありません。10時にモーニングスナック(フルーツ)を教室で食べて、11時半にランチ、14時にアフタヌーンスナック(手作りケーキ)を提供するそうです。全て手作り。

給食費は一日5ドル。足りない分は寄付で賄っています。まだフィンランドのように国の政策で無料にする段階ではないので一週間25ドルを保護者が払っています。でもオーストラリアの物価を考えると家で作るより格安で安全でおいしい給食が食べられるので保護者には人気です。この学校を選んで引っ越して来る家族も増えたそうです。

給食を作るスタッフは7時に出勤します。パートナーのほかに助手が2人です。年に1回、生徒たちにメニューの希望を聞きます。そして3週間分のメニューを決めながら作っているそうです。

土日は休み、夏休みなどの長期休暇もありますが朝6時に家を出て8時に帰宅というハードな毎日です。前例がないので食材集めも苦労しているようです。食育のために学校の庭でハーブや野菜も作り始めました。

全て試行錯誤ですが、オーストラリアの学校で給食を始めるというチャレンジをしているのでやりがいを感じているようです。

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