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画像の出典: 三崎優太氏 Author:Beautyplus33 [CC BY-SA] & Author:Rs1421 [CC BY-SA]

青汁王子こと三崎優太氏が語る「財務省解体デモ」 ～デモ参加による謎の圧力を受ける ／ 財務省の権力の大きさについて語るどらえもん氏

/ ＊政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　青汁王子こと三崎優太氏は「財務省解体デモ」について、“若い方からの反響はものすごく大きかったですね。動画自体も150万再生は超えてますし、コメントもとんでもない数のコメントをいただきました。そういった意味ではすごく、発信者としてすごく意義があることができたのかなと思っていて…（3分14秒）”と話しています。
　一方で反動も大きかったようで、“あの動画を出した次の日に、その金融機関から連絡がありまして「今回の話はちょっと白紙にしていただきたい」と（5分23秒）。…周りの不動産業の方に聞いても「そんなことありえない」と。「聞いたことがない話だ」という風におっしゃってました。その金融機関さんに「何でですか？」とお尋ねすると「本部からの指示で…」。じゃ本部からの指示っていうのは何ですかとお尋ねすると、「それに関してはお答えできません」ということだったんです。（5分52秒）”と言っています。
　これに対して深田萌絵さんは、“私も会社経営をしているんですけれども、実は政府の闇を暴き始めてから、実は一切の借り入れが起こせない。ゼロです。しかもクラウドファンディングサイトも、登録してもクラウドファンディングのサイトを自分のページは立ち上げられなかったり、凍結されたりとか、そういうことあるんです。（8分48秒）”と話し、青汁王子もこの発言に驚いていました。
　どらえもん氏と思われる人物が財務省の権力の大きさについて、“一番分かりやすく言うと、自民党過半数割れましたという小渕内閣の時に、官房長官だった野中広務って人が、ここ（財務省）に指示を出した。「創価学会に税務調査をいれろ！」。そしたらすぐ公明党が擦り寄ってきて、連立政権になって今だに続いてるわけ。”と話しています。
　こうした話をきくと、やはり財務省は要らないかなと思いますね。
（竹下雅敏）
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青汁王子こと三崎優太が語る。財務省解体デモ参加で謎の圧力。その内幕を暴露！　三崎優太氏No.275
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YouTube 25/3/25
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世界経済フォーラムに代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストの争い｜中国に覇権を譲るつもりのないトランプ陣営｜実力主義の政治体制により政治家の質が欧米とは異なり、ドローンやロボット技術に関して世界最先端を行く中国

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竹下雅敏氏からの情報です。
　環境活動家がテスラを襲撃し、イーロン・マスクは「ニュースを見ていると、まるで世界が終わるような気分になるよ。テレビの前を通るたびにテスラが燃えている映像が目に入る。僕らの製品を買いたくない気持ちは分かるけど、だからって燃やす必要はないよね。やりすぎだ。異常だよ。異常な行動はやめてくれ」と言っています。
　トランプは「私は放火した容疑者たちをテロリストとみている。」と話し、FBIはテスラを標的とするテロリストの特定と逮捕に向けた特別チームを立ち上げたということです。
　イーロン・マスクがアメリカ合衆国国際開発庁（USAID）の実態を暴いてしまったので、頭に来ている連中が沢山いるということでしょう。
　元国務省職員で Foundation for Freedom Online（アメリカ人を守るインターネット検閲）のエグゼクティブ・ディレクターを務めるマイク・ベンツ氏は、“USAID がジョージ・ソロスの NGO に資金を送り、NGO がその資金を抗議活動の資金提供と訓練に使用している”と主張しています。
　どう見ても、世界経済フォーラム（WEF）に代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストが争っているように思えます。
　左派から転向したイーロン・マスクは現状について、「正直に言うと、自分がこんなことをしているとは信じられません。ただ、アメリカが破綻するのを見たくないだけです。」と言っています。トランプ陣営の人たちは、中国に覇権を譲るつもりはありません。しかし、アメリカの崩壊を食い止めるのは非常に困難です。腐敗しすぎているのです。
　こちらの『米国はスペインから独立？　米若者のトンデモ回答』をご覧になると、もはや米国に製造業を取り戻すというトランプの政策は手遅れだということがよく分かるでしょう。
　今日の記事で取り上げたツイートをご覧になると、すでに中国が随分と先に行っているのがよく分かります。冒頭の動画を見ると中国の政治体制は実力主義であり、ロシアと同様に政治家の質が欧米とは異なります。
　数学オリンピックで、“一位、中国240点、6人中国人。二位、米国222点、6人華人”という事実は、中国の教育水準がとても高いことを意味していると思います。
　二つ目のツイートの動画は、現実なのかCGなのかが私には分からないのですが、少なくともドローンやロボットの技術に関しては世界最先端を行っているようです。
　カンフーの技を披露するロボットがあるということは、既にロボット兵士の軍団が中国にはあると見て間違いない。5Gが整備されている環境なら、ロボット兵士がレーザー銃を使用して人民をコントロールできる可能性がある。
　私は、覇権とか支配と言った概念が好きではありません。日本は覇権争いから離れ、独自の世界観と立ち位置を国際社会の中で目指した方が良い。
（竹下雅敏）
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画像の出典: Author:株式会社クラウドワークス [CC BY-SA] & Author:内閣府 地方創生推進室[CC BY] & Author:Noukei314 [CC BY-SA] & Author:内閣府 地方創生推進室[CC BY]

兵庫県知事選挙をめぐる異様な「ネット世論誘導選挙」に利用された「クラウドワークス」 〜 斎藤元彦氏、立花孝志氏、石丸伸二氏などを取り上げる仕事を依頼、公選法の買収罪に該当か

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　兵庫県知事選挙をめぐる異様な「ネット世論誘導選挙」について、TBS「報道特集」が気合の入った報道をしています。亡くなられた竹内英明県議の夫人が番組に向けて「議会議員の在り方、選挙運動のあり方、報道のあり方、誹謗中傷の問題、数々の問題が提起され、社会を揺るがし、今も混乱の中にあります。その中で皆様の危機意識、真摯な思いをひしひしと感じています。（中略）残された私どもがただ一筋、希望の光を感じることができるとするならば、使命感をもってその職務を全うしようとする皆様の思いです。その思いはいつの日か必ずや混乱の世の中を鎮め、希望ある社会を導いていくれることと信じています。」と無私の思いを伝えておられました。大事な家族を失い、今もまだ卑劣な誹謗中傷の暴力を受けながら、ご自身の辛さよりも世の中のことを気遣う気高さに打たれます。
　「ゆるねとにゅーす」さんが番組を中心に重要な情報を織り込んだ全体像をまとめておられました。誠実な竹内県議を追い詰め、死に至らしめた世論誘導動画はクラウドワークスというネット仲介サービスが使われました。このサービスは自民党が政権交代した年に成立したようです。「大量のバイトを雇って、意中の候補を賛美したり相手候補を貶める醜悪なデマ動画を量産」してきましたが、「成田悠輔氏の弟・成田修造氏がクラウドワークスの副社長を務めていた」こと、「サントリー新浪社長が社外取締役に就いている」ことが明らかになっています。またクラウドワークスでは「立花孝志氏の街頭演説を撮影する依頼」「政治系チャンネル（石丸伸二・斎藤知事など）でのライターさんを募集」「国民民主党や参政党を称賛するような仕事を募集」などしていました。ついに国会で取り上げられ、村上誠一郎総務大臣は「事業者などが主体的・裁量的に選挙運動の企画立案を行い、選挙運動の主体と認められる場合には事業者に対しその報酬を支給することは、公職選挙法上の買収罪に該当するおそれがある」と答弁しました。報道特集の放送後「（目先のバイト代や広告収入目当てで作成された）ネットに上がっていた立花氏や斎藤知事を礼賛したり竹内元県議や元局長を誹謗中傷している”犯罪動画”が次々削除され始めている」そうです。兵庫県知事選挙の不正を自白したようなものですが、ゆるねと管理人さんの「一般市民自身が高い知性と教養を持つようにさえなれば、これらのグローバル支配層による『愚民化奴隷洗脳工作』は破綻し、今よりも圧倒的にマシな世の中に変わっていくはずだ。」という指摘が最後の解決策かもしれません。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【徹底的にやれ】クラウドワークスを介した”インチキ選挙”（世論誘導工作バイト）が国会でも問題提起！村上総務相「公選法上の買収罪に該当する恐れがある」石破総理「カネで世論を動かすことは（民主主義において）あってはならない」
転載元）
ゆるねとにゅーす 25/3/23
どんなにゅーす？

・TBS「報道特集」で、（斎藤知事や立花氏を礼賛したり、対立候補を誹謗中傷する）クラウドワークスを介した悪質な世論誘導デマ動画を作成するバイトが横行している実情が報じられた中、国会でもこの問題が追及された。

・国会の中で村上総務相は「公選法上の買収罪にあたる恐れがある」と答弁したほか、石破総理も「カネで世論を動かす…民主主義が歪められることはあってはならない」と答弁した中、ネットに上がっていたこれらの”違法世論工作動画”が次々削除される事態になっている。

国民・榛葉氏「本当に遺憾」　立憲・杉尾氏の「世論誘導」発言を批判

～省略～

杉尾氏は質疑で、特定の政党や政治家を持ち上げたり批判したりする原稿・動画の作成契約が、仕事の仲介サイト「クラウドワークス」上で行われていると指摘。具体例として「自民党、立憲民主党、財務省を批判し、国民民主党や参政党を称賛するような仕事を募集している」とし、「一定の世論誘導が可能になる」と問題視した。

これに対し榛葉氏は「我々がクラウドワークスを使っているかのような誤解を生むような発言は本当に遺憾だ」と杉尾氏を批判。ネット上で国民民主を支持する動画が多数あることについては「我々が頑張って、支援者が呼応してさまざまな情報発信をしてくれている」と説明した。
榛葉氏は立憲を念頭に「自分たちの支持率が上がらないのをネットや報道のせいにしたり、他党の足を引っ張って自分が上にいこうとしたりするのは、やめた方がいい」とも語った。立憲関係者は「国民民主が依頼を出したなどとは一言も言っていない。過敏に反応しているのは逆に怪しく感じてしまう」と苦言を呈した。【遠藤修平】
【毎日新聞 2025.3.21.】




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日本の農家の危機的状況と「令和の百姓一揆」 ～「米農家の平均年収たった1万円だったみたいです。時給換算すると、なんと10円なんです。」

/ ＊社会, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　3月30日に『令和の百姓一揆』が開催されます。集合場所は青山公園南地区の多目的広場に14時集合、15時出発です。
　「財務省解体デモ」も重要ですが、「令和の百姓一揆」はさらに重要です。冒頭の動画では、“なんで財務省前なのに「農家の話をするんだ」っていうお声もあると思うんですが、農業予算の縮小はもちろん財務省が決めていますし、予算編成を財務省が担当しているので、予算削減されている場合、農家の支援が十分に行き渡らないですよね。まあ農水省ももちろん然りなんですが、3月30日に行われる農家デモ自体、知らない方がめちゃくちゃ多くいるんじゃないかなと思いまして…。今その農家、特に米農家が政府のせいで本当に危機的状況になっていることをお伝えしたいと思います。（48秒）”と話しています。
　動画では日本の農家の窮状について、“ちなみに民主党政権時代は、農家の個別所得保障制度を導入しています。欧米では当たり前の制度なんですよ。その後の日本の自民党政権では、「補助金付きの農家はけしからん」とか言って全廃してしまったと。だから今農家の方って、補助金なんてほとんどもらってないので、全然儲かってないわけですよね。とくに悲惨なのが農業の中でも米農家って言われてるんですよ。農水省が公表する統計が出たんですけど、2021年2022年コロナ禍ですよね、米農家の平均年収たった1万円だったみたいです。時給換算すると、なんと10円なんです。そのくらい本当に農家の方は、これほど厳しい状況に追い詰められていて、それも結局都会のことしか分からない政治家と官僚が全てを決めてることが原因だって言われています。…だから去年の夏2024年にですね、日本全国で米不足が発生したのは、まさにそうした政府のツケだったと私は言えます。（3分56秒）“と説明しています。
　習近平国家主席は、“中国人の食糧は、自らの手で確保せねばならない。そして、その食糧は主に中国産のものでなければならない。言い換えれば、いつでも十分な中国産の食糧を生産できる能力を持つべきだ。”と言っているのですが、この当たり前のことがアメリカの属国である日本ではできないのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【拡散希望】3月30日全国の農家がデモ決行！日本の食が危機…農家の悲痛な叫びとデモの実態
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YouTube 25/3/3

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X（旧Twitter） 25/3/18
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25/3/17 フルフォード情報英語版：アジア秘密結社、夏までに米国崩壊を予想

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
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　3月14日にカナダの新首相に就任したマーク・カーニーについて取り上げています。「彼は世界を、世界経済フォーラムが運営するグローバリストのプロジェクトとして考えている」などの彼に対する見解や、彼のドラァグクイーンの噂、エプスタイン島で有名なギレーヌ・マクスウェルやジョン・ポデスタと関係があることにも触れています。
　EUは自らの無力さを痛感しており、「トルコに保護を求めて何度も代表団を派遣」したり、中国を取り込もうとしているようですが、ことごとく失敗に終わっているようです。また、フランスのロスチャイルド家は、現代農業の肥料として必要不可欠な「リン」を断つことによって食糧危機を作り出そうとしているようで、「世界の食糧供給を巡る大規模な代理戦争が西サハラで始まった」と言っています。
　トランプ政権による削減計画について、「政府効率省（DOGE）が削減した1150億ドルは、全体の1ヶ月分の赤字のわずか3分の1をカバーするのが精一杯」とのことです。また、3億3400万人しかいないはずのアメリカ合衆国ですが、「社会保障受給者が3億9400万人もいることが政府効率省（DOGE）によって発覚した」という。社会保障の完全な停止、大幅なコスト削減、そして関税、これらによって米国の破産を解消することは不可能なようです。ゆえに、システム全体を作り直す必要があるとのことです。
　今年夏に公開される予定の『パナマ文書3.0』は、「ワシントンDCと全米を震撼させることになる」と言っています。これは課税逃れのために、ダミー会社などを何重にも経由させて隠している「オフショア口座」の暴露のようです。
　最後は日本に関する情報で、武装した中国兵が日本に潜入している件や、財務省解体デモ、立花孝志議員の襲撃事件などに触れていました。
　以下、その他のトピックです。
  • 地下室からオートペン【自動署名装置】を使って『ジョー・バイデン』が大統領であるかのように見せかけていたバラク・オバマだった…トランプは『バイデン』がオートペンで署名したすべてのものが無効である…バイデンの恩赦はオートペンで署名されたため無効だと言っている。
  • アメリカはイエメンを攻撃した後、フーシ派がミサイルを使用して別の米空母を沈没させないようロシアに要請したようだ。
  • 西側からの要請…に応じて、約9000人がシリアのフメイミム空軍基地に避難している。…これはロシアがイスラエルの代理勢力をトルコの報復から守っているということだ。
  • 【アレックス・】ソロスが資金提供する左派系団体CIVICUSは、北朝鮮、ロシア、中国と並び、米国を市民権侵害国の監視リストに加えた。
  • 彼【トランプ】が米国海洋大気庁（NOAA）の予算削減について語った直後、金曜夜から土曜朝にかけて強力な竜巻が中西部を襲い、少なくとも34人が死亡した。国防総省筋は、これは指向性エネルギー兵器（DEW）による攻撃だったと述べている。
  • メキシコの麻薬カルテルは、ウクライナに送られたはずのジャベリンミサイルシステムを米国国境沿いで所持している…カルテルはメキシコ政府を支配しており、カルテルとの戦いはメキシコ政府を転覆させることを意味し、さらに麻薬取引を支配しているCIAの一部にも対処しなければならない
  • 中国は巨大なD-Dayスタイルの上陸用舟艇の建造を始めており、これにより台湾への侵攻準備が進んでいるのではないかとの懸念が高まっている。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：アジア秘密結社、夏までに米国崩壊を予想
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 25/3/17
投稿者：ベンジャミン フルフォード

ヨーロッパに向かうカーニー首相


Asians expect total US collapse by summer
By
Benjamin Fulford
March 17, 2025
8 Comments
When a bow hunter hunts an elephant, they shoot an arrow into its’ heart but do not approach it for at least 24 hours. That is because even though it is mortally wounded, it can still kill you in a hundred different ways before it dies. That is how Asians view the Khazarian Mafia-controlled West, they are sure it will collapse but will stay away until it does. “The super-wealthy Chinese are anticipating a collapse in the US by this summer. They are buying physical gold and dumping more Treasury bonds via an intermediary,” a Singapore-based Chinese source says. 弓矢で象を狩るハンターは、象の心臓に矢を射た後、少なくとも24時間は象に近づかない。なぜなら、致命的な傷を負っていても、死ぬまでに100通りもの方法であなたを殺すことができるからだ。このように、アジアの秘密結社はハザール・マフィアに支配された西洋を見ており、西洋が崩壊することは確信しているが、崩壊するまでは手を出さず、距離を置いているのである。「中国の超富裕層は、今年の夏までに米国が崩壊すると予測しており、現物の金を購入し、仲介業者を通じて米国債をさらに売却している」とシンガポールを拠点とする中国の情報筋が語っている。

In a sign he is aware of this, US President Donald Trump has been trying to trade US external debt and foreign-held US government bonds for 100-year Treasury certificates that yield zero interest but is not finding any buyers, Asian secret society sources say. このことを認識している兆しとして、ドナルド・トランプ米大統領は、米国の対外債務や外国が保有する債券を、ゼロ金利の100年物国債に交換しようと試みているが、いまだに買い手が見つからないと、アジアの秘密結社の情報筋は語っている。

Many people are now comparing what is happening in the West to the fall of the Soviet Union. “Let us recall: in 1989, [Soviet leader] Mikhail Gorbachev… decided to reduce state spending. He abruptly stopped aid to the USSR’s allies and gave everyone their freedom. Simultaneously, the East Germans toppled the Berlin Wall, while the Poles elected members of Solidarity to the Diet and the Senate,” notes French journalist Thierry Meyssan. Eventually, the atheist Soviet Union itself collapsed and was replaced by Christian Russia. 西側で起きていることをソビエト連邦の崩壊になぞらえる人は多い。「1989年、（ソ連の指導者）ミハイル・ゴルバチョフは国家支出の削減を決定した。彼は突如としてソ連の同盟国への支援を打ち切り、各国に自由を与えた。同時に、東ドイツではベルリンの壁が崩壊し、ポーランドでは連帯*のメンバーが下院と上院に選出された」とフランス人ジャーナリスト、ティエリ・メイサンは指摘する。結局、無神論国家だったソ連は崩壊し、キリスト教国ロシアへと取って代わられた。
　【*訳注:ポーランドにおける労働組合から公然たる反共運動へと発展した組織である独立自主管理労働組合の名称】

It is clear from events on the ground that what we are going to witness in the West is the collapse of the EU followed by the collapse of the US. 現地の状況を見れば、西側でこれから目の当たりにするのは、EUの崩壊であり、それに続く米国の崩壊であることは明らかだ。

What we are seeing on this front now is a desperate attempt by Jean Michel de Rothschild -known to the public as Brigitte Macron- to circle the wagons with his puppet leaders. This was seen in a summit of 25 world leaders attended by France’s Emmanuel Macron, Germany’s Fried Rich Merz, Canada’s Mark Carney, the UK’s Keir Starmer and the EU’s Ursula von der Leyen to discuss a “coalition of the willing” to fight on in Ukraine. 今、我々が目にしているのは、ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルド―世間ではブリジット・マクロンとして知られている―が、自らの傀儡指導者たちを結集させようとする必死の試みである。その一例が、フランスのエマニュエル・マクロン、ドイツのフリードリヒ・メルツ、カナダのマーク・カーニー、英国のキア・スターマー、EUのウルズラ・フォン・デア・ライエンらが出席した25カ国の首脳が集まった会談で、ウクライナでの戦闘継続を目的とした『有志連合』について話し合われたことだ。

The French Rothschild is promising to protect these countries with Frances nuclear-armed submarines. Canada’s Mark Carney –his newest puppet- immediately went to visit his master in France after being illegally installed as leader of Canada. フランスのロスチャイルドは、フランスの核搭載潜水艦でこれらの国々を守ると約束している。カナダの（最新の操り人形である）マーク・カーニーは、不正にカナダの指導者として据えられた後、すぐにフランスにいる主君を訪れた。

He was rewarded with a French nuclear submarine docking in Halifax. https://www.ctvnews.ca/atlantic/nova-scotia/article/french-nuclear-submarine-visiting-halifax/ その報酬として、フランスの核搭載潜水艦がハリファックス*に寄港することとなった。
　【*訳注:カナダのノバスコシア州の州都】

Carney has to ask France for nuclear protection from Trump because the UK’s nuclear arsenal cannot be used without US approval. イギリスの核兵器はアメリカの承認なしには使用できないため、カーニーはフランスにトランプからの核保護を要請しなければならない。

By the way, de Rothschild is naïve if he thinks his nuclear submarines make any difference. A US Space Force source says “The Space Force is aware of every move the Deep State players make. If they try using nuclear missiles to protect their puppets, the French submarines will be vaporized from space using special laser weapons that the Space Force controls” ちなみに、核潜水艦が何か影響を与えると思っているのなら、ロスチャイルドはとても甘い考えだ。米国宇宙軍の情報筋は次のように述べている。「宇宙軍はディープステートの動きをすべて監視している。もし彼らが自分たちの傀儡を守るために核ミサイルを使おうとするなら、フランスの潜水艦は宇宙から特殊なレーザー兵器で蒸発させられるだろう。」

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