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マッカロー博士「mRNAワクチンを2012年に採用・開発したのは米軍」「ワープスピードではない」/ 市民を守るためのワクチン接種ではないことを見抜いた医療者のツイート

 ピーター・マッカロー博士がmRNAワクチンを採用・開発していたのは米軍だと述べています。昨年のぴょんぴょん先生の記事でもDARPA(国防高等研究計画局)がmRNAワクチンと深く関わっていることが判明していましたが、博士の克明な解説で2012年から開始されたプログラムであったことが分かります。「これはワープスピードではありません。これは10年かけている話です。」「軍事的なものだったのです。保健福祉省のアレックス・アザーと国防省が発表した軍事プログラムであり、私たちをワクチン時代へと引き入れました。」と明かしています。また、フロリダ州知事が「ワクチンについて誤解を招くような虚偽の声明を出したワクチンメーカーの責任を追及するつもりである。」と発表しました。故意に人々を命の危険に晒したことを公人が非難しているのです。mRNAワクチンは一般の人々の健康のために作られたものではなく、前提として「害意」があったことを私たちは自覚して情報を見ていく必要があります。まさか製薬会社や国がそんなことをするはずがない、という思い込みを捨てないと判断を誤ります。
 ご夫婦で医院を開業されている方が、ワクチン接種業務の協力要請を受け「接種デモンストレーション」の講習を受けた様子をツイートされていました。医学的な説明よりもコロナで脅すような問診票、従来にないワクチンの扱いへの違和感に加えて、「フェイスシールドが何故必要なのか質問したら 『あいつら何持ってるかわからないから』」と、市民をまるで実験動物扱いです。まじめな医療者であれば「本当に市民を守るためにやろうとしているのか? そうだとすればもう少し実践的なデモンストレーションをするべきだろう」と感じる接種体制であったことが分かります。国は、製薬会社は、決して国民を守ろうと考えていない。ワクチン後遺症の責任追及をするためにはこの事実をありのままに認める必要があります。
(まのじ)
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ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった。この記録は、2022年2月28日にジャスティス・ウォッチが国防脅威削減局に対して行った情報公開法(FOIA)請求に応じて入手されたものだ、ということです。 
 冒頭の動画で、ハンター・バイデンは、ウクライナのバイオ研究所の請負業者のために資金を確保するのを手伝った、と言っています。
 ジャスティス・ウォッチの調査・研究部長であるクリス・ファレル氏は、“このプログラムは国防脅威削減局(DTRA)の管轄で、旧ソ連の科学者のための雇用プログラムです(1分20秒)。…炭疽菌とウクライナの研究所は本当です。…しかし、それは旧ソビエト時代の研究所プログラムや科学者を取り込んで、我々の給与支払い名簿に載せるためだったのです(2分20秒)。…
 多くの懸念があります。ウクライナは非常に腐敗した国であり、何十年も前からそうでした。…どこかの国際機関の腐敗度合いを示す尺度があります。…ウクライナは中国やキューバより下のランクなんですね。だから、とても問題の多い国なのです。そして、非常に致命的な病原体が、給与支払いを通じて取り込んだと思っている人々の手にあるのです。国防省が管理・監督する計画とプログラムを通じてです(3分12秒)。…つまりすべてがコントロールされ、良く管理され、監視されているという公式計画とは別のことが起こっているのです(3分57秒)。…
 費やされた金額、プログラムの管理に関与した政府契約者、研究所で扱っている病原体の種類を見ると驚きます。さらに少し読み進めると、監督責任を負っている人たちは、「電気がなければならない」「バイオセーフティ担当の適切な人材が、その研究所のそのポジションで働かなければならない」と言っています。戦争が起きて、ロシアがウクライナの電気を止めようと思っているときにね。…誰が責任者なのでしょうか? …バックアップの電源はあるのでしょうか?…ウクライナの原子炉について、人々は心配しました。バイオラボも同じように心配した方がいいです(6分45秒)”と言っています。
 この動画は、米国独立系メディアのものだということですが、“続きはこちらから”の駐日ロシア連邦大使館のテレグラムを見ると、ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容が事実であることが分かります。
 ところが、駐日ロシア連邦大使館のツイッターの書き込みを見ると、“ここまでレベルの低いツイートが良く出来るな…”と思うものが、たくさんあります。自らのアホさ加減をさらけ出しているようなものなのですが、“政治家だけでなく、国民も愚かだ”と思われるだけなので止めていただきたい。もうこれ以上のアホは要りません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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メキシコ大統領が子どもへの新型コロナワクチンを拒否、製薬会社の人質にはしないと発言していた 〜 いつか日本も国民を家族のように大切にするリーダーを生み出せるだろうか

読者の方からの情報です。
 読者の方から一つのツイートが届きました。メキシコのオブラドール大統領のプレス・コンファレンスらしい場面でした。穏やかに語られるその内容がすごい。新型コロナワクチンのメリットが科学的に証明されるまでメキシコは子ども達へのワクチン接種は拒否する、子ども達を製薬会社の人質にはしない、また製薬会社が導入しようとする3回、4回のブースターショットも「余計なものになりかねない」とまで断言されています。一国のリーダーがこのような発言をされていた。実はこの発言は2021年7月のもので、RTによると「国際的なメディアではほとんど無視されていたオブラドール氏の挑発的な発言は、英語字幕付きのスピーチ動画がソーシャルメディアで共有された後、広まりました。」とあります。どうして今、このオブラドール大統領の発言に心惹かれたかと言いますと、12/4「メキシコ便り(125)」の記事が強く心に残っていたからでした。
 メキシコ大統領就任4周年のお祝いを前に反大統領派が7万人デモを決行し、それに対して大統領派が大広場を埋めるには13万人は必要だと言われていました。記念式典の日に集まったのは、、、!ぜひ元記事を楽しんでいただきたいですが、桁違いの圧倒的な大統領人気が「大爆発」しました。オブラドール大統領は国民を家族のように大切にし、国民も大統領を守るように応援しています。ずっとずっと腐敗を見せられてきた日本でもいつか信頼できる誠実なリーダーを応援する日が来るでしょうか。popoちゃんによると、メキシコの人々は純朴な心を持ち続け、自分が貧しくても困っている人を見捨てておけない国民性だそうです。これまで経済力だけを頼みにしてきた日本人が「自分さえ良ければ」「今だけ、金だけ、自分だけ」というメンタリティを手放せた時、国民を大切にできるリーダーを生み出せるのかもしれない、と思ったのでした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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メキシコは製薬会社の「人質」にはならないと大統領が発言、インターネットでは子供への新型コロナワクチン拒否後のトラブルを予測
転載元)
ソーシャルメディアユーザーは、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール大統領が子供用のコビド・ワクチンの購入を拒否した後、メキシコは製薬会社の圧力に屈しないと誓い、厳しい反響に直面する可能性があると理論的に説明しています。

今週初めに行われた発言で、メキシコの指導者は、政府はまだ科学界が未成年者にワクチンを接種することの利点を実証するのを待っていると述べた。決定的な証拠が提供されるまで、メキシコは子供への予防接種を拒否すると発表し、製薬会社はCovid-19ワクチンで記録的な売上を上げる中、医療上の必要性よりも利益を上げることを重視しているようだ、と付け加えた

メキシコは、ビジネスをしたいだけで、コビッド19の予防接種が必要だという考えで子供たちを怖がらせる製薬会社の人質にはならないだろう。

また、製薬会社が3回目、あるいは4回目の接種を行うブースターショットを導入する計画についても同様に批判し、「余計なもの」になりかねないとの見解を示した
(以下略)
(DeepL機械翻訳)

常識を超える低体温症が多く見られる 〜 ワクチン接種後の副作用の可能性、癌や敗血症、血栓に至る危険も

 ネット上でにわかに「低体温症」のワードが見られるようになりました。「敗血症、血栓、低体温」などはワクチン接種後の副作用としてよく聞かれるようになったもので、低体温症はモデルナワクチンによって引き起こされた可能性があるとの論文も出ているそうです。一般に感染症対策では発熱をチェックし、37℃もあれば「外出禁止」扱いですが、むしろ健康上は低体温の方が問題で「体温が1度下がると免疫力が30%以上も低下する」とあります。35℃では「癌細胞が最も増加する」、33℃では「雪山遭難凍死直前」だそうですが、ところが今、ネット上で人々が普通に語っているのは、34℃、33℃の水準です。そうと気づかずに普通に生活されているのですから、これまでの常識をくつがえし話題になるはずです。ターボ癌、敗血症、血栓に至る可能性を危惧します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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アンドリュー・ハフ氏「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “エコヘルス・アライアンスは、米国国立衛生研究所からの資金提供を受けて、10年以上にわたってコウモリ由来の様々なコロナウイルスを研究してきており、武漢の研究所と緊密な協力関係を築いていた”のですが、2021年6月13日の記事でお伝えした通り、エコヘルス・アライアンスの会長はピーター・ダザックです。このような人物が、2021年2月に行われた新型コロナウイルス発生源に関するWHO調査チームの一員であったのです。
 このエコヘルス・アライアンスで、“2015年から副社長を務め、米国政府の科学者として、研究プログラムの中でも極秘計画に携わっていた”というアンドリュー・ハフ氏は、「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」と言っています。
 ハフ氏は、「中国がSARS-CoV-2の発生について嘘をつき、あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるために、並々ならぬ努力をしたことは驚くには当たりません」「この中で衝撃的なのは、米国政府がどのようにして私たち全員に嘘をついたかということです」と言っています。 
 「ウイルスは分離されていない。新型コロナウイルスは存在しない」という陰謀論が、“あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるための並々ならぬ努力”であることは明らかではないでしょうか。こうした陰謀論を多くの反ワクチン派が信じてしまった為に、「武漢ウイルス研究所からのウイルス流出」の真相を追求する時間を浪費してしまったのです。
 ハフ氏は、“中国が意図的にウイルスを放出した証拠は把握していない”と指摘しているようですが、私はウイルスの放出は意図的なものだと思っています。
 「米国政府関係者は、SARS-CoV-2による疾病の出現が、米国政府が国内外でSARS-CoV-2の遺伝子操作を財政支援した結果であることを私が直接知っているので、私を潜在的な危険人物として認識したと考えている」とハフ氏は言っていますが、氏が米国政府による大規模な隠蔽工作疑惑を解明し始めると、“当局は彼に対する大規模な嫌がらせ行為を始めた。軍用ドローンがしばしば自宅に現れ、スーパーマーケットでつきまとわれ、正体不明の車両に尾行された”ということです。
 こうした脅しに屈せず発言を続けるハフ氏の写真が最後のツイートにあります。当然のことながら、魂(ジーヴァ)が残っている人物です。魂の残っている人物の写真からは、このように美しい光が出ており、しかも人物に奥行きがあるのです。魂が消えた人の写真は平面的になります。そして、幽体、原因体も消えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「目にしたものに戦慄した」武漢の研究所で働いていた米国人研究者、新型コロナがどのようにつくられたかを語る
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / Johannes Eisele
 
中国・武漢市の研究所で働いていたと主張する米国人研究者アンドリュー・ハフ氏は、自身の著書『武漢についての真実』の中で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)について、米国の支援の下で遺伝子工学を利用してつくられ、施設から「広がった」と述べている。英紙ザ・サンが報じた。
 
疫学者のハフ氏によると、米政府は中国の研究所におけるコロナウイルス実験に資金提供していた。研究者らは、自分たちがつくっているのは致死的ウイルスではなく、パンデミックの可能性を持つ人獣共通感染症を引き起こすウイルスを検出してパンデミックを防ぐことができる製品だと確信していたという。
 
またハフ氏は、研究のバイオセキュリティの質が悪かったため流出が起こったと考えているが、新型コロナウイルスがどのようにして外部へ出たのかは謎だとしている。
 
ハフ氏は、中国は「それが遺伝子操作されたウイルスであることを初日から知っていた」とし、「米国政府は危険なバイオテクノロジーを中国人に譲渡した責任がある」と指摘している。
 
またハフ氏は、「最もショックだったのは、米国がCOVID-19をめぐる状況への関与について嘘をついたことだ」とし、これは「史上最大の隠蔽」だと強調した。
 
スプートニク通信は9月、英国の医学雑誌「ランセット」の新型コロナウイルス委員会が、新型コロナウイルスの起源が実験室であるという仮説を排除しないとの考えを報告書で発表したと報じた。
 
これより先、「ランセット」の新型コロナウイルス委員会の委員長を務めているジェフリー・サックス氏は、新型コロナウイルスについて、自然界から生まれたものではなく、「米国の研究所のバイオテクノロジーから」偶然に放出されたものだと主張した。
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配信元)









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