アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

新型コロナワクチン被害の救済活動に取り組んでこられた鈴木花氏が宮城県亘理町議会議員選挙でトップ当選 / 小児ワクチンを子供に打たせたことを死ぬほど後悔している親御さん

 2026年5月17日に投開票があった宮城県亘理(わたり)町議会議員補欠選挙で、新型コロナワクチンの被害者、遺族の救済に取り組んでこられた鈴木花さんがトップ当選されました。
鈴木さんは、30年間医療と高齢者介護の現場で働いてこられたそうです。ところがワクチン接種の開始とともに、患者さんにおかしなことが次々と起こって疑問を持って調べるうちに、鵜川和久氏のワクチン接種被害者の救済活動に繋がっていったそうです。これまで全く政治に関心はなかったそうですが、議員を探して予防接種救済制度の要望書や陳情書を提出してもらおうとしても、なかなか扱ってもらえなかった経験から、自分が議員になったら早く患者さんたちを救済に導けるのではないかと立候補を決心されたそうです。かつて周りの人に新型コロナワクチンの危険を伝えると「職場の仲間には『怖い、頭おかしい』とはねられ、地元の友人にも引かれて、この活動でいろんなものを無くした。」と語っておられました(インタビュー動画から)。
その鈴木花さんが、トップ当選されました。接種率の高かった東北では表立って助けを求められなくても、この人ならば助けてくれるかもしれないと期待を寄せた有権者が多かったのかもしれません。
利権に集まる政治屋ではなく、心から人のお役に立ちたいと誓う議員さんが登場する時代になりました。
 同日、読者の方から届いた記事は、ナカムラクリニックで「生後2カ月の女児のワクチン接種をどうしようか」「打ってもいいワクチンについて、教えてもらえますか」という質問を受けてのものでした。質問に対して中村篤史医師は丁寧な解説の後、最後にワクチン被害の現状を綴っておられました。「診察室で、子供さんの症状はさまざまだけれど、ほぼ共通しているのは、当院に来られる親御さんのほとんどが、『ワクチンのせいでこうなった』と分かっている。みなさん、子供に打たせたことを死ぬほど後悔している。本当に、死ぬほど、後悔している。」ワクチン禍はまだ終わりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【まさか!】3.11を乗り越え、今度はワクチン被害から命を守る。鈴木花さん、涙のトップ当選現地レポ【宮城県亘理町議会議員補欠選挙】
配信元)

————————————————————————
安全性、有効性が確認されたワクチンはひとつもない
生後2カ月の女児のワクチン接種をどうしようかということで、お父さんが相談に来られた
「ワクチンについて、妻と私とで、考え方が全然違います。妻はワクチンのことを信じています。私がワクチンのリスクについて、ちょっとでも意見しようものなら、妻は『打たなかったせいで、防げたはずの病気にかかって重症化したらどう責任をとってくれるのか。最悪亡くなった場合どうしてくれるのか』
(中略)
ワクチン被害の現状。
僕は毎日のように、ワクチン病を見ている。コロナワクチン被害もそうだし、発達障害というのは小児ワクチンの後遺症なので、ワクチン病だと言える。自閉症、知的障害、学習障害、チック、小児糖尿病。全部ワクチン病だというのが、上記ザーボス博士の研究の示唆するところだ

自閉症で意思疎通できなかったり、言葉をしゃべらなかったり、知的障害で奇声をあげていたり。診察室で、子供さんの症状はさまざまだけれど、ほぼ共通しているのは、当院に来られる親御さんのほとんどが、「ワクチンのせいでこうなった」と分かっている。みなさん、子供に打たせたことを死ぬほど後悔している。本当に、死ぬほど、後悔している
「医者の言うがままに打ったことを後悔しています。この子の将来を壊してしまった。私が打たせなかったら、この子は健常児だった。できることなら、この子の障害を私が代わってあげたい。先生、私ね、今でもときどき思います。打たなかったこの子は、どんなふうに成長していたかなって。目が合って、笑い、流暢におしゃべりして。そこまで回復するのは無理だとしても、少しでもよくなればなって思います
そんなふうに語った親御さんがいたが、これはワクチン病の子供を持つ親全員の気持ちだろう
(以下略)

[ナカムラクリニック] 荒川央先生による「ワクチン被害の全貌」日本人はあの毒ワクチンを世界一多く打った 〜 未だに接種が継続されている国家による重大犯罪

読者の方からの情報です。
 ミラノの荒川央先生がワクチン被害の全貌をまとめた論文を出されました(note[]、[])。市民ボランティアが全国の自治体から収集した「402万5948人に接種された1754万5662回分のデータ」を分析したものです。その内容の要点をナカムラクリニックの中村篤史先生が読みやすくまとめた記事にされたことを複数の読者の方々から投稿いただきました。ワクチン禍をこのままうやむやにして済ませることはできないという思いを共有します。
 論文の要旨は「ワクチン接種後数ヶ月で死亡率が急激に上昇した。接種回数の増加と死亡率の上昇には相関関係が見られ、接種回数が1回増えるごとに死亡時期が早まり、死亡率が高止まりする期間が長引いた。ワクチン接種から1年以内に死亡した日本人の総数は、約389万人。コロナワクチンが日本人の老化を加速させ、本来の寿命よりも早い年齢での死を招いた可能性がある。」というものです。
 中村先生は、そもそも武漢での最初のコロナ患者発生から「コロナ対策の切り札、ワクチン登場!」までの流れがおかしなことばかりだったと振り返っています。日本は2024年10月までに一人当たり最大8回もの接種を受けて世界のなかで突出した接種率を達成しました。
データは死亡者を追っていますが、その背後には多くの「死亡には至らない体調不良」の方が存在します。
 「(ロット番号)FM3289を打った10人は、接種当日または翌日に死亡」していましたが、大半のロットでは「接種から死亡まで、4ヶ月ほどのタイムラグ」が生じていました。また「死亡数のピークは接種直後ではなく、接種から数か月後に発生し、しばらく高い死亡率が持続」していました。特にこの傾向は、5回目と7回目の接種後に顕著だったそうです。
 荒川先生の解説を聞いた中村先生は「ここまで完膚なきまでに、徹底的に、疫学的に、統計的に、反論の余地なくワクチンの有害性を示した研究を、僕は知らない。」「しかも悲劇的なことに、救いがたいことに、それは現在進行形なんだ。政府は『重大な懸念は認められない』と繰り返し、いまだに病院では『定期接種』としてコロナワクチンが接種されている。こんな、純然たる毒物が、市場から撤去されていない。現役バリバリで投与されている。」と述べています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ワクチン被害の全貌
(前略)
コロナ禍は(およびコロナワクチン禍は)、思えば最初からおかしなことばかりだった
2019年12月武漢で肺炎症状を呈する患者が現れた。まもなく原因ウイルスの遺伝子配列が特定され、WHOに報告された。これを受けて、国際ウイルス分類委員会がこのウイルスをSARSコロナウイルス2型(SARS-CoV-2)と命名し、2020年3月11日WHOがパンデミックを宣言した。
この流れを見て、「さすがWHO。すばやい対応だね」などと能天気に解釈することはできない。
(中略)
そして、メディアを駆使した恐怖煽動(恐怖洗脳)の1年を経て、「コロナ対策の切り札!ワクチン登場!」となる
(中略)
日本人はあの毒ワクチンを世界一多く打った

我々日本人はこの事実を、一度立ち止まって、しっかり噛みしめる必要があります。
これが一体何を意味するのか

以下に紹介するように、何百万人という人がワクチンで死亡しました。論文の結論を先取りして紹介すると、接種から1年以内に389万人が死亡しました。この論文では死亡にフォーカスを当てているので、死亡には至らない体調不良やシェディングのことは言及していませんが、あのワクチンにより死亡を含め日本人がどれほど莫大な健康被害を受けたことか、想像を絶するものがあります。
(中略)
講演の最後、荒川先生、このようなことを言った。「統計データを分析しながら、犯罪捜査をしている気分になった」と。
政府は、ワクチン接種者の死亡率について、データを持っている。「あれがどういうワクチンか」、すでに分かっている。分かっていながら、接種を継続している。国家による重大犯罪に違いない
。荒川先生は、秘められた悪事を暴いているような気持ちになったのだろう。
(以下略)

エプスタイン裁判資料から発覚!コロナ禍以前に描かれた富裕層によるパンデミックのシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭で、“コロナ禍の6年以上前、世界の大富豪たちはすでにパンデミックによって得られる利益を試算していました。これは陰謀論ではなく、2026年1月30日に公開されたエプスタイン裁判資料に実際に残されている事実です。”と言っています。
 具体的な内容は13分10秒から15分22秒で、“コロナ禍より6年前にあたる2013年から2014年にかけて、ビル・ゲイツを含むテクノロジー業界のリーダーたちとエプスタインの間で交わされたパンデミック・シミュレーションに関する緻密な議論の記録が発見されています。メールの文脈を読み解くと、その要点はいかにして人類を救うかというものではなく、徹底してパンデミックがいかに富裕層の資産を破壊するかという経済的損失の試算に置かれていたことが分かります。…このやり取りから浮かび上がるのは、エプスタインがここでもフィクサーとして機能し、科学者たちが想定するウイルスの脅威を、富裕層から数億ドル単位の資金を引き出すための集金スキームとして巧妙にパッケージングしていたという構図です。ちなみにコロナ禍の4年前の2015年に、ビル・ゲイツが行った「次のパンデミックへの警告」という有名なスピーチをご存知でしょうか? 今回の文書公開によって明らかになったのは、そのスピーチの核心部分が、エプスタインがメールでビル・ゲイツに語っていた内容と重なっているという点です。つまり、あのスピーチは単なる慈善家による未来予測ではなく、以前からエプスタインと共に練り上げられてきた資金調達やシステム構築を目的とした宣伝だった可能性も考えられます。…世界中がパニックに陥る数年前に、彼らだけはその時資産をどう守り、どう増やすかをエプスタインというパイプを通じて、冷静にシミュレーションしていたのです。”と説明しています。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏のツイートをご覧ください。この件について、こちらの記事は「これらの資料が示しているのは、参加者自身の言葉によれば、パンデミックとワクチンは、パンデミックが宣言される何年も前から、資本運用手段、法的枠組み、コミュニケーション戦略、特許ポートフォリオ、シミュレーションプログラム、再保険商品、リハーサルイベントなど、既存の財務および戦略カテゴリーとして扱われていたということです」と記しています。
 二つ目のツイートには、ジェフリー・エプスタインが2016年のメールで、「政府の援助金を新しいデジタル通貨で支給しよう。ひとつひとつのコイン(通貨単位)に番号をつければ、寄付者から受け取り手、そして独裁者の銀行口座に至るまで、全ルートが簡単に追跡できる。最初は『透明な慈善活動』から始めればいい」と提案し、世界的な監視金融システムの設計図を描いていたことを示しています。
 最後のツイートには、“エプスタインの電子メールが明らかにしたのは…ビッグテック寡頭制に深く根差す新優生学とトランスヒューマニズムのネットワークである。…元国務長官ヘンリー・キッシンジャーと元グーグルCEOエリック・シュミットは共著で、AIが支配する未来の社会は二層化されると警告した。上層はテクノロジーを管理するエリート、下層は管理される消費者である。この未来を現実とする思想が「トランスヒューマニズム」である。テックエリートたちは、AIが人類の知能を超越する「技術的特異点」を恐れ、それに対抗するためには「人間がAIと融合し、進化するしかない」と信じている。 エプスタインが関心を持ち、今ではサム・アルトマン(OpenAI)らが推進する巨大データセンター計画は、この「融合」のための基盤に他ならない。”とあります。
 トランプの大規模な投資計画「スターゲイト」の目的は、今やハッキリとしたのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
————————————————————————
エプスタイン文書300万ページが暴く「国家レベルの腐敗構造」
配信元)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

新たながん治療パラダイムの幕開け ~二酸化塩素が示す驚異の可能性 / COVID-19の治療法で注目を集めた二酸化塩素を用いた治療法への迫害

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏の一つ目のツイートをご覧ください。二酸化塩素はコロナ・パンデミックの当初から時事ブログで推奨してきたミネラル・サプリメントです。
 その驚異的な効果については何度も取り上げてきましたが、転移がん患者たちが選んだ「二酸化塩素」によって、“前立腺癌、腎臓癌、リンパ腫の転移が消えたり、大幅に縮小したりしたのである。しかも、重い副作用は一切なし。”ということです。「新たながん治療パラダイムの幕開け」となる予感です。
 “続きはこちらから”は、COVID-19の治療法で注目を集めたアメリカの救命救急医、ピエール・コリー氏の発言と書籍についてです。
 二酸化塩素(ClO₂)を用いた治療法への迫害の例として、“MMS開発者のマーク・グレノンとその息子たちは、COVID-19パンデミック中にClO₂を無料配布した罪で米国に強制送還され、長期刑に処されている。…2020年にボリビアが国家を挙げてCOVID-19治療にClO₂を採用した後、死亡率は近隣諸国に比べて劇的に低下した。しかし、自国の保健省やWHOはこの成功を認めず、データ収集さえ妨害した。”という事について触れています。
 二酸化塩素は安価であり、「文字通り、30ドル以下で2年分を入手できる」とピエール・コリー医師は指摘します。問題は「それがもたらす経済的破壊力にある」。要するに、製薬会社が儲からないわけです。
 “安価な競合治療法の有効性を示す証拠は、それがいかに確かであっても、国際的な「科学的コンセンサス」の名の下に無視または抹消される。”のである。私たちは、このことを「イベルメクチンに対する世界的な情報操作キャンペーン」で知ることになった。
 2026年は覚醒の年になる可能性が高い。コロナ禍において各政党がどのような態度であったかを、思い起こすことが重要だと思います。コロナウイルスやワクチンを無視した政党には票を入れてはいけません。ワクチンを推奨した政党は論外です。
 私は「減税日本・ゆうこく連合」以外に選択肢はないと思っているのですが、残念ながら、どの政党も「二酸化塩素」について言及していたという記憶はありません。
(竹下雅敏)
————————————————————————
MMSで二酸化塩素水を間違えなく作るための動画
配信元)
————————————————————————
ワクチン接種被害を二酸化塩素水で改善する
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

福島県喜多方市議会で「mRNAワクチン(レプリコンワクチンを含む) 接種事業中止の意見書提出を求める陳情」を全会一致で採択 / 市民の不安に応え、具体的なデータと科学的な懸念に基づく決断

 福島県喜多方市議会が「mRNAワクチン(レプリコンワクチンを含む) 接種事業中止の意見書提出を求める陳情」を全会一致で採択したことがネット上で話題になっています。採択を受けて、高市内閣総理大臣や上野厚生労働大臣に、接種事業中止の意見書が提出されることになります。
まだまだワクチン推進のプロパガンダ・メディアが多い中、議会が全会一致で市民を守る動きを見せたことは画期的で、世論が大きく動いていることを実感します。
 「こーじ」さんという方が、今回の決議が「単なる感情論ではなく、具体的なデータと科学的な懸念に基づいた決断だった」経緯を丁寧に説明されていました。
1)市議会が独自に分析をして「死亡率上昇」の傾向を確認したこと、2)国の被害認定は「氷山の一角」の可能性があること、3)ワクチンのメカニズムへの根深い疑念があること、4)厚生労働省自身の通知からも、長期的な健康影響についての「検討は不十分」であること。そして、この決議は「これまでの自治体による『情報開示』や『慎重な検討』という要望レベルを超え、最も強い言葉である『中止』を突きつけた点で極めて重い判断」「次世代型(レプリコン)への安全性、海外承認例の少なさ、そして未解明な『伝播(シェディング)』への懸念という市民の不安や現場の切実な声に議会が誠実に応えた」という大きな意義を持つと言っています。
 先ごろ、デトロイトの大手医療機関で史上最大規模のワクチン接種群vs非接種群の比較研究が行われた結果が紹介されていました。「22の慢性疾患すべてで、ワクチン接種群の方が高い罹患率を示した。例外は一つもない」「製薬業界と医療界が繰り返してきた『安全で効果的』という主張を根底から覆すものだった。」とあります。すでに圧倒的な被害を出しているmRNAワクチンを懸念するのは当然です。
 これらの重要な情報をメディアは報じませんが、喜多方市議会は事実を正しく受け止め、かつ、国に対してまともな提言を決議された。各地で市民がまともな議員を選び、議会を動かす勇気を示せば、日本は立ち直れる。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 334