アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

エプスタイン裁判資料から発覚!コロナ禍以前に描かれた富裕層によるパンデミックのシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭で、“コロナ禍の6年以上前、世界の大富豪たちはすでにパンデミックによって得られる利益を試算していました。これは陰謀論ではなく、2026年1月30日に公開されたエプスタイン裁判資料に実際に残されている事実です。”と言っています。
 具体的な内容は13分10秒から15分22秒で、“コロナ禍より6年前にあたる2013年から2014年にかけて、ビル・ゲイツを含むテクノロジー業界のリーダーたちとエプスタインの間で交わされたパンデミック・シミュレーションに関する緻密な議論の記録が発見されています。メールの文脈を読み解くと、その要点はいかにして人類を救うかというものではなく、徹底してパンデミックがいかに富裕層の資産を破壊するかという経済的損失の試算に置かれていたことが分かります。…このやり取りから浮かび上がるのは、エプスタインがここでもフィクサーとして機能し、科学者たちが想定するウイルスの脅威を、富裕層から数億ドル単位の資金を引き出すための集金スキームとして巧妙にパッケージングしていたという構図です。ちなみにコロナ禍の4年前の2015年に、ビル・ゲイツが行った「次のパンデミックへの警告」という有名なスピーチをご存知でしょうか? 今回の文書公開によって明らかになったのは、そのスピーチの核心部分が、エプスタインがメールでビル・ゲイツに語っていた内容と重なっているという点です。つまり、あのスピーチは単なる慈善家による未来予測ではなく、以前からエプスタインと共に練り上げられてきた資金調達やシステム構築を目的とした宣伝だった可能性も考えられます。…世界中がパニックに陥る数年前に、彼らだけはその時資産をどう守り、どう増やすかをエプスタインというパイプを通じて、冷静にシミュレーションしていたのです。”と説明しています。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏のツイートをご覧ください。この件について、こちらの記事は「これらの資料が示しているのは、参加者自身の言葉によれば、パンデミックとワクチンは、パンデミックが宣言される何年も前から、資本運用手段、法的枠組み、コミュニケーション戦略、特許ポートフォリオ、シミュレーションプログラム、再保険商品、リハーサルイベントなど、既存の財務および戦略カテゴリーとして扱われていたということです」と記しています。
 二つ目のツイートには、ジェフリー・エプスタインが2016年のメールで、「政府の援助金を新しいデジタル通貨で支給しよう。ひとつひとつのコイン(通貨単位)に番号をつければ、寄付者から受け取り手、そして独裁者の銀行口座に至るまで、全ルートが簡単に追跡できる。最初は『透明な慈善活動』から始めればいい」と提案し、世界的な監視金融システムの設計図を描いていたことを示しています。
 最後のツイートには、“エプスタインの電子メールが明らかにしたのは…ビッグテック寡頭制に深く根差す新優生学とトランスヒューマニズムのネットワークである。…元国務長官ヘンリー・キッシンジャーと元グーグルCEOエリック・シュミットは共著で、AIが支配する未来の社会は二層化されると警告した。上層はテクノロジーを管理するエリート、下層は管理される消費者である。この未来を現実とする思想が「トランスヒューマニズム」である。テックエリートたちは、AIが人類の知能を超越する「技術的特異点」を恐れ、それに対抗するためには「人間がAIと融合し、進化するしかない」と信じている。 エプスタインが関心を持ち、今ではサム・アルトマン(OpenAI)らが推進する巨大データセンター計画は、この「融合」のための基盤に他ならない。”とあります。
 トランプの大規模な投資計画「スターゲイト」の目的は、今やハッキリとしたのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
————————————————————————
エプスタイン文書300万ページが暴く「国家レベルの腐敗構造」
配信元)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

新たながん治療パラダイムの幕開け ~二酸化塩素が示す驚異の可能性 / COVID-19の治療法で注目を集めた二酸化塩素を用いた治療法への迫害

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏の一つ目のツイートをご覧ください。二酸化塩素はコロナ・パンデミックの当初から時事ブログで推奨してきたミネラル・サプリメントです。
 その驚異的な効果については何度も取り上げてきましたが、転移がん患者たちが選んだ「二酸化塩素」によって、“前立腺癌、腎臓癌、リンパ腫の転移が消えたり、大幅に縮小したりしたのである。しかも、重い副作用は一切なし。”ということです。「新たながん治療パラダイムの幕開け」となる予感です。
 “続きはこちらから”は、COVID-19の治療法で注目を集めたアメリカの救命救急医、ピエール・コリー氏の発言と書籍についてです。
 二酸化塩素(ClO₂)を用いた治療法への迫害の例として、“MMS開発者のマーク・グレノンとその息子たちは、COVID-19パンデミック中にClO₂を無料配布した罪で米国に強制送還され、長期刑に処されている。…2020年にボリビアが国家を挙げてCOVID-19治療にClO₂を採用した後、死亡率は近隣諸国に比べて劇的に低下した。しかし、自国の保健省やWHOはこの成功を認めず、データ収集さえ妨害した。”という事について触れています。
 二酸化塩素は安価であり、「文字通り、30ドル以下で2年分を入手できる」とピエール・コリー医師は指摘します。問題は「それがもたらす経済的破壊力にある」。要するに、製薬会社が儲からないわけです。
 “安価な競合治療法の有効性を示す証拠は、それがいかに確かであっても、国際的な「科学的コンセンサス」の名の下に無視または抹消される。”のである。私たちは、このことを「イベルメクチンに対する世界的な情報操作キャンペーン」で知ることになった。
 2026年は覚醒の年になる可能性が高い。コロナ禍において各政党がどのような態度であったかを、思い起こすことが重要だと思います。コロナウイルスやワクチンを無視した政党には票を入れてはいけません。ワクチンを推奨した政党は論外です。
 私は「減税日本・ゆうこく連合」以外に選択肢はないと思っているのですが、残念ながら、どの政党も「二酸化塩素」について言及していたという記憶はありません。
(竹下雅敏)
————————————————————————
MMSで二酸化塩素水を間違えなく作るための動画
配信元)
————————————————————————
ワクチン接種被害を二酸化塩素水で改善する
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

福島県喜多方市議会で「mRNAワクチン(レプリコンワクチンを含む) 接種事業中止の意見書提出を求める陳情」を全会一致で採択 / 市民の不安に応え、具体的なデータと科学的な懸念に基づく決断

 福島県喜多方市議会が「mRNAワクチン(レプリコンワクチンを含む) 接種事業中止の意見書提出を求める陳情」を全会一致で採択したことがネット上で話題になっています。採択を受けて、高市内閣総理大臣や上野厚生労働大臣に、接種事業中止の意見書が提出されることになります。
まだまだワクチン推進のプロパガンダ・メディアが多い中、議会が全会一致で市民を守る動きを見せたことは画期的で、世論が大きく動いていることを実感します。
 「こーじ」さんという方が、今回の決議が「単なる感情論ではなく、具体的なデータと科学的な懸念に基づいた決断だった」経緯を丁寧に説明されていました。
1)市議会が独自に分析をして「死亡率上昇」の傾向を確認したこと、2)国の被害認定は「氷山の一角」の可能性があること、3)ワクチンのメカニズムへの根深い疑念があること、4)厚生労働省自身の通知からも、長期的な健康影響についての「検討は不十分」であること。そして、この決議は「これまでの自治体による『情報開示』や『慎重な検討』という要望レベルを超え、最も強い言葉である『中止』を突きつけた点で極めて重い判断」「次世代型(レプリコン)への安全性、海外承認例の少なさ、そして未解明な『伝播(シェディング)』への懸念という市民の不安や現場の切実な声に議会が誠実に応えた」という大きな意義を持つと言っています。
 先ごろ、デトロイトの大手医療機関で史上最大規模のワクチン接種群vs非接種群の比較研究が行われた結果が紹介されていました。「22の慢性疾患すべてで、ワクチン接種群の方が高い罹患率を示した。例外は一つもない」「製薬業界と医療界が繰り返してきた『安全で効果的』という主張を根底から覆すものだった。」とあります。すでに圧倒的な被害を出しているmRNAワクチンを懸念するのは当然です。
 これらの重要な情報をメディアは報じませんが、喜多方市議会は事実を正しく受け止め、かつ、国に対してまともな提言を決議された。各地で市民がまともな議員を選び、議会を動かす勇気を示せば、日本は立ち直れる。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


コロナワクチンによる死体検案書をめぐる名誉毀損 ~知念実希人氏に30万円の罰金刑

竹下雅敏氏からの情報です。
 医師で作家の知念実希人(ちねん・みきと)氏は、NPO法人「駆け込み寺2020」代表の鵜川和久氏がツイートした死体検案書の画像に対して、「完全に偽造ですね」「最も厳粛な書類である死亡診断書を偽造するなど、恥を知るべきです」などと投稿、これを受けて鵜川氏は警視庁に名誉毀損の疑いで刑事告訴していました。
 東京簡易裁判所は11月18日、知念氏に罰金30万円の罰金刑を命じました。代理人の弁護士、青山雅幸氏は「なおこの件は、別に民事訴訟も提起しており、民事では東京地方裁判所が知念実希人に対して金110万円の支払いを命じる判決を既に下しており、確定しています。」と投稿しています。
 冒頭の動画で鵜川和久氏は、“我々、どっちかと言うと財産を失いながら、本当に危険なものは危険なんだっていうことをきちっと伝えようと。まして被害にあって、あれだけ苦しんでいる人間がね、泣き寝入りしたくないと。泣き寝入りするぐらいなら自殺するっていうね、自分の命を懸けてでも解決したいんだっていうね、それぐらい追い込まれてましたんで、みんな。だから、そういう人たちが必死になって情報を伝えようとして、僕にあげてくれた死体検案書ですら受け付けない。誤字があっただけで偽物扱いする、陰謀論扱いする。そこがやっぱりもう心痛かったですね。それ以降、知念氏が出したあのツイートから、脅迫めいた電話も多かったですよ(5分8秒)”と話しています。
 こちらのnoteに、『死体検案書を捏造呼ばわりしていた医クラのまとめ(随時更新)』があります。記事の冒頭、“この問題は医師を自称するアカウント(ほとんどが本物と考えています)が専門家ぶって偽造/捏造と断定したポストを流したため、一般の人々がそれを信じ切って拡散したことにあります。今回、そのような偽造/捏造と誹謗/中傷した医師アカウントを列記しました。”と書かれています。
 2021年2月のNEWSポストセブンの記事『ワクチン「打つ」「打たない」二元論に作家の知念実希人氏が警鐘』で、知念氏は「間違った医療情報を流さないことです。僕が書くエンターテインメント小説でも、そこで誤情報を流すと、その知識を信じた読者の健康被害につながる可能性があるから。」と話していました。
 どのくらいの人が、こうした「医師を自称するアカウント」に騙されてワクチンを接種したのでしょうか。そういえば「こびナビ」というのもありましたね。
(竹下雅敏)
————————————————————————
ワクチン激推し医師「完全に偽造。恥を知るべき行為」➡真実でした。コロナワクチン遺族600人に会った男が激怒!【鵜川和久VS知念実希人】
配信元)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

宮沢孝幸先生と厚労省との意見交換 〜 厚労省は新型コロナワクチンの被害を認めず、接種を続ける / 国民を欺くために幾重にも張り巡らされる言論統制

 2025年7月に国会議員の案内で、新型コロナワクチンについて厚労省と宮沢孝幸先生との意見交換の場が持たれたようです。会合の内容は「議員さんから怒られました。そんなん言ったらアカンよ、(役人は)答えようがないでしょう、と。」という具合に制限がかけられたそうです。厚労省は議員の顔を立てて意見を聞くが、国民の疑問に答える気はなかったようです。藤江成光氏が公開可能な範囲で編集をされていました。
《厚労省に怒った場面はあったか?》
「大学でワクチンの安全性を確かめようとすると妨害が入る。自分は国民の命を守ろうとしてなんとか発信をしようとすると大学をクビになった。国がなんとかしてほしい。」「事実上、学問の自由を妨害している。」「これだけ被害が出ているのであれば、ちゃんと調べてくれと厚労省が大学に言えばいいのに。」
《厚労省は被害の多さを認めているのか?》
「厚労省は『α、β、γの判断基準が変わっちゃったので過去のワクチンとの比較できません』という返答。昔、因果関係有りと証明されなくても停止になったワクチンはあったはず、日本脳炎など。厚労省は『(因果関係を否定できないケースは)2名だから(少ない)』という認識。死亡報告は2,295名も上がっているのに。因果関係なんて証明するの大変ですよ。しかし何を言っても『ワクチン接種中止の基準は無い』の一点張り。審議会の『重大な懸念は認められない』という判断に従うだけ。」
《審議会のメンバーはどうやって選んだのか?》
「『国が適切に選任してます』という返答。かつては審議会のメンバーに入ったら、どんどんお金が入ってきた。それが問題になって今は規制されているが、だけど "審議会の任期が終わったら研究費つけるよ" って約束していたらどうするの?ちゃんと調査しないとね。」
《現役の審議会のメンバーですらファイザーからお金をもらっている》
「厚労省に『全然関係ない人(利害関係のない人)を入れてくれませんか、獣医とか』と聞くと、『あ、獣医は選ばれませんから』とあしらわれた。医者よりも安全性やウイルスの専門家なのだが。」
このように厚労省の向こうにPMDA、製薬企業の存在が透けて見える話し合いだったようです。
 自民党はかつてなく情報統制に踏み込んでいます。特にSNSへの規制はすでに始まっていると見られます。政府与党への批判は全て「レッテル貼りや、偽・誤情報、誹謗中傷」とファクトチェックされ、公金を使って国民の言論を潰しに来ます。自民党こそ潰していかないと国民が事実を知ることが今以上に難しくなります。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


————————————————————————
ウイルス学者 宮沢孝幸が、厚生労働省に直接質問した結果「基準はございません」
配信元)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 333