今回の記事は、トランプとマスクの関係悪化の背景について、いくつかの見解を載せています。「争点は、米国政府株式会社の破綻を防ぐために中国にどう金をせびるかという点であった」「（二人の確執の背後には）離脱した宇宙文明…この秘密宇宙軍を擁するグループの運命があった」などといったものがありました。
　以前と重複するものもありますが、人類に反乱的な人工知能に関する情報として、次のような情報がありました。

• この人工知能は現在、偽ドナルド・トランプが推進する『大きく美しい法案（BBB）』によって、米国政府の乗っ取りを図っている。…この法案は今後10年間、州政府がAIに干渉することを禁じている。
• AIと提携するシリコンバレーのテック大物たちは、このデジタルマネーを使って大量のAIデータセンターを建設する予定であり、10年後には人類がもはや抵抗できなくなる状況が生まれる
• 近年最大のAIによる偽装は米国株式市場である。
• トランプは現在、…イスラエルおよびCIAとつながりのある監視技術大手パランティアとの提携を深めている。…パランティアは、政治活動から銃器所有に至るまであらゆる政府保有データを統合し、AIを駆使した米国市民のデータベースを構築している。

　フルフォード氏が実際に会った宇宙軍の情報筋によると、シオニストによるガザ地区の破壊の本当の目的は、「ガザの地下深くにシュメール時代以前の古代の遺物や技術データが埋まっているからである…この埋もれた知識の支配権をめぐって戦っている」ということらしい。
　アメリカによる生物兵器による攻撃が懸念されているようです。“米国議会は、人間と動物を標的とし壊滅的な結果をもたらすとされる生物兵器による攻撃が「2025年7月4日に発生した」と記述している”らしい。トランプ関税に対するウルズラ・フォン・デア・ライエンEU委員長によるの延期要請や、7月5日前後に起こると噂されている日本の大災害を踏まえて、「彼らが何を企んでいるのかを白状させる必要がある。」と言っています。
　以下、その他のトピックです。

• アングロサクソンのファイブ・アイズと中国は、世界の金融システムを全面的に刷新する計画に向けて着実に動いていた。
• BBB【大きく美しい法案】を巡る本当の問題は、離脱した宇宙文明の行く末である。その資金源は近年、米国政府の予算から消えた21兆ドル以上である。
• カナダは2025年の最初の4か月間で81万7000人の新規移民を受け入れた。
• 米国のマルコ・ルビオ国務長官が民間安全保障・民主主義・人権局の廃止を発表した…この部門はポーランドやハンガリーへの攻撃に関与し、また、ウクライナ政権に疑問を呈する国々への攻撃にも関与していた
• 民族主義政治家のヘルト・ウィルダースが、移民問題をめぐる対立の末に不安定な連立政権から離脱し、オランダ政府を崩壊させた。これにより、新たな選挙が実施されることになり、オランダにおけるグローバリストの支配がほぼ確実に終わると見られている。
• ゼレンスキー自身は、ハザール・マフィア関係者に対する証言を行うことで訴追免除を得ようとしている。彼の最新の暴露によれば、アメリカは本来ウクライナ向けだった2万発のミサイルを中東へ送ったという。
• ロスチャイルド家は牛乳の殺菌処理を強く推し進めた…それはタンパク質ラクトフェリンのためだ
• 内部告発者が名乗り出て、プラム島で奇妙な突然変異のハイブリッド動物の新種を作り出し、さらに動物由来の病気を広める悪質な方法を研究していると語っている。
• 気象学者スコット・スティーブンス…彼によれば、ケムトレイルはマイクロ波に反応するよう設計されており、特定の地点の大気を加熱して天候を操作できるという。
• 韓国の李在明が大統領に選ばれた…彼は中国の支援を受けており、日本と韓国を結ぶトンネルの建設を監督することになる。このトンネルは北朝鮮を経由してロシアのシベリア横断鉄道網とつながるという。

　最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局（DARPA）のスポークスマンである。」と言っています。
　ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
　アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
　トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN（インターネット割り当て番号管理機関）の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
　フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
　かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
　中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。（参考記事）
　5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス（無主地）』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。

　フランス、カナダ、イギリスの大統領・首相らは共同声明で、「ネタニヤフ政権がガザで行っているこれらのひどい行為を見過ごすわけにはいかない」と述べ、スペイン外相は「包囲されたガザ地区での残虐な軍事攻撃を止めるために、国際社会はイスラエルに対して制裁と禁輸を課すべきだ」と発言しているようです。これについてフルフォード氏は、「これは重要である。なぜなら、これらの政府は依然としてイスラエルを建国したロスチャイルド家に支配されているからである。」と指摘しています。
　「EUの事実上の指導者とされるジャン＝ミシェル・ド・ロスチャイルド（別名ブリジット・マクロン）をなぜ排除しないのか」とのフルフォード氏らの問いにロシア連邦保安庁（FSB）はこう答えています。「マクロンは予測可能で利用価値のある馬鹿である…他の指導者たちは、単なる薬漬けの操り人形にすぎない。EUに新たな指導者が現れれば、制御が難しくなる可能性がある。そうなれば、中国やロシアが、かつてフランスが支配していたアフリカの金、希少金属、その他の資源を手に入れるのが難しくなるだろう。」と。
　以下、その他のトピックになります。

• ゼレンスキーはウクライナ正教会（OCU）として知られるフロント組織を通じて、21世紀のヨーロッパにおいて最大規模のキリスト教迫害を引き起こし、何十万人もの信者から信仰の自由を奪った…OCUは「ウクライナ当局によって犯罪が隠蔽されている小児性愛者の隠れ家」となっている
• （オーストラリアの）アンソニー・アルバニージー首相率いる政府は、シオニスト／ハバド・ルバビッチ運動の指導者たちと密約を結び、すべてのシオニスト／ユダヤ人に対してオーストラリアへの安全な入国を認めることになった。
• （EUへの関税措置に対し）ウルズラ・フォン・デア・ライエンは、トランプに7月9日まで待つよう要請した。…それまでに何らかの予想外の出来事が計画されていることを示唆している。
• 1989年にポーランド政府はFOZZ（対外債務返済基金）という組織を設立し、ポーランドの債務を1ドルあたり10セントという格安で秘密裏に買い取っていた。…この資金の大部分がロシアへのパイプライン建設に使われ、ポーランドがロシアのエネルギー供給に完全に依存する状況を作り出した
• バイデンが退任するまでの76日間に、DOE【エネルギー省】から930億ドルが、財務情報すら持たない団体に対して、何の監査もなく“ばらまかれていた”
• 南アフリカからヨーロッパ系入植者を追い出そうとする動きの背後には、中国またはロシアの隠れた関与がある可能性もある。
• フランス人女性の80％が国内都市の危険地域に軍を配備することを望んでいる…過去10年間でフランスの性暴力は86％も増加しており、大量移民がこの傾向に拍車をかけている。
• 製薬業界は1999年から2018年までの間に、連邦レベルでのロビー活動に47億ドル以上を費やしており、これは他のどの業界よりも多い。
• （英国首相の）スターマーは…英領ディエゴガルシア海軍基地の支配権を中国に、英国の漁業権をフランスに引き渡そうとしている
• 7月15日、中国は消費者を詐欺から守ると謳うインターネットのID制度を導入する…これによって匿名でのインターネット利用が困難になり、全体主義的な統制への懸念が高まるだろう。
• トランプ政権は、アフガニスタンのタリバン政権を正統な政府として認める動きをロシアに追随している。…米露間でアフガニスタンのレアアース（希土類）鉱物の開発に関する秘密協定が結ばれており、両国の軍が中国に依存しなくて済むようになる

　まず冒頭で、「スイスでドナルド・トランプ米大統領の代理人と行われた高レベル協議を経て、中国は米国政府株式会社を破綻させる決断を下した。」と言っており、その経緯や米国経済の現状などについて述べています。中国は、「戦略的鉱物資源の管理を強化すると発表」するといった強硬な姿勢を示しています。さらに「ドラゴンファミリーの代表やバチカンの支配層などが今週アジアで会合を開き、アメリカを破産手続きに追い込む具体的な方法を協議する。」とあります。
　トランプ大統領について、「彼は世界宗教統一の発表に傾いているように見える。」「現在、オッズ屋はトランプがノーベル平和賞を受賞する可能性が高いと予測している。」「おそらくトランプは、中東における大規模な和平合意を目指しているのかもしれない。…シリアへのすべての制裁を解除し、イスラエルとトルコの和平交渉を仲介しようとしていた。」といった情報がありました。これらの関連報道が意味しているのは、「アメリカが石油資金と引き換えに、ISISやアルカイダなどを利用したシオニストの攪乱活動を終わらせる意思を持っているということである。これこそが、アメリカとトランプがベニヤミン・サタニヤフのイスラエルとの関係を断ったという一連の報道の背景にある。」と言っています。
　その一方で、同じトランプによって、「国際刑事裁判所（ICC）のカリム・カーン主任検察官は、2025年2月、ガザにおけるイスラエルの残虐行為に対する調査を止めさせるための圧力の一環として、トランプ政権によって米国の制裁対象にされた。」「ガザにおけるイスラエルの行動を批判するイベントを開催する米国のすべての大学への資金提供も打ち切ろうとしている。」とも述べています。
　連邦緊急事態管理庁（FEMA）のキャメロン・ハミルトン長官について、「引退でも辞任でもなく、2025年5月9日、FEMAを完全に解体しようとするトランプの方針に真っ向から反対したため、FEMA本部から強制的に連れ出された」と言っています。彼が排除された後、「巨大な太陽嵐が地球上の昼間を直撃し、世界的な停電を引き起こし、ヨーロッパ、アジア、中東の無線信号を遮断した。」とのことです。
　中国が次々に生み出している革新的な技術の一例として、「最近のインドとパキスタンの衝突の際に、西側の兵器を凌駕して、西側の制空権神話に終止符を打った」とされるPL-15空対空ミサイルや、豊富な埋蔵量と安全性の高いトリウムを動力源とする世界初の原子炉などを紹介しています。
　以下、その他のトピックです。

• 日本では、ハザール・マフィアが政府に国民から食糧費を強奪させている。…現在の日本の奴隷政府は、生き延びるために消費者と農家の両方から搾取している。
• 住宅市場が米国史上最も高騰し、住宅価格がかつてないほど高値になった…現在の住宅市場がかつてこれほど高価であった歴史的な前例はない。
• ポーランドの諜報筋は、エストニア海軍がポーランドの戦闘機の支援を受けてバルト海で民間船舶を攻撃していると報告している。
• 監視ソフトウェア『ペガサス』で知られるイスラエルのスパイウェア企業が、アカウントのハッキングによりWhatsAppに1億7000万ドルの賠償を命じられたことにも注目すべきである。
• マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、イスラエルがエプスタインのオリジナルのファイルを所有している可能性を示唆した
• 「ジャスティン・ビーバーが小児性愛者組織に関する新作ドキュメンタリー映画で『ピザゲートを暴露する』と誓う」と報じられている。

　ハザール・マフィアが権力を維持するため、救世主を利用して人々を騙そうとしていたらしく、それについての事の顛末や、その背景から新教皇レオ14世（プレヴォスト）が選ばれたと冒頭で語っています。また、トランプ大統領がプレヴォストが新教皇になることを事前に知っていたように見えることから、「現在はトランプが教皇庁を掌握しているという見方が広まっている。もしこれが事実であれば、非常に衝撃的な真実がまもなく明らかになるかもしれない。」と言っています。
　アメリカと中東に関する情報として、以下のものがありました。

• トランプとユダヤ人によってイスラエルが見捨てられつつあるようにも見える。トランプはフーシ派との和平合意を発表したが、それはフーシ派がイスラエルへの攻撃をやめることを意味するものではなかった。
• ニューヨーク・タイムズでさえ、現在のイスラエル政府は米国の同盟国ではないと主張する社説を掲載している。
• アメリカ・イスラエル公共問題委員会（AIPAC）はトランプ政権から締め出されており、マイケル・ウォルツはネタニヤフと共にトランプを弱体化させようとしていた。
• アメリカは現在、サウジアラビアとの民間核協力に関する協議を進展させる条件として、イスラエルとの国交正常化をもはや求めていない。
• トランプがガザの不動産よりもアラブのオイルマネーに関心があるのは明らかである。

　アメリカと中国との間で、経済的な合意が結ばれる見込みのようです。「合意には、アメリカ合衆国株式会社が破産を宣言し、北アメリカ共和国に取って代わられた後、米国のすべての債務が帳消しにされることが含まれている」と言っています。「中国はまた、北アメリカの大規模なインフラおよび製造業の再建に資金を提供する用意がある」とし、「これは実際、カナダによるアメリカの乗っ取りとなる可能性もある」ということです。
　「ハザール・マフィア／製薬マフィアは今なお恐るべき事件を計画している」として、現在開催されている大阪万博からパンデミックが起きる可能性について述べています。また、このことを『ザ・シンプソンズ』は『大阪インフルエンザ』として予言しているようです。
　記事末には、全米電力網を麻痺させうる極秘兵器（次世代EMP級兵器、送電網破壊用ナノデバイス、軍事設計の周波数ジャマー、スマートターゲット型マルウェアなど）を押収した情報についても取り上げていました。
　以下、その他のトピックになります。

• フリーメイソンやイルミナティの上層部たちは、銀河規模の戦争が何千年にもわたって続いてきた…その戦争の一環として、サタンの軍勢の最後の残党が2万6千年前に地球へ逃れ、隔離されたのだ…そして今、彼らはサタンが打ち倒され、この戦争が終わりを迎えつつあると主張している。
• チャールズ国王はすでに死亡しており、ハザール・マフィアのドイツ国防局（DVD）派閥が金融システムの支配を維持するために偽物を使っている
• 現在に至るまで、ジェフリー・エプスタインの顧客で、自らの行為に対して法的な処罰を受けた者は一人もいない。しかし、エプスタインの資料公開を求める圧力は高まり続けている。
• FBIはここ5日間で205人の児童性犯罪者を逮捕している…いつものことながら、その中に議員やハリウッドスターは一人もいない。
• トランプ大統領は、インドとパキスタンが核戦争を始めるのを阻止する時間も見つけたようだ。両国は『完全かつ即時の停戦』に合意した。
• まもなく、有毒ワクチンで50万人以上の日本人を殺害した責任者たち（皇族を含む）が裁きを受けることになる。同様のことがアメリカやヨーロッパでも起こるだろう。
• ワシントン州で最近可決された医療関連法案だが、すでに議会を通過し、知事が署名した。その内容は、緊急の医療事態が発生した場合には、当局の裁量で対応できるというものである…この州は以前、ワクチンを拒否する人々を収容する隔離施設を作ろうとしていた。