アーカイブ: 食糧危機・備蓄

[Alzhacker氏] 食品の問題は成分や栄養素ではなく「いかに加工されたか」/ 備蓄品に重宝な超加工食品を長期間摂取することの安全性は検証されていない / 発酵食品と伝統食品への期待

 Alzhackerさんのnoteでは、石油危機や食糧危機に見舞われた社会で「備蓄」という手段が最終的な解決策にならないことをシリーズで伝えておられます。
今回の「超加工食品(UPF)」についての解説では、缶詰やレトルトパックなど備蓄品として重宝な製品が急場をしのぐには便利ですが、「既存の栄養学的常識を根底から覆す」研究によって多くの問題があることが分かりました。
 食品を "成分でも栄養素でもなく「いかに加工されたか」" という視点で比較すると、グループ1「新鮮な野菜・果物・肉・魚・卵などの未加工食品」、グループ2「植物油・砂糖・塩のような調理素材」、グループ3「伝統的な保存加工を経たチーズや塩漬け野菜」、グループ4「カップ麺、スナック菓子、プロテインバー、そして多くの缶詰やレトルトパックなど超加工食品(UPF)」の4つに分けられます。
このうち、グループ4の超加工食品は「家庭のキッチンには存在しない原材料を含み、高収益を目的とした工業的工程で製造されたもの」と解説され、その特徴として「すぐに空腹感が戻る」「超加工食品は食べすぎるように設計されている」ことが指摘されています。また「缶詰やレトルト食品に広く使われている乳化剤と増粘安定剤のグループは、保存料ではないため表示上の問題は生じない。しかしその一部が腸内環境に対して直接的な破壊作用を持つことが、近年の研究で明らかになってきている」とあります。
 また「製薬業界の利益相反構造——製薬会社が資金を提供し、都合の良い研究だけが出版される」こととよく似た構造が食品添加物の規制にも存在し、「その無法ぶりはさらに上を行く。」「複数の添加物が組み合わさって長期的に摂取されるという現実の条件下」つまり私たちの日常の食生活での安全性は誰も検証していないのが実態のようです。
 備蓄について、「では、なにを食べるか」という問いに、Alzhackerさんは「発酵食品と伝統食品は、この問いに対するもっとも本質的な応答の一つである。みそ、しょうゆ、漬物、納豆、ぬか床——これらはいずれも、加圧加熱殺菌によって腸内細菌叢を破壊するのとは正反対の方向で作られた保存食だ。微生物を殺すのではなく、微生物を育てることで食品を安定させる。日本の伝統食は、超加工食品(UPF)が設計的に失わせたものを、長い歴史の中でまさに保全してきた側にある。」と述べ、そのような伝統食を育んできた「近隣と食料を融通する仕組みを作る」こと、「加工されていない食物を扱う身体感覚を取り戻すこと」が、食品を溜め込むことよりも重要だと述べています。
 一朝一夕には実現できない対策ですが、その方向性を目指して生活することが日本と日本人を強化しそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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栄養表示を見ても無駄——超加工食品の問題は成分ではなく加工そのものだ
引用元)
(前略)
問題は成分でも栄養素でもない——「いかに加工されたか」、それ自体が問題なのだ
(中略)
1 カロリーと栄養素を見ても意味がない——NOVA分類が問い直す食品の定義
(中略)
日本の栄養教育は長年、「一日30食品を食べよう」という栄養素ベースのアプローチを採用してきた(中略)食品を栄養素の寄せ集めとして捉え、食品そのものの本質を見落とす考え方である。ビタミンEやβカロテンのサプリメントが、健康な人の死亡リスクをむしろ増加させる可能性を示した複数の研究は、「栄養素さえ揃えれば良い」という発想の限界を示している
(中略)

2 噛む前に食べ終わっている——超加工食品が満腹感を消す構造
(中略)
缶詰やレトルト食品は、加圧加熱殺菌という製造工程の過程で食品マトリックスが完全に破壊された状態で提供される。「やわらかくて食べやすい」というのは、その構造破壊の結果に他ならない。備蓄食を長期摂取したときに「食べても満腹にならない」という状態が生じるのには、この機序がある
(中略)

3 腸内細菌を溶かす食品添加物——乳化剤が腸管バリアに何をするか
(中略)
缶詰やレトルト食品に広く使われている乳化剤(emulsifier)と増粘安定剤のグループは、保存料ではないため表示上の問題は生じない。しかしその一部が腸内環境に対して直接的な破壊作用を持つことが、近年の研究で明らかになってきている
(中略)

4 禁煙より難しい——超加工食品が脳に仕込む依存の回路
(中略)
(中略)超加工食品は、食べすぎるように設計されている
(中略)
備蓄生活が長期化するほど、脳の嗜好の書き換えは進行する。これは生理学的に測定可能な現象であり、個人の意志でコントロールできる次元の話ではない。
(中略)

5 食品添加物の98.7%は企業が自分で「安全」と決めている——FDAが機能していない理由
(中略)
製薬業界の利益相反構造——製薬会社が資金を提供し、都合の良い研究だけが出版される——を知っている読者は多いだろう。しかし食品添加物の規制に関しては、その無法ぶりはさらに上を行く
(中略)

備蓄は技能を代替しない——並行社会の食戦略へ
(中略)
(中略)備蓄食の問題は「何を積むか」だけでなく「備蓄という発想そのものの限界」にある。超加工食品の備蓄は、グローバルな食料サプライチェーンへの依存構造をそのまま温存し、その出力物を個人の倉庫に移し替えているに過ぎない。100個の缶詰が尽きた後に何が残るか——スキルも、関係も、土壌も、種も、残らない
(以下略)

缶詰やレトルト、乾麺などの日持ちする長期備蓄の食品は賞味期限を気にしなくていい / ナフサ危機の現実とその備え

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は超ざっくり言うと、“缶詰やレトルト、乾麺などの日持ちする長期備蓄の食品は、賞味期限は気にしなくていい(31秒)”ということを論理的に説明しています。
 動画の最後で、“きちんと保管した場合であっても、賞味期限切れの食品を食べる場合には…必ず見た目とか匂いとか、もう自分の五感をフルに活用して、ちょっとでもヤバいなと思ったら食べない。食べるんやったら自己責任(50分23秒)”と言っていますが、これは当然のことです。
 『東洋医学セミナー』で学ぶチャクラを用いた検知で、マニプーラ・チャクラ以上の「波動」を持つ食品は、賞味期限が切れていたとしても問題なく食べることができます。我が家では2011年頃に購入したそうめんを、いまだに備蓄しています。
 リチャード・コシミズ氏は、ナフサ不足の影響で包装材料が作れなくなることから、「食品自体は生産できても、包装できないから、店舗に届かない。…パニックが始まる前に、備蓄保管できる食品を手に入れること。」と言っています。
 「6月に詰む」と言われているナフサ危機は本当なのか? 境野春彦氏は、“ナフサの通常の輸入は月間平均200万㎘です。→内訳は中東155万㎘:中東外45万㎘。これが4月から中東0:中東外は倍増の90万㎘。6月:輸入90+原油精製110=200vs需要想定290。→需要が供給を満たせず重大な影響発生”とツイートしています。
 コロナパンデミックの際に、常に嘘を垂れ流していたのは政府だったことを思い出してください。境野春彦氏は、こちらのツイートで、「年を越えて、石油の供給を確保できる目途がついた」というバカイチの嘘を説明しています。
(竹下雅敏)
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【有料級】食糧備蓄が楽になる!賞味期限のウラ側まで超分かりやすく解説!必見の徹底解説動画です!
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[北海道十勝の松橋農場] 食糧危機から国民を守るための「農家の備蓄プロジェクト」〜 輸入に頼らない長期・恒久的な備蓄の構想は日本国民と日本の農業と地域のコミュニティを守る

読者の方からの情報です。
 北海道十勝の若い農家さんが、食糧危機から国民を守るための「農家の備蓄プロジェクト」という新しい取り組みを発信されていました。「日本人が食べ物に不安がない未来を、なんとかみんなで協力して作れないか?」という発想で、日本国民も農家も地域も守る仕組みを紹介されています。何の予備知識もなく試聴し始めたのですが、とても良心的で実現可能な挑戦ではないかと思いました。田舎に引越せない方、ダーチャを持たない方、農作業が苦手な方でも食料の確保ができるという希望の保険になり得ると思いました。しかも、このプロジェクトに参加することで、危機に瀕している農家の方々を応援するというメリットもあります。本来、国が率先して行うべきことを農家と国民が自発的に助け合う形です。
 発信者は、松橋農場の松橋泰尋氏で「日本全国に食糧備蓄の拠点を広げ、どこで何が起きても農家も国民も食べ物に困らない【食の安心インフラ】を創ることを使命と思っている」と自己紹介されています。" 備蓄と言っても、短期(14日程度)、中期(2週間から3ヶ月)、長期(3ヶ月から1年)、恒久的な備え(何年も持続可能な備え)の4つがあり、長期、恒久的な備えはほとんどの人が持っていないのではないか。プロジェクトによって会員となった人は将来の食べ物を確保できる安心だけでなく、今年の食糧、来年の種、それを育てる農家、そして食べ物を産む土、助け合う仲間、運び蓄え加工する仕組み、つまり生きていく土台そのものを作ることができる" という構想です。
 ざっくりと言えば、「農家の備蓄」会員は、自分の年間消費量を農家が種まきする前に生産と備蓄を委託し、自分の力で食料を確保する。農家は会員に買い支えられ、安心して農業を続けられる、という会員と農家による備蓄代行サービス」です。これからの時代、お金があっても食料が手に入らない事態が起こるかもしれません。外国への依存をやめ、地域で国内の農家さんを強く育て、長期・恒久的な食料備蓄を作る取り組みです。有事が無く、1年間無事に過ごせたら、その備蓄米は加工、販売するなどして農家に利益を渡し、新しい収穫を備蓄にするというローリングストック式だそうです。
 2026年は松橋農場1カ所でスタートし実証するそうですが、2027年からは全国15ヶ所で分散備蓄して助け合えるコミュニティを作る計画だそうです。39:22からは会費などプランの具体的な説明をしています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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あなたの備蓄私がします。日本に食糧危機は起こさせません!【農家の備蓄プロジェクト】本日スタート
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【要点の書き起こし】

「日頃の備えが全てを分ける」
備蓄には、4つの備えがある。
短期(14日程度)、中期(2週間から3ヶ月)、長期(3ヶ月から1年)、恒久的な備え(何年も持続可能な備え)

長期、恒久的な備えはほとんどの人が持っていないのではないか。
「だから僕たちは考えました。作るだけじゃなくて(長期的、恒久的に)備える農業をやろう。」
このプロジェクトで手の入るのは、ただの食べ物だけではありません。今年の食糧、来年の種、それを育てる農家、そして食べ物を産む土、助け合う仲間、運び蓄え加工する仕組み、つまり生きていく土台そのもの

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肥料危機が引き金となる食糧供給の混乱と統制強化の動き ~クリスティーヌ・ラガルド総裁の警告

竹下雅敏氏からの情報です。
 元FOXニュースのアンカーのクレイトン・モリス氏と元CBSニュースのアンカー兼記者のナタリー・モリス夫妻が、動画の冒頭で元国際通貨基金(IMF)専務理事で欧州中央銀行総裁のクリスティーヌ・ラガルドの警告を紹介しています。
 “肥料の3分の1はホルムズ海峡を通って輸送されています。今、それも危険にさらされています。そして、それは特に南半球で重要です。南半球では作付け、つまり肥料が切実に必要とされているからです。私は農業への関心だけでこれを言っているのではありません。…食糧価格が大幅に上昇すれば、それは単に食糧価格だけの問題だけではないからです。…混乱が十分に長く続くと、調整は、現在私たちが我慢している価格から、非常に異なる経済的影響を伴う配給制に移行する可能性があります。(40秒)”とクリスティーヌ・ラガルドは話しています。
 これについて、現代の予言者ともいえる予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“彼女は世界経済に迫りくる大惨事を予言しているのだと思います。それはもうすぐ起こるでしょう。…肥料がなければ地球は10億人か20億人しか養うことができません。…つまり肥料のおかげでこの惑星に80億人が住むことが出来ているのです。…私たちはジャストインタイムのサプライチェーンシステムと呼ばれるものを使用しています。そのため在庫が非常に少なく、回復力も非常に低いのです。このシステムは、遅延などの挫折に対処する方法を知りません。…もう一つの点は、これらの政策立案者はこの大惨事が迫っていることを知っており、政策立案者の特徴は危機を無駄にしないことです。政策立案者は、まず第一に人々に対するコントロールをどのように強化するか、AI監視国家をどのように構築するかに関心を持っています。配給についていえば、配給に伴って自然に発生するのは、基本的にデジタル通貨とデジタルIDです。…つまり、より多くの統制、より多くの金融抑圧、そしておそらく経済崩壊を想像してください。(3分38秒)”と話しています。
 J Sato氏のツイートによれば、パランティア社は「食糧供給を守るため農務省と3億ドルの契約を締結」したとのことです。
 こちらのツイートには、“パランティアは、米国農務省との3億ドルの戦略的合意を通じて、米国の食料供給の支配権も手中に収めています。この契約は、軍事情報のために生まれた企業のデータ分析技術を食料生産の核心に統合することで、米国の農場管理を一変させます。…農務省は伝統的なシステムを放棄し、各農家の履歴、各ヘクタールの生産量、リアルタイムの物流リスクを一元化できるプラットフォームを採用します。…この合意は民間企業が国の最も基本的なインフラに対する権力を固めるものであり、データ管理が国家の食料庫支配と不可分となる時代の始まりを象徴しています。”とあります。
 OpenAIのサム・アルトマンは、2016年に「人工ウイルスのパンデミックやAIの暴走、核戦争などが起きたときには、ティールとプライベートジェット機に乗ってニュージーランドに避難する約束をしたよ。あそこにはピーター・ティールの所有地があるから」とコメントしています。
 彼らは、何かが起こることをあらかじめ知っているようです。
(竹下雅敏)
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「食料配給とロックダウンは既に始まっている」江教授が語る、迫り来る不況|編集済みニュース
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イラン戦争で最初に干上がるのは日本 ~「崩壊の五段階」を生き抜くための現実的サバイバル戦略

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは非常に興味深い動画です。深田萌絵氏は動画の冒頭で、“イラン戦争で、一番最初に干上がるのは日本だということをお話しいただいたんですけれども、私たちはどうやってサバイバルしたらいいのか?”と聞いています。
 陸上自衛隊初の特殊部隊で、特殊作戦群編成準備隊長に就任した荒谷卓(あらや たかし)氏は「熊野飛鳥むすびの里」について、“もう一回、縄文時代からやり直そうと(3分12秒)。…その地域共同体作りをするということを決めて、8年前から実際に取り組むことにしたんですね(3分29秒)。…大体もう形は出来てきて、石油が止まっても僕らは多分、ぜんぜん問題ない。食べ物もあるし、燃料もあるし、電気も作っているし、全然問題ないんだけど、自分たちだけ生きてもしょうがないから、今度全国にそういう拠点を作っていきましょうと(4分33秒)。…それを最終的に束ねていく自分たちの社会のシステムをちゃんと考えておく。事前にね。そんな活動を展開しているんですね。(5分55秒)”と話しています。
 「どういう土地の条件がいいですか?(10分11秒)」という質問に対して、“そんなのはね、やりながら考えないと、考えている時間がもったいない(10分15秒)。…考えている時間があったら、とりあえず地面を見つけたら耕してみるとかね。…種を蒔いてみるとか(10分23秒)。…日本人は元々決めるっていうのは腹を決めるって言って、理性の問題じゃなくて、感覚の問題で決め事をしたと思うので、決めたら、あとはそこへ全ての知的、あるいは労働的エネルギーを投入していくと。そっちの方がいいと思います。(10分50秒)”と荒谷氏は答えています。
 こうした活動がどれほど重要かは、“続きはこちらから”の記事をご覧になると分かるでしょう。現在、日本は「崩壊の五段階」の第1段階と第2段階の境界にいるということです。
 非常に長い記事なのですが、極めて重要な内容なので、時間のある方は引用元で全文をご覧になることをお勧めします。引用元では、各段階の詳しい説明があります。
 例えば、第1段階の「金融崩壊」では、“食料、燃料、医薬品、飼料、工業原料――日本が輸入に依存するものすべてが、同時に高くなる。…財政の持続可能性への疑念が国債市場に波及すれば、金利が上昇する。…企業の資金調達コストが上がり、中小企業から順に資金繰りが悪化する。…銀行のウェブサイトに「引き出し上限の一時的な変更」という告知が出る。…それが金融崩壊の入口だ。”とあります。
 そして、ここが重要なのですが、この段階で必要なのは、“食料備蓄、栽培技能、修理の腕、人間関係という「換金できないが使い減りしない資産」への分散”であり、「お金の信頼性が失われたとき、最も価値があるのは人間関係と実用的技能だ」と言っています。
 「政府が備蓄を管理している」「政府が対策を打つだろう」――この前提が、個人レベルの自助努力を麻痺させている。日本は肥料自給率ゼロ、肥料の戦略備蓄もゼロである。石油備蓄は8ヶ月分あるとされるが、肥料の影響は収穫期まで可視化されない。この「時間軸の不均一性」が、危機の認識を遅らせる。
 80年前の日本人には、芋を植える知恵と土地があった。2026年の日本は、1945年の日本よりもはるかに脆弱である。『崩壊の五段階:生存者のツールキット』の著者ドミトリー・オルロフは「効率を追求するすべてのシステムは脆弱になる。最適化のすべてのステップは、特定の状況への適応を深め、それらの状況が変わったときに、効率が低いどころかまったく機能しなくなる。」と書いている。日本の高効率なサプライチェーンは、すべてが正常に動いていることを前提として設計されている。「コスト最小化と脆弱性最大化は、同じコインの裏表」なのだ。
 ソ連崩壊後のロシアが社会崩壊を免れた理由として、ダーチャの存在がある。国民の約8割が家庭菜園を所有し、食料の40%を自前で生産できた。しかし、日本にはダーチャに相当するものがない。
 だが、日本には、ロシアにはなかった別の条件がある。日本の空き家は約900万戸。耕作放棄地は約40万ヘクタール。農業従事者の平均年齢は約68歳。空き家バンクに登録されている農地付き物件を「週末のダーチャ」として借りることも、制度上は可能だ。
 日本に残された選択肢は、すでにある資源を「接続する」ことだ。空き家と耕作放棄地と高齢農家の知識。この三つは、いまこの瞬間も日本中に散在している。足りないのは資源ではない。資源を結びつける回路だ。
 このような内容が書かれています。これまで何度も時事ブログで、都会から離れられない人はダーチャが確実な保険になるとコメントしてきました。また、森永卓郎氏は、“トカイナカ(都会と田舎の中間地点)に住んで、30坪ぐらいの畑があれば家族が食べる芋とか野菜は全部まかなえる。太陽光パネルを貼れば、月10万円で十分に暮らせる。”と話していましたが、これは金融崩壊を見据えての助言であることが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【国土再建】グローバリズム崩壊に備えよ!荒谷卓が語る「縄文からやり直す」自給自足の里作り 荒谷卓氏
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