アーカイブ: 食糧危機・備蓄

ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 / 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
 イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
 グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
 日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ(支離滅裂より酷い様子)な政策を取っています。
 感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
 こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
 こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム(WEF)の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
 デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その1 イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告!
引用元)
(前略)
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
(中略)
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが(意図的)に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしている ~どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。エリザベスさんは、“SDGsは2015年の国連サミットの中で提言されたAgenda2030の中の目標で、それをもとにWEF(世界経済フォーラム)が具体的な方針を発表してるんだけど、そのWEFの前進になったのがマルサス主義のワン・ワールドを実現させるためにできたシンクタンク、ローマクラブ。人口を減らさなければ環境破壊や食糧危機で人類は後100年で滅亡するだろうと記した「成長の限界」はベストセラーになったよね。…アジェンダ21の立案者モーリス・ストロングデビット・ロックフェラーの弟子で、WEFのシュワ爺のメンターだったことでも有名。…日本の官邸のSDGsの資料にも、しっかりおなじみの財団(ゲイツ財団、オープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団)が名を連ねている…”と言っています。
 フランスの元上級官僚エリック・ヴェラーグ氏は、“次のプログラムはすでに分かっていて流布しています。重大な株式市場恐慌があるでしょう。…インターネットの区分けがあるだろうことも分かっています。…ツイッター社は欧州の法律に従わなければならないと言っているのがそれです。ここから見て取れるのは、このような人々への締め付け、管理はその次に来る世界への準備で、そこでは、これから起こるだろう食糧不足が人々の消費を抑えるために利用されるでしょう。…当然ながら、これらは全て「コロナ後の世界」における社会構築計画のための手段なのです”と言っています。
 グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしていることが分かります。
 アメリカでは謎の大規模火災・爆発が連続して起こり、テキサス州では1万8000頭以上の牛が焼死するなど、どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況にあります。
 冒頭の「畜舎の火災マップ」を見ると日本も同じように見えます。あいひん氏のツイート動画では、“北海道の迫田教授によると、これまでは数年に1度の(鳥インフルエンザの)流行でしたが、今後は毎年流行するのを覚悟しておいた方がいい、という話もある”と言っており、卵の値段は以前のような価格に戻ることはなく、卵を“物価の優等生”から“高級品”のイメージへ定着させようとしています。
 「貧乏人は虫を食え」は、冗談ではなく本気なのです。
(竹下雅敏)
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食糧危機の捏造!?、畜舎の火災マップ
配信元)
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配信元)


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農水省に向かって声を上げる人に共感 〜 鶏や牛を犠牲にして酪農家を追い詰め、食糧危機をあおり、コオロギ食を導入「日本をもっと大事にして下さい!」

 農水省に向かって声を上げる人のアピールが見事で思わず聞き入ってしまいました。内容が理路整然、メリハリのあるお声で要点をビシビシと突いて話されます。鶏や牛や農家さんの悲哀に胸が痛みます。官庁街でしょうか、通りすがりの人も「そうだ!」と合いの手を入れていました。きっと農水省の中のお役人さんも「確かに」と共感しそうな訴えです。
 "全国で家畜小屋の不審な火事が続き、鳥インフルエンザを理由に鶏を大量に殺し、卵の数を減らし、食糧危機をあおっている。食糧危機をあおってコオロギを食べさせようとしている。まっぴらごめんです!!発がん性があり、有毒で、妊婦は絶対に食べてはいけない。タンパク質ならば大豆で十分ではないか。なぜコオロギなのか? また乳牛を一頭殺せば15万円の助成金を出す。大量の日本の牛たちが殺戮されている。日本の酪農家たちは悲鳴をあげている。牛乳は大量に捨てられ、それと同じ量の牛乳が輸入されている。つまり、日本の食糧自給率を下げて、輸入に頼る国に仕立て上げ、いざ、有事などで輸入が止まれば日本はたちまち食糧危機となり、政府念願のコオロギ食にする魂胆か?もういい加減、こんな狂った政策はやめてください!!日本をもっと大事にしてください!!"
 養鶏場の出火のニュースはよく見ますが、報道されたものを並べて下さった方がありました。異常な犯罪です。誰が誰に頼まれてやっているのか、不明のままでは終われません。
(まのじ)
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鈴木宣弘教授からの「全ての国民へ緊急メッセージ」、酪農家を救える4つの対策を行わない政府、日本人の命を外資に差し出す日本政府

 鈴木宣弘教授から「全ての国民へ緊急メッセージ」がありました。亡国の予算案が国会を通過し、国や政治家に任せていては国民が本当に殺されてしまう、その状況を分かってほしいという願いの込められたものでした。
日本の食量自給率は38%と言われているけれども、実質はもっと低く10%あるかないか程度。物流が止まったら国民の命を守れない状況にあります。「ものすごい勢いで農業消滅が進みそうだというのが今の現実です。」それを放置しておいて台湾有事など物流が止まるような事態が加速して起こったら「本当に日本の皆さんは餓死する。」「一方で、防衛費は5年で43兆円とか増税してでも増やす。」「よく考えてみて下さい。我々は食料を持っていないんです。」「食料を持たずに武器だけ持っても、まず兵糧攻めで戦う前に一巻の終わりなんですね。」「食糧こそまず国防の第一ですよ。」「今農業を守らなければ、国民の命は守れません。」と説かれていました。
 鈴木先生はHBC北海道放送の取材に答えて、酪農危機への4つの解決策を提示しておられます。
①乳牛1頭あたり10万円の緊急補填を政府が早急にやる、②政府が国産スキムミルクなどの在庫を買い上げて、子ども食堂など人道支援にあてる、③しなくてもいい不要な輸入を止める、④酪農家さんが借金の返済ができなくなっているので返済猶予措置、無利子融資を行う、これらの本当の国民救済を国はなぜしないのか。
 3つ目の動画は、とても重要なので再掲です。日本が世界中の有害な食糧のゴミ捨て場にされています。「アメリカの言うことを聞いて、グローバル企業の儲けのために命を差し出しているのが、我々なんだということです。」聴きながら、やはり今の政府は意図的に国民を殺そうとしていると確信しました。
 政治を変えましょう。日本人のために戦える議員を必死で選びましょう。
(まのじ)
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農家を強制的に廃業させているオランダで、農家抹殺政策に反対する圧倒的な選挙結果 / 与党ルッテ政権は大きく議席を減らし、政策転換が確実

読者の方からの情報です。
 「オランダ農業革命」と評された劇的な選挙報道がありました。「カナダ人ニュース」の、やまたつさんが解説をされていました(3:30〜)。
 オランダでは「世界経済フォーラムの子分」ルッテ政権が暴走を続け、窒素の排出量削減を理由に、これまで農家をさんざん締め上げてきました。「2030年までに窒素の排出量を国全体で50%削減、環境センシティブエリアに指定しているところは70%削減」という条件を農家に課していますが、農家は2006年までにすでに70%削減を達成しているそうです。それなのにルッテ政権はさらに削減を要求し、ついには「削減できてもできなくても」農家をやめろという要求になりました。ムチャクチャです。このままだと35,000件の酪農家のうち11,200件が廃業の可能性があり、それだけでなく来年までには3,000件は強制的に閉鎖させられる見通しだそうです。
 そのような中、3月15日に州議会議員を決める地方選挙がありました。この選挙では30年ぶりの高い投票率を記録し、さらにオランダの農民党「農家・市民運動(BBB)」が地滑り的な歴史的圧勝を果たしました。12州572議席のうち139議席を獲得し、また12州全部で圧勝という目覚ましいものでした。一方、ルッテ首相率いる連立4党は全て議席を減らしました。やまたつさん曰く「どれだけ国民が今の農業政策に危機感を抱いているかがわかる」。農家だけでなく国民も、政府に決定的な「No」を突きつけました。
オランダでは州の地方議員が上院議員を指名するため、州議会が国政にも大きく影響します。今回の結果を受けてオランダの上院議員は15〜16議席を獲得と言われ、これまでの「農家抹殺政策の推進に急ブレーキがかかる」ことは確実となりました。
 オランダの農家さんは、昨年は40,000台のトラクターを繰り出し抗議デモを行いました。そして今、「選挙のあるべき姿」で見事に有権者の意思表示をしました。
 さて日本です。日本でも狂った政策で農家、酪農家がどんどん廃業させられています。静かに牛舎を閉じる酪農家さんを眺めているだけではいけない。日本でも「ダメな政府をゴミ箱に捨て」なければ私たちが殺されます。
(まのじ)
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