アーカイブ: 食糧危機・備蓄

イギリスでは、食糧のサプライ・チェーンが崩壊する危険性 ~意図的に作り出そうとしている食糧不足 / ワクチンに続いて人工的に作り出した食糧危機で、ぼろ儲けをするつもりのビル・ゲイツ

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスの携帯電話には、リアルタイムで各国民の行動や位置を追跡、記録できるNHSのCovid-19ソフトウェアがインストールされており、このアプリを通じて全ての濃厚接触者が特定され、自宅待機が命じられるという事です。
 その結果、多くの労働者が自宅待機となり、食料品店、食品工場、運送業から労働者がいなくなってしまい、「食糧のサプライ・チェーンが崩壊する危険性がある」というのです。
 “多くのトラックドライバーが自宅隔離を命じられたため全国的にトラックドライバーの不足が生じており…一部地域のスーパーでは、パン、肉、野菜などの食料品が消えてしまった”という事なのですが、意図的に食糧不足を作り出そうとしているのは明らかです。
 Matatabiさんのツイートには、「数か月前から、ヨーロッパでは(北米もかな?)異常気象で食糧不足と水不足が起きると警告されている」とあり、「あちこちで色々な人が、水や食糧を備蓄しておけと言っている」と書き込まれていますが、今日の「21/07/12 フルフォード情報英語版」では、“世界経済フォーラムのクラウス・シュワブと仲間のハザール・マフィアらが食糧不足を引き起こそうとしている”として、クラウス・シュワブの「世界経済フォーラムはバイデン政権と協力して、来るべき食糧難をほとんどの人が生き延びられるようにする。最新の予防接種の書類を持っている市民には、植物性タンパク質の製品を定期的にお届けする。」というツイートを引用していました。
 “続きはこちらから”の一連のツイートをご覧ください。世界経済フォーラムが、「来るべき食糧難」において、ワクチンパスポートを所持しているものに定期的に配ると言っている「植物性タンパク質の製品」には、どう見ても「mRNA遺伝子薬」が注入されていると思って良いでしょう。
 ツイートにリンクされた記事によると、“遺伝子組み換えで作り出した大豆に、大豆レグヘモグロビンを作り出すように遺伝子組み換えを行った酵母を注入し、醗酵させる” ことで「人工肉」を作るらしい。ビル・ゲイツは積極的に、「人工肉の分野に投資」をしていますが、ワクチンに続いて人工的に作り出した食糧危機で、ぼろ儲けをするつもりのようです。
 こんなに分かり易くていいのかな?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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7/24-その1 イギリス政府は意図的に食料危機を生み出しています。
引用元)
(前略)
“PINGDEMIC” insanity: UK government commits nation to starvation suicide by commanding food sector workers to self-quarantine… supply chain “at risk of collapse” – NaturalNews.com
(概要)
7月23日付け
(中略)
イギリス各地の食料品店の棚から食料品が消えています。業界リーダーらは、食糧のサプライ・チェーンが崩壊する危険性があると警告しています。
(中略)
先週だけでも、50万人のイギリス人が濃厚接触者として特定され自宅隔離が命じられました。この割合で今後数週間続けば、殆どの人が自宅待機を命じられ何もできなくなってしまいます。この現象はピングデミックと呼ばれるようになりました。(この場合のピングとはネットワークを通じてCovid-19の濃厚接触者を確認するということ。)
(中略)
テレグラフによると、食肉加工業組合のニック・アレン会長は、「食肉のサプライチェーンが崩壊の危機に瀕している。組合に加盟している業者の中には労働力の10%を失ってしまったところもある。スーパーマーケットのサプライチェーンが崩壊し始めている。なぜなら、ピングデミックにより大勢の労働者が自宅隔離を命じられてしまったからだ。」と水曜の夜に懸念を示しました。
(中略)
Covidウイルスは人口の1%のみを死に追いやります。しかしイギリス政府は有毒なワクチンの集団接種と人為的な食料危機により(ウイルスの10倍の)人口の10%を死に追いやることができるようになります。
(以下略)
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配信元)
 
 

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アルゼンチンで発生したサバクトビバッタが北上を続けて、アメリカに向かっている! ~気象兵器を使ってイナゴの生育しやすい環境を作り出し、イナゴを巧みに誘導している

竹下雅敏氏からの情報です。
 イナゴ(サバクトビバッタ)の被害が世界的に拡大していて、“現在、少なくとも「20カ国」がイナゴの大群に襲われている”のですが、アルゼンチンで発生したサバクトビバッタが北上を続けて「アメリカに向かっている」というのです。
 7月20日の記事で、“ガーナのナナ・アクフォ=アド大統領が、ロックフェラー財団の作成した書類を入手”したことをお伝えしましたが、計画書には「市民を不安に陥らせ、フードチェーンを崩壊させ、深刻な食糧危機も作る」とありました。
 なので、こうしたイナゴによる被害は、新型コロナウイルスのパンデミックを作り出した連中が、気象兵器を使ってイナゴの生育しやすい環境を作り出し、イナゴを巧みに誘導していると見て良いのではないでしょうか。
 「深刻な食糧危機」を意図的に作り出すつもりなのは明らかなので、出来る範囲で自衛する必要があります。新型コロナウイルスの対処を見ても分かるように国は「無能」です。食料備蓄は怠らないようにしましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イナゴの大群がアメリカに向かっている
転載元)
(前略)
イナゴ(主にサバクトビバッタ)の被害が世界的に拡大して久しいですが、最近の中国の報道を見ましたら、現在、少なくとも「 20カ国」がイナゴの大群に襲われているのだそうです。
 

sohu.com

春に東アフリカを中心として出現し始めたイナゴ(サバクトビバッタ)は、イラン、サウジアラビアなどの中東から、インド、パキスタンなどのアジアにまで拡大しています。

また、南米では、アルゼンチンで発生したサバクトビバッタが「北上」を続けていまして、現在、ブラジルから「中米」にまでに到達しつつあることが報じられています。

そして、今、このそれぞれの地域のイナゴの大群が、ふたつの大国すなわち、中国とアメリカに接近しつつあります。
(中略)

緊急!雲南省に大量のイナゴが入ってきた
sina 2020/07/21

中国農務省によると、6月末以降、多数の黄色針刺タケイナゴがラオスから中国の雲南省江城とその周辺の国境地域に継続的に移動しており、すでに、農地 32,000ムーと、森林 103,000ムーに影響を与えている。

イナゴの移動に対応して、農業農村部は雲南省の農村部に黄色針刺タケイナゴの被害を効果的に封じ込めるために緊急管理措置を直ちに講じるよう要請した。

現在、雲南省は 25グループの植物保護ドローンを動員し、2574機の噴霧器に殺虫剤を装備し、35,000人を派遣。合計 135,000ムーの予防と制御を実施し、作物の成長に対する深刻な被害を防ぐためにあらゆる措置がとられている。

この「ムー」という単位は、中国での面積を示す単位で、Wikipedia には、「 1ムーは、6000平方尺」と示されています。
(中略)
現在の中国に関しては、大雨と洪水が深刻で、話題と報道はそちらに集中する傾向にありますが、洪水もイナゴも「大きな農作物被害につながる」という面では、似た結果を招く自然災害とはいえます。
(中略)
 
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新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を! 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア / イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
 しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
 次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
 加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
 「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生 食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク2枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
 チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
 彼らが夢見るように、各人に1000万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
 現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元)
(前略)

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会(IRC)は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

(中略)

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています

(中略)

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

(中略)

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

(中略)

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

(以下略)

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし(イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人)、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

(中略)

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

(中略)

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

(以下略)

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世界的なバッタの大量発生にパキスタンがエコな手作業の対策 〜 いつの日にか殺虫剤を使わない対策を

 世界的なサバクトビバッタの大量発生が報道されています。CNNではインドやパキスタンへの襲来を伝え、特にインドでは農作物への対策としてトラクター100台での農薬散布作戦を展開したとあります。サバクトビバッタは1日に最長150kmも飛び、体重と同じ量の2gの野菜を食べるそうです。1km四方に8000万匹の成虫が群れをなし、それが数km四方にも及ぶとなると農作物への被害は甚大です。以前に中国のアヒルさん軍団が迎え撃つというニュースも見られましたが、どうなったのかしら。
 そんな折、目をみはる情報がありました。パキスタンの殺虫剤を散布していない地域でのバッタを大量に捕獲し、国が買い取って乾燥粉末にし、養鶏の飼料として利用するというものです。日の出前のバッタは大人しく、動画では面白いようにホイホイ手で獲れるようです。住民も頑張って20tものバッタを集め、収入につながりました。バッタの被害と同時に「殺虫剤散布の被害にも頭を悩ませていた」パキスタンはこのプロジェクトを拡大する計画とのことで、良い流れだと思えました。
 まのじが初めて「サバクトビバッタ」という名前を知ったのは、バッタ博士・前野ウルド浩太郎氏の「バッタを倒しにアフリカへ」という本からでした。農薬などを散布せずにバッタ被害を抑える研究をすべく単身アフリカのモーリタニアへ向かった前野博士の、その地での泣き笑いの活躍と限りないバッタ愛が綴られていました。
今回のパキスタンのニュースを見てバッタ博士はいかに?と探してみると。
「バッタを鎮める一手を編み出すため」日夜研究に励んでおられるようで嬉しかったです。薬剤などに頼らない調和的な対策が見つかりますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インドでバッタ大量発生 約30年ぶりの規模
引用元)
ニューデリー(CNN)/ 新型コロナウイルス感染拡大との闘いが続くインドで、バッタが約30年ぶりの規模で大量発生し、農務当局が対応に追われている
国連食糧農業機関(FAO)によると、大量発生しているのはバッタの中でも移動や繁殖が早く、特に大きな被害をもたらすサバクトビバッタという種類。成虫は1日に最長150キロの距離を飛び、その間に2グラム前後の体重と同じ量の野菜などを食べる
(中略)
ラジャスタン州では長さ7キロ、幅1.5キロほどの区域がバッタに覆われ、トラクター100台と消防車20台を使って水と農薬をまく作戦を連日展開。中央政府から提供された無人機を使った農薬散布も行われ、7割前後のバッタを駆逐したという。
(以下略)
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配信元)
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大量発生したバッタを飼料に 食料危機直面パキスタンの試み
引用元)
AFP時事
【ラホールAFP=時事】バッタの大群による被害で食料供給危機に直面するパキスタンで、対策の一環としてバッタを養鶏の飼料とする試みが行われている(中略)
 パキスタンのイムラン・カーン首相は、穀倉地帯パンジャブ州での実証実験の拡大を承認している

 過去25年で最悪とされる蝗害(こうがい)に見舞われた同国では、農業の中心地で農作物が壊滅的な被害を受けており、農家らは収入の確保に奔走している。
 バッタを飼料として利用するプロジェクトは、食糧安全保障・研究省のムハンマド・クルシード氏と生物工学学者のジョハール・アリ氏が始めたもので、紛争で荒廃したイエメンで飢餓対策にたんぱく質豊富なバッタを食べるよう推奨した取り組みを参考にしている

 実験では村人たちが集めたバッタを当局が買い取り、乾燥して粉末状にし、飼料に混ぜる。場所は、バッタが飼料用に適さなくなってしまう殺虫剤を農家が使用していなかったことから、パンジャブ州オカラ地域が選ばれた
(以下略)

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新型コロナウイルスへの各国の誤った対応策で、“物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止”から、食料生産・供給の減少となり、懸念される食料危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事で、「種苗法改正案」が、“ついに連休明けの国会で審議入りの見通し”だということでした。「自家増殖の一律禁止というとんでもない改定案」で、“グローバル企業による種の独占を合法化するのが目的”という売国法案です。
 「新型コロナウイルス」への各国の誤った対応策で、“物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止”から、食料生産・供給の減少となり、食料危機が懸念されています。こうした危機の根本原因は「貿易自由化の進展」にあるのですが、こうした危機の仕掛け人である「FAO・WHO・WTOの事務局長」に言わせると、危機を乗り越えるために「食料貿易を可能な限り自由にすること」が重要なんだそうです。こういうのを「焼け太り」って言うんですよね。
 日本の政治を見ていると良く分かると思いますが、組織のトップが腐っているのは、いつもの事です。ただ、その腐り方が尋常でない事に、多くの人は気づいていません。国際組織が人身売買に深く関与しており、小児性愛者(ペドフィリア)の溜まり場という腐り方なのです。彼らは、多くの人が苦しんで死ぬ姿を見て快感を得る精神異常者なのですが、一般人には、そんな人間が居ることを想像も出来ないのです。
 「種を独占し、それを買わないと生産・消費ができないようにしようとするグローバル種子企業」は、経済的な利益のためだけに、このような事をしているのではありません。彼らは、人類のほとんどを殺し、残った者たちを「奴隷」にするという明確な目的をもって行動しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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映画『シード ~生命の糧~』予告編
配信元)
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コロナ禍が炙り出す食の脆弱性と処方箋~ショック・ドクトリンは許されない~ 東京大学教授・鈴木宣弘
転載元)

はじめに

 新型肺炎の世界的蔓延への対処策で、物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止が行われ、それが食料生産・供給を減少させ、買い急ぎや輸出規制につながり、それらによる一層の価格高騰が起きて食料危機になることが懸念されている。日本の食料自給率は37%、我々の体を動かすエネルギーの63%を海外に依存している。輸入がストップしたら、命の危険にさらされかねない。
(中略)  
すでに、小麦の大輸出国ロシア、ウクライナ、コメの大輸出国ベトナム、インドなどが輸出規制に動き出している。輸出規制は簡単に起こりつつある。これを受けて、4月1日、FAO・WHO・WTOの事務局長が連名で共同声明を出し、輸出規制の抑制を求めた。(中略)… しかも、FAO・WHO・WTOのトップの共同声明では、九州大学の磯田教授が指摘しているとおり、食料貿易を可能な限り自由にすることの重要性も述べている。輸出規制の根本原因は貿易自由化の進展なのに、解決策は自由貿易だというのは狂っている。2008年の食料危機の経験から何も学んでいない、情けない提言である。
(中略)  
ハイチ、エルサルバドル、フィリピンで2008年に何が起こったか。コメの在庫は世界的には十分あったが、不安心理で各国がコメを売ってくれなくなったから、お金を出してもコメが買えなくてハイチなどでは死者が出た。米国に強要されてコメの関税を極端に低くしてしまっていたため、輸入すればいいと思っていたら、こういう事態になった。原因は貿易自由化にある。

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