[X]保護記念日を毎年祝う

編集者からの情報です。
大事にされると元気になる!
(まのじ)
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[林千勝氏] 移民問題、エボラ、WHOパンデミック協定、ゲイツ、BSL4施設などのキーワードを繋ぐ解説 / 9月23日「WHO脱退、mRNA接種中止、BSL4ウイルス研究所廃止」パレードデモ

読者の方からの情報です。
 ツイッター/Xが凍結されて言論封殺の矢面に立たれた林千勝氏が、今、日本で起こっていることの点と点を繋ぐ解説をされていました(27:05〜)。
点となるキーワードは「ゲイツ WHO GAVI 国連 IOM JICA アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)エボラ BSL4 長崎 東京 赤十字 武見 岸田 石破」です。
 GAVIとは「官民パートナーシップとして低所得国の予防接種率向上を目的として活動」する組織で、WHOやビル&メリンダ・ゲイツ財団が主要なスポンサーです。USAIDからGAVIへの拠出が停止されたことで、ゲイツのGAVIからの投資収益が危ぶまれ、アメリカに代わって日本が支援することにされました。この拠出が明らかになった直後、TICAD9でJICAのホームタウン構想が発表されました。アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)は、エボラが発症したエリアで本来近づけてはいけない危険地域ですが、わざわざそこからの移民政策が明らかになりました。国連の国際移住機関IOMから岩屋外相に移民政策への圧力がありました。高市早苗議員が警鐘を鳴らしていたエボラウイルスですが、その実験を始めるBSL4施設は東京の武蔵村山と長崎にあります。河岡教授がエボラ・ウイルスを弱毒化したワクチンをすでに作っていますが、さらにレプリコンワクチンを長崎で作ろうとしています。これまでウォール街の汚い仕事を引き受けてきた赤十字社に天下りする武見敬三、そして岸田、石破が国内から一連の動きを支えているという構図です。「メディアが完全に隠していることこそ疑うべき。9月19日から国際保健規則が発効するので要警戒だ。」
 30:25からは、ゲイツとGAVIについて解説があります。
 35:00からは、来年5月から協議が始まるPABSシステムについての解説です。途上国から病原菌を出させて、ビッグファーマーに提供、その利益配分を決めるものです。各国がこの協定から脱退する中、日本は8月に積極的に提案をしており、率先して加担しています。これらを国会でもメディアでも伝えないまま、なし崩しに進めています。
 37:20からは、スイスのシュピーツ研究所について「覚えておいてください」と注意喚起されています。ここでパンデミック緊急シナリオのシミュレーション演習が行われる予定です。ここは武蔵村山や長崎のBSL4の「親分」的な施設で、世界最悪の病原体を集めて研究しているそうです。シュピーツ研究所はジュネーブから2時間の人里離れた山間部にあるそうです。市街地のド真ん中にわざわざBSL4施設を置く長崎や東京は「日本人なんかどうなってもいい」という思想が見えるようです。
 57:15からは、国際保健規則(IHR)の改正について、厚労省が「国内IHR当局」の設置を公表していました。これまで義務や拘束がないという前提だったものが「参加国はIHRの義務を果たす」との文言があり、強制力が発生する可能性があります。9月23日のパレードデモと国民大集会では「WHO脱退、mRNA接種中止、BSL4ウイルス研究所廃止」を訴えます。
 1:03:30からは国民の意思を示す、3分間のコンセプト動画があります。
(まのじ)
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X凍結〜ゲイツ、アフリカ、赤十字、JICA、エボラ、WHOなど [これが本当の近現代史221]
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ネパールの政変は「100%アメリカが仕組んだカラー革命」だった ~インドネシアで米国が支援する暴力事件で使用した旗を再利用していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ネパールで政変が起きています。ネパールの反汚職抗議運動によって、9月9日にK・P・シャルマ・オリ首相が辞任しました。
 ネパールで王政が廃止されたのは2008年のことで、動画『ネパールの政権は共産勢力!』によれば、有力な政治家は全て中国共産党と近い関係にあり、“ネパールはですね、経済面とかインフラ建設っていう観点から見ると、かなりもう中国に取り込まれている国と言っていいと思いますね。(5分40秒)”ということです。
 ネパールでは、若者の失業率が20%を超えています。そうした状況で、政治家の子供の贅沢な生活が「ネポ・ベイビーズ」というハッシュタグ付きでオンライン上で共有されていました。ネパール政府はインスタグラムやフェイスブックなどのソーシャルメディア・プラットホームへのアクセスを禁止、これが若者の怒りに火をつけ、大規模な抗議活動が勃発したという構図です。
 インドネシアでは、先月25日から議員への高額な手当の支給など政府に対する不満を背景としたデモや、その混乱に乗じた暴動が各地で激化していますが、例によってCIAの下部組織で、米国の準政府系団体である全米民主主義基金(NED)の関与が疑われています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧になれば、やはりネパールも「100%アメリカが仕組んだカラー革命」であり、“インドネシアで米国が支援する暴力事件で使用した旗を再利用している”とのことです。
 欧州でもイギリスフランスなどでデモが激化しています。また、アメリカでは愛国者のチャーリー・カーク氏が暗殺されました。この事件により、今後アメリカの情勢が不安定になる可能性も出てきました。
 ベンジャミン・フルフォード氏が「9月に入り、ディープステート解体への動きが本格化」すると言っていた通りの動きになっています。
(竹下雅敏)
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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2025-09-12 ネパールの政権は共産勢力!そういう国が結局どうなるかの見本
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[X]料理できない男たち

編集者からの情報です。
どれもこれも猛者ぞろい(笑)
(ぺりどっと)
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米上院公聴会でワクチン訴訟専門のアーロン・シリ弁護士が「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」の隠蔽を暴露

 9月9日、米上院の国土安全保障・政府問題委員会で、ワクチン訴訟の専門家アーロン・シリ弁護士が発言し、「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」があえて隠蔽されていたことを暴露しています。(発言内容はこちら
 デトロイトのヘンリー・フォード・ヘルスの感染症部門責任者であるマーカス・ゼルボス博士の研究チームが、2000年から2016年の間に登録された18,468人の子供を対象に、ワクチン接種を受けた出生コホートとワクチン接種を受けていない出生コホートを比較する大規模な研究を実施しました。マーカス・ゼルボス博士はモデルナの新型コロナワクチンなどの臨床試験を行なう「正当にワクチン推進派」で、ワクチン反対派を黙らせる機会になると研究を開始したそうです。この研究の分析の結果は衝撃的で、「ワクチン接種を受けた子供は、接種していない子供と比較して、 喘息の割合が4.29倍、 アトピー性疾患の割合が3.03倍、 自己免疫疾患の割合が5.96倍、 神経発達障害の割合が5.53倍で、 これには発達遅延の割合が3.28倍、 言語障害の割合が4.47倍が含まれていた。」「脳機能障害、ADHD、学習障害、知的障害、チックは、未接種のグループには1件も無かった。」「この研究の唯一の本当の問題は、なぜこの研究が発表されなかったのか、その発見が『ワクチンは安全である』という信念や政策に合致しなかったからだ。」ゼルボス博士は仕事を失いたくないと言い、ラモレタ博士は医師たちを不快にさせたくないと述べたそうです。
 アーロン・シリ弁護士は最後に「ワクチンに関して正しいこと、道徳的なこと、倫理的なことを行うことが、社会的・職業的な自殺行為を意味しなければ、私たちは今のような苦境に陥ることはなかったでしょう。この研究や同様の研究が実施され、医学雑誌に掲載されていれば、ワクチン被害から子供たちを守るために必要な最初の科学的措置が講じられていたはずです。子どもの半数以上が慢性疾患に苦しむ社会よりも、はるかに良い社会を実現できる。感染症による危害と、これらの製品による危害の両方から子どもを守ることができるのだ。」と述べていました。
(まのじ)
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