救世主を利用して欺こうとするハザール・マフィア
Khazarian Mafia may be about to announce their Messiah
By
Benjamin Fulford
May 12, 2025
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We are seeing signs the Khazarian Mafia are going to try to announce a Messiah in a desperate ploy to remain in power. Remember that in the distorted world view of the Sabbatean-Frankist KM, they need to create as much misery and mayhem as possible in order to force their Messiah to appear. They have succeeded in creating so much misery that now war crimes tribunals are closing in on them. For that reason, they are hoping to get out of trouble by fooling people with a Messiah type character who will suddenly start doing good on their behalf.
ハザール・マフィアが権力を維持するため、救世主を名乗る人物を発表しようとしている兆候が見られる。サバタイ派フランキストという歪んだ世界観を持つ彼らにとっては、救世主を出現させるには、できる限りの苦痛と混乱を引き起こすことが必要なのだ。実際、彼らはそれを実行に移し、今や戦争犯罪法廷が彼らに迫っている。だからこそ、自分たちに代わって突然善行を始める救世主のような人物を使い、人々を欺いて危機から逃れようとしているのだ。
Previously KM have mentioned to me people like Prince William and P3 Freemason honcho Marco di Mauro as possible candidates for that job. It was the di Mauro people who proposed that Philippine Cardinal Louis Tagle, who has Chinese ancestry, become Pope. This would have provided them with Chinese gold to back their planned financial system. Armed with this gold, their Messiah who would win popularity by handing out the money.
以前、ハザール・マフィアは、ウィリアム王子やP3フリーメイソンの幹部マルコ・ディ・マウロのような人物を、その役割の候補として挙げていた。フィリピン出身で中国系の血を引くルイス・タグレ枢機卿をローマ教皇に推そうとしたのは、ディ・マウロたちである。そうすれば、中国の金を新たな金融システムの裏付けとして手に入れることができるからだ。そしてその金を使い、救世主が金をばらまくことで人々の支持を集めるというのが、彼らの狙いだった。
However, this move was derailed by Latin American knights who proposed using South American silver and warehouses full of US dollars to back the financial system. The Americas account for 48% of the worlds’ Catholics while Asians are only 13%. This is why Robert Prevost, an American and Peruvian double citizen, was selected as Pope Leo XIV.
しかし、この動きは、ラテンアメリカの騎士たちによって頓挫した。彼らは、南米の銀と倉庫に満載された米ドルを金融システムの裏付けとして用いることを提案したのだ。世界のカトリック信者のうち、アメリカ大陸が48％を占めるのに対し、アジアはわずか13％に過ぎない。こうした背景から、アメリカとペルーの二重国籍を持つロバート・プレヴォストが、教皇レオ14世に選ばれたのである。
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過去50年の減反政策によって米の生産が落ちているところに、2023年の不作が起き、さらにインバウンド需要の増加がきっかけとなって、米が絶対的に不足していることが露見しました。農水省は、減反政策の誤りを認めず、流通の問題にしてみたり、JAを「悪者」にしていますが、米の供給能力が不足していることが根本原因だと言います。
2024年産米もさほど収穫が上がっておらず、今年の3月の時点で流通在庫は179万トン、毎月60万トン消費されるので3ヶ月しか持たないことが分かっています。「４、５、6月で終わり、７、8月はどうする？」「備蓄米もすでに31万トン出て、あと2ヶ月10万トンずつ出しても51万トンなので７、8月は備蓄米を出しても足りない。」これを受けて2025年米は作付けの段階から先物のように高値の取引が始まっているそうです。
JAはコメを隠していたのではなく買えなかったのが実際で、今年2025年は他の業者と同等の60kg25,000円に近い値段で契約を早めたようです。そうすると消費者の段階では5kg4,000円を超え、今年も新米の値段は下がらないと予測されます。JAが価格を吊り上げているわけではないと述べています。
このような状況でも農水省は「需要が減って米が余っている」として全国に増産をしないよう指令を出しました。その一方、今の「米不足の犯人」として生贄のようにJAを攻撃しますが、その背景は「JAを攻撃すれば喜ぶ人がいっぱいいる。ウォール街の皆さん。」「郵貯マネーの次に喉から手が出るほど欲しいのが農林中金100兆円、JA共済55兆円の運用資金」。また穀物商社のカーギルは全農の商社部門の「全農グレイン」の買収を狙っていますが、驚いたことに、その他の日本国内のJA流通部門は中国の国営企業に売却する話があることでした。「日本は米中両方からの草刈場にされている。」
まともな政府であれば戸別所得補償制度で農家を守るべきところですが、今の政府は輸出米を8倍に伸ばすと言い、しかも輸出米には10アール当たり4万円の補助金を出すそうです。
鈴木先生は「輸出米に補助金を出すのであれば、その4万円を国内の農家に直接払えば米増産に舵を切ることができる。10アール当たり4万円ということは60kgで5,000円くらいの補助になり、価格が15,000円に下がれば消費者も助かる。生産者には20,000円が入り、なんとかやっていける。消費者も助けて、生産者も助けて、増産ができて、需要が拡大できる戸別所得補償制度のメリットだ。」と想定されています。それこそが必要な対策で、その補助金を国内の全部の主食米に払うと5,000億円かかるそうです。三橋氏は「た・か・だ・か5,000億円！！」と言っています。
日本の農水大臣と国民目線の国会議員との、好対照な投稿がありました。