“続きはこちらから”を先にご覧ください。In Deepさんは『中国は深刻化する危機を受けて肥料の輸出を制限した』という記事を取り上げ、“ホルムズ海峡の封鎖が続いた場合、世界的な肥料危機に発展する可能性がかなりあり、それが大きな食糧危機につながる可能性もあります。”と言っています。
　このことについて冒頭の動画では、“農業に欠かせない肥料の三大栄養素とは、窒素・リン酸・カリウムだ。この3つが揃わなければ、作物は育たない。そして日本は、この3つすべての原料を、ほぼ100%輸入に依存している（1分38秒）。…農林水産省のデータによれば、日本の窒素系肥料の輸入において、中国への依存度は極めて高い状況が続いてきた。ここで非常に興味深い事実がある。中国が肥料輸出を絞るタイミングは、常に「外交的に中国が圧力をかけたい局面」と重なっているという指摘が、複数の国際政治アナリストから上がっている。台湾問題、尖閣問題、経済安全保障法の整備、半導体規制への報復、これらの文脈が進むたびに肥料の供給懸念が強まる構図だ。つまり中国は「ミサイルを撃たずとも肥料を止めるだけで、相手国の政府を食料不安という内圧で揺さぶれる」という計算を持っていると考えられる（4分5秒）。…肥料の輸入が途絶えると、まず最初に直撃するのは施設園芸、つまりハウス栽培の野菜だ。ハウス野菜はコスト構造が繊細であり、肥料代の急騰は即座に採算割れをもたらす。農家はハウスを閉鎖せざるを得なくなり、レタス・トマト・キュウリ・ピーマンといった日常野菜が棚から消えていく（7分46秒）。…さらに深刻なのは日本の主食である米だ。水稲栽培に必要な窒素系肥料が不足すれば…1993年の冷夏による「平成の米騒動」を大きく超える規模の食料危機が現実となる。平成の米騒動の際には、タイ米の緊急輸入という形でなんとか乗り切ったが、今回は肥料不足が世界規模で同時に起きているため、輸入で補う余地も極めて限られる。そして何よりも、この危機のタイミングとして注目すべき点がある。2026年という時間軸は、日本の農家の高齢化と後継者不足が臨界点を迎える時期とも重なっている。現在の日本の農業従事者の平均年齢は約68歳前後とされており、肥料コスト急騰がトリガーとなって大量離農が加速すれば、農地の荒廃と生産能力の喪失は数十年単位で回復不可能なダメージを残す可能性があるのだ。つまりこれは、一時的な価格高騰の問題ではない。日本の農業という産業そのものの「息の根を止める一撃」になりかねないのだ（8分21秒）。…今、私たちが考えるべきことは、安さの裏側に潜む「リスク」を直視し、地産地消の支援、技術開発への投資、そして政府に対する食料安全保障政策の強化を求めることだ。個人の選択が積み重なったとき、それは国家の農業政策を動かす圧力になる。食料は最も古く、最も強力な外交カードだ。その事実から目を逸らし続けることの代償を、私たちはそろそろ直視しなければならない。（13分24秒）”と説明しています。
　2023年1月1日の記事で菌ちゃん先生こと、吉田俊道氏の自然農法を紹介しました。また、2025年2月27日の記事で紹介した今橋伸也氏という凄い人も日本にはいます。
　日本は本当にものすごく底力のある国だと思っていますが、残念なことに多くの人は本物を見抜く目がない。あれば、サナエザウルスを支持するはずがない。
　ちなみに「サナエザウルスの主食は昆虫」のようで、バカイチ政権は昆虫食を推進しているみたいです。食糧危機が起きたら昆虫を食わせるチャンスだと考えているのかもしれません。