これは非常に興味深い動画です。深田萌絵氏は動画の冒頭で、“イラン戦争で、一番最初に干上がるのは日本だということをお話しいただいたんですけれども、私たちはどうやってサバイバルしたらいいのか？”と聞いています。
　陸上自衛隊初の特殊部隊で、特殊作戦群編成準備隊長に就任した荒谷卓（あらや たかし）氏は「熊野飛鳥むすびの里」について、“もう一回、縄文時代からやり直そうと（3分12秒）。…その地域共同体作りをするということを決めて、8年前から実際に取り組むことにしたんですね（3分29秒）。…大体もう形は出来てきて、石油が止まっても僕らは多分、ぜんぜん問題ない。食べ物もあるし、燃料もあるし、電気も作っているし、全然問題ないんだけど、自分たちだけ生きてもしょうがないから、今度全国にそういう拠点を作っていきましょうと（4分33秒）。…それを最終的に束ねていく自分たちの社会のシステムをちゃんと考えておく。事前にね。そんな活動を展開しているんですね。（5分55秒）”と話しています。
　「どういう土地の条件がいいですか？（10分11秒）」という質問に対して、“そんなのはね、やりながら考えないと、考えている時間がもったいない（10分15秒）。…考えている時間があったら、とりあえず地面を見つけたら耕してみるとかね。…種を蒔いてみるとか（10分23秒）。…日本人は元々決めるっていうのは腹を決めるって言って、理性の問題じゃなくて、感覚の問題で決め事をしたと思うので、決めたら、あとはそこへ全ての知的、あるいは労働的エネルギーを投入していくと。そっちの方がいいと思います。（10分50秒）”と荒谷氏は答えています。
　こうした活動がどれほど重要かは、“続きはこちらから”の記事をご覧になると分かるでしょう。現在、日本は「崩壊の五段階」の第1段階と第2段階の境界にいるということです。
　非常に長い記事なのですが、極めて重要な内容なので、時間のある方は引用元で全文をご覧になることをお勧めします。引用元では、各段階の詳しい説明があります。
　例えば、第1段階の「金融崩壊」では、“食料、燃料、医薬品、飼料、工業原料――日本が輸入に依存するものすべてが、同時に高くなる。…財政の持続可能性への疑念が国債市場に波及すれば、金利が上昇する。…企業の資金調達コストが上がり、中小企業から順に資金繰りが悪化する。…銀行のウェブサイトに「引き出し上限の一時的な変更」という告知が出る。…それが金融崩壊の入口だ。”とあります。
　そして、ここが重要なのですが、この段階で必要なのは、“食料備蓄、栽培技能、修理の腕、人間関係という「換金できないが使い減りしない資産」への分散”であり、「お金の信頼性が失われたとき、最も価値があるのは人間関係と実用的技能だ」と言っています。
　「政府が備蓄を管理している」「政府が対策を打つだろう」――この前提が、個人レベルの自助努力を麻痺させている。日本は肥料自給率ゼロ、肥料の戦略備蓄もゼロである。石油備蓄は8ヶ月分あるとされるが、肥料の影響は収穫期まで可視化されない。この「時間軸の不均一性」が、危機の認識を遅らせる。
　80年前の日本人には、芋を植える知恵と土地があった。2026年の日本は、1945年の日本よりもはるかに脆弱である。『崩壊の五段階：生存者のツールキット』の著者ドミトリー・オルロフは「効率を追求するすべてのシステムは脆弱になる。最適化のすべてのステップは、特定の状況への適応を深め、それらの状況が変わったときに、効率が低いどころかまったく機能しなくなる。」と書いている。日本の高効率なサプライチェーンは、すべてが正常に動いていることを前提として設計されている。「コスト最小化と脆弱性最大化は、同じコインの裏表」なのだ。
　ソ連崩壊後のロシアが社会崩壊を免れた理由として、ダーチャの存在がある。国民の約8割が家庭菜園を所有し、食料の40%を自前で生産できた。しかし、日本にはダーチャに相当するものがない。
　だが、日本には、ロシアにはなかった別の条件がある。日本の空き家は約900万戸。耕作放棄地は約40万ヘクタール。農業従事者の平均年齢は約68歳。空き家バンクに登録されている農地付き物件を「週末のダーチャ」として借りることも、制度上は可能だ。
　日本に残された選択肢は、すでにある資源を「接続する」ことだ。空き家と耕作放棄地と高齢農家の知識。この三つは、いまこの瞬間も日本中に散在している。足りないのは資源ではない。資源を結びつける回路だ。
　このような内容が書かれています。これまで何度も時事ブログで、都会から離れられない人はダーチャが確実な保険になるとコメントしてきました。また、森永卓郎氏は、“トカイナカ（都会と田舎の中間地点）に住んで、30坪ぐらいの畑があれば家族が食べる芋とか野菜は全部まかなえる。太陽光パネルを貼れば、月10万円で十分に暮らせる。”と話していましたが、これは金融崩壊を見据えての助言であることが分かります。