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「あきたこまちR」など放射線育種は「原子力ムラ」の意図 / 放射線育種に頼らず、地域の環境に適した種菌を育てて提供している蔵元や種菌メーカーを応援

読者の方からの情報です。
お米を始めとする食品への放射線照射は、カドミウム汚染が本当の原因ではなく、原子力村とその背後の意図であると考えられます。少し古い情報ではありますが、コレゾさんのブログが遺伝子をいじる実態の全体像、概要を理解するのに良いかと思われ投稿しました。昆虫や微生物にまで既にその技術が使われているのがお分り頂けるかと思いますが、ガンマ線が照射されている動画などが既に見られなくなっているは残念です。
 その他、アクシスによりますと、『原子力安全委員会は2006年、2000年に全日本スパイス協会から厚生大臣宛に出された香辛料への放射線照射の許可要請を後押しする形で、食品への放射線照射の解禁を求める報告書「食品への放射線照射について」をまとめ、厚生労働省に提出しました。』と書かれています。
 また、厚労省ホームページには食品への放射線照射についての部分で、『放射線利用推進の立場から』という文言が明記されています。これらの情報から、やはり(中略)生物兵器拡散、人口削減、トランスヒューマニズムが本当の狙いであり、ここまで長年、放射線による食品テロを続けてきたのに日本人がなかなか減らないな、ということでの毒枠だったのではないでしょうか?
(サトヤマダトモコ)
 COREZOの2015年の記事では「日本酒や焼酎、味噌、醤油などの製造に使われる麹菌や酵母が数多く放射線照射による突然変異でこれまでにない形質を持つ新種としてつくりだされてきた」とあります。アクシスの記事にも、発酵食品の製造に使われる微生物(麹菌や酵母など)の育種(品種改良・新種開発)には放射線照射を禁止する規定がなく、表示の義務もないことが指摘されていました。人間の健康への影響も、生態系など環境に及ぼす影響も安全性が確認されないまま、放射線照射はイオンビームによって発酵食品にまで及んでいました。
 遺伝子組換え技術が、対象の植物に本来存在しない遺伝子を導入することで新しい品種を作るのに対し、「放射線育種は本来持っている遺伝子を変異させたり、マイナスさせるもの」です。さらにイオンビームと呼ばれる技術では「(ガンマ線などの)電磁波に比べて物質透過性は比較的低いが、物質と作用する際に、莫大なエネルギーを局所的に与える」そうです。ネット上では、カドミウムを吸収しないあきたこまちRが「安全だ」というコメントが多いですが、「遺伝子組み換えと同様に現在の科学や知識では予期できない形質がつくりだされる可能性があり、人間の健康への影響とともに外部に放出された際には、生態系など環境に及ぼす影響が懸念されます。」とあります。放射線育種に頼らず、今もがんばって地域の環境に適した種菌を育てて提供している蔵元や種菌メーカーを応援したいと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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種タネの話12、放射線照射で品種改良されている農作物とは?
引用元)
(前略)
放射線育種とは?

植物に放射線(x線、γ線、電子線、イオンビームなど)を照射することにより、遺伝子を変化させたり、壊したりすることで突然変異を生じさせ、形質が様々に変化した突然変異帯の中から有用な形質を持つものを選抜する品種改良法

元来、品種改良や新種開発は、自然の中の微量放射線や紫外線の作用、遺伝子の複製ミスなどによって偶然に生まれた突然変異種を長い時間かけて見つけ出し、選抜を繰り返すなどして商品化してきたが、放射線を利用することで、自然界で突然変異が起こる確率を1/100万とすると、1/1千程度と1000倍以上も発現確率が高まり、その時間と手間を省くことができるという。
(中略)
イオンビームによる人為的突然変異

原子力機構の量子ビーム応用研究センターでは、サイクロトロンを用いて、イオンビームによる突然変異育種の研究に1990年から取り組んでいるそうだ。

放射線とイオンビームの違い

X線やガンマ線は電磁波であり、物質に付与するエネルギーは低く、物質に対して散逸的にエネルギーを与えるが、非常に高い物質透過性(物質を突き抜ける能力)がある一方で、イオンビームは、電磁波に比べて物質透過性は比較的低いが、物質と作用する際に、莫大なエネルギーを局所的に与えるので、ガンマ線では、細胞のあちこちの領域に数多くの電離が起こるのに対して、イオンビームはでは、せいぜい数個程度の局所的な電離が起こるそうだ。
(以下略)


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[Instagram]カナダのベスト・タトゥー

ライターからの情報です。
なんか変な目って、、
タトゥー!!
(メリはち)
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配信元)

[第6回WCH超党派議員連盟] 5月のWHO総会では重要案件の枠組みだけ決めてCOP(締約国会議)に白紙委任する案が浮上 〜 これこそ憲法をスルーするトリックのビジネス協定 / WCHJがオンライン署名で100万人をめざす

 4月19日に第6回WCH超党派議員連盟の勉強会が行われました。早い時間にもかかわらず中継動画の視聴者数が多く、国民的な関心の高さがうかがえました。5月のWHO総会も目前に迫り、他方、新型コロナワクチン被害者の集団訴訟を大手メディアが伝え始めた状況を受け、WCH議連の冒頭では「国民の命を守るために、日本の主権と人権を守るために活動する」と確認しました。
 今回は、数日前にWHOから最新のドラフト(草案)が各国に届けられたという情報があり、29:00あたりから内容の解説があります。これまで100ページもあった改定案が今回は20ページほどに減っていました。これは参加国の間で合意できた部分が少なかったためです。逆に合意できなかった重要な部分は、①PABS(病原体へのアクセスと利益配分のシステム)で対立し、アメリカが途上国に特許を渡すことを拒否するなど利益の奪い合いで決着がつかなかった、②ワンヘルスのお題目はあるものの中身の運用が決まらない、③資金調達が決まらない、という3点でした。
1つだけ決まったのはCOP(締約国会議)の設立でした。実はこれが問題で、合意できなかった3点の枠組みだけを可決し(枠組条約)、中身はCOPに向こう2年間、白紙委任をして決めてもらうという形になります。加盟国には責任がなく、私たちが介入する手立てはありません。ここに「国家主権の侵害、個人の主権が奪われるのではないか」という懸念があり、国際社会では大問題になっているそうです。これは事実上(ワクチンと呼ぶ)生物化学兵器のビジネス協定・国際カルテルを結ぶことで、憲法の効力をスルーする契約のトリックだと指摘されています。そしてこれは、今、日本でゴリ押しされている健康保険証の廃止とマイナンバーカード導入によるデジタル監視とも表裏一体の計画です。
 厚労省は今回の勉強会で「日本政府としては主権侵害の議論は行われていない。」「何も決まっていない。枠組条約も決まっていない。今のところ5月末の採択を目指して、国家主権の確保を念頭に交渉している」と回答しました。しかし2021年に武見厚労大臣は「IHRを強制させる」と述べ、かつスケジュール表には2022年9月から12月に「法的拘束力を持つ文書を策定することを決定する」とあります。IHR改訂は国民に経過を隠しながら進め、5月で一気に可決させるつもりのようです。
 最後に、WCHJ(ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン)の柳澤厚生代表理事は、100万人をめざすオンライン署名への参加を求めておられました。これは【署名I】死者激増の説明を求める【署名II】ワクチンの薬害と死亡の説明を求める【署名III】国際保健規則(IHR)改定とパンデミック条約に反対する、というものです。
(まのじ)
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第6回WCH超党派議員連盟総会勉強会
配信元)


[X]泥んこ遊び

編集者からの情報です。
ナイスなカメラワークでござる。
(まのじ)
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配信元)

[ゆるねとにゅーす] 読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが発覚 〜 人々のメディアを見る目が厳しくなってきた

 紅麹は、沖縄の豆腐ようなど長年にわたって安全に食されてきました。また小林製薬の紅麹サプリも販売後7年間は問題が無かったのに、ここに来て急に腎臓機能障害を起こすと叩かれ始めました。24/3/30時事ブログで、紅麹に含まれるスタチンという抗コレステロール成分は、新型コロナワクチンとの相性が非常に悪いとの指摘を取り上げました。新型コロナワクチンを打っていなければ、紅麹が犯人扱いされることはなかったわけです。
 しかしどうしても小林製薬を悪者にしたい意思が働いていたらしい。読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが分かりました。社会部主任が有りもしない発言や誤った写真説明を意図的に記載したものですが、読売新聞の謝罪は「確認が不十分だった」という認識でした。真摯な反省はなく、デマ記事をうっかりミスで済ませる読売CIA新聞。むしろ「芋煮エル大使がついているのに、なぜ捏造がバレて批判されるのよ」と言いたいところかもしれません。人々のメディアを見る目が厳しくなり、国民をバカにしたようなエセ報道が難しくなってきた、、と思いたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「紅麹サプリ騒動」で、読売新聞による(小林製薬を陥れるための)捏造工作が発覚!取引企業による「突然『危険性がある』と言われて驚いた」「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」とのコメントは、全て読売によって捏造された真っ赤なウソだった!
転載元)
読売新聞記者が談話捏造 紅麹関連記事巡り

小林製薬の紅麹(べにこうじ)製品取引先の反応などを扱った記事で、原稿をまとめた読売新聞大阪本社社会部主任(48)が、談話を捏造(ねつぞう)していたことが17日、分かった

記事を取材・執筆した岡山支局の記者(53)も、取材先が発言していない内容と知りながら談話の修正や削除を求めなかったという。
~省略~
同社によると、捏造があったのは6日付夕刊の「紅麹使用事業者 憤り」と題した記事。小林製薬の取引先企業の社長の発言として「突然『危険性がある』と言われて驚いた」「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」と記載したが、実際には発言していなかった。社長の写真説明にも誤りがあった

社会部主任は「岡山支局から届いた原稿のトーンが、(小林製薬への憤りという)自分がイメージしていたものと違った」と説明し、支局記者も「社会部が求めるトーンに合わせたいと思った」と再取材をしなかったという。
時事通信 2024.4.17.

(中略)

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