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農工大が「狙った害虫だけを退治する」RNA農薬を開発 / 生態系への危険を訴える高橋ひであき氏は政治団体「無所属連合」から立候補を表明

 「狙った害虫だけを退治でき、農地にまいた後に分解されやすい。そんな夢のような農薬の開発が進んでいる。」と日経が報じました。東京農工大学では「RNAを使って野菜や果樹の害虫を食べてくれる益虫ダニの食欲を増す技術を開発した」そうです。
2021年に農水省の「みどりの食料システム戦略」が発表され、中に「RNA農薬」の開発を進めるとありました。「RNA農薬とは農薬に仕込まれたRNA遺伝子が害虫のRNA遺伝子に干渉し、その働きを停止させることで細胞死を誘発し、害虫を駆除するというものです。 従来の農薬とは違い特定の害虫のみを駆除することが可能となります。」農工大のRNA農薬は「農地にまいた後に分解されやすい」とありますが本当でしょうか。新型コロナワクチンのmRNAは分解されるはずでしたが接種後半年経ってもスパイクタンパクの検出が報告されています。
 この情報を検索していると、うむ農園のお兄さんが動画で解説されているのを見つけました。うつみさとる氏と大西つねき氏が立ち上げた政治団体「無所属連合」の新たな候補者・高橋ひであき氏として語っておられました。
7:19からは、農家として「平野部の集約された大規模農業ではなく、日本の多くを占める中山間地の農業が日本にとって大事だと考えている。」「土着的な日本の気候風土から自然発生していく人間関係は合議体でもあり、日本の精神性に良いものを残す。その村のあり方と無所属連合のあり方が重なって可能性を感じた」そうです。
17:53からは、日経で報じられたRNA農薬について語っています。味の素がRNA農薬に参入してきたことにも触れています。「これを自然界に解き放ってしまうと何が起きるかわからないことが問題」「微生物に仕込むのでいつまでも自然界に残ってしまいかねない。」「生態系をものすごく壊すだろうなと。」他に稲の改良については「ゲノム編集には規制がないので、交配させた交配種としてゲノム編集の稲を売るということが起こっている。」「自然種とゲノム編集の交配は絶対見抜けない。」「僕ら農家が品種を選ぶときに、交配種の元を辿るとゲノム編集があったとしても開示されていないと分からない。」「農家が消費者に悪いものを出したくないと思っても、その意思決定を飛び越えて、悪いことに加担させられてしまうことが今後起きてくるかもしれない。農家には止められないところまで来てしまった。」と警戒されています。
24:54からは、大西つねき氏がこの問題には「人間の命、人間の経済のためだったら何をしてもいい」という思想があると語っています。「自分たちのエゴを振り回して浅知恵を使って、人間だけが生き延びようとか長生きしようとか」「食の安全とか安心とかを考える以前に、エゴイスティックすぎる」「自然に生きて自然に死ぬということを普通のことにしておきたい」と述べています。
(まのじ)
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配信元)

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[長周新聞] 秋田県は数%のカドミウム汚染水田を理由に放射線で遺伝子改変された「あきたこまちR」に全面切替 / 低カドミウム米を理由に今後全国で展開されていく計画

 秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定し、早ければ2025年には「あきたこまち」が消える可能性があります。時事ブログでは、あきたこまちRについて2023/9/122024/4/23の記事で取り上げました。
 今回の長周新聞の記事では、秋田県立大学名誉教授・谷口吉光先生が「あきたこまちRの全面切替は大変問題の多い政策で、撤回すべきだ」という立場で、その問題点と秋田県への要請をまとめておられました。
 秋田県は「こまちRには放射線が残っていないから安全だ」と説明していますが、こまちRの安全性の問題は「放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性」だと指摘しています。
 また「こまちR全面切り替え」になれば、生産者があきたこまちを作付けしたくても、消費者があきたこまちを食べたいと思っても、あきたこまちの種子は提供されず、生産者の作付けの権利も消費者の食べる権利も奪われます。
 あきたこまちRはカドミウム対策でできたお米ですが、カドミウム汚染水田は秋田県内の農地の数%です。なぜ秋田県全体をこまちRに切り替えなければならないのか、カドミウム汚染土壌に対する対策はこまちR以外にもあるのに、なぜこまち Rでなければならないのかと疑問を投げかけています。
 「長年かけて築き上げた全国屈指のブランド米」あきたこまちを見捨てて、こまちRに切り替えた場合、消費者は食べてくれるだろうか、売れ残った場合の補償はどうなるのかというリスクも懸念されています。農水省はリスクについて「生産者の自己責任で、農水省は補償するつもりはない」と回答しているそうです。
 谷口先生は、秋田県の取るべき選択肢として第一に「こまちR全面切替を撤回する」ことを求めています。第二に、どうしても全面切替にこだわるなら、「大規模な消費者アンケートを実施して、消費者がこまちRを食べてくれるというデータを示す」「県民誰でも参加できる公開討論会を開催して、この問題の是非を議論してもらう」「こまちR全面切替に関する県民アンケートを実施して、県民の多数がこまちRを支持するというデータを示すこと」を要求しています。
しかしこれまでの秋田県の対応を見ていると、危険な「あきたこまちR全面切替」こそが目的で「カドミウム対策」というのは後付けの理由に思えます。長周新聞は「なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。」と指摘しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「あきたこまちR」全面切替が持つ問題点 秋田県立大学名誉教授・谷口吉光
転載元)
(前略)
 秋田県は2025年から県産米の7割以上を占める「あきたこまち」の種子生産をやめ、「あきたこまちR」に全量転換することを決定・発表している。「あきたこまちR」とは、カドミウムを吸収しないよう重イオンビーム放射線を使用し遺伝子を破壊してつくられた「コシヒカリ環1号」との交配種で、カドミウムの低吸収性を持つ。国や県は「味はあきたこまちと同等」「突然変異が生じる仕組みは(自然界と)同じ」「カドミウム低減対策は必要」などとして推進する姿勢だが、遺伝子の改変とかかわった食品としての安全性の問題、流通のさいの表示問題、生産者・消費者の権利などさまざまな問題が指摘されており、これまでも多くの生産者団体や消費者団体が緊急要請に加え、集会や署名名活動をおこなっている【本紙既報】。なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。今回、あきたこまちRの全面切替問題について、秋田県立大学名誉教授の谷口吉光氏に依頼し、この問題について寄稿してもらった。
(中略)

1.「あきたこまちRはあきたこまちと同じように安全だ」という県の説明には無理がある。
(中略)
 第一に、こまちRの安全性で問題になっているのは、放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性だからです。ところが、県は遺伝子の形質改変の危険性については説明していません。これは議論をすり替えたといわれても仕方がありません。(放射線育種の安全性については、こまちRに使われた重イオンビーム照射はガンマ線照射より遺伝子を傷つける力が格段に強いという指摘があります)。

 第二の問題は、食の安全に対する消費者の不安をまったく理解していない点です。食の安全・不安についてはさまざまな立場の違いがあります。重イオンビームを放射されて形質改変されたこまちRを安全だと思う人もいれば、病気やアレルギーや環境などを考えて、こまちRを食べたくないと思う人もたくさんいます。こまちR導入に当たっては、遺伝子改変に不安を感じている人がいることを尊重するべきです。ところが県の説明は「従来の手法で開発されたお米と同様に安全なものです」と決めつけた一文だけです。まるで「この説明で納得しない人は相手にしない」と決めつけているように感じますし、とても県民の不安に寄り添う姿勢とはいえないでしょう。私には、科学を振りかざして「安全性を押しつけている」としか思えません。

 どんな技術にも100%確実はありません。農薬や食品添加物の歴史を見ると、国が「安全だ」と言って導入したあとで「やはり危険でした」として禁止するという事例がたくさんありました。多くの県民はこうした歴史を知っています。だから、県が「こまちRは安全です」といっても、「そんなことを言ったって、あとで危険でしたというのではないか」と思っています。
(中略)

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「あきたこまちR」など放射線育種は「原子力ムラ」の意図 / 放射線育種に頼らず、地域の環境に適した種菌を育てて提供している蔵元や種菌メーカーを応援

読者の方からの情報です。
お米を始めとする食品への放射線照射は、カドミウム汚染が本当の原因ではなく、原子力村とその背後の意図であると考えられます。少し古い情報ではありますが、コレゾさんのブログが遺伝子をいじる実態の全体像、概要を理解するのに良いかと思われ投稿しました。昆虫や微生物にまで既にその技術が使われているのがお分り頂けるかと思いますが、ガンマ線が照射されている動画などが既に見られなくなっているは残念です。
 その他、アクシスによりますと、『原子力安全委員会は2006年、2000年に全日本スパイス協会から厚生大臣宛に出された香辛料への放射線照射の許可要請を後押しする形で、食品への放射線照射の解禁を求める報告書「食品への放射線照射について」をまとめ、厚生労働省に提出しました。』と書かれています。
 また、厚労省ホームページには食品への放射線照射についての部分で、『放射線利用推進の立場から』という文言が明記されています。これらの情報から、やはり(中略)生物兵器拡散、人口削減、トランスヒューマニズムが本当の狙いであり、ここまで長年、放射線による食品テロを続けてきたのに日本人がなかなか減らないな、ということでの毒枠だったのではないでしょうか?
(サトヤマダトモコ)
 COREZOの2015年の記事では「日本酒や焼酎、味噌、醤油などの製造に使われる麹菌や酵母が数多く放射線照射による突然変異でこれまでにない形質を持つ新種としてつくりだされてきた」とあります。アクシスの記事にも、発酵食品の製造に使われる微生物(麹菌や酵母など)の育種(品種改良・新種開発)には放射線照射を禁止する規定がなく、表示の義務もないことが指摘されていました。人間の健康への影響も、生態系など環境に及ぼす影響も安全性が確認されないまま、放射線照射はイオンビームによって発酵食品にまで及んでいました。
 遺伝子組換え技術が、対象の植物に本来存在しない遺伝子を導入することで新しい品種を作るのに対し、「放射線育種は本来持っている遺伝子を変異させたり、マイナスさせるもの」です。さらにイオンビームと呼ばれる技術では「(ガンマ線などの)電磁波に比べて物質透過性は比較的低いが、物質と作用する際に、莫大なエネルギーを局所的に与える」そうです。ネット上では、カドミウムを吸収しないあきたこまちRが「安全だ」というコメントが多いですが、「遺伝子組み換えと同様に現在の科学や知識では予期できない形質がつくりだされる可能性があり、人間の健康への影響とともに外部に放出された際には、生態系など環境に及ぼす影響が懸念されます。」とあります。放射線育種に頼らず、今もがんばって地域の環境に適した種菌を育てて提供している蔵元や種菌メーカーを応援したいと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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種タネの話12、放射線照射で品種改良されている農作物とは?
引用元)
(前略)
放射線育種とは?

植物に放射線(x線、γ線、電子線、イオンビームなど)を照射することにより、遺伝子を変化させたり、壊したりすることで突然変異を生じさせ、形質が様々に変化した突然変異帯の中から有用な形質を持つものを選抜する品種改良法

元来、品種改良や新種開発は、自然の中の微量放射線や紫外線の作用、遺伝子の複製ミスなどによって偶然に生まれた突然変異種を長い時間かけて見つけ出し、選抜を繰り返すなどして商品化してきたが、放射線を利用することで、自然界で突然変異が起こる確率を1/100万とすると、1/1千程度と1000倍以上も発現確率が高まり、その時間と手間を省くことができるという。
(中略)
イオンビームによる人為的突然変異

原子力機構の量子ビーム応用研究センターでは、サイクロトロンを用いて、イオンビームによる突然変異育種の研究に1990年から取り組んでいるそうだ。

放射線とイオンビームの違い

X線やガンマ線は電磁波であり、物質に付与するエネルギーは低く、物質に対して散逸的にエネルギーを与えるが、非常に高い物質透過性(物質を突き抜ける能力)がある一方で、イオンビームは、電磁波に比べて物質透過性は比較的低いが、物質と作用する際に、莫大なエネルギーを局所的に与えるので、ガンマ線では、細胞のあちこちの領域に数多くの電離が起こるのに対して、イオンビームはでは、せいぜい数個程度の局所的な電離が起こるそうだ。
(以下略)


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食品衛生法の改正で、2024年6月1日から手作りの漬物が消えるかもしれない / 表示の義務づけがない「放射線育種米」

竹下雅敏氏からの情報です。
 食品衛生法の改正で、地域の食文化でもある手作りの漬物が消えるかもしれないというニュースです。
 日本テレビの近野宏明解説委員は、“きっかけは2012年、札幌市などで8人が亡くなったO-157集団食中毒事件です。原因は食品会社が製造した白菜の浅漬けで、これを機に食品衛生法が改正されました。大きく変わったのは、手作りの漬物の製造・販売が許可制になったことです。決められた製造工程や設備を満たした上で、保健所から許可をもらわないといけなくなりました(1分37秒)。…この改正で生産者の皆さんを悩ませているのが『設備を満たす』という点です。手洗い設備の水道の栓は、ハンドル式はダメ。手や指の汚れがつかないようなレバー式や、ひじや足で押せるもの、センサー式が求められます。温度計が付いた冷蔵庫も必要で、床面や内壁は不浸透性、つまり水洗いが容易にできて排水溝もしっかり床に備えてあることが求められます(2分37秒)。…これらが義務とされたのが2021年6月で、3年間の猶予期間が設けられました。その期限が5月31日に迫っています(3分48秒)”と説明しています。
 どのくらいのピンチなのかというと、“例えば福岡県が管轄する地域なら、漬物の製造業として届け出がある3652件のうち、4月15日時点で許可を取得したのは、たった412件です。今までと比べれば、10分の1ほどになる可能性があります(5分52秒)”ということです。
 我が家は和食がほとんどで、玄米と梅干はセットです。添加物の入っていない昔ながらの梅干は、手に入りにくくなるかもしれません。
 『梅干しづくり断念する農家も 食品衛生法改正で漬物製造が許可制に、和歌山』は、“食品衛生法の改正で、漬物の製造が届け出制から営業許可の対象に変わり、衛生基準を満たす施設が必要になった。…日本一の梅産地である和歌山県紀南地方では、梅干しづくりをやめると決めたり、続けるか悩んだりしている農家もいる。…営業許可を受けるには、工程ごとの区画がある専用の施設が必要。保健所の職員による立ち入り検査を経て、問題がなければ許可が下りる”と報じています。
 ルパン小僧さんの動画には、“漬物は、全国の農家さんにとっての貴重な資金源。2024年6月1日から許可を取得しないと販売ができなくなった。許可の内容は、衛生基準を満たした施設、更に国際的な食品衛生管理手法である「HACCP(ハサップ)」に沿った加工場の衛生管理をし、食品衛生責任者の資格取得も義務付けられた”とあります。
 「HACCP(Hazard Analysis and Critical Control Point)」は、食中毒の発生防止を図る食品衛生管理手法の国際標準のことで、厚生労働省の『食品製造における「HACCP導入の手引き」』が分かりやすい。
 とても不衛生な環境で食品を扱っている事業者も多いことから、その意図はよく分かりますが、食中毒の発生防止という観点よりも、農薬や食品添加物の問題を重要視してもらいたい。
 例えば、ネオニコ系農薬は発達障害の可能性があると言われていますが、“小学1年生から6年生までの50人を対象に検査したところ、全員の尿からネオニコチノイド系など農薬の成分が検出された”ということです。
 “続きはこちらから”は、時事ブログでも何度か紹介した「放射線育種米」の話です。稲を育てる土壌や肥料のカドミウム汚染が深刻化していることから、稲に強い放射線を照射して突然変異を引き起こし、カドミウムを吸収しにくくした品種です。流通に乗る時は「コシヒカリ」「あきたこまち」としか表示されないので、消費者はまったく知る術がないという問題があります。
 このように政府は、どうでもよいとまでは言いませんが、重要ではないことは熱心に取り組み、本当に重要なことは何もしないみたいです。
(竹下雅敏)
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【手作りの「漬物」が消える?】悩める生産者「許可まで取ってやらない」 伝統の味と文化を守るには
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本当に「自分たちで食材を作るしかない」という所まで、日本は追い詰められている ~東京大学の鈴木宣弘教授「日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 キノシタ薬品さんの動画は二つとも非常に重要なので、ぜひご覧ください。英BBCの動画では、「人間の細胞は全体の43%に過ぎない。残りはバクテリアやウイルス、菌類でできている。これらをまとめてマイクロバイオームと呼ぶ。…マイクロバイオームは私たちの健康を担っている。消化や免疫システムの制御を助け、病気から身を守ってくれている。…良いバクテリアも悪いバクテリアも抗生物質によって壊される可能性がある。感染症を排除することで、自己免疫疾患やアレルギーへの耐性を弱くしている。」と言っています。
 医療法人仁善会「田中クリニック」の田中善(よしむ)理事長は、“日本食を食べた日本人の腸内細菌叢は世界一。今のおばあちゃん達が長生きしてるのは、そのせいかも知れませんよね。…海苔とか海藻を分解できる酵素の遺伝子を持った腸内細菌叢が世界で唯一おると。…突然欧米食になりました。…それでいろんな病気、欧米に特有の病気とか出て来てる可能性がありますね。…腸と脳というのは大体1億本ぐらいの神経ネットワークがありますから、腸と脳というのは常に通信してる訳です。それやから鬱とかね、子どもやったら自閉症とかね、あるいはパーキンソンとか認知症とか多いですけど、そういう事が関わると思いますね。…それで私たちはどういう食事を食べていけばいいのか。…日本食を基本としてですね、納豆とかありますわね。あるいは野菜とか海藻類とか、あるいはキノコとかですね。海山のものをですね、あるいはお米とか発酵食品、味噌とかですね。そういうものを取ると、日本人の腸内細菌は育ちやすくなる訳ですね”と言っています。
 元外交官の馬渕睦夫氏は、“例えば食料。日々この摂取する中に、非常に添加物がある食品がたくさんある訳です。それを見極めることですね。…たくさん色々添加物が書いてあるのは避けるということだと思います。それからできるだけ自然農法によるものを口にすると。それからできるだけ…地産地消をですね、それに心がけるということだと思います”と言っています。
 宗像久男医師は、“この国はとっくにゲームオーバーなんだそうです。…10年前から俺たちが食べてる肉! 食肉ね、牛・豚・ニワトリ…餌は遺伝子組み換えだそうです。…ロシアってね、遺伝子組み換え入れてないんですよ。プーチンが絶対入れないって言ってるでしょ。こういう国に行きたい。日本の食い物はアメリカからの輸入止め! ロシアから入れようよ。どうして? 遺伝子組み換えじゃないからだよ”と言っていますが、私もロシア産の食品があれば手に入れたいですね。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”と書いています。
 「自分たちで食材を作るしかない」というのは、“続きはこちらから”をご覧になると分かります。大分を含み九州7県がワクチン接種推奨地域に指定されたということです。こうしたワクチンが、そのうちmRNAワクチンになる事は間違いないでしょう。
 9月12日の編集長の記事で放射線育成種の「あきたこまちR」を取り上げていました。“従来の「あきたこまち」の種籾の提供は秋田県では2024年が最後になってしまいます。「あきたこまち」だけでなく、他の秋田県が提供しているすべての品種が放射線育種後代交配種に代えられようとしており、このままでは秋田県のお米のほとんどが放射線育種米になってしまいます。そして、これらには遺伝子特許が取られており、自家採種もすべて禁止されます”という本当に危機的状況なのです。
 最後のツイートは、“メッセンジャーRNAワクチン成分を移植した野菜や果物などの試作品が完成した”というもの。本当に「自分たちで食材を作るしかない」という所まで、日本は追い詰められています。
(竹下雅敏)
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