アーカイブ: 遺伝子組み換え・ゲノム編集

トランプ大統領に押し付けられた危険な遺伝子組換えトウモロコシを安倍首相が爆買い 〜 国民の健康と引き換えに

 安倍首相がトランプ大統領に押し付けられたトウモロコシを爆買い、と非難ごうごうです。
 フランスで行われた日米貿易交渉では、農産物も自動車も一方的な日本側の譲歩という惨敗で合意されましたが、話題のトウモロコシは、これとは別枠、惨敗の上塗りが急きょ決まったそうです。しかもメディアはトウモロコシだけを報じますが、その実、小麦の大量購入も約束させられたようです。
 日本に追加のトウモロコシが不要なことは明らかで、それゆえ菅官房長官も「九州にトウモロコシの害虫被害が広がっているため」という見え透いたウソをつくことになったようです。ネット上では「トウモロコシはここ10年で一番の豊作」「もともと飼料用トウモロコシは輸入100%で害虫のせいでの輸入はありえない」などウソが暴かれています。
 何より問題なのは、買わされるトウモロコシの安全性です。アメリカから輸入されるトウモロコシはほぼ遺伝子組換えと言われます。食用はもちろんのこと、遺伝子組換えトウモロコシを飼料とした牛肉や豚肉の安全性は確立していません。
 そもそも、このトウモロコシは中国がアメリカからの輸入を拒否したものですが、その理由は貿易摩擦が原因というよりも、中国がアメリカの遺伝子組換え農作物を危険視したためだという見方もあります。
 それに対して日本は、戦後ずっとアメリカの都合で次々と不要なもの、危険なものを押し付けられ、まるで「多国籍企業のゴミ捨て場」、長周新聞はこのような売国的、屈辱的な対米従属外交の安倍首相を「トランプの忠犬」だと、また東海アマさんに至っては「トランプの言うことをなんでも聞く変態愛人」だと容赦ないですが、当たってる。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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安倍晋三のトウモロコシ爆買い カネとられ米余剰農産物のゴミ捨て場扱い
転載元)
外交の体為さぬ日米貿易交渉

 安倍首相は25日、主要7カ国首脳会議(G7サミット)が開催されていたフランスのビアリッツでトランプと日米首脳会談をおこない、日米貿易交渉で基本合意した
農産物ではアメリカ産の大幅市場拡大、自動車分野ではアメリカ側が関税撤廃を先送りするなど一方的に日本側が譲歩する内容だった

さらに安倍首相は日米貿易交渉とは別枠で、トウモロコシの大量購入を約束した。トランプは会談後の共同記者会見で「中国が約束を守らないせいで、トウモロコシが余っている。それを安倍首相が全部買ってくれることになった」と上機嫌で話した。

外務省の発表ではまずトウモロコシを大量に購入したうえで、小麦の大量購入も約束している。米中貿易戦争のあおりを受けてアメリカ国内にだぶつく余剰トウモロコシや小麦を「全部買う」と引き受け、「トランプの忠犬」ぶりを見せつけている。「外交の安倍」どころか、もはや「外交」の体をなしておらず、武器にせよ食料にせよ、みなアメリカの要求を丸のみしていく売国ぶりを暴露している。

「トウモロコシを全部買う」と安倍首相が引き受けたことがいかにトランプを喜ばせたかは、もともと予定されていなかった首脳会談後の記者会見を急きょ、喜喜として開かせたことにもあらわれている。急ぎすぎて日本のメディアは同席できず、アメリカ側の記者だけで記者会見をおこなった。トランプがいかに大喜びし、またそれを米国向けにアピールしたかったかということとともに、安倍首相の立場など眼中にない絶対的な主従関係を垣間見せた

(中略)

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【拡散希望!】 ゲノム編集食品に関する署名活動。(日本)ゲノム編集食品の規制と表示を求める!(アメリカ)ゲノム編集を有機認定させない!

 “ゲノム編集食品の規制と表示を求める署名活動”(遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンと日本消費者連盟による)の第一次集約日である8/31が近づいてきました。日本政府はほとんどのゲノム編集食品を安全性審査の対象外にしようとしているため、このまま何も意思を表明しなければ、ゲノム編集食品が表示なしの状態で流通することになってしまいます。食品としての安全性や環境への影響など、わからないことだらけなのですから、予防原則に基づく規制、表示の義務付け、トレーサビリティの確立や届け出、情報開示などは本来必須であるはずです。ぜひとも多くの人に参加してもらいたい署名活動です。

 こうした中、米国ではゲノム編集食品に関して、さらに危険な事態になっています。米国農務省次官がゲノム編集を有機認定に含める議論を開始しようと提案しているというのです。これは遺伝子組み換え企業(バイオテクノロジー企業)が、ゲノム編集でも化学肥料や農薬を使わなければ有機として認定できるようにとロビー活動をしているからのようです。
 米国では真実を知り始めた消費者が、”遺伝子組み換えの危険を理解し、有機を求める”ようになっていて、そのため遺伝子組み換え食品が次第に売れなくなっています。このことに危機感をいだいたバイオテクノロジー企業が遺伝子組み換え→ゲノム編集(有機認定)へと転換を図ろうとしているというのです。そしてもしゲノム編集での有機認定が許されてしまえば、除草剤耐性や虫を殺すことができる毒素を含むゲノム編集作物を出してくるとおもわれます。彼らは化学肥料や農薬を使わない有機農業を目指しているわけではなく、化学肥料や農薬を売ることこそが目的なのですから。消費者にとっては遺伝子操作された食品を避けることができるかどうかの瀬戸際に来ているということです。私たち99%側は、こうした非常に狡猾なバイオテクノロジー企業の意図を読み取って、危険を回避する必要があります。
 すでに多くの米国の市民団体が反対オンライン署名活動をおこなっているそうですが、日本からも参加できる署名がこちらとのことです。この署名を集めている市民団体の代表は、「遺伝子組み換えルーレット」を作ったジェフリー・スミスさんです。「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場になってしまう」と遺伝子組み換えの危険をうったえて、日本にも来られた方です。

 日本でもこうした米国の市民運動と連動して、「ゲノム編集食品はいらない!」として、規制と表示を求めていく必要があります。署名は一つの大きな力となり得ます。“ゲノム編集食品の規制と表示を求める署名活動”の第一次集約日は8/31です。
 しかし上級国民?とは、果たしていつまで悪に加担していられるのだろう。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺伝子組み換え食品の登場から20年以上経った今、新たに「ゲノム操作(編集)食品」が登場しています。食べものとしての安全性や環境への影響など、まだまだ分からなことばかりです。それにもかかわらず、日本政府はほとんどのゲノム編集食品を安全性審査の対象外としようとしています。このままでは表示もなしで、市場に出回ることになります。
そこで、
遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンは日本消費者連盟と共同で、すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求める署名活動を始めました。要請事項は以下をご覧ください。第1次集約は2019年8月31日です。
ぜひ「ゲノム操作(編集)食品はいらない」の声をあげてください。
そして、一人でも多くの署名を集めてください。皆さんのご協力をお願いいたします。

署名用紙は以下からダウンロードいただけます。印刷してお使いください。

◆署名用紙「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます」(PDF)

◆解説「ゲノム編集食品とは? 何が問題?」(PDF)
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厚生労働大臣 根本匠様
農林水産大臣 川貴盛様
環境大臣   原田義昭様
消費者庁長官 岡村和美様

すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます

特定遺伝子を狙って操作するという宣伝文句で登場した「ゲノム編集技術」は、標的外の遺伝子も破壊する「オフターゲット」作用などが報告され、さまざまな不安があります。それにもかかわらず、環境省も厚生労働省も、外来遺伝子が残らないゲノム編集生物は規制対象外と決めました。届け出も任意とされたため、食品表示も困難となっています。

このままでは、ゲノム編集食品が環境影響評価も食品安全審査もされず、食品表示もないまま、私たちの食卓にのぼることになります。消費者の知る権利、選ぶ権利を奪い、私たちの健康に生きる権利を脅かすものです。私たちは、すべてのゲノム編集生物の環境影響評価、食品安全審査、表示の義務付けを求めます。

[要請事項】
1.ゲノム編集技術でつくられた作物・家畜・魚類等のすべてについて、環境影響評価を義務付けること

2.ゲノム編集技術でつくられた作物等のすべてについて、食品安全性審査を義務付けること

3.ゲノム編集技術でつくられた作物等及びこれを原料とする食品について、表示を義務付けること

[呼び掛け団体]
遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン
特定非営利活動法人 日本消費者連盟


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引用元)


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GM添加物を承認する厚労省、GM作物を承認する農水省、GMジャガイモは安全と評価する食品安全委員会

 厚労省はこれまでに43品目の遺伝子組み換え添加物を承認しているとのことです。こうしたGM添加物の承認は、2001年からはじまり、2014年ころから増えはじめ、昨年から急増しています。こうしたグレーな承認が増加しているのは、やはり今年2月に発効した日欧EPAや、9月にはまとまるといわれている日米FTAに関係しているのでしょうか。
 これらの遺伝子組み換え添加物は表示が不要とされてしまっているので、使用されていても消費者にはわかりません。この記事からわかる範囲では、栄養強化・着色用として菓子類やスポーツ飲料などに利用されたり、ビールの糖化向上のためなどに使われるようです。
 また遺伝子組み換え食品に関しては、農水省が除草剤グリホサート耐性のGM大豆やGMとうもろこし、打撲黒斑低減遺伝子を組み換えたGMジャガイモなどの栽培を既に承認しています。
 そして今、さらに疫病への耐性を付加したGMジャガイモが承認されようとしています。(8月6日、食品安全委員会は米国シンプロット社のGMジャガイモについて「ヒトの健康を損なうおそれはない」とする遺伝子組換え食品等専門調査会の健康影響評価を了承し意見公募を始めたとのこと)
 また今年7月には、米国で見つかった遺伝子組み換え小麦(除草剤ラウンドアップ[グリホサート]耐性遺伝子組み換え小麦の自生が確認された)について農水省は輸入停止はしないと発表しています。これまで農水省は遺伝子組み換え小麦が検出されるとその都度、その一部の米国産小麦について一時的な輸入停止を実施したり、そうした発表を同省のサイトに掲げたりしていましたが、今回はこうした発表などのリンクが見えないようにURLを変更したり、一部のページを削除していたようです。厚労省の統計改ざんと同様に、農水省でも「情報隠し」が横行し始めているように見えるというわけです。
 こうした悪政がまかり通るのですから、グリホサートまみれのGM大豆やGM小麦、そして危険なGM食品が当たり前のように更にじわじわと市中に流通することが予想されます。
 小泉進次郎氏のいう「悲観的な1億2千万人より、自信に満ちた6千万人のほうが良い」がいよいよ現実味を帯びてきてしまいます。このままでは。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■厚労省 GM添加物を承認 今年3件目
引用元)
 厚労省は8月16日、今年3品目目となるダニスコ社(米国)の微生物を利用した遺伝子組み換え添加物プルラナーゼを承認した。(中略)
これまでに承認された遺伝子組み換え添加物は43品目となる。(中略)

 今回承認された遺伝子組み換え添加物のプルラナーゼは、(..中略)ビール及びデンプン糖の製造において糖化効率の向上を目的として使用されるという。こうした遺伝子組み換え添加物は表示が不要であり、使用されたとしても消費者には分からない。(中略)

 ここ数年、承認件数が右肩上がりで増加し、昨年は10品目が承認されている。この急増は、今年2月に発効した日欧EPAや、9月にはまとまるなどといわれている日米FTAに関係しているかのようにも見える。
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引用元)
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動物の脳や意識までも変え、地上に存在しない生命体の誕生さえ懸念される、動物を使った移植用臓器培養など果たして許されるのだろうか?!

 スプートニクの記事によると、日本で、移植用臓器を培養する目的でヒトや動物のハイブリッドの胚を作る研究が了承されたという。この研究は不足する移植用臓器の問題の解決に道を開くと期待されているようだが、倫理面から安易に受け入れる気持ちにはならない。培養をしてもらう動物の胚には、ある一定の人の遺伝子が注入されるという。それに加えて、培養したい人間の臓器、たとえばそれがすい臓の場合、その形成過程において、影響を与えることが無いようにするため、培養をお願いする動物側のすい臓では、その形成を司る遺伝子が働かないようにスイッチが「切られる。」という。この手法は、あこや貝などで真珠を養殖するのとはまるで違い、明らかな遺伝子操作である。
 この研究に対して、「ロシアの生物学博士は、培養された臓器に動物の細胞が多く存在する場合、慢性的な炎症を引き起こす危険性があると。また、国立移植人工臓器医療調査センター所長は、ヒトの細胞が必要な臓器を形成するにとどまらず、動物の脳や中枢神経の発達に影響しうる深刻な問題が起る可能性がある。端的に言えば誕生した生命体が思考、情感をもった本物のキメラになるのではないかという危惧感がもたれているのだ」とコメントしている。
 この研究を許可した日本の文部科学省を疑いたくなる。
 
 さらに、In Deepさんの記事では、そのタイトル・・・「日本ではヒトとマウス、米国ではヒトとヒツジ、中国ではヒトとサル…。臓器移植という大義名分の中で次々とつくられる「動物と人間の異質同体キメラ」」・・・が示すとおり、人類が決して踏み込んではならない領域に入ってしまったことが紹介されている。

 一方で、地球人類がどの様にして創造されたかは俗人の我々が知る由もない。
 人類がどの様に誕生したのかも解らない科学者たちが、移植用のためにと、人の臓器を勝手に作るなどという行為が許されことではないだろう。そこには、人間が関わることができない厳然たる宇宙の法則が作用している筈である。
 筆者はもともと、臓器移植や輸血には疑問を持っている。輸血では、生理食塩水を投与するほうがむしろ理にかなっていて、安全だとの意見もある。臓器移植などを考える前に、それぞれが生まれた時から頂戴している臓器を、どの様にしたら修復できるかを真っ先に研究すべきであろう。
 人の臓器や血液などを部品のように見做して良いことがあろう筈は無い!!
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「結果は誰にも予見できない」 日本が動物体内でヒト膵臓づくりに了承にロシアの科学者がコメント
転載元)
日本で、移植用臓器を培養する目的でヒトや動物のハイブリッドの(リンクはシャンティ・フーラが挿入)を作る研究が了承された。実験は不足に悩む移植用臓器の問題の解決に道を開くと期待されている。スプートニクはこれについてロシア人研究者に取材し、実験の独自性や日本の研究者らがこれから直面するしうる困難について話を聞いた。
 
朝日新聞の報道によれば、現段階では日本の科学者らは小型のマウスの体内を使った実験を行っており、成功すればヒト、豚の臓器の製造に着手する。動物の胚にはある一定のヒトの遺伝子が注入される。これがあるからこそヒトの臓器を作ることができる。たとえば膵臓を作る場合、その動物の体内にある膵臓の形成を司る遺伝子の働きはスイッチが「切られる。」
 
ボチコフ記念医療遺伝子研究センターの肝細胞遺伝子ラボの室長で、生物学博士のドミトリー・ゴリドシュテイン教授は、東大の中内啓光特任教授の開発したメソッドについて次のようにコメントしている。
 
「メソッドを編み出した科学者らは、患者から直接採取された幹細胞を用い、豚などの動物の体内でヒトの臓器を作り出そうとしています。倫理の観点からいうと、これは十分許容の範囲であり、同時に患者には自分の細胞から作られた臓器が移植されるため、免疫不全の問題も解決できます。ところが動物と人間の細胞から培養された臓器は正しく形成され、しかるべく機能させようとするのは簡単ではありません。ヒトの臓器に動物の細胞が多く存在している場合、慢性的な炎症を起こす危険性があるからです。」
 
ロシア科学アカデミー会員でシュマコフ記念国立移植人工臓器医療調査センターのセルゲイ・ゴチエ所長も同じく憂慮を示している。
 
「日本の研究者らの行っていることは異種移植と言われるものです。このメソッドを使う際に一番障害となるのは感染の危険性です。動物に寄生するウイルスが人体に入り込む恐れがあるからです。自家移植であれば、ヒトが臓器のドナーであるのでこうした恐れはありません。」
 
日本政府は中内氏の申請を許可する前に社会的、倫理的観点からこうした実験を検討し、 最終的に「人と動物との境界があいまいな生物が生まれないように必要な措置をとる」ことを条件に研究を許可した。専門家らの間からは、実験ではヒトの細胞が必要な臓器を形成するにとどまらず、動物の脳や中枢神経の発達に影響しうる深刻な憂慮が表されている。端的に言えば誕生した生命体が思考、情感をもった本物のキメラになるのではないかという危惧感がもたれているのだ。
 
中内氏はこれに対し、ヒトの細胞の割合が30%を超えた場合は実験を中止すると断言している。とはいえ、こうした実験が予見できない結果につながりかねないと、危険を指摘する声は研究者内にはある。ゴチエ氏はこれについて次のように語っている。
 
こうした実験が最終的にどんな結果をもたらすか、それを正確に予見できる人はいません。人間が動物とヒトの両方の遺伝子を体内にもった場合、どうなるか。ヒトとしての動きができるのか。これは医師が動物を人間のように改造するという、あの有名な、ジョージ・ウェルズ作の『モロー博士の島』を思い起こさせます。もちろんこれはSFですが、遺伝子技術は壮大な将来性を持っており、これが我々をどこに導いていくかは最後までわかりません。この理由からこうした研究は管理されており、国によっては禁じられてもいます。科学は進歩を止めませんが、これ以上進むのは危険だという境界線を見極めさせるのは人間の倫理です。」
(中略)
「動物の胚を使った実験はハイスキルの研究員のマニュアル操作によって行われる上に、動物は長期間にわたって適正製造基準(GMO)の条件下に置いておかねばなりません。こうしたすべては当然治療費に反映されます。将来、こうしてできた臓器の移植治療目的に限定されずアンチエイジングにも用いられるようになるでしょう。でも高額であるためにこれを享受できるのは富裕層の中でも最も恵まれた人々だけになると思います。」
 
つい最近まで学術界ではヒトのクローン化および交配は正式に禁じられてきた。人工授精でさえ長い間安易に許可されてこなかったものの、試験管ベビーの第1号が無事誕生するや否や、この技術は正式に認可された。科学は実験を経ずに発達することはできない。とすれば生物学者らが動物に害を及ぼすことなく人間の命を救う手段を見つけられるよう期待するほかない


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。



[ゲノム編集食品] 予防原則の観点から規制をかけるEUやニュージーランドに対して、根拠なく安全であるとして流通させようという日米~表示の義務化すら見送る日本

 「ゲノム編集食品」は食品としての安全性や環境への影響などまだわからないことが多いため、EUやニュージーランドでは予防原則の観点から規制をかけています。ところが日本政府は、今夏の解禁に向けゴリ押ししようとしています。ゲノム編集は自然変異と同様のものであり識別もできないから問題はないというのです。しかし実はゲノム編集された作物を識別することはできる!という研究が年頭に発表されたためすでに解禁の根拠は失われています。それにもかかわらず、遺伝子組み換え食品に対する茶番劇と同じようなことをまたもや繰り返そうとしています。
 そもそも日米政府が危険性のあるゲノム編集食品の流通をこれほど早急に推し進めているのは、明らかに遺伝子組み換え企業を救うためだとのことです。
 米国では安全な食品の重要性に気づいたお母さんたちの尽力によって、人々は危険な遺伝子組み換え食品を避けて有機食品を求めるようになってきているため、遺伝子組み換え企業は次なる戦略としてゲノム編集食品での生き残りをかけているというのです。それで多国籍企業のいいなりの日米政府はゲノム編集食品を認可したというわけです。
 すでに日本政府はグリホサートの規制緩和をすることで、米国で締め出された遺伝子組み換え食品を日本で受け入れてしまっています。この上さらに表示無きゲノム編集食品を流通させたら、「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場」になってしまうだけでなく「日本はゲノム編集食品の実験場」にすらなってしまいます。
 売国奴たちの駆逐は急務です。ガチな政治家が求められます!そしてサドヴィプラ集団も。

 "続きはこちらから"以降では、「ゲノム編集食品を取り扱わない!」という決議をした生活クラブさん、そして「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます!」という日本消費者連盟と遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンによる署名活動を紹介します。わたしたちにもできることがあります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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とんでもない茶番劇。ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ。
引用元)
とんでもない茶番劇。
ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ

https://mainichi.jp/articles/20190620/k00/00m/040/189000c

(中略)
たとえば、日本では(中略)お酢も米酢は別として遺伝子組み換えトウモロコシが使われているものが多い。最終製品のお酢では検出できないから表示しなくていい、というのが日米のロジック。でもEUは違う。遺伝子組み換えを原料に使っているのであれば表示しなさいというルールになっている。だから日本で何も表示していないお酢がヨーロッパに輸出される時には遺伝子組み換え表示をしなければ輸出できないので表示している。(中略)要するにそういう方針を持つかどうか、であって、科学の問題ではない。それをあたかも科学の問題にすり替える。(中略)
 今回のケースは明らかに米国の製品をスムーズに輸入するために手順をすっと飛ばして解禁しようというもの。デタラメなことだらけ。

 (中略)米国の消費者意識は急激に変わっている。米国では売れないかもしれない。となると日本はゲノム編集食品の実験場になる可能性がある。(中略)
というのも従来の遺伝子組み換え作物はもう限界が見えてしまった。(中略)ゲノム編集は遺伝子組み換え企業の生き残りがかかっている。遺伝子組み換え企業を救うために日米政府が連携し、世界を巨大な人体実験の場にしようとするものだ。(中略)
市場の縮小と訴訟の連続でのたうち回り、終末の見えた遺伝子組み換えがゾンビのように甦ろうとしている。

 だからここでもう決まってしまったと思って、だまっていてはいけない。そんなものは食べない。輸入するな、売るな、作るな、と声を上げなければならない。
(以下略)
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ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。
引用元)
 新春早々、どでかいニュース、ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。日米政府の言説を真っ向から否定するもの。(中略)

区別つかない→問題ない→解禁と動いてしまう日米政府と、危険な可能性がある→規制、と予防原則で対応するEUやニュージーランド。この差は大きい。(中略)

もうすでに区別つかないという前提が壊れている以上、規制に転換しなければおかしいだろう。
(中略)
 
ここでしっかりと規制をさせるられるかどうかには今後の世界の食の行く末、人類の行く末すらかかっているといわざるをえない。
(以下略)
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ゲノム編集食品、届け出にはアレルギー物質など確認を
引用元)

厚生労働省は27日、狙った遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」技術で開発した食品を販売する前に、届け出が必要となる項目を示した要項案を公表した。(中略)

要項案は、ゲノム編集で狙った遺伝子を壊して特定の機能をなくした食品については安全性の審査がいらず、届け出のみで販売できるとした。
(以下略)
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