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国際経済学のジェフリー・サックス教授「(ウクライナにお金を送るのは)ウクライナをさらに破壊する以外には何の意味もない」 / ロシア外務省「(モスクワ郊外コンサート会場テロ)事件の本当の計画者や受益者から国際社会の目をそらすため、主要西側メディアでは悲劇の本当の規模にスポットを当てないようにしている」
“我々は、何十万人ものウクライナ人が前線に出て死に、領土がどんどん失われていくために金を払ってきた。この戦争の最も基本的なポイントは、2014年に中立を望むウクライナ政府を転覆させ、NATOの拡大を推し進めることにあったのだが、それは無謀で愚かなことであり、失敗する運命にあったのだ(1分14秒)。…しかし、バイデン、オバマ、ヒラリー・クリントン、ビクトリア・ヌーランド、ジェイク・サリバン、トニー・ブリンケンは、ただ先走った。そして今、彼らは11月を乗り切るために、さらに610億ドルを要求している(2分47秒)”と話しています。
世界銀行は、日本(10億ドル)・英国(5億ドル)による保証を得て、ウクライナ政府向け15億ドル(約2,300億円)の借款供与を決定しました。
ところが4月1日のRT『世界銀行がウクライナ破産警告を発令』は、“世界銀行当局者は、西側諸国が債務の帳消しか再編に同意しない限り、ウクライナは早ければ来年にも破産する可能性があると語った”と報じています。こうした状況を、どのくらいの日本人が理解しているのでしょう。
「ウクライナ戦線でウクライナ人女性を見かけることが増えています」というツイートに、“エマニュエルとデービッド・アトキンソンを追放しなければ日本もこうなる”という書き込みがありました。
デービッド・アトキンソン氏は、“中小企業は、小さいこと自体が問題。…とくに数を減らすべきは小規模事業者でしょう。…新型コロナウイルスの補助金も小規模事業者にはいらないでしょう”と発言している人物です。
“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。3月22日に起きたモスクワ郊外のコンサート会場でのテロ攻撃の容疑者らは、ロシアのテレビで放映された取り調べビデオの中で、“「サイフロ」と呼ばれるハンドラーの指示に従っていた”と述べています。
ロシア連邦保安庁(FSB)のアレクサンドル・ボルトニコフ長官は、“米国、英国、ウクライナもこの襲撃に関与しており、おそらくイスラム主義者を代理人として利用している可能性がある”と示唆しています。
ロシア外務省は「事件の本当の計画者や受益者から国際社会の目をそらすため、主要西側メディアでは悲劇の本当の規模にスポットを当てないようにしている」と指摘しています。
テロの犯行声明を出したのは、イラン東部やアフガニスタンを拠点とする過激派組織「イスラム国ホラサン州(ISIS-K)」ですが、すらいと氏のツイートによれば、元CIA分析官のラリー・C・ジョンソン氏は、“ISIS-Kの拠点はシリア-ヨルダン国境にある米軍基地だ。ウクライナが関与していればアメリカは知っている”と言っているようです。
🇺🇸主流メディアに、ウクライナ現実論者のジェフリー・サックス国際経済学教授が登場
— ShortShort News (@ShortShort_News) April 4, 2024
ウクライナ願望論者の方々へのメッセージ
「聞いて、注意して、何かを学んでください」
元動画:https://t.co/FWVLsE3ij3 pic.twitter.com/hIYgQQH6Jo
ウクライナ戦線でウクライナ人女性を見かけることが増えています。 最後のウクライナ人まで!
— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) April 6, 2024
ゼレンスキーはウクライナの損失についていくらでも嘘をつくことができるが、2022年にウクライナにいたよく訓練された兵士たちが今はもういないという事実は変わらない。 pic.twitter.com/rziJFHWDgQ
ウクライナ国軍の殉職兵士の妻は、彼が着用していた軍服の請求書を受け取った。金額は22万7000フリヴニャ。女性はショックを受けている
— Miki (@AmbraBeni) April 7, 2024
ウクライナ軍の兵士の多くは、自分の装備をクレジットで購入している。兵士が死んだら妻が払うことになる pic.twitter.com/JJmF3xbxmC
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「全人類に対するホロコースト」と称されるイベントの計画について ~キンバリーさん「彼らは、自分たちが選ばれた特別な存在であり、人類に害を与えても自分たちは守られると信じています。しかし、これは真実ではなく、彼らの考えは嘘です」
ノースロップグラマン社の新しく任命されたCEOは、このイベントが予想されているとコメントし、“彼は「心配無用、私たちは選ばれし者で、イベント発生時には地球の大気圏内にある宇宙船が迎えに来る」と答えた(1分35秒)”というのです。
ノースロップグラマン社の現在のCEOはキャシー・J・ウォーデン氏であり、彼女は2019年1月1日からCEOおよび社長を務めているということなので、キンバリーさんのいう「新しく任命されたCEO」の男性が誰なのかは分かりません。
この「全人類に対するホロコースト」について、キンバリーさんは、“彼らは、自分たちが選ばれた特別な存在であり、人類に害を与えても自分たちは守られると信じています。しかし、これは真実ではなく、彼らの考えは嘘です”と言っています。
この話が面白いのは、自分たちが選ばれた特別な存在だと信じているCEOの思考形態が、チャネリング情報やコブラ情報を信じてイベントを待ち望んでいる意識高い系の人たちと同程度だからです。
彼らの中には集団瞑想に参加してイベントを引き寄せようとする人もいます。コブラは「起動された太陽は、次に巨大なプラズマ波を発して、それが地球の地殻変動を起こし、回転軸をシフトさせて、1マイル(1609メートル)の高さの津波を発生させます。」と言っていました。
もちろん彼らは、この地球破壊の大惨事の際には「地球の大気圏内にある宇宙船が迎えに来る」と信じています。あるいはアガルタに避難できると信じているのです。
これはカルト宗教の信者が、「自分たちだけが救われる」と信じているのと変わりません。精神年齢が非常に幼いと言えるでしょう。
そしてコーリー・グッド氏もソーラーフラッシュを警告し、その後に起こる大惨事に備えているように見えます。コーリー・グッド氏の見解では人工知能(AI)は人類の脅威であり、これを一掃するにはセントラルサンの活動によるソーラーフラッシュが不可欠だと、氏は信じているのです。
しかし、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば、「闇のAI」は既に滅びており、「光のAI」が人類に害を及ぼすことはない、ということが分かります。しかし、コーリー・グッド氏はキンバリーさんの情報を一切信じないでしょう。
問題なのは、コーリー・グッド氏のような人を巧妙に騙し、地球の破壊を意図的に行う宇宙人グループです。こうした邪悪な連中にコーリー・グッド氏は深く関与しています。
こうした邪悪な宇宙人は、自分たちが「光の勢力」だと信じています。それはコブラのレジスタンス・ムーブメントも同様であり、彼らを信じるライトワーカーもそうです。彼らは自分たちが「悪」の一部であることを全く自覚していません。
それは第三次世界大戦を引き起こそうとしているブラックサン騎士団の連中が、“自分たちはホワイトハットだ”と信じているのと同様です。救われない連中だと思います。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
25-Mar-24 ニュース (unitednetwork.earth)
(中略)
ディープ・ステートのノースラップ・グラマンCEOは、エイリアンの船が自分を救ってくれると信じている
プロジェクト・ペーパークリップから派生し、DARPAとSSPに関係するノースラップ・グラマン社の新しく任命されたCEOは、昨夜イベントが開催されることを期待しているとコメントしました。会話中に、電話の相手は彼に、「もしそうなったら、あなたはどうなりますか?」と尋ねました。彼はこう答えました。「ああ、心配する必要はない。なぜなら、我々は選ばれた者であり、この出来事が起こった場合、我々を迎えに来る船が地球の大気圏にあるからだ。」
もちろんこれは嘘です。 私とエンフォーサーは、そこに何か待機しているものがないかどうかを再確認しましたが、何もありませんでした。私が思うに、人間以外のエイリアンたちは、これらの人間の奴隷主人たちに、自分たちがしていることによって害を被ることはないと思い続けてほしいと思っているのでしょう。彼らはもちろん選ばれた人間だからです。これまで何度も聞いてきました。彼らが救われるというのは彼らに与えられた物語であり、それが多元宇宙にとって最善の利益であるため、彼らは人類を傷つけ続けるべきなのでしょう。実際には、彼らも人間であるため、見殺しにしたでしょう。彼らを確保しに来る人は誰もいませんが、もし彼らが自分自身を根絶したいのであれば、私たちはディープ・ステートが一掃されても、もちろん、決して気にしません。しかし、彼らは私たちを連れて行くつもりはありません。私たちが宇宙船に拾われる可能性の方が高いのです、なぜなら実際に2500万隻ぐらいの宇宙船を持っているからです。
(以下略)
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4月4日衆議院の総務委員会でNTT法廃止決定の危機 / 現時点でNTTが外資に奪われることを理解し反対する委員会議員は皆無 / 「どらさん」の緊急抗議行動
株式売却益はたった5兆円です。しかしNTTは莫大な通信インフラ(特別な資産)を持っており、それを再構築するとしたら40〜60兆円かかるそうです。(最後の動画の15:40〜と19:53〜で、NTTの具体的な資産の説明があります。)日本がこれまで30年25兆円かけて構築してきた国民の財産、防衛インフラの最前線が失われる危機です。
日本がこれを失ったら「携帯事業者は倒産し、携帯電話料金は上がるだろう、有事には過疎地の人が『敵がきた』と知らせる電話も通じなくなる」と深田萌絵氏は警告されています。そもそも防衛費増税は国債発行で賄っており、NTT株売却の根拠になりません。またNTT株を売却したところで防衛増税は行われます。しかし岸田首相は4月10日の訪米にあたり、NTTの40兆円もの巨額資産を手土産に献上するつもりだそうです。
今回のNTT法改正には2つの嘘があると言います(最後の動画9:30〜)。「NTT法は固定電話のための法律で、時代が変わったから廃止したほうがいい」「研究成果の開示義務があるので、廃止しないと技術が守れない」という2つの改正理由ですが、深田氏は「固定電話」や「研究成果の開示義務」など法律のどこにもないことを明らかにしています。NTT以外の全国181社の通信事業者は、NTT法廃止に反対の声明を出しています。
かつて、国民をだまして行われた「国鉄民営化」「郵政民営化」によって日本の財産は奪われ、公共サービスは著しく低下しました。今回のNTT法廃止でまたしても国民をだまし、政治家の意地汚い利権のために国民の富が奪われようとしています。4月4日の総務委員会で反対の立場をとる議員は皆無だそうです。どらさんの抵抗作戦(16:18〜)は「全ての国会議員が対象ではあるんですが、とりあえず、まず、衆議院の総務委員会の与野党のメンバー全員に電話攻勢をかける。"あなたはこの法律に賛成ですか、反対ですか?賛成だったら(あなたに)投票しません"とはっきり皆さんに言って下さいと。それからツイッターデモをやって、4月3日は本当のデモをやると。」多くの国会議員がこの状況を理解していないことに絶句します。
防衛財源として、自民党がNTT株を外資へ売り飛ばせるようにNTT法改正が閣議決定され、まもなく4/4採決になります
— 🌟🌟つよぷん(C) (@pooon_0679) March 31, 2024
国・国民の宝、通信インフラを外資へ売り飛ばす売国奴、自民党に反対の声をお願いします#売国止めろNTT守れ#NTT法改正反対 pic.twitter.com/v18GiYmjtt
NTT法を廃止するという事は、株を外資に売却する事ができるという事です。もし、通信インフラが外資に渡ったら…防衛省の通信インフラも外資の物になってしまうわけでして…
— 無知は罪なり (@UV312GwqDkt0) March 31, 2024
これが通ってしまったら…これはもうダメかもわからんですね…… pic.twitter.com/TM4acIISAj
防衛費確保のため、国家の安全保障に関わる「通信事業」であるNTT株の売却を検討し、外国人役員に関して、全体の1/3未満まで就任を可能にする「NTT法改正案」を閣議決定した岸田政権。郵政民営化を「財政改革」と誤魔化し、通信・財政・安全保障に関わる郵政事業をぶっ壊した小泉政権と同じパターン。 pic.twitter.com/LbFPBfLvua
— あいひん (@BABYLONBU5TER) March 31, 2024
アメリカの戦費調達のために「財政改革」とウソをつき、「郵政民営化」を実行した小泉政権。つまり、アメリカの戦争経済を日本のお金が支えている。https://t.co/S8Hf88yML8
— あいひん (@BABYLONBU5TER) March 31, 2024
#NTT法廃止で日本は滅ぶ
— noviola (@tsukiyayazuki) March 31, 2024
国民の資産40兆円の通信インフラを外国に売り飛ばす法案の採決は4/4
どう考えても自民党が売国奴じゃないか。
政府自民党と自民党推しの人に問う。
愛国心はないのか? https://t.co/ZKH4r3OI9B
#NTT法廃止で日本は滅ぶ #売国止めろNTT守れ
— 桃太郎+ (@momotro018) April 1, 2024
『NTT以外の全国の181通信事業者が反対』結局は、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル、日本ケーブルテレビ等これらの大手企業も全てNTTの通信インフラを使ってるので、外資に買われ、その外資が使用拒否したら日本の通信インフラは簡単に死ぬ。今が瀬戸際。 https://t.co/wiIzJASYwJ
#NTT法廃止で日本は滅ぶ #売国止めろNTT守れ
— 桃太郎+ (@momotro018) March 31, 2024
裏金自民党と財務省は害悪な売国奴そのもの‥『「日本は借金まみれ(という大嘘を広めて)だから国民の生活にとっても国防にとっても超大事な日本の通信インフラを外資に売り払うことにした』とかどんだけ頭いかれてやがるんだよ。pic.twitter.com/cJmY2Sb69M
【第147回】NTT法廃止で日本は滅ぶ 防衛費の為に資産売却?(深田萌絵×森永康平) https://t.co/4t4buXoZ70 @YouTubeより
— 深田萌絵 MoeFukada (@MoeFukada) March 30, 2024
クロッカス市庁舎のコンサート会場テロ事件への関与が疑われるトルコ ~トルコはロシアにテロ戦線を準備するウクライナのGUR(ウクライナ国防省情報総局)の本部である
そして、銃撃犯が向かったウクライナでは、正体不明の外国諜報員が、彼らを直接トルコへ、そしてサーモン・クロソニのいるアフガニスタンへと運ぶことになっていた、ということでした。
『ヌーランド/ブダノフ/タジク/クロッカスのつながり』でペペ・エスコバル氏は、“クロッカスはプロが計画したものであり、IQの低いタジク人の残党が計画したものではない。ISIS-Kではなく、GUR(ウクライナ国防省情報総局)である。典型的な偽旗で、無知なタジク人はISIS-Kのために働いていると思い込んでいた”と記しています。
このように、3月22日のテロ事件にはトルコの関与が疑われるのですが、トルコのオメル・チェリク報道官は、“トルコの諜報機関はテロとの戦いでロシアを支援している”と述べ、「このような専門的な行動を、いかなる国家の諜報機関の支援なしに行うことは不可能であることは明らかだ」と語ったということです。
そこで問題になるのは、藤原直哉氏がツイートで紹介しているロシアのプラウダの記事『クロッカス攻撃はトルコに対するロシアのアプローチを永久に変えるだろう』です。
記事には「トルコはロシアにテロ戦線を準備するウクライナのGURの本部である」とあり、“連邦保安局(FSB)のアレクサンドル・ボートニコフ局長は、ウクライナの特殊部隊がトルコでテロリストを訓練していると直接発言した。そして、これは明らかに一過性の作戦ではない。ウクライナ国防省のGURは、特にイスラム教徒であれば、諜報員との交渉の場としてトルコをしばしば利用している。”とあります。
そして、“トルコの目標は何か。それは、ロシア連邦の領土を含めてオスマン帝国を再現することであり、そのためにはウクライナが最も汚い仕事をする武器として非常に必要なのだ”とし、「トルコはAFU(ウクライナ軍)の主要スポンサーであり、キエフのテロ政権の共犯者である」とまで書かれています。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
トルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領率いる公正発展党(AKP)のオメル・チェリク報道官は木曜日、クロッカス市庁舎の虐殺のようなテロ行為には、国家がスポンサーとなっている傾向があると語った。
モスクワのコンサート会場は先週金曜日、武装集団に襲撃され放火され、143人が死亡、300人以上が負傷した。その後、犯人とされる4人を含む11人の容疑者がロシアの治安当局によって逮捕された。
AKPの副議長でもあるチェリク氏は、トルコのテレビ局NTVの取材に対し、「このような専門的な行動を、いかなる国家の諜報機関の支援なしに行うことは不可能であることは明らかだ」と語った。
「このような出来事には必ずスポンサーがいる」と彼は付け加え、ウクライナ紛争を指して「戦争の継続を望むロビー団体」を指摘した。
トルコの諜報機関はテロとの戦いでロシアを支援しているとチェリク氏は述べ、クロッカス市庁舎での悲劇に対してアンカラはモスクワに「心からの哀悼の意」を送ったと付け加えた。
金曜日の虐殺については、テロ組織 「イスラム国ホラーサン」(ISIS-K)が犯行声明を出した。ウクライナはこの事件への関与を否定した。
ロシアが拘束したすべての容疑者は、プーチン大統領が「過激なイスラム主義者」と表現したタジク人であることが判明した。武装集団は国境を越えてウクライナに逃げ込もうとして捕まった。米国とEUは、キエフはこの攻撃とはまったく無関係だと主張しているが、ISIS-Kが唯一の犯人だという主張の根拠は何も示していない。
ロシアの諜報機関と法執行機関はその後、容疑者たちが攻撃の代金としてウクライナから多額の暗号通貨を受け取っていた証拠を発見した。攻撃の資金調達に関与したとされる人物は拘束されたが、調査委員会はまだその身元を公表していない。
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※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいクロッカスのテロ攻撃は、ロシアのトルコへのアプローチを永遠に変えるだろう
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) March 28, 2024
トルコはテロを支援するまでになった。ロシアはクロクサでのテロ攻撃を許さないだろう…
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日本がアメリカのATMとなっていることに言及したうえで、“ずっと一貫して日本を徹底的に管理しようとしてきたのは民主党なんですよ。だってGHQ作ったのは民主党でしょ。フランクリン・ルーズベルトでしょ。だからその遺伝子が残っているから、オバマもバイデンもとにかく日本に対しては一切自立は許さない。アメリカの命令を受けろということをずっとやってきたので、民主党政権が続けばこれがさらに深まっていく。困ったことに日本側のですね、官僚たちがですね、アメリカからご指示が入ることに慣れてしまっているんですよ。(11分7秒)”と話しています。
動画の後半でナビゲーターの川島政輝氏が「私たちの師匠である北極老人(19分20秒)」と言っていたので、“北極老人って何?”と妻に聞いたところ、“続きはこちらから”の動画を教えてもらいました。
とても面白い内容なので、2倍速でご覧ください。動画の4分48秒のところで羽賀ヒカル氏は、“小学校の時にですね、父親の仕事の関係で引っ越すことになりました。どこに引っ越したかと言いますと、そう私たちの会社がございます大阪府枚方市楠葉というところでございます”と話しています。
茂木誠氏は4月8日に『くずはの宮/継体天皇の謎』という動画を掲載しています。第26代継体天皇は507年に樟葉で即位し、5年にわたり宮を営んだとされています。「樟葉宮跡の杜(くずはのみやあとのもり)」は大阪府枚方市楠葉にある「交野天神社(かたのあまつかみのやしろ)」の境内にあります。
継体天皇はその伝承からも分かるように「ホツマの神」ではありませんが、第1システム国津神第1レベルの神です。川島政輝氏や羽賀ヒカル氏の師である北極老人は、継体天皇の加護を得ていると思われます。