時事ブログより、竹下氏のコメントを抜粋して紹介するコーナーです。
時事ブログを普段ご覧にならない・読むのに追いついていない方も、
竹下氏の鋭い直観と洞察をもとに
世界の流れを掴んでいただけたらと思っております。
注)コメントは抜粋です。全文はリンクを開いて参照してください。
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-目 次-
《テーマ:中国との代理戦争に引きずり込まれる日本 〜 誘導しているのは誰か?》
《テーマ:「サル痘」とともに用意されたパンデミック条約》
《テーマ:ウクライナの状況 〜 紛争の拡大を図り続ける西側》
《テーマ:米軍が同意したアゾフスタル製鉄所の解放 〜 背後には核戦争の回避》
《テーマ:日本人はいつまで騙され続けて、わざわざ身を滅ぼすのか》
《テーマ:ネオナチ国家の支援は第三次世界大戦を招く危険な行為》
《テーマ:イーロン・マスク氏のツイッター社買収と中国との関係》
《テーマ:中国の狂気のコロナ政策の背景 〜 いずれ起こされる食糧危機》
《テーマ:経済的戦争でも敗れる西側 〜 世界経済フォーラム(WEF)にとっても計算外の事態》
《テーマ:多極化の世界のための新しい通貨と経済連合 〜 金本位制から通貨の消滅まで》
《テーマ:滅びゆくグローバリゼーションと多極化世界の「ローカリゼーション」》
《テーマ:人類を操り、あるいはロボット化したい者達》
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《テーマ:中国との代理戦争に引きずり込まれる日本 〜 誘導しているのは誰か?》
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◎ウクライナのアゾフ大隊を国際テロリズムハンドブックから削除した日本に対し、ロシア外務省「これは東京をネオナチ集団の共犯者としてマークするものである」 (4/18)
https://shanti-phula.net/sb/311815
『…2017年4月1日の記事 https://bit.ly/3tww3wg で紹介しましたが、“新宗教「生長の家」創始者で、日本の敗戦を認めず明治憲法の復元を主張した「谷口雅春」の思想に心酔する「稲田朋美」”の生き方の根本は、「戦争は人間の霊魂進化にとって最高の宗教的行事」というものでした。
また、稲田朋美と高市早苗には、日本のネオナチ「国家社会主義日本労働者党(NSJAP)」の総裁・山田一成 https://bit.ly/3tyfGPA とのツーショット写真 https://bit.ly/3QkbmNL もあります。
こちらの記事 https://bit.ly/3QkpZRi では、“米ニューズウィーク誌のネット版として運営されていた「デイリー・ビースト」が、警察行政のトップである山谷国家公安委員長や稲田朋美・自民党政調会長、高市早苗総務大臣と在特会 https://bit.ly/39st3Kn 幹部、そしてネオナチ団体との関係について詳しく説明し、在特会の幹部を「まるでKKK(米国の白人至上主義の秘密結社、クー・クラックス・クラン)の幹部のようだ」と呼び、サンデー毎日が報じた稲田政調会長と在特会の関係を指摘した上で、彼女がクールジャパン戦略担当でもあることから「日本ではどうも、人種差別がカッコいい(クール)らしい」という皮肉まで書かれている。”とあります。
日本会議のルーツは新宗教「生長の家」 https://bit.ly/3HjeVzJ であり、“国会議員の4割ほどが日本会議の構成メンバーで、安倍政権の閣僚ポストの8割強を日本会議に関係する議員が占めていた。慶応大学の小林節名誉教授が言うように、日本会議に属する人たちの「共通する思い」が、70年前の敗戦を受け入れがたく、明治憲法下の「日本に戻したい」ということだとするなら、現閣僚の大半が戦前の大日本帝国の再来を望んでいることになる https://bit.ly/3aV2DBk ”のです。
“続きはこちらから” をご覧ください。こうした流れの中で、岸田政権は「ウクライナ支援の一環としてPKO法に基づき自衛隊の輸送機をウクライナや周辺国に派遣する方向で最終調整している」ということなのですが、ツイートの動画とタマホイさんのツイートから分かるように、対戦車兵器、防弾ヘルメット、防弾チョッキ、弾薬などの「軍事物資の輸送」なのです。
「戦争国家に変貌する前夜!」ですが、こちらの動画 https://bit.ly/3NSjdQV で苫米地英人氏は、「国連憲章で日本は敵国条項があり…九条改正と同時に中国が日本を攻め込んだって国連軍は中国味方しなきゃいけない。」と言っています。』
◎「対ロシア制裁」の発動によって北方領土問題の交渉プロセスの継続について話すことが非常に困難な状況 ~憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろうと考えているアメリカの思惑通りに動いている日本 (4/23)
https://shanti-phula.net/sb/312266
『…モスクワと東京は、第二次世界大戦の結果について平和協定を結ぶことを目的に、前世紀半ばから交渉を続けてきたのですが、岸田政権の「対ロシア制裁」の発動によって、「明らかに、日本は非友好的な国となり、ロシア連邦に対する数々の敵対行為に加わった今、交渉プロセスの継続について話すことは非常に困難である」という状況に追い込まれてしまいました。
憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろう https://bit.ly/3tySMHV と考えているアメリカの思惑通りに日本は動いているということです。
日本人のほとんどは、北方領土の問題があるためにロシア嫌いなのですが、こうした領土問題は、アメリカによって仕組まれたものです。中国・韓国は尖閣諸島・竹島、北朝鮮は拉致問題があり、隣国と仲良く出来ないように仕向けられています。
さて、“続きはこちらから”は、北方領土問題の本質をついた動画です。非常に見事な内容で、プーチン大統領は柔道6段で秋田犬を飼っている大の親日であり、北方領土が返ってこないのはロシアではなく日本側に根深い問題があると言っています。
その根深い問題とは「日米地位協定」で、“在日米軍というのは、GHQが形を変えて日本に残ったもの”であり、アメリカは在日米軍を通じて今も日本を実質的に支配している。
在日米軍高官と日本の官僚は、毎月2回、「日米合同委員会」という会議を秘密裏に開いて緊密に連携を取っている。アメリカ政府の高官ではなく軍人と選挙で選ばれた政治家ではなく官僚が…。
プーチン大統領は、できることなら北方領土を返還して平和条約を結び、経済的にウインウインな関係を作りたいという人。プーチンの条件は、「米軍基地を北方領土に置かないと約束するなら返そう」というもの。しかし、アメリカがそれをさせない。
16分45秒でドナルド・トランプは、日本の核武装に否定的ではなかったことを指摘。“(憲法を改正し)核抑止力を持てば、中国の脅威から身を守ることができ、アメリカに高い見ヶ〆料(みかじめりょう)を払う必要もなくなる”と言っていますが、ここの部分は先の記事で見たようにワナであり、“憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやる”というシオニストの戦略にはまってしまいます。
台湾有事になると、沖縄をはじめとした自衛隊基地のある地域は戦場になります。日本は中国弱体化のために、今のウクライナの役割を押し付けられるのです。日本が地獄になるのです。この計画のために憲法改正を推進し、ウクライナから避難民を呼び寄せているのです。』
◎米国は、米ロは戦争しないと宣言してウクライナを盾にロシアと代理戦争を始めたが、米中が直接戦わねば、日本は第2のウクライナになる ~日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある (4/24)
https://shanti-phula.net/sb/312354
『冒頭の動画で、「共同通信2021年12月23日 台湾有事、南西諸島を米軍拠点に共同作戦計画の原案策定 https://bit.ly/3b0QhI0 」という見出しの記事が出たと言っています。
記事の内容は、「自衛隊と米軍が、台湾有事を想定した新たな日米共同作戦計画の原案を策定したことが分かった。有事の初動段階で、米海兵隊が鹿児島県から沖縄県の南西諸島に臨時の攻撃用軍事拠点を置くとしており、住民が戦闘に巻き込まれる可能性が高い」というものです。
…二つ目の動画で用田和仁元陸将は、“今回のウクライナを見て良く分かったのは…今回の戦はアメリカが親玉で、アメリカ・NATOとプーチンが戦っている。残念ながらウクライナは、そこで戦争ビジネスをされて、塗炭の苦しみを味わっている。…ウクライナは代理戦争をさせられている。翻ってこっちを見た時に、日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある。…アメリカはプーチンを誘い出したみたいに、習近平を誘い出そうとするんですよ”といっています。
13分15秒で、“米国は、米ロは戦争しないと宣言してウクライナを盾にロシアと代理戦争を始めたが、米中が直接戦わねば、日本は第2のウクライナになる。”と言っています。この辺りまでの認識は、私も同じです。
19分30秒で、台湾有事では沖縄全域が戦闘地域になることを、イラストを用いて説明しています。用田和仁元陸将は、“アメリカはプーチンを誘い出したみたいに、習近平を誘い出そうとする。日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある”ということまで分かっていて、日本は憲法を改正し核兵器を持つべきだと考えているようです。
私はこうした考えは愚かだと思っています。わざわざ、憲法改正をして核武装し、集団的自衛権によって「第3次世界大戦」に飛び込んでゆくことになります。これは日本を守るのではなくて、焦土にする事です。』
◎台湾有事で繰り返される「ウクライナ方式」〜 もしも日本が台湾有事に巻き込まれると、アメリカが戦ってくれると信じていたのに、“武器はやるから日本と台湾で戦え!”という事に...。 (4/26)
https://shanti-phula.net/sb/312505
『…郭文貴氏は4月21日のライブ配信で、“実はナンシー・ペロシが4月26日に台湾を訪問することになった。…中国共産党は数時間前、緊急会議を開き…「深刻な懸念」を米国に表明した”、4月19日のライブ配信では、“一旦台湾が攻撃されれば日本は危険にさらされる。…台湾を占領すれば中国は海洋国家になるだろう。…中共はいつでも日本を屈服させることができる。…故に日本と米国には選択の余地がなく、必ず直ちに中共に反撃するのだ”と言っています。
…郭文貴氏は、“台湾が独立を宣言すれば戦争になる。しかし、一旦台湾が攻撃されれば日本と米国には選択の余地がなく、必ず中共に反撃するから、台湾は自らを防衛し中共に抵抗し続けろ”と言っているように聞こえます。
まさにウクライナが騙されたのと同じ方法です。ウクライナの人々はロシアとの戦争になれば、NATOが加勢してくれると信じていたのですが、実際に戦争が始まると、“武器はやるからウクライナ人が戦え!”と言うことになったわけです。
“続きはこちらから”の記事をご覧になると、“台湾有事では「ウクライナ方式」が採用されることになり、バイデン政権は本気で中国と軍事衝突する気はなく、戦闘艦隊も航空戦隊も派遣することはない。したがって、ウクライナ戦争と同様に、アメリカ軍の損害は皆無であり、戦闘の惨状は台湾島内に限定されることになる”可能性が高いのです。
要するに郭文貴氏は、台湾有事を利用した中国共産党の弱体化、崩壊を望んでいるという事になります。犠牲になるのは台湾の人々です。郭文貴氏はウクライナ支持でロシアを非難していることから、ジョージ・ソロスの団体と繋がっている可能性があります。
もしも台湾有事に日本が巻き込まれると、アメリカが戦ってくれると信じていたのに、“武器はやるから日本と台湾で戦え!”という事になりそうです。日本では、日本会議の関係者と思われる人たちが中国の脅威を説き、憲法を改正して核武装を実現しようとしているのですが、「国際社会における中国の勢力をなんとしてでも低下させたい」というアメリカの思惑に自ら嵌ることになり、日本がウクライナのように地獄になるのです。中国もですが、米国の方が日本にとっては遥かに脅威なのではないでしょうか。』
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《テーマ:「サル痘」とともに用意されたパンデミック条約》
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この話題については時事ブログのタグ「サル痘」の記事を
引き続き注視してください: https://bit.ly/3tzru4l
◎「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる (5/8)
https://shanti-phula.net/sb/313390
『冒頭の動画で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、“WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる。”と言っています。
この条約の問題点は、WHOが民間のスポンサーや財団の利益を代弁することになり、“グローバルな緊急事態に際して、民主的な正統性を持たないWHOが一種の世界政府として機能することが可能”になることです。
ビル・ゲイツの新刊「次のパンデミックを防ぐ方法」には、“10億ドルの資金で「世界緊急対応チーム」を創設。3000人の医師、疫学者、政策やコミュニケーションの専門家、外交官で構成され、WHOの指揮のもとで活動する https://bit.ly/3QncPD2 ”という提案がなされているらしい。
…スイスの科学者、アストリッド・シュトゥッケルベルガー博士は、“…すべての国がWHOに抗議の公開書簡を送るべきだ。”と警告していますが、“今のところ、ロシアだけがそのような抗議文を送っている”という状況らしい。…』
◎「WHO パンデミック条約」は、デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる (5/16)
https://shanti-phula.net/sb/314119
『…ピーター・ケーニッヒ氏は世界銀行と世界保健機関(WHO)の元シニアエコノミストだということです。
…「2022年5月22日から26日にかけて行われるWHOの会議では、WHOが米国や世界の人々に対する完全な主権を付与することを求めているのですか?」という質問にたいして、ピーター・ケーニッヒ氏は「はい」と答えています。
…“今のところ、計画では、パンデミック条約の最終版が 2023 年の秋に世界保健総会(WHA)に提出され、承認されれば、パンデミック条約は世界のあらゆる国の主権憲法を覆す「国際法」となる”と言っているのです…。
…ピーター・ケーニッヒ氏の姿から「波動」を見ると、嘘をついている人の波動ではありません。…』
◎WHOの「パンデミック条約」が成立すれば、民主主義が完全に葬り去られる ~世界経済フォーラム(WEF)の計画では、2030年に世界支配は完成する (5/21)
https://shanti-phula.net/sb/314621
『…クリスティン・アンダーソン女史(まとめ者注:欧州議会議員)は…“パンデミック条約が成立すれば、民主主義が完全に葬り去られるのだ。…WHOは「パンデミックだ」と叫びたてる権利を持つのだ。そして、そうなれば、加盟国の行政権を掌握することになる。…WHOには、世界の超富裕層の人間達が出資しているのだ。…WHOが何かを言えば、皆さんは、言うことに従って家でじっとしていなければならなくなるのだ。”と言っています。
“続きはこちらから”のAlzhackerさんのツイートには、“大手製薬会社、ゲイツ財団やゲイツが設立し資金を提供するGAVIアライアンスなどの資金提供者からの非公開情報に基づいて、WHOは緊急事態を宣言することができる。”とあります。また、“事務局長の権限は、国の主権的な権限に取って代わる。これは、後に国家に対する制裁措置の実施に利用できる。”とのことです。
ブラジルのボルソナロ大統領は、“ブラジルは、WHOのパンデミック条約には参加しない。ブラジルに自治権がある。”と言っています。また、“私だけがロックダウン政策に執着しない政治家だった。私は持病のある高齢者のみに対処しようと言ったのだ。今では、ブラジルの国外の研究からは私が正しかったことが分かっている。”と言っていますが、この通りではないでしょうか。
ツイートによれば5月22日以降、スケジュールを「バッチリ合わせている。」ようです。バイデン来日、ダボス会議、パンデミック条約、そして昨日の編集長の記事 https://bit.ly/3b0Tg3a で取り上げていましたが、“バイデン来日に合わせて、米CDC(米疾病予防管理センター)の東京オフィスを設置する方向で最終調整をしている https://bit.ly/3zxYEVx ”とのことでした。
J Sato氏のツイートには、“国連は、世界経済フォーラム(WEF)と、「アジェンダ2030 https://bit.ly/3tyHEdU 」の実行を加速するために戦略的協定を締結”したとのことです。世界経済フォーラム(WEF)の計画では、2030年に世界支配は完成するのです。
ただ、彼らの計画の前に立ちはだかるのが、ロシアだということです。ロシアの「金本位制」 https://bit.ly/3mHcttk は、世界経済フォーラム(WEF)の野望を打ち砕くことになるでしょう。』
◎2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた ~欧州で感染広がる「サル痘」 (5/21)
https://shanti-phula.net/sb/314623
『冒頭のツイート動画をご覧ください。「マサチューセッツ州で、サル痘の感染が確認された患者がいる。…大変珍しい事例だ。…」と言っています。
RTの記事 https://bit.ly/3Hp9GhN によれば、“サル痘の治療法は知られていませんが、ほとんどの患者が回復し、WHOは約3〜6%の致死率を推定しています”とのことです。
そして記事の最後で、“このニュースに注意を払っている人は、世界の政府が最近、世界的なサル痘のパンデミックのシナリオをいじっていることに気付くかもしれません。昨年開催された模擬演習で、核脅威イニシアティブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議は…「珍しい株のサルポックスウイルスによる致命的なグローバルパンデミック」の広がりをモデル化しました。…ワクチンエバンジェリストのビル・ゲイツ氏も、天然痘のパンデミックの可能性について繰り返し警告…一方、G7諸国の保健大臣は現在、ベルリンで「ヒョウ痘」の発生をシミュレートする模擬パンデミック演習を開催していると同時に、サル痘の発生について議論しています。”と書いています。
…冒頭の記事の報告書「重大な生物学的脅威を予防・対処するグローバルなシステムの強化」の想定では、“監視が行き届かない研究所で作られた病原体を使ったテロ攻撃によって引き起こされた”ことになっています。
この報告書が出た2021年11月に、ビル・ゲイツは、「もしバイオテロリストが天然痘を10の空港に持ち込んだとしたらどうでしょう。」と言っているのです。これはもう、バイオテロリストによる犯行予告だと見て良いでしょう。
「なんかさ、もう生き残れるのかな。色々仕組んでくるよね」というツイートがありますが、こうした事柄を「陰謀論」で片づけようとする人たちは、生き残るのが難しいかも知れません。』
◎核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」とピッタリと一致しているサル痘患者の発生 ~手回しが良すぎる!ワクチンの承認と、ワクチン1億1900万ドル分の契約の調印 (5/22)
https://shanti-phula.net/sb/314758
『NHKニュースによれば、“天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者の報告が欧米を中心に相次ぐ中、WHO=世界保健機関は21日時点で12か国から92人の患者が報告されたことを明らかにしました。 https://bit.ly/3Hp8P0O ”とのことです。
昨日の記事 https://bit.ly/3mLruKM でお伝えしましたが、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”のです。
“演習シナリオでは18カ月かけて世界中に広がった。世界中で30億人以上の感染者と2億7千万人の死者を出す結果となっている”のですが、ツイートにある「シナリオ設計の概要」では2022年5月15日開始…2023年1月10日(MOVE2、83ヵ国に影響…)…2023年12月1日(MOVE4、2億7100万人の死者)となっています。
京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸氏は、「テロに使われる可能性があるウイルスとして20年くらい前から警戒されていた」と言っています。
…核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」と、サル痘患者の発生はピッタリと一致しています。また、RTの記事によれば、もともと天然痘用に作られたワクチンだが、「中国で Covid-19の最初の症例が検出されるわずか数カ月前の2019年に、食品医薬品局(FDA)によってサル痘に対する使用が承認」されていたのです。そして、今週初めにマサチューセッツ州で、サル痘に感染した患者が出たことを受けて、「米国の保健当局は、サル痘ウイルスに対するワクチン1億1900万ドル分の契約に調印した。」というのですから、手回しが良すぎると感じます。
ロバート・マローン博士は、「サル痘の症状は天然痘に似ているが、天然痘よりずっと軽い。…古典的な公衆衛生介入によって、病気の広がりを容易にコントロールすることができる。 https://bit.ly/3QxvBb1 」と言っています。
したがって、核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオのようなサル痘ウイルスによるパンデミックは、通常であれば起こらないと思われるのです。しかし、“続きはこちらから”のツイートに見られるように、ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」と、「サル痘」は非常に良く似ているのです。
…だとすれば…ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」を、インチキPCR検査で「サル痘」と判定すれば、パンデミックを宣言することができます。
WHOの「パンデミック条約」が改正されれば、“大手製薬会社、ゲイツ財団やゲイツが設立し資金を提供するGAVIアライアンスなどの資金提供者からの非公開情報に基づいて、WHOは緊急事態を宣言することができる。 https://bit.ly/3mNYAcR ”のです。
世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが出した本「グレートリセット」とユヴァル・ノア・ハラリの人間ハッキングを、ロバート・マローン博士は「あぁ、こいつらバカなんだな」と痛烈批判した動画 https://bit.ly/3tAA82e があるのですが、この頭の悪い連中が一生懸命考えた「新たなパンデミックのシナリオ」なのです。誰か、誉めてやってください。』
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《テーマ:ウクライナの状況 〜 紛争の拡大を図り続ける西側》
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◎ジョージ・アライスン氏「ミンスク合意に調印した後、合意に沿って政権を運営すれば良かったんです。ドンバスは元に戻ったでしょう。…しかしウクライナは一秒もミンスク合意を守ろうとはしなかった。」 / 西側の主流メディアのフェイクニュースの酷さ (5/13)
https://shanti-phula.net/sb/313814
『…ドンバス在住アメリカ人ジャーナリストのジョージ・アライスン氏は、「普通の人々は首を切り合ったりしないよ。…ISISならやるだろう。…ウクライナはISISとどう違うのだろうか?」と言っていました。
…氏は、「ミンスク合意に調印した後、合意に沿って政権を運営すれば良かったんです。ドンバスは元に戻ったでしょう。…しかしウクライナは一秒もミンスク合意を守ろうとはしなかった。」と言っています。
しかし、米国務省報道官ジョン・カービーは、「(ウクライナ軍が善戦しているのは)偶然ではありません。米加英、他同盟国が8年かけ、ウクライナ兵を訓練してきました。… https://bit.ly/3zFBa0P 」と本当のことを喋ってしまいました。ミンスク合意を守らせなかったのはアメリカなのです。…』
◎ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で(露軍に)包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束するも、徹底抗戦する決意を示したウクライナ当局 ~住民の命を優先して、慎重に事を進めていたロシア軍 (4/18)
https://shanti-phula.net/sb/311817
『ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で(露軍に)包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束しました。“籠城する兵士たちは食料も水もない絶望的な状況にあり、彼らはキエフ当局に、武装解除し降伏する許可を求めたが、ウクライナ当局はこれを禁じた”ということです。
…これまで主要メディアはフェイクニュースを流し続け、あたかもウクライナ軍が善戦しているかのように報じてきましたが、現実にはロシア軍が住民の命を優先して、慎重に事を進めていたのだということが分かると思います。…』
◎悲惨としか言いようのないウクライナ軍の状況 ~前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている (5/5)
https://shanti-phula.net/sb/313093
『…ウクライナ軍の状況は悲惨としか言いようのないもので、“前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている”とのことです。
…東部戦線で捕獲されたウクライナ兵士は、「母さん、娘たち、僕は生きている。普通に処遇されいつか家に帰れる。でも上官、その上の軍幹部、言葉が見つからない。彼らのせいで僕達は肉の塊にされた。僕以外、90人がもういない https://bit.ly/3xKpWqz 」と言っています。
…ウクライナ大統領府長官顧問のアレストヴィッチ https://bit.ly/3Qnqyti は、…“なぜアメリカは、ウクライナをロシア攻略ツールに選んだのか?”との質問に、「国も国民もイカれてるからです。平均的なウクライナ人は、情報戦における理想的なカモ。脳みその代わりに空虚なガスが詰まってる。 https://bit.ly/39kwu5V 」と答えています。
「情報戦における理想的なカモ」は、現状を見る限り日本人も同様ではないかと思えるのですが、…完全にクズと言える上層部の命令に従って、「私たちは諦めていません、戦いたいのです」と言う前線の兵士たちは憐れです。彼らはロシアが悪魔だと信じ切っているのかも知れません。
悪魔はウクライナの上層部でありネオコンなのですが、こうした当たり前のことに気づかなければ、命がいくつあっても足りません。問題は、日本も似たような状況にあるということです。』
◎「ブチャの大虐殺」を行ったのはウクライナ軍であり、その捏造には “英国人が関与していた” (5/7)
https://shanti-phula.net/sb/313269
『…動画「なぜマスコミはウクライナのブチャについて突然沈黙したのか?」では、ブチャの遺体から金属ダーツが発見されたこと、“金属ダーツは2014年以降、ウクライナ軍がドンバスのロシア系住民に対して広く使用したもので、ロシア軍はこの戦争で榴弾砲を使用していない。そのためウクライナ軍が行った銃撃で民間人が死亡した。(8分25秒)”ということを分かりやすく解説しています。
…プーチン大統領はベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領との会談後の記者会見で、ルカシェンコ大統領からある文書が渡されたと述べ…ていたことを紹介しました。冒頭のプラウダ https://bit.ly/3xMwVz3 の記事では、その文書の内容の一部が出てきました。「ブチャの大虐殺」の捏造には、“英国人が関与していた”ということです。
…3月3日の記事 https://bit.ly/3twvXoo で、ロスチャイルド家の後継者であるナサニエル・ロスチャイルドは、英国政府のメンバー宛に書簡を送り、“私は、ロシアとその代理人に対してより多くの武力を投入し、特にネット上で意見を正す「情報戦」を強化し、ウクライナの友人たちに兵器を送るよう強く求めます。”と述べていたことを紹介しましたが、上記の情報はこの事と符合します。』
◎オリバー・ストーン氏「米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています」 (5/6)
https://shanti-phula.net/sb/313171
『…オリバー・ストーン氏は、“ビクトリア・ヌーランドが再び突然現れ…ロシアがもし何らかの核兵器を使用した場合、地獄になると警告した” ことに恐怖を感じたと言っています。
“米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています。…ロシアは悪魔、魔王ということになり…もはや真実は重要でない…こうすることで…もう1人のエリツィンを求めることに一歩近づく…ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる…これが政府内のネオコン無政府主義者が望んでいる…夢のシナリオだ”と予想しています。
…スイスの元軍事情報将校ジャック・ボー氏も、“現在の雰囲気では、欧米が何らかの形でウクライナ紛争への関与を強めるような事件——「偽旗」事件 —— が起こるための条件がすべて揃っている https://bit.ly/3Qmsrqc ”と警告しています。
…議会での公聴会で…「ウクライナで生物・化学兵器による事件や攻撃があった場合、100%の確率でロシアが犯人だと考えて間違いないのでしょうか?」という質問に対し、ビクトリア・ヌーランドは「間違いない」と答えたのです…。
…ネオコンが生物・化学兵器、あるいは核兵器による「偽旗」事件を起こす計画があることを示していると見て良いでしょう。…ロシアは分かったうえで「第3次世界大戦」に繋がりかねないこの状況に、冷静に対処しています。』
◎北欧のフィンランドとスウェーデンは、5月にも北大西洋条約機構(NATO)加盟を申請することが明らかに ~アメリカ軍が関与するロシアのNATO紛争の可能性 (5/14)
https://shanti-phula.net/sb/313932
『スプートニクは4月26日の記事 https://bit.ly/39lCECR で、「北欧のフィンランドとスウェーデンは、5月にも北大西洋条約機構(NATO)加盟を申請することが明らかになった。…両国は5月16日にNATO加盟申請について表明する。」と報じていました。
…この事に関して、元国連主任査察官のスコット・リッター氏 https://bit.ly/3EzZrWs は、“これは私が人生で経験した中で最も危険な状況です。…これはロシアがフィンランドと戦うことを意味します。…今日フィンランドが存在するのは、彼らがソビエト連邦と署名し、永久に中立性を保証する平和条約のためです。…フィンランドがこの条約を破った場合、フィンランドは事実上ロシアとの戦争を宣言しています。”と言っています。
アメリカはウクライナの真相が徐々に人々に知られるようになり、ウクライナへの関心が薄れてきていることから、今度はフィンランドとスウェーデンをNATOに加盟させて、“アメリカ軍が関与するロシアのNATO紛争”に戦線を拡大したいようです。
どこまでも根性の悪いバイデン政権なのですが、バイデンを操っているのは米宇宙軍のはずで、フルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」なのです。どこがホワイトハット(善玉)なのかは理解に苦しみますが…。』
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《テーマ:米軍が同意したアゾフスタル製鉄所の解放 〜 背後には核戦争の回避》
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◎ウクライナでの戦争は、実際にはロシアとアメリカの戦争 〜 停戦交渉を事実上拒否しているのは、ウクライナを支配しているアメリカ / アメリカ国防総省による秘密の軍事生物学的プログラムを暴露した安保理公開会合と米軍の態度の変化? (5/17)
https://shanti-phula.net/sb/314237
『昨日のフルフォード情報日本語版によれば、“先週末、米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された…切っ掛けは、先週開かれた国連安保理の緊急会合だった。その場でロシアの国連大使が数百枚にのぼる資料を配布し、西側欧米が画策する「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の情報および証拠を公表したのだ。”ということです。
ウクライナでの戦争は、実際にはロシアとアメリカの戦争ですよね。…日テレNEWS24では、“ドイツのショルツ首相は13日、ロシアのプーチン大統領と電話で会談し、プーチン大統領に一刻も早く停戦するよう求めました。…これに対してプーチン大統領は…停戦交渉を事実上ウクライナ政府が拒否していると述べた”とあります。
アメリカがウクライナに停戦を指示すれば、すぐに戦争は終わります。プーチン大統領が言っているように、停戦交渉を事実上拒否しているのは、ウクライナを支配しているアメリカです。…』
◎アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人265人が投降したことを何も知らなかったウクライナ政府 (5/18)
https://shanti-phula.net/sb/314301
『昨日の記事 https://bit.ly/3mN8b3q で、“ロシア国防省は、ウクライナ東部の要衝マリウポリのアゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人265人が投降したと発表した”ことをお伝えしました。この件に関するウクライナ軍の声明は奇妙であり…、アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人に投降を命じたのは、ウクライナではなく米軍なのではないかと感じました。
…“アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人の投降”というような重要案件を、ウクライナ側が決められるはずがありません。
…ロシア国防省のテレグラムには、「マリウポルのアゾフスタル鉄鋼工場でブロックされているウクライナ軍人の代表と交渉した結果、負傷者を避難させることで合意に達した!」とハッキリと書かれていて、交渉相手はウクライナ政府ではないのです。
“続きはこちらから”の一連の情報が面白い。ウクライナ大統領府の顧問アレストビッチ https://bit.ly/3QjHMYy は「兵士が出ていくなんて、そんな話は聞いていない! 兵士は離れることを許さない!」と発言していたらしいのです。
やはりウクライナ側は、何も知らなかったのです。…ウクライナ側としては、「アゾフ戦闘員」がロシアの捕虜になって、いろいろ喋られると困るので、アゾフスタル製鉄所の地下の要塞で死んでほしかったのでしょうね。
…昨日の記事の「ベンジャミン・フルフォード氏の情報」 https://bit.ly/3tBJ1st に書かれていたように、“米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された”ことで、米軍はアゾフスタル製鉄所を明け渡すことに同意したのだと見ています。』
◎マーチン・アームストロング氏は、ウクライナ戦争やロシアとの対立の真の理由は、世界の金融・経済システムが破滅的な状態にあることで、“世界経済フォーラムWEFが宣言した「グレート・リセット」を実現するためには、今、戦争が必要なのです”と説明 (5/18)
https://shanti-phula.net/sb/314303
『…グローバルリサーチの記事をご覧ください。“プーチンの紛争に対する非常に合法的なアプローチと、米国が絶えず反故にしている国際法の確立された枠組みを強化する努力を考えると、言うまでもなく、道徳的勝利を重視している。…プーチンは、第三次世界大戦はずっと前に始まっており、「全面戦争」は全人類の終わり、全員の敗北を意味するので、本質的に経済的なものであることを知っている。”とありますが、この通りだと思います。
しかし、ネオコンと世界経済フォーラムの首脳陣の大半はそうではありません。彼らは、ロシアに対する先制核攻撃でロシアを滅ぼせると信じているのです。残念ながら…ロシアの防空システムは、彼らの想像よりも遥かに強固なのです。
…アメリカは、「イラクの大量破壊兵器」というあいまいな情報で侵略戦争に踏切りました。しかしロシアは、“「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の証拠を公表した”のです。ロシアはアメリカに宣戦布告をして先制核攻撃をする大義名分があるのです。
ネオコンや世界経済フォーラムが、ロシアを甘く見ていると「第3次世界大戦」が勃発し、アメリカ、イギリスは消滅する事になります。そのために、フルフォード氏によれば、“先週末、米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された”のです。
現在、バイデン政権を実質支配している米宇宙軍は、ウクライナや台湾での代理戦争でロシア、中国を弱体化して、アメリカの覇権を維持する事を目指していますが、「第3次世界大戦」は回避する方針なのです。米宇宙軍は、フルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」の中核組織です。彼らがトランプ(替え玉)やイーロン・マスク(替え玉)を利用して、ワクチン接種を推進しているのです。この意味で、“どこがホワイトハット(善玉)なのかは理解に苦しみます https://bit.ly/39kAjIj ”とコメントしているのです。』
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《テーマ:日本人はいつまで騙され続けて、わざわざ身を滅ぼすのか》
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◎日本政府の対ロシア、対ウクライナ政策を主導しているのは、ラーム・エマニュエル駐日大使 (4/28)
https://shanti-phula.net/sb/312704
『日本政府の対ロシア、対ウクライナ政策を主導しているのは、ラーム・エマニュエル駐日大使だということですが事実だと思います。日本の政治の真の支配者は駐日米国大使だったことを教えてくれているという意味では、「ありがとう https://bit.ly/3mM9pfu 」と言っておけばいいですかね。
ラーム・エマニュエル駐日大使のツイートでは、「日韓は共通の脅威に直面している…それは、北朝鮮の挑発や好戦的な中国だ」とあるのですが、挑発的で好戦的なのはアメリカだと思いますが…。
…4月25日の記事 https://bit.ly/39kAkfl で、“山本太郎氏の辞職による繰り上げで衆議院議員になったくしぶち万里”の関係で「民主中国陣線 https://bit.ly/3b1eApd 」という組織があるという事を紹介しました。“1989年6月の天安門事件後…国外に逃亡した活動家が結成した反体制組織”という事なのですが、「日本人配偶者後援会」と同じ住所であり、「日本人との結婚、再婚、ビザなし、旅券なしの人に特別在留許可申請をします https://amba.to/3NTcBSg 」という新聞広告まで出しているようです。
当然、こうした組織は日本のエセ右翼の攻撃対象になります。実際に、くしぶち万里氏が中国のスパイと疑われる事態が起きています。
さて、あなたがジョージ・ソロスの立場ならどうしますか? 恐らく、先の「民主中国陣線」という組織と、「日本会議」に代表される右翼組織の両方に資金を提供するでしょう。どちらの組織も中国共産党を敵視しています。これは中国共産党を崩壊させようとするソロスの立場と一致します。
また、中国人が日本であやしい活動をすればするほど、日本人の中国脅威論は高まり、憲法改正から集団的自衛権で日本を台湾有事に引きずり込むことができるからです。』
◎世界各国でのウクライナ難民のお行儀の良さ ~妙に納得してしまう「ウクライナ人の性格 特徴 お国柄」 (4/20)
https://shanti-phula.net/sb/312007
『…NHKがウクライナ避難民インタビューで、「字幕改変」を行っていた https://bit.ly/3HjmTso ということです。ウクライナのザポリージャから来日した女性は、「私たちの勝利を願います。勝利を。ウクライナに栄光あれ」と言っているのに、画面下の字幕には「今は大変だけど平和になるように祈っている」になっていたようです。こちらが「4月10日の正午のニュースで放送された映像 https://bit.ly/3xPWfVe 」なのですが、私はこの女性の目が気になります。
「勝利を。ウクライナに栄光あれ」は、ネオナチのキャッチフレーズですよね。以前に紹介したこちらの動画 https://bit.ly/3Qh57dw では、「ウクライナに栄光あれ。英雄たちに栄光あれ。国家に栄光あれ。敵に死を。」と子供たちが叫んでいます。
“続きはこちらから”の動画をご覧になると、ウクライナ難民のお行儀の良さが分かります。各地でトラブルが起きているようです。…日本は、“寄生する、恩を仇で返す、嘘をつくのが平気、アジア人差別が醜い”かもしれない人たちを、わざわざ避難民として受け入れるわけです。
「ウクライナが世界で一番凄い」というのはその通りだと思います。武器、麻薬、人身売買、臓器狩り、生物兵器、小児性愛、悪魔崇拝など、なんでもありの破綻国家です。「アメリカが作ったネオナチ政権」なので無理もありません。
そうした困難な状況のなかで、人としてまともなウクライナ人も多いことを信じています。そのような人たちは、身の安全が保障されれば、ウクライナで何が起きていたのかを素直に話してくれると思っています。』
◎ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち ~ゴールドラッシュのおこぼれにあずかるウクライナの指導層 / ウクライナのネオナチの実態 (4/21)
https://shanti-phula.net/sb/312091
『冒頭の動画の11分のところで「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。レイセオンのCEOグレッグ・ヘイズは、「紛争地域で緊張が高まれば軍事費増加になる。私は我が社が利益を得られることを強く期待する」と言っています。
すらいとさんのツイートによれば、3月29日付のウクライナ国防省の正式文書で、「西側から供与され(無償)、余剰になった武器は他国に転売してよい(有償)」のだとか。「経済援助が特権層の手に…」という構図で、ウクライナの指導層はゴールドラッシュのおこぼれにあずかることが出来るわけです。
4月21日付で首相官邸から出ている「ロシアによるウクライナ侵略を踏まえた対応について https://bit.ly/3zDdhqK 」には、ウクライナ国民への支援として、“ドローン・防弾チョッキ・ヘルメット・防寒服・天幕・カメラ・衛生資材・非常用糧食・双眼鏡・照明器具・医療用器材等の提供。…財政支援について、1億ドルから3億ドルへの増額を表明”などの項目が書かれているのですが、“余剰の支援物資は他国に転売され、財政支援と共に一部がキックバックされ、政治家の懐に入るのかな~”と想像しますね。…』
◎プーチン大統領の戦勝記念日の軍事パレードでの演説 〜 聞く耳を持たない大手メディアの報道に洗脳されている人々 / 日本がウクライナを支持するということの危険性 (5/10)
https://shanti-phula.net/sb/313525
『…「アメリカの例外主義」とはジャイアニズム https://bit.ly/3zGQYRb のことで、“「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」という極端に利己主義、独占主義的な思想”のことです。要は、“やりたい放題”のこと。この婉曲的な言い回しが「ダブルスタンダード(二重規範)」です。
こうした「アメリカの例外主義」がなぜ可能なのかというと、彼らの嘘にコロッと騙される人がたくさんいるから。
プーチン大統領は、「ドンバス共和国の自衛軍は、ロシア軍とともに彼らの土地で戦っている。…迫害する者、懲罰を与える者、ナチスの居場所を世界に作らないために」と説明しているのですが、大手メディアの報道に洗脳されている人たちは聞く耳を持ちません。
なぜこんなことになるのかですが、J Sato氏のツイート https://bit.ly/3QjYqYb の動画で、「認知的不協和」として説明されていました。“例えば911事件での公式の説明、メディアの報道とは異なる証拠を、科学者や研究者、建築家、エンジニアが語り始めると、人々は安心感を失い、ひ弱さを感じ混乱するようになる。こうした証拠は、西側に属する私たちの「アメリカは良いものだ」という信念を攻撃する。恐れと不安の心理的防衛としてよくあるのが、目の前にある証拠を「否定」し公式の話にしがみ付くこと。こうして心のバランスを取り戻そうとする”とのことです。
目の前にある証拠を「否定」するのに、とても都合の良い言葉が「陰謀論」です。“それは「陰謀論」だよ。”と言えば、思考停止をしてそれ以上考えなくて済むのです。しかし、こうした行為は一時的に混乱を回避できますが、より深刻な事態を招きます。なぜなら、証拠とは異なる公式の説明をし、メディアを使って人々を騙そうとする者たちは、私たちを殺そうとしているからです。
「肉屋を支持する豚 https://bit.ly/3tzp85v 」という表現がありますが、ユダヤ人がナチスを支持するくらい危険です。日本人が白人至上主義者 https://bit.ly/3HkHnku を支持するくらい危険なことなのです。日本がウクライナを支持するというのは、そういうことです。』
◎誰もがウクライナ軍が民家を砲撃していたと証言 〜 西側メディアが絶対に伝えない事実 / 民間人であっても動くものはすべて撃ち殺せと命令されたウクライナ国家警備隊員の証言etc. (4/19)
https://shanti-phula.net/sb/311961
『…チェチェン共和国が「すごく綺麗」なのに驚きました。ウクライナのように、犯罪集団や腐った連中に乗っ取られた国は地獄になる。汚物を取り除き、国民の声を聞く新政府を作れば美しい国になる。
日本は今、地獄に向かっています。いつ汚物を取り除くんだ? まず、私たちが見ている政府、メディアが汚物だと気付く必要がありますよね。残念ながら、今はまだその段階なのです。』
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《テーマ:ネオナチ国家の支援は第三次世界大戦を招く危険な行為》
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◎ウクライナに大結集したネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること (4/23)
https://shanti-phula.net/sb/312264
『冒頭の動画で、「SITEインテリジェンス・グループ」の創始者リタ・カッツさんは、“ネオナチがISISのような国際テロ組織になる危険性”を指摘していると言っています。
…アゾフ大隊は他国からメンバーを勧誘しており…「世界のネオナチと白人至上主義者がウクライナに大結集」している。ネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること。これはISISのネオナチ版で、“ロシア-ウクライナ戦争は、ネオナチの国ファシスト国家をつくる大チャンス(15分2秒)”と考えている。
最も過激なネオナチの邪悪な計画は、“第3次世界大戦にして一旦文明を崩壊させて、その灰からファシスト国家を建設する。(15分30秒)”という加速度原理主義であり、“ウクライナに来たネオナチたちは武器と戦闘経験を得て、ISISのようにテロを世界に輸出する。(16分15秒)”ことになるとリタ・カッツさんは言っている。
2016年の大統領選挙でドナルド・トランプ氏は、「ISISを作ったのはオバマだ」と主張した。及川幸久氏は、「同じことが、これからウクライナを中心として、このネオナチを世界が支援したら起きますよ。」と言っています。
こうした事を理解した上で、中東オリエント世界とイスラムの歴史研究者の
Tomoko Shimoyama氏の一連のツイートをご覧ください。
シオニストのジョージ・ソロスは、ウクライナ発でロシアを崩壊させ、「大イスラエル」を作ろうとした。ロシアの次の標的は中国なので、ウクライナでの戦争の後は、台湾での戦争を計画していると見て良いでしょう。
日本を核共有で新日露戦争、新日中戦争に追いやろうとして、ジョージ・ソロスやロスチャイルドの意向に沿ったプロパガンダを流し続けているのが、日本を含めた主流メディアで、ウクライナを口実に改憲を進め、緊急事態条項を手に入れようとしているのです。
こうした流れを見れば、ウクライナでロシアが勝利すること(非ナチス化)が、実は人類を開放することに繋がるのだということが分かるでしょう。もちろん真の解放は、人類の目覚めによって起こるのです。』
◎フランス大統領選 決選投票で勝利したマクロン大統領は、明らかに影武者! 前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙!〜 マクロン勝利は第三次世界大戦への大きな一歩 (4/26)
https://shanti-phula.net/sb/312498
『フランス大統領選挙の決選投票でマクロン大統領が勝利したという事ですが、顔を見て分かる通り、明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。…前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙だと思われます。
…マクロンの勝利は「第三次世界大戦への大きな一歩」だとしています。“EUは、8年以上のマイナス金利のおかげで通貨制度が崩壊したことを隠すためにロシアと戦争を起こす必要があり、支配層がルペンの勝利を許すことはあり得なかった”とあります。
「ヨーロッパは自滅に向かっている。…世界の指導者たちがこれほどまでに愚かであることを、私はこれまで目撃したことがない。そして念のために言っておくが、プーチンは圧倒的に唯一理性的なリーダーである。」と言うのは、完全に同意します。
ウクライナでの戦争は、メディアが作り出してきたものであり、ウクライナを支持することは、「第三次世界大戦への支援」をしているのと同じなのです。要するに、ウクライナでの出来事の真相を知ること、知らせることが、「第三次世界大戦」を防ぐことになるのです。』
◎ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビュー ~いつまでも西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続ける人々 (4/30)
https://shanti-phula.net/sb/312879
『…ロシア側の発言は、これまで時事ブログで取り上げた様々な情報から、すべて事実だと言えます。時事ブログは、人々が攪乱情報に惑わされないようにするために、3.11以降に始めました。ちょうどシリア戦争が始まった年で、このアメリカによる侵略戦争を最初から追いかけて来ました。
ウィキペディアなどでは「シリア内戦 https://bit.ly/3tD0BMH 」と表記されるのですが、内戦ではなくシリアを舞台にテロ組織「ISIS(イスラム国)」を利用した代理戦争でした。トランプ氏は2016年8月の米大統領選の演説で、“オバマ氏はIS創設者。共同創設者は「いかさまヒラリー・クリントン氏」だ https://bit.ly/3QncPTy ”と発言しています。
こうした経緯を見ていれば、西側の主要メディアが流すニュースは嘘ばかりでシリア、イラン、ロシア側の情報が正しかったことを、私たちは理解しています。そして現在、私たちはウクライナ側が流す情報のすべてが嘘であることを知っています。
ワクチンも含めて、いつまで人々は西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続けるのでしょうか。人々が「自分たちは騙されている」と気づけば、第3次世界大戦は避けられるのです。
しかし、岸田政権の「対ロシア制裁」を支持し、“アメリカのブリンケン国務長官は、今年6月にスペインで開かれるNATO(北大西洋条約機構)の首脳会議に、日本も参加する見通しだと明らかにしました https://bit.ly/3HkHnRw ”と言うNHKニュースを評価しているようでは、どうにもなりません。
板垣英憲氏は、“バイデン政権は日本を戦争に巻き込もうとしている。NATOサミットに日本が出席するようなことになったら、それこそ大変なことになる。…NATOには戦争をするための費用がない。そのため、バイデンは、なんとか日本にカネ出させたいと考えている https://bit.ly/3HkHoF4 ”と記していますが、日本が出した金で第3次世界大戦を起こされたのではたまりません。
「地底人と最低人の戦い https://bit.ly/3tyIIi9 」は、いつまで続くのでしょうか。』
◎日本は、台湾有事が起こると地獄に引きずり込まれる可能性が非常に高く、アメリカは日本を中国弱体化の駒として使うつもり / ロマーナ女王「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」 (5/6)
https://shanti-phula.net/sb/313173
『…ロマーナ女王はテレグラムで、「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」と言う非常に重要な情報を出しています。しばらくするとこの情報の正しさが分かって来るものと思います。また、このことでロマーナ女王が本物だということも認知されるようになるのではないでしょうか。』
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《テーマ:イーロン・マスク氏のツイッター社買収と中国との関係》
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◎ツイッター社の全株式取得を提案したイーロン・マスク氏 (4/19)
https://shanti-phula.net/sb/311964
『イーロン・マスクは、「ツイッターは世界の言論の自由の基盤になりうるが、今のままではその社会的責務を果たせない」と主張し、ツイッター社の全株式取得を提案したというのですが、深田萌絵氏は、“イーロン・マスクがツイッターを買収し「自由な言論空間」の再構築を狙うとする話には裏がある”と言っています。
動画の2分で、“イーロン・マスクの自動車組立工場の従業員は、労働組合を作ってくれないこと、労働者の言論弾圧をしていることに不満を抱いていて、イーロン・マスクの言っていることと、やっていることに矛盾があると言っている”とのことです。
3分20秒で、“サウジアラビアの王子がイーロン・マスクに、ツイッター社の株なんか買ってくれなくていいとお断りをしたというニュースが流れていて、このニュースによって、ツイッター社のバックがサウジアラビアの王子であることが分かってしまった”と言っています。
実はサウジアラビアの王子のファンドに流れているのは、中国共産党のお金。中国共産党の資金を管理するファンドマネージャーの話では、資金はサウジ経由で世界を回っているとのことです。
イーロン・マスクは、中国共産党から土地をもらい、工場を中国の上海に移転して、資金繰りまで助けてもらっていた。借りている金の金利が高いので、“ツイッターの後ろで言論統制をやっているのは、サウジアラビアの王子の後ろにいる中国共産党だ”という事を、買収提案をしながらそれとなくバラして、金利を負けてくれという交渉をしているのではないかと言っています。
“続きはこちらから”でコーリー・グッド氏は、イーロン・マスクと妻は黒魔術を実践していると言っています。風貌はまさにそれですが、波動から人物を見極めるようにすると、間違いは少なくなります。』
◎「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースの背景 ~習近平派とは別の派閥によってツイッター社が買収された (4/27)
https://shanti-phula.net/sb/312611
『…イーロン・マスクのツイッター社買収が本当に起るかどうかは様子を見ていたのですが、「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースが流れたのは驚きました。
この報道に対しアマゾンの元CEOジェフ・ベゾスは、「マスクがツイッターを買収したら、中国が影響力を持つだろう(5分10秒)」と言っているのだとか。
深田萌絵氏は動画の6分20秒で、“今のツイッターはサウジ王室経由で中国の習近平派の浙江財閥系 https://bit.ly/3zBMzPm の影響を受けている。それを中国国安の金で買収する。その時に習近平にかなり寄っているジェフ・ベゾスが「ちょっと待った」と言っている。…これは、中国の派閥争いの影響を受けているという説の信憑性が高くなった”と言っています。
2月26日の記事 https://bit.ly/3tz1shy でカナダのロマーナ女王は、「中国のDS・カバルの中国共産党は、すでに地球アライアンスによって排除済み」と言っていたことを紹介しました。このことは私の認識と一致しています。なので今回、中国の別の派閥によってツイッター社が買収されたというのは納得できます。
…私の直観では… 米宇宙軍・トランプ(替え玉)・イーロン・マスク(替え玉)の線は、エレナ・ダナーンが接触している「世界の銀河連邦」と繋がっており、私は信用していません。彼らはトランスヒューマニズム推進者です。
実際、先の「22/04/18 フルフォード情報英語版」には、“同盟は、すべての人間を「役に立つ飯食い」にすることを提案し、庭を作り、小動物を養い、その他創造に貢献するよう求めている。我々は神ではないかもしれないが、我々は皆、地域の創造物の管理者であり、地域の植物や動物、さらにはケイ素【シリコン】などをベースにした生命体の数を増やすことで、地域をより良くしていくことができる。”と書かれていました。
このようにフルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」とは「地球同盟(アース・アライアンス)」とは別の組織であり、私の考えとは相いれません。』
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《テーマ:中国の狂気のコロナ政策の背景 〜 いずれ起こされる食糧危機》
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◎まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味 (4/21)
https://shanti-phula.net/sb/312093
『冒頭の動画で、“現在三千万近い人々が、中国独裁政府の都市封鎖によって外出を禁じられている。…実際に感染症状があるのはただ800人に過ぎず…人々が食糧不足で餓死していると知りながら…政府はなおもドローンを使って大音量で呼びかけ…自宅待機を強要している”と言っています。
こうした状況下で、“上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊”しているのです。中国独裁政府が人々を殺そうとしているとしか思えないのですが、不思議な事にこの惨状を主要メディアは伝えません。
In Deepさんは、「中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている」可能性が高いとしていますが、まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味は何か。
“中国とロシアが現在の通貨制度から脱却し、本質的に新しい経済を開始する可能性があり、米国が十分な生産能力を持たず、中国からの輸入に過度に依存していることを考慮すれば、中国から他の場所に向かう製品のサプライチェーンを破壊すると、この巻き添え被害が世界的に発生する可能性”があります。
すなわち、「中国政府は、西側諸国からさらに経済的に離れようとしており、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るために(ロックダウンを)行った」のではないか、とする説をIn Deepさんは紹介しています。
この巻き添え被害を受けて、最大級のダメージを受けるのは日本ではないのかと思えるのですが…。日本の政治家の無能ぶりを見れば、「国家が助けてくれると考えるのは無理」です。時間はほとんど残されていませんが、どうすれば生き残る可能性が最も高いかを考えて行動してください。』
◎どう見ても異常だとしか言いようのない「ゼロコロナ政策」を中共当局がやめられない理由 (5/9)
https://shanti-phula.net/sb/313446
『…上海では封鎖が続いているということですが、北京もロックダウンの一歩手前のような状況です。どう見ても中国の「ゼロコロナ政策」は異常だとしか言いようのないものですが、“当局はそのゼロコロナ政策への反対を決して容認しません。…”と言っています。
…なぜ狂気とも言える上海ロックダウンを行ったのか? 動画「ありえない? 都市封鎖下の経済成長の謎」 https://bit.ly/3HkHpJ8 の2分20秒では、“実際、上海がああなったのは、「中共内部の内輪もめ」が原因であることは、誰も口に出して言わないものの皆知っていることです。…”と言っています。
ロックダウンを口実に、反乱分子をあらかじめ排除している可能性があるのですが、その事に加えて「中国はロシアに課されたのと同じ制裁に耐える準備」をしているという説が現れました。“中国は、台湾で戦争が起ころうが起こるまいが、次は自分たちの番であることを知っている。海上封鎖や外国資産の凍結によってもたらされる「経済封鎖」のシミュレーションが上海ロックダウンなのではないか”というのです。
これは非常に面白い説です。欧米列強がロシアに課しているのと同じ制裁を中国に課した場合、通常なら「経済封鎖」による不満を外に向ける必要があるわけですが、仮に戦争を避けようとすれば、疫病を理由に都市を封鎖することで暴動や反乱を抑え込むことが可能かどうかです。上海ロックダウンはその実験だと考えると説明がつきます。』
◎食糧危機を予測して、過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきた中国政府 ~食糧危機は人為的に引き起こされる (4/22)
https://shanti-phula.net/sb/312177
『…コロナパンデミックの時のことを思い出してください。中国はマスク、防護服、人工呼吸器などの物資を輸出する「マスク外交」を展開していました。“続きはこちらから”の記事によれば、食糧危機を予測して、中国政府は過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきたとのことです。
ひょっとしたら、現在行われている上海のロックダウンも、住民は飢えさせて、裏では食料を備蓄に回しているのではないかと思います。「食料外交」を考えているかも知れません。中国にひれ伏す国には、食料が供給されるわけです。
タマホイさんのツイートによれば、「過去6か月間に18の米国の食品加工施設が全焼」したというのです。どう考えても、食糧危機は人為的に引き起こされると見た方が良い。…「比較的低価格で販売されている今のうちに食料の備蓄をしておいてください。」』
◎見ておいた方が良い!「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の動画 / ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べる (4/25)
https://shanti-phula.net/sb/312384
『冒頭の動画はとても参考になります。「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の話です。保存に適したものを、出来れば半年から一年くらい備蓄していく。保存性に着目して、米(モミ付き>玄米>精白米)、漬物(古漬け)、味噌、穀類・乾物について説明をしています。備蓄に際して、この動画は見ておいた方が良いと思います。
時事ブログではこれまでに何度も食料備蓄を呼びかけてきたのですが、In Deepさんの記事にあるように、“ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で、「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べたということは、「来る」”と思った方が賢明なのです。彼らは預言者ではなく、“自分たちが「計画」していることを、「予告」するのが好き”なのです。
…世界経済フォーラムは、“人間の食生活に「昆虫」を導入するための世界的な食糧供給の必要性を提唱。計画を実行する絶好の機会として、来たるべき食料危機を使用する”という事のようです。
“デジタル認証と引き換えに「昆虫」を配給してもらって生き延びればいい”という人は、備蓄は要らないかも知れませんが、「昆虫」を食べたくない人は、備蓄をしておいた方が良いでしょう。』
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《テーマ:経済的戦争でも敗れる西側 〜 世界経済フォーラム(WEF)にとっても計算外の事態》
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◎ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利で間違いなし! ~ロシアのザハロワ報道官「バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している」 (5/2)
https://shanti-phula.net/sb/312940
『…スプートニクの記事によれば、“EUの10ヵ国がルーブル建てによる天然ガスの購入に対応するため、ロシア政府系の銀行に口座を開設した”ということです。
バイデン政権は、ロシアがウクライナに介入せざるを得ないように追い詰めました。ロシアのウクライナ侵攻を理由にして、ロシアを国外送金の国際銀行間通信協会(SWIFT)システムから締め出せば、ルーブルは暴落しロシア経済は混乱する。混乱に乗じてカラー革命を仕掛けてプーチンを倒すつもりだったのだろうと思います。
しかし、プーチン大統領は柔道の名手で、相手の力を利用すれば体の小さな者が大きな者を倒せることを知っていました。プーチン大統領は、2022年3月31日付大統領令で、ロシア産天然ガスを購入する非友好国企業にルーブルでの支払いを求める方針 https://bit.ly/3NJBYGd を明らかにしました。
これで攻守は逆転、“あれよあれよと言う間に、とうとうロシア・ルーブルはユーロよりも価値が高くなりました https://bit.ly/3QkZtHb ”。…
記事をご覧になると、バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が長期休暇を取る予定で、戻って来るのかどうかも分からないようです。ロシアのザハロワ報道官は、“バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している”と指摘しています。
カナダのロマーナ女王はテレグラムで、「アメリカ軍最高司令官とロシアから、アメリカとロシアの間の公式な仲介役として要請されました。」と記しています。これらのことから、ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利に終わると見て間違いないわけです。』
◎世界経済フォーラムのグレートリセット計画では、計算外のことが起きている! ~ウクライナ戦争でプーチン大統領は倒れ、世界は統一通貨で支配されるはずだった (5/2)
https://shanti-phula.net/sb/312942
『…In Deepさんは…「対ロシア制裁はルーブルの価値を崩壊させるように設計されたが、失敗した」として、西側がロシアに対して課した抜本的な制裁措置は石油の価格を押し上げ、潜在的なエネルギーと食糧不足を生み出していると指摘、結果、“食料価格の上昇、化石燃料の使用減少、生活水準の低下、そして、公的資金が「再生可能エネルギー」に注ぎ込まれる。”としています。
そして、「なぜこれらはグレートリセットの内容と完璧に一致するのか?」という疑問から、すべてが仕組まれたことではないかと見ているのかも知れません。
あるレベルではそうだと言えますが、少なくとも世界経済フォーラムのグレートリセット計画では、計算外のことが起きていると言って良いでしょう。彼らの計画では、ウクライナ戦争でプーチン大統領は倒れるはずだったのです。また、彼らが支配する世界では、各国に主権はなく、世界は統一通貨で支配されるはずだったと思います。
しかし、4月27日の記事 https://bit.ly/3mHcttk で紹介しましたが、「BRICSが関与するデジタル決済通貨」は、 “参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨”であり、「参加国は、自国の通貨で信用を創出し…国境を越えた資本収支の流れは、引き続き各国の通貨規制によって管理される」のです。
ウクライナでロシアが勝利すれば、世界経済フォーラムのグレートリセット計画は破綻するのです。』
◎現実味を帯びている「ドルの崩壊」というシナリオ ~あるタイミングで対ロシア制裁に加担していない国は、次々に「BRICSが関与するデジタル決済通貨」に加盟する (5/4)
https://shanti-phula.net/sb/313022
『昨日の記事 https://bit.ly/3QmW0bp で、“ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討していることを明らかにした。実現すれば約1世紀ぶりの「金本位制」復帰となる”とのことでした。
Kan Nishida氏は一連のツイートで、ロシアの「金本位制」復帰は、“アメリカ側にとって面倒な問題となりそう”だとして、分かりやすい解説をしています。
“現在アメリカのインフレ率は8.5%。欧米はどの国でも現在大きなインフレ圧力を抱えています。放っておいたら金の値段にも上昇していく圧力があります。…金と固定されているルーブルの世界では変化はない。しかし、ドルの世界では金と、さらにルーブルに対しても大きく価値が下がることを意味します。ドルで取引する西側諸国は、域外からの輸入品が高くなることを意味します。…ただでさえ食糧危機、エネルギー危機が騒がれています。中東、アフリカ、アジアの多くの国はロシアの穀物に頼っています。価値の下がっていくドルを保有し、取引に使い続けたいと思うのでしょうか。”と言っています。
恐らく、あるタイミングで対ロシア制裁に加担していない国は、次々に「BRICSが関与するデジタル決済通貨 https://bit.ly/3mHcttk 」に加盟することになり、ドルの崩壊というシナリオが現実味を帯びてきます。
Kan Nishida氏は、“軍需産業とネオコンに乗っ取られたバイデン政権は1手先まで考えるのが限界のようです。”と言っていますが同感で、彼らは今でも「核の先制攻撃」によってロシアを滅ぼせると思い込んでいるのではないかと思います。
ネオコンが多極化の世界を受け入れるはずがないので、ウクライナのナチス同様に殲滅されるよりないのですが、駐日ロシア連邦大使館がロシア国防省のトップニュースとして、「米国はロシアがウクライナで化学兵器、生物兵器、戦術核兵器を使用したと非難するために、3つのシナリオを用いることを計画している https://bit.ly/3QmsbHK 」とツイートしているように、彼らはこうした偽旗でロシアを悪魔化し、ロシアを不安定化することでプーチン大統領を倒そうとするでしょう。しかし、これがうまくいかなければ、「ロシアへの核先制攻撃」を正当化する偽旗を実行に移そうとするでしょう。
私たちが賢明で、例えばウクライナで虐殺が起きた場合に、“またネオコンが何かやったのか?”と思うなら、彼らのこうした偽旗は成功しないのですが…。』
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《テーマ:多極化の世界のための新しい通貨と経済連合 〜 金本位制から通貨の消滅まで》
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◎モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたセルゲイ・グラジェフ氏「参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案しました」 ~第一段階「自国通貨と金」 (4/27)
https://shanti-phula.net/sb/312613
『…『ロシア・中国の「合成」新通貨』という記事をご覧になると、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたというセルゲイ・グラジェフ氏は、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案”してきたと言っています。その第一段階が「自国通貨と金」だということです。
2015年4月23日の記事 https://bit.ly/3aT8hUz で、“最終的には、各国のGDPに重みをつけた通貨バスケットによる共通通貨が便利ではないか”とコメントしたのですが、大筋このような方向に進んでいるのが分かります。
セルゲイ・グラジェフ氏は、“最終段階である第3段階では…国際合意によって設立される新しいデジタル決済通貨が必要となります。…バスケット内の各通貨の比重は、各国の GDP(購買力平価ベースなど)、国際貿易のシェア、参加国の人口や領土の大きさなどに比例させることが考えられます。”と言っています。国際貿易に使われる通貨は安定していることが重要なので、第1段階の二国間通貨交換では十分ではないのです。
記事の引用元では、新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになり、“新しいシステムに参加する国々は、ドルやユーロで負った負債を返済する理由がなくなってしまう…南の国々はみな、新地域への参加を急ぎ、IMFの制裁を受けずにエネルギー資源の国有化などを行うでしょう。これは、ライバルゾーン、すなわちドルと西洋を、銀行と経済の崩壊、あるいは収縮の状況に追い込むことになります”とあります。
日本は、このままではドルと共に経済が崩壊するのではないかと思いますが、どうするつもりなのでしょうか。ひょっとしたら、世界がこういう方向に進んでいることすら、全く理解していないのでしょうか。それとも、この様な新しい通貨金融システムができると西側は終わりなので、「第3次世界大戦」を起こしてでも食い止めるという事なのでしょうか。
最後の可能性が一番高いかも知れません。西側にとっての最大の脅威はロシアであり、次は中国です。この二つの国をウクライナと台湾での代理戦争に引きずり込み、崩壊させることが彼らの目標です。…』
◎「金本位制」の復活に向けて動き出しているロシア 〜 金本位制は一時的なもので、将来的には拡大された新しいGDPの概念によって裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう (5/3)
https://shanti-phula.net/sb/313012
『動画の冒頭で、“中国とロシア、ユーラシア経済連合は、新しい国際通貨・金融システムの設計をすることに合意、その新しい国際通貨は、中国、ロシア、カザフスタンなどの参加国の通貨と取引所における商品の価格を指数化した新しい国際通貨をベースにするシステムを想定している”と言っています。
また、ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討しているとあり、ロシアは「金本位制」の復活に向けて動き出していることがはっきりしました。
…2017年9月17日の記事 https://bit.ly/39kAkMn で、経済学者で元世界銀行職員のピーター・ケーニッヒ氏は、“将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろう…経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう”と言っていました。
このときのコメントでも触れましたが、「金に裏付けられた新金融システムは、一時的なもので、将来的には各国のGDPに裏付けられるようになるだろう」と記したように、将来拡大された新しいGDPの概念によって、通貨は裏付けられるのではないかと思います。
またこのとき、「将来地球から戦争がなくなり、正しい銀行システムの構築によって、地球上から飢える人が居なくなった時に、通貨は自然に地球上から消える」とコメントしたのですが、これはコーリー・グッド氏が指摘しているように、誰もがレプリケーターを所有し、生活に必要なものをすべて空中から取り出せる時代になったとき、通貨は意味を持ちません。レプリケーターで金(ゴールド)でも紙幣でもいくらでも作り出せるからです。
2017年2月5日の記事 https://bit.ly/3mIo8rK で、「いずれにしても、一旦金本位制にもどり、いずれGDPで裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう」とコメントしたのはこうした考えからです。』
◎「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行、つまりユーラシアのジュビリーは、西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる (5/11)
https://shanti-phula.net/sb/313601
『…セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しい世界経済秩序への移行は、ドル、ユーロ、ポンド、円での債務の履行を組織的に拒否することを伴うだろう。…アメリカ、イギリス、EU、日本は義務を果たすことを拒否し、自国通貨で保有する他国の富を没収したのだから、なぜ他国が返済や融資の履行を強いられるのだろうか?」と言っていました。
今回の記事では、この「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行を、「ユーラシアのジュビリー(復活祭)?」として記述しています。このユーラシアのジュビリーは、「西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる。」のです。
セルゲイ・グラジェフ氏は、“新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになる”と言っていましたが、西洋の新しい通貨金融システムは、世界経済フォーラム(WEF) が推進するもので、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。…
私たちにとっての問題は、「EAEU 加盟国の債務超過はほぼ解消されるかもしれないが、加盟の見込みがない米国をはじめとする欧米諸国はどうなるのだろうか。」ということです。
コンピューターゲームや薬物で満足する人生で十分だという人たちは西洋型で良いのかも知れませんが、そうでないなら、私たち庶民にとっては西洋の新しい通貨金融システムは崩壊した方が良いのです。』
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《テーマ:滅びゆくグローバリゼーションと多極化世界の「ローカリゼーション」》
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◎ウクライナを含め世界のどの国に対しても、ロシアは侵略したり支配したりするつもりはない ~ロシアは民族の多様性を尊重し、家族などの伝統的な価値観を大切にしている (5/19)
https://shanti-phula.net/sb/314381
『エドガー・ケイシーは、「ロシアから世界の希望が再びやってくるだろう。 https://bit.ly/39kAlzV 」と予言していましたが、現状はその通りになっています。
…ロシアのペスコフ大統領報道官は、…「ウクライナ人は非常に才能があり、平和な人々であり、我われの同系の国、 我われの同系の民族だ。しかし非常に長い間、彼らはだまされてきた。」と言っています。
…こうしたロシア側のメッセージから、ウクライナを含め世界のどの国に対しても、ロシアは侵略したり支配したりするつもりはないということが読み取れます。…
“続きはこちらから”をご覧ください。駐日ロシア連邦大使館が掲載している美しい写真です。ロシアが民族の多様性を尊重している様子がとても良く分かります。プーチン大統領は家族と伝統を大切にする人です。
こちらの動画「プーチンが敵地のダボス会議で語ったこととは?(林 千勝)」 https://bit.ly/3zC2OM9 の9分40秒以降で、“ロシアが大切にしているのは、例えばマネーではなくて家族…家族などの伝統的な価値観を強調している…グローバリズム勢力の価値観に対して、ロシアでは人間や家族に関わることを優先し、国民の保護、人々の生活向上と健康維持を目指している…中央集権的な一極集中の世界秩序の構築を試みる時代が終わったことは明らかです。…人類の文明は文化的、歴史的な多様性を有しています…とプーチンは演説した”と言っています。
ウクライナでのロシアの行動を見ていると、プーチン大統領の演説は言葉だけのものでないのは明らかです。「プーチン大統領はどこへ国(世界)を導いているかを知っている」のです。』
◎ノーム・チョムスキー氏「政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です」 ~鍵となる小規模農家 (5/9)
https://shanti-phula.net/sb/313444
『「グローバルからローカルへ」と題してノーム・チョムスキー https://bit.ly/3QvMK4O 氏は、“政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきました。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です。”と言っています。
その「ローカリゼーション」とは、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”であり、“私たちが苦労して稼いだお金がすぐに遠い企業の本社に吸い上げられるのではなく、地元の企業が十分かつ有意義な雇用機会を提供する”経済モデルなのです。
“この点では、小規模農家が鍵となる。小規模農家は、地域の市場やネットワーク、短いサプライチェーン、食料主権、より多様な作物システム、より健康的な食生活に不可欠だ。”と言っています。
地方のことは、そこに住んでいる人たちが一番よく知っているのです。多様性を維持した美しい世界では、その場所に住む人たちが様々な事柄を判断し、決定する必要があるのです。世界政府ではなく各国に主権があり、中央集権ではなく地方分権が本来の姿であるべきなのです。
“政治体制は事実上1%の人々によって所有されている”のですが、それは富が事実上1%の人々によって所有されているからです。こうした略奪経済の根幹にあるのが「株式会社」であり、その中枢が中央銀行なのです。
「株」を取得することで自分は何も生み出さないのに、誰かのお金を略奪する人が豊かになるのではなく、真面目に働いている人が豊かになる世界であるためには、犯罪で得た収入は没収される必要があります。そのためには、情報の全面開示と不正を許さない新金融システムが不可欠なのです。』
◎グローバリゼーションがもたらす未来とは 〜 満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた「ロボット人間」の誕生 (5/10)
https://shanti-phula.net/sb/313526
『昨日の記事 https://bit.ly/3NRXclo で、“グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきたもので、グローバル企業や銀行が政府を支配している。このシステムはドルによって補助され、大企業の保護を保証する一方で、小規模で分散したビジネスや産業を組織的に排除するもの”でした。
このグローバリゼーションというトップダウンの専制政治に対する解毒剤がローカリゼーションであり、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”だということでした。
今回の記事は、グローバリゼーションの未来がどういうものかを、分かりやすく説明しています。“資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない”のは当然で、現在の金融システムは、銀行から誰かがお金を借りることでお金が生み出される方式になっています。ところが債務は複利で膨らみます。地球の資源は有限なので、指数関数的に無限に膨らんでゆく債務の返済は不可能であり、地球規模のネズミ講は破綻することが運命づけられています。
記事によれば、“システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていたが、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていた。FRB はすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくしてCOVIDが発生しロックダウンが行われた。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ”というのです。
ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた。ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれた。これは経済分野での制御解体に等しいと説明しています。
COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模なヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与える。ハイパーインフレを抑え込む手段として用いるのが、「持続可能な消費」と「地球の保護」を口実に、“政府が、ユーザーがいくら使えるか何に使えるかを決めるプログラム可能なデジタル通貨”だというのです。このようにして、世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現する。
この世界がどのようなものかは、記事の「メタバースの未来」以降を読めば良く分かる。肉は昆虫か人工肉でいい、一日中ゲームをやって遊んで暮らしたいという人たちは、この世界で「何も持たずに幸せになる」ことができます。「満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた、偽物の食品を楽しんで、幸せになってください。」ということらしく、こうした人たちをヒトラーは「ロボット人間 https://bit.ly/3tyV89J 」と呼んだようです。』
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《テーマ:人類を操り、あるいはロボット化したい者達》
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◎セキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏がDNAデータが悪用されるリスクを警告 ~人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることが可能に (5/12)
https://shanti-phula.net/sb/313719
『ワシントン州シアトルの民間警備会社に勤務していたセキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏は、DNAデータが悪用されるリスクを警告しています。
Founders Space社のCEOのスティーブ・ホフマン氏は、“新しいテクノロジーがあるんですが、その多くは、新興企業や軍によって開発されています。これは、より精密な測定を可能にし、実際に、あなたの脳との交信が可能になります。…”と言っています。
…コフロン氏は、“このテクノロジーの本当の仕組みは…「DNA」という個人情報が利用されます。そのDNA自体の「共振周波数」が割り出され、その「共振周波数」を使って…あなたの頭の中に浮かぶ志向を、一語一語、読み取ることができるのです。”と言っています。
…“あなたのDNAを手に入れた時点で、そのDNAを取り出し、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力するのです。…一旦、それができると、人工衛星からでも、電波塔からでも、飛行機からでも、発信できるようになります。…その信号は、あなただけに影響するのです。…
…ターゲットの監視者は、ターゲットが見ているものを見て、ターゲットが聞いているものを聞くことができます。その情報は、コンピューターにダウンロードされ、蓄積されます。”と言っています。
…このテクノロジーは、毎日数千万から数億人のアメリカ人に対して使われる可能性がある…アメリカ合衆国にいる、全員の思考の中にある「感情」や「行動」を操作するのです。
…頭蓋骨への声の送信、ハイブ・マインド(個が失われ、集団で同じ思考をする)、行動操作テクノロジー、それは、すべて遠隔で行えます。…24時間体制で完全に追跡し、コントロールすることができます。”と言っています。
コーリー・グッド氏が「神の声」のテクノロジー https://amba.to/3tzFUkO と呼んでいたものです。DNAを手に入れた時点で、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力、DNAの「共振周波数」が割り出されれば、イーロン・マスクの人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることができるということらしい。
PCR検査でDNAを採取しているのは、本当はこのためなのかもしれません。それなら、中国での執拗な PCR検査も納得できます。』
◎「WHO パンデミック条約」は、デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる (5/16)
https://shanti-phula.net/sb/314119
『…ピーター・ケーニッヒ氏は世界銀行と世界保健機関(WHO)の元シニアエコノミストだということです。…記事には、“新型コロナウイルスもエボラ、HIV、その他多くの病気と同様に実験室で作られた”とあり、「ロックフェラーとゲイツは、世界で最も悪名高い優生学者に数えられていることを忘れてはならない。」とピーター・ケーニッヒ氏は言っています。
記事の最後では、グレートリセットの3大目標が記されており、それは大規模な人口削減、富を支配層が吸い上げること、人間のロボット化で、2030年までにすべてが成功裏に実施されたとき、私たちは「何も持っていないけど、幸せ」と信じるようになると言っています。
電気信号による刺激で脳内麻薬が分泌されます。人々は麻薬とゲーム(メタバース https://bit.ly/3HkHsVk )で飼い慣らされた「ロボット人間」になるということでしょう。
WHOとその関連企業で長年働いてきたピーター・ケーニッヒ氏は、多くの人が「陰謀論」と見なすことを話しているのですが、世界経済フォーラム(WEF)のウェブサイト https://bit.ly/3QhXG5V を覗いて見れば、「陰謀論」ではなく「陰謀」であることが分かると思います。』
時事ブログを普段ご覧にならない・読むのに追いついていない方も、
竹下氏の鋭い直観と洞察をもとに
世界の流れを掴んでいただけたらと思っております。
注)コメントは抜粋です。全文はリンクを開いて参照してください。
☆時事ブログの短いアドレス: https://p2525.com/44269 ( pぴー 2に 5こ 2に 5こ .comどっとこむ 4じ 4じ 2ぶ 6ろ 9ぐ )
ご興味がありそうな周りの方にもぜひお伝え下さい。
☆情報の寄稿も受け付けています → https://shanti-phula.net/35228
<< 「竹下氏コメントのまとめ」過去のアーカイブはこちら >>
https://bit.ly/3xu1tnY
-目 次-
《テーマ:中国との代理戦争に引きずり込まれる日本 〜 誘導しているのは誰か?》
《テーマ:「サル痘」とともに用意されたパンデミック条約》
《テーマ:ウクライナの状況 〜 紛争の拡大を図り続ける西側》
《テーマ:米軍が同意したアゾフスタル製鉄所の解放 〜 背後には核戦争の回避》
《テーマ:日本人はいつまで騙され続けて、わざわざ身を滅ぼすのか》
《テーマ:ネオナチ国家の支援は第三次世界大戦を招く危険な行為》
《テーマ:イーロン・マスク氏のツイッター社買収と中国との関係》
《テーマ:中国の狂気のコロナ政策の背景 〜 いずれ起こされる食糧危機》
《テーマ:経済的戦争でも敗れる西側 〜 世界経済フォーラム(WEF)にとっても計算外の事態》
《テーマ:多極化の世界のための新しい通貨と経済連合 〜 金本位制から通貨の消滅まで》
《テーマ:滅びゆくグローバリゼーションと多極化世界の「ローカリゼーション」》
《テーマ:人類を操り、あるいはロボット化したい者達》
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《テーマ:中国との代理戦争に引きずり込まれる日本 〜 誘導しているのは誰か?》
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◎ウクライナのアゾフ大隊を国際テロリズムハンドブックから削除した日本に対し、ロシア外務省「これは東京をネオナチ集団の共犯者としてマークするものである」 (4/18)
https://shanti-phula.net/sb/311815
『…2017年4月1日の記事 https://bit.ly/3tww3wg で紹介しましたが、“新宗教「生長の家」創始者で、日本の敗戦を認めず明治憲法の復元を主張した「谷口雅春」の思想に心酔する「稲田朋美」”の生き方の根本は、「戦争は人間の霊魂進化にとって最高の宗教的行事」というものでした。
また、稲田朋美と高市早苗には、日本のネオナチ「国家社会主義日本労働者党(NSJAP)」の総裁・山田一成 https://bit.ly/3tyfGPA とのツーショット写真 https://bit.ly/3QkbmNL もあります。
こちらの記事 https://bit.ly/3QkpZRi では、“米ニューズウィーク誌のネット版として運営されていた「デイリー・ビースト」が、警察行政のトップである山谷国家公安委員長や稲田朋美・自民党政調会長、高市早苗総務大臣と在特会 https://bit.ly/39st3Kn 幹部、そしてネオナチ団体との関係について詳しく説明し、在特会の幹部を「まるでKKK(米国の白人至上主義の秘密結社、クー・クラックス・クラン)の幹部のようだ」と呼び、サンデー毎日が報じた稲田政調会長と在特会の関係を指摘した上で、彼女がクールジャパン戦略担当でもあることから「日本ではどうも、人種差別がカッコいい(クール)らしい」という皮肉まで書かれている。”とあります。
日本会議のルーツは新宗教「生長の家」 https://bit.ly/3HjeVzJ であり、“国会議員の4割ほどが日本会議の構成メンバーで、安倍政権の閣僚ポストの8割強を日本会議に関係する議員が占めていた。慶応大学の小林節名誉教授が言うように、日本会議に属する人たちの「共通する思い」が、70年前の敗戦を受け入れがたく、明治憲法下の「日本に戻したい」ということだとするなら、現閣僚の大半が戦前の大日本帝国の再来を望んでいることになる https://bit.ly/3aV2DBk ”のです。
“続きはこちらから” をご覧ください。こうした流れの中で、岸田政権は「ウクライナ支援の一環としてPKO法に基づき自衛隊の輸送機をウクライナや周辺国に派遣する方向で最終調整している」ということなのですが、ツイートの動画とタマホイさんのツイートから分かるように、対戦車兵器、防弾ヘルメット、防弾チョッキ、弾薬などの「軍事物資の輸送」なのです。
「戦争国家に変貌する前夜!」ですが、こちらの動画 https://bit.ly/3NSjdQV で苫米地英人氏は、「国連憲章で日本は敵国条項があり…九条改正と同時に中国が日本を攻め込んだって国連軍は中国味方しなきゃいけない。」と言っています。』
◎「対ロシア制裁」の発動によって北方領土問題の交渉プロセスの継続について話すことが非常に困難な状況 ~憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろうと考えているアメリカの思惑通りに動いている日本 (4/23)
https://shanti-phula.net/sb/312266
『…モスクワと東京は、第二次世界大戦の結果について平和協定を結ぶことを目的に、前世紀半ばから交渉を続けてきたのですが、岸田政権の「対ロシア制裁」の発動によって、「明らかに、日本は非友好的な国となり、ロシア連邦に対する数々の敵対行為に加わった今、交渉プロセスの継続について話すことは非常に困難である」という状況に追い込まれてしまいました。
憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろう https://bit.ly/3tySMHV と考えているアメリカの思惑通りに日本は動いているということです。
日本人のほとんどは、北方領土の問題があるためにロシア嫌いなのですが、こうした領土問題は、アメリカによって仕組まれたものです。中国・韓国は尖閣諸島・竹島、北朝鮮は拉致問題があり、隣国と仲良く出来ないように仕向けられています。
さて、“続きはこちらから”は、北方領土問題の本質をついた動画です。非常に見事な内容で、プーチン大統領は柔道6段で秋田犬を飼っている大の親日であり、北方領土が返ってこないのはロシアではなく日本側に根深い問題があると言っています。
その根深い問題とは「日米地位協定」で、“在日米軍というのは、GHQが形を変えて日本に残ったもの”であり、アメリカは在日米軍を通じて今も日本を実質的に支配している。
在日米軍高官と日本の官僚は、毎月2回、「日米合同委員会」という会議を秘密裏に開いて緊密に連携を取っている。アメリカ政府の高官ではなく軍人と選挙で選ばれた政治家ではなく官僚が…。
プーチン大統領は、できることなら北方領土を返還して平和条約を結び、経済的にウインウインな関係を作りたいという人。プーチンの条件は、「米軍基地を北方領土に置かないと約束するなら返そう」というもの。しかし、アメリカがそれをさせない。
16分45秒でドナルド・トランプは、日本の核武装に否定的ではなかったことを指摘。“(憲法を改正し)核抑止力を持てば、中国の脅威から身を守ることができ、アメリカに高い見ヶ〆料(みかじめりょう)を払う必要もなくなる”と言っていますが、ここの部分は先の記事で見たようにワナであり、“憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやる”というシオニストの戦略にはまってしまいます。
台湾有事になると、沖縄をはじめとした自衛隊基地のある地域は戦場になります。日本は中国弱体化のために、今のウクライナの役割を押し付けられるのです。日本が地獄になるのです。この計画のために憲法改正を推進し、ウクライナから避難民を呼び寄せているのです。』
◎米国は、米ロは戦争しないと宣言してウクライナを盾にロシアと代理戦争を始めたが、米中が直接戦わねば、日本は第2のウクライナになる ~日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある (4/24)
https://shanti-phula.net/sb/312354
『冒頭の動画で、「共同通信2021年12月23日 台湾有事、南西諸島を米軍拠点に共同作戦計画の原案策定 https://bit.ly/3b0QhI0 」という見出しの記事が出たと言っています。
記事の内容は、「自衛隊と米軍が、台湾有事を想定した新たな日米共同作戦計画の原案を策定したことが分かった。有事の初動段階で、米海兵隊が鹿児島県から沖縄県の南西諸島に臨時の攻撃用軍事拠点を置くとしており、住民が戦闘に巻き込まれる可能性が高い」というものです。
…二つ目の動画で用田和仁元陸将は、“今回のウクライナを見て良く分かったのは…今回の戦はアメリカが親玉で、アメリカ・NATOとプーチンが戦っている。残念ながらウクライナは、そこで戦争ビジネスをされて、塗炭の苦しみを味わっている。…ウクライナは代理戦争をさせられている。翻ってこっちを見た時に、日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある。…アメリカはプーチンを誘い出したみたいに、習近平を誘い出そうとするんですよ”といっています。
13分15秒で、“米国は、米ロは戦争しないと宣言してウクライナを盾にロシアと代理戦争を始めたが、米中が直接戦わねば、日本は第2のウクライナになる。”と言っています。この辺りまでの認識は、私も同じです。
19分30秒で、台湾有事では沖縄全域が戦闘地域になることを、イラストを用いて説明しています。用田和仁元陸将は、“アメリカはプーチンを誘い出したみたいに、習近平を誘い出そうとする。日本と台湾は、代理戦争をやらされる可能性がある”ということまで分かっていて、日本は憲法を改正し核兵器を持つべきだと考えているようです。
私はこうした考えは愚かだと思っています。わざわざ、憲法改正をして核武装し、集団的自衛権によって「第3次世界大戦」に飛び込んでゆくことになります。これは日本を守るのではなくて、焦土にする事です。』
◎台湾有事で繰り返される「ウクライナ方式」〜 もしも日本が台湾有事に巻き込まれると、アメリカが戦ってくれると信じていたのに、“武器はやるから日本と台湾で戦え!”という事に...。 (4/26)
https://shanti-phula.net/sb/312505
『…郭文貴氏は4月21日のライブ配信で、“実はナンシー・ペロシが4月26日に台湾を訪問することになった。…中国共産党は数時間前、緊急会議を開き…「深刻な懸念」を米国に表明した”、4月19日のライブ配信では、“一旦台湾が攻撃されれば日本は危険にさらされる。…台湾を占領すれば中国は海洋国家になるだろう。…中共はいつでも日本を屈服させることができる。…故に日本と米国には選択の余地がなく、必ず直ちに中共に反撃するのだ”と言っています。
…郭文貴氏は、“台湾が独立を宣言すれば戦争になる。しかし、一旦台湾が攻撃されれば日本と米国には選択の余地がなく、必ず中共に反撃するから、台湾は自らを防衛し中共に抵抗し続けろ”と言っているように聞こえます。
まさにウクライナが騙されたのと同じ方法です。ウクライナの人々はロシアとの戦争になれば、NATOが加勢してくれると信じていたのですが、実際に戦争が始まると、“武器はやるからウクライナ人が戦え!”と言うことになったわけです。
“続きはこちらから”の記事をご覧になると、“台湾有事では「ウクライナ方式」が採用されることになり、バイデン政権は本気で中国と軍事衝突する気はなく、戦闘艦隊も航空戦隊も派遣することはない。したがって、ウクライナ戦争と同様に、アメリカ軍の損害は皆無であり、戦闘の惨状は台湾島内に限定されることになる”可能性が高いのです。
要するに郭文貴氏は、台湾有事を利用した中国共産党の弱体化、崩壊を望んでいるという事になります。犠牲になるのは台湾の人々です。郭文貴氏はウクライナ支持でロシアを非難していることから、ジョージ・ソロスの団体と繋がっている可能性があります。
もしも台湾有事に日本が巻き込まれると、アメリカが戦ってくれると信じていたのに、“武器はやるから日本と台湾で戦え!”という事になりそうです。日本では、日本会議の関係者と思われる人たちが中国の脅威を説き、憲法を改正して核武装を実現しようとしているのですが、「国際社会における中国の勢力をなんとしてでも低下させたい」というアメリカの思惑に自ら嵌ることになり、日本がウクライナのように地獄になるのです。中国もですが、米国の方が日本にとっては遥かに脅威なのではないでしょうか。』
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《テーマ:「サル痘」とともに用意されたパンデミック条約》
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この話題については時事ブログのタグ「サル痘」の記事を
引き続き注視してください: https://bit.ly/3tzru4l
◎「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる (5/8)
https://shanti-phula.net/sb/313390
『冒頭の動画で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、“WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる。”と言っています。
この条約の問題点は、WHOが民間のスポンサーや財団の利益を代弁することになり、“グローバルな緊急事態に際して、民主的な正統性を持たないWHOが一種の世界政府として機能することが可能”になることです。
ビル・ゲイツの新刊「次のパンデミックを防ぐ方法」には、“10億ドルの資金で「世界緊急対応チーム」を創設。3000人の医師、疫学者、政策やコミュニケーションの専門家、外交官で構成され、WHOの指揮のもとで活動する https://bit.ly/3QncPD2 ”という提案がなされているらしい。
…スイスの科学者、アストリッド・シュトゥッケルベルガー博士は、“…すべての国がWHOに抗議の公開書簡を送るべきだ。”と警告していますが、“今のところ、ロシアだけがそのような抗議文を送っている”という状況らしい。…』
◎「WHO パンデミック条約」は、デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる (5/16)
https://shanti-phula.net/sb/314119
『…ピーター・ケーニッヒ氏は世界銀行と世界保健機関(WHO)の元シニアエコノミストだということです。
…「2022年5月22日から26日にかけて行われるWHOの会議では、WHOが米国や世界の人々に対する完全な主権を付与することを求めているのですか?」という質問にたいして、ピーター・ケーニッヒ氏は「はい」と答えています。
…“今のところ、計画では、パンデミック条約の最終版が 2023 年の秋に世界保健総会(WHA)に提出され、承認されれば、パンデミック条約は世界のあらゆる国の主権憲法を覆す「国際法」となる”と言っているのです…。
…ピーター・ケーニッヒ氏の姿から「波動」を見ると、嘘をついている人の波動ではありません。…』
◎WHOの「パンデミック条約」が成立すれば、民主主義が完全に葬り去られる ~世界経済フォーラム(WEF)の計画では、2030年に世界支配は完成する (5/21)
https://shanti-phula.net/sb/314621
『…クリスティン・アンダーソン女史(まとめ者注:欧州議会議員)は…“パンデミック条約が成立すれば、民主主義が完全に葬り去られるのだ。…WHOは「パンデミックだ」と叫びたてる権利を持つのだ。そして、そうなれば、加盟国の行政権を掌握することになる。…WHOには、世界の超富裕層の人間達が出資しているのだ。…WHOが何かを言えば、皆さんは、言うことに従って家でじっとしていなければならなくなるのだ。”と言っています。
“続きはこちらから”のAlzhackerさんのツイートには、“大手製薬会社、ゲイツ財団やゲイツが設立し資金を提供するGAVIアライアンスなどの資金提供者からの非公開情報に基づいて、WHOは緊急事態を宣言することができる。”とあります。また、“事務局長の権限は、国の主権的な権限に取って代わる。これは、後に国家に対する制裁措置の実施に利用できる。”とのことです。
ブラジルのボルソナロ大統領は、“ブラジルは、WHOのパンデミック条約には参加しない。ブラジルに自治権がある。”と言っています。また、“私だけがロックダウン政策に執着しない政治家だった。私は持病のある高齢者のみに対処しようと言ったのだ。今では、ブラジルの国外の研究からは私が正しかったことが分かっている。”と言っていますが、この通りではないでしょうか。
ツイートによれば5月22日以降、スケジュールを「バッチリ合わせている。」ようです。バイデン来日、ダボス会議、パンデミック条約、そして昨日の編集長の記事 https://bit.ly/3b0Tg3a で取り上げていましたが、“バイデン来日に合わせて、米CDC(米疾病予防管理センター)の東京オフィスを設置する方向で最終調整をしている https://bit.ly/3zxYEVx ”とのことでした。
J Sato氏のツイートには、“国連は、世界経済フォーラム(WEF)と、「アジェンダ2030 https://bit.ly/3tyHEdU 」の実行を加速するために戦略的協定を締結”したとのことです。世界経済フォーラム(WEF)の計画では、2030年に世界支配は完成するのです。
ただ、彼らの計画の前に立ちはだかるのが、ロシアだということです。ロシアの「金本位制」 https://bit.ly/3mHcttk は、世界経済フォーラム(WEF)の野望を打ち砕くことになるでしょう。』
◎2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた ~欧州で感染広がる「サル痘」 (5/21)
https://shanti-phula.net/sb/314623
『冒頭のツイート動画をご覧ください。「マサチューセッツ州で、サル痘の感染が確認された患者がいる。…大変珍しい事例だ。…」と言っています。
RTの記事 https://bit.ly/3Hp9GhN によれば、“サル痘の治療法は知られていませんが、ほとんどの患者が回復し、WHOは約3〜6%の致死率を推定しています”とのことです。
そして記事の最後で、“このニュースに注意を払っている人は、世界の政府が最近、世界的なサル痘のパンデミックのシナリオをいじっていることに気付くかもしれません。昨年開催された模擬演習で、核脅威イニシアティブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議は…「珍しい株のサルポックスウイルスによる致命的なグローバルパンデミック」の広がりをモデル化しました。…ワクチンエバンジェリストのビル・ゲイツ氏も、天然痘のパンデミックの可能性について繰り返し警告…一方、G7諸国の保健大臣は現在、ベルリンで「ヒョウ痘」の発生をシミュレートする模擬パンデミック演習を開催していると同時に、サル痘の発生について議論しています。”と書いています。
…冒頭の記事の報告書「重大な生物学的脅威を予防・対処するグローバルなシステムの強化」の想定では、“監視が行き届かない研究所で作られた病原体を使ったテロ攻撃によって引き起こされた”ことになっています。
この報告書が出た2021年11月に、ビル・ゲイツは、「もしバイオテロリストが天然痘を10の空港に持ち込んだとしたらどうでしょう。」と言っているのです。これはもう、バイオテロリストによる犯行予告だと見て良いでしょう。
「なんかさ、もう生き残れるのかな。色々仕組んでくるよね」というツイートがありますが、こうした事柄を「陰謀論」で片づけようとする人たちは、生き残るのが難しいかも知れません。』
◎核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」とピッタリと一致しているサル痘患者の発生 ~手回しが良すぎる!ワクチンの承認と、ワクチン1億1900万ドル分の契約の調印 (5/22)
https://shanti-phula.net/sb/314758
『NHKニュースによれば、“天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者の報告が欧米を中心に相次ぐ中、WHO=世界保健機関は21日時点で12か国から92人の患者が報告されたことを明らかにしました。 https://bit.ly/3Hp8P0O ”とのことです。
昨日の記事 https://bit.ly/3mLruKM でお伝えしましたが、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”のです。
“演習シナリオでは18カ月かけて世界中に広がった。世界中で30億人以上の感染者と2億7千万人の死者を出す結果となっている”のですが、ツイートにある「シナリオ設計の概要」では2022年5月15日開始…2023年1月10日(MOVE2、83ヵ国に影響…)…2023年12月1日(MOVE4、2億7100万人の死者)となっています。
京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸氏は、「テロに使われる可能性があるウイルスとして20年くらい前から警戒されていた」と言っています。
…核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」と、サル痘患者の発生はピッタリと一致しています。また、RTの記事によれば、もともと天然痘用に作られたワクチンだが、「中国で Covid-19の最初の症例が検出されるわずか数カ月前の2019年に、食品医薬品局(FDA)によってサル痘に対する使用が承認」されていたのです。そして、今週初めにマサチューセッツ州で、サル痘に感染した患者が出たことを受けて、「米国の保健当局は、サル痘ウイルスに対するワクチン1億1900万ドル分の契約に調印した。」というのですから、手回しが良すぎると感じます。
ロバート・マローン博士は、「サル痘の症状は天然痘に似ているが、天然痘よりずっと軽い。…古典的な公衆衛生介入によって、病気の広がりを容易にコントロールすることができる。 https://bit.ly/3QxvBb1 」と言っています。
したがって、核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオのようなサル痘ウイルスによるパンデミックは、通常であれば起こらないと思われるのです。しかし、“続きはこちらから”のツイートに見られるように、ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」と、「サル痘」は非常に良く似ているのです。
…だとすれば…ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」を、インチキPCR検査で「サル痘」と判定すれば、パンデミックを宣言することができます。
WHOの「パンデミック条約」が改正されれば、“大手製薬会社、ゲイツ財団やゲイツが設立し資金を提供するGAVIアライアンスなどの資金提供者からの非公開情報に基づいて、WHOは緊急事態を宣言することができる。 https://bit.ly/3mNYAcR ”のです。
世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが出した本「グレートリセット」とユヴァル・ノア・ハラリの人間ハッキングを、ロバート・マローン博士は「あぁ、こいつらバカなんだな」と痛烈批判した動画 https://bit.ly/3tAA82e があるのですが、この頭の悪い連中が一生懸命考えた「新たなパンデミックのシナリオ」なのです。誰か、誉めてやってください。』
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《テーマ:ウクライナの状況 〜 紛争の拡大を図り続ける西側》
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◎ジョージ・アライスン氏「ミンスク合意に調印した後、合意に沿って政権を運営すれば良かったんです。ドンバスは元に戻ったでしょう。…しかしウクライナは一秒もミンスク合意を守ろうとはしなかった。」 / 西側の主流メディアのフェイクニュースの酷さ (5/13)
https://shanti-phula.net/sb/313814
『…ドンバス在住アメリカ人ジャーナリストのジョージ・アライスン氏は、「普通の人々は首を切り合ったりしないよ。…ISISならやるだろう。…ウクライナはISISとどう違うのだろうか?」と言っていました。
…氏は、「ミンスク合意に調印した後、合意に沿って政権を運営すれば良かったんです。ドンバスは元に戻ったでしょう。…しかしウクライナは一秒もミンスク合意を守ろうとはしなかった。」と言っています。
しかし、米国務省報道官ジョン・カービーは、「(ウクライナ軍が善戦しているのは)偶然ではありません。米加英、他同盟国が8年かけ、ウクライナ兵を訓練してきました。… https://bit.ly/3zFBa0P 」と本当のことを喋ってしまいました。ミンスク合意を守らせなかったのはアメリカなのです。…』
◎ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で(露軍に)包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束するも、徹底抗戦する決意を示したウクライナ当局 ~住民の命を優先して、慎重に事を進めていたロシア軍 (4/18)
https://shanti-phula.net/sb/311817
『ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で(露軍に)包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束しました。“籠城する兵士たちは食料も水もない絶望的な状況にあり、彼らはキエフ当局に、武装解除し降伏する許可を求めたが、ウクライナ当局はこれを禁じた”ということです。
…これまで主要メディアはフェイクニュースを流し続け、あたかもウクライナ軍が善戦しているかのように報じてきましたが、現実にはロシア軍が住民の命を優先して、慎重に事を進めていたのだということが分かると思います。…』
◎悲惨としか言いようのないウクライナ軍の状況 ~前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている (5/5)
https://shanti-phula.net/sb/313093
『…ウクライナ軍の状況は悲惨としか言いようのないもので、“前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている”とのことです。
…東部戦線で捕獲されたウクライナ兵士は、「母さん、娘たち、僕は生きている。普通に処遇されいつか家に帰れる。でも上官、その上の軍幹部、言葉が見つからない。彼らのせいで僕達は肉の塊にされた。僕以外、90人がもういない https://bit.ly/3xKpWqz 」と言っています。
…ウクライナ大統領府長官顧問のアレストヴィッチ https://bit.ly/3Qnqyti は、…“なぜアメリカは、ウクライナをロシア攻略ツールに選んだのか?”との質問に、「国も国民もイカれてるからです。平均的なウクライナ人は、情報戦における理想的なカモ。脳みその代わりに空虚なガスが詰まってる。 https://bit.ly/39kwu5V 」と答えています。
「情報戦における理想的なカモ」は、現状を見る限り日本人も同様ではないかと思えるのですが、…完全にクズと言える上層部の命令に従って、「私たちは諦めていません、戦いたいのです」と言う前線の兵士たちは憐れです。彼らはロシアが悪魔だと信じ切っているのかも知れません。
悪魔はウクライナの上層部でありネオコンなのですが、こうした当たり前のことに気づかなければ、命がいくつあっても足りません。問題は、日本も似たような状況にあるということです。』
◎「ブチャの大虐殺」を行ったのはウクライナ軍であり、その捏造には “英国人が関与していた” (5/7)
https://shanti-phula.net/sb/313269
『…動画「なぜマスコミはウクライナのブチャについて突然沈黙したのか?」では、ブチャの遺体から金属ダーツが発見されたこと、“金属ダーツは2014年以降、ウクライナ軍がドンバスのロシア系住民に対して広く使用したもので、ロシア軍はこの戦争で榴弾砲を使用していない。そのためウクライナ軍が行った銃撃で民間人が死亡した。(8分25秒)”ということを分かりやすく解説しています。
…プーチン大統領はベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領との会談後の記者会見で、ルカシェンコ大統領からある文書が渡されたと述べ…ていたことを紹介しました。冒頭のプラウダ https://bit.ly/3xMwVz3 の記事では、その文書の内容の一部が出てきました。「ブチャの大虐殺」の捏造には、“英国人が関与していた”ということです。
…3月3日の記事 https://bit.ly/3twvXoo で、ロスチャイルド家の後継者であるナサニエル・ロスチャイルドは、英国政府のメンバー宛に書簡を送り、“私は、ロシアとその代理人に対してより多くの武力を投入し、特にネット上で意見を正す「情報戦」を強化し、ウクライナの友人たちに兵器を送るよう強く求めます。”と述べていたことを紹介しましたが、上記の情報はこの事と符合します。』
◎オリバー・ストーン氏「米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています」 (5/6)
https://shanti-phula.net/sb/313171
『…オリバー・ストーン氏は、“ビクトリア・ヌーランドが再び突然現れ…ロシアがもし何らかの核兵器を使用した場合、地獄になると警告した” ことに恐怖を感じたと言っています。
“米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています。…ロシアは悪魔、魔王ということになり…もはや真実は重要でない…こうすることで…もう1人のエリツィンを求めることに一歩近づく…ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる…これが政府内のネオコン無政府主義者が望んでいる…夢のシナリオだ”と予想しています。
…スイスの元軍事情報将校ジャック・ボー氏も、“現在の雰囲気では、欧米が何らかの形でウクライナ紛争への関与を強めるような事件——「偽旗」事件 —— が起こるための条件がすべて揃っている https://bit.ly/3Qmsrqc ”と警告しています。
…議会での公聴会で…「ウクライナで生物・化学兵器による事件や攻撃があった場合、100%の確率でロシアが犯人だと考えて間違いないのでしょうか?」という質問に対し、ビクトリア・ヌーランドは「間違いない」と答えたのです…。
…ネオコンが生物・化学兵器、あるいは核兵器による「偽旗」事件を起こす計画があることを示していると見て良いでしょう。…ロシアは分かったうえで「第3次世界大戦」に繋がりかねないこの状況に、冷静に対処しています。』
◎北欧のフィンランドとスウェーデンは、5月にも北大西洋条約機構(NATO)加盟を申請することが明らかに ~アメリカ軍が関与するロシアのNATO紛争の可能性 (5/14)
https://shanti-phula.net/sb/313932
『スプートニクは4月26日の記事 https://bit.ly/39lCECR で、「北欧のフィンランドとスウェーデンは、5月にも北大西洋条約機構(NATO)加盟を申請することが明らかになった。…両国は5月16日にNATO加盟申請について表明する。」と報じていました。
…この事に関して、元国連主任査察官のスコット・リッター氏 https://bit.ly/3EzZrWs は、“これは私が人生で経験した中で最も危険な状況です。…これはロシアがフィンランドと戦うことを意味します。…今日フィンランドが存在するのは、彼らがソビエト連邦と署名し、永久に中立性を保証する平和条約のためです。…フィンランドがこの条約を破った場合、フィンランドは事実上ロシアとの戦争を宣言しています。”と言っています。
アメリカはウクライナの真相が徐々に人々に知られるようになり、ウクライナへの関心が薄れてきていることから、今度はフィンランドとスウェーデンをNATOに加盟させて、“アメリカ軍が関与するロシアのNATO紛争”に戦線を拡大したいようです。
どこまでも根性の悪いバイデン政権なのですが、バイデンを操っているのは米宇宙軍のはずで、フルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」なのです。どこがホワイトハット(善玉)なのかは理解に苦しみますが…。』
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《テーマ:米軍が同意したアゾフスタル製鉄所の解放 〜 背後には核戦争の回避》
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◎ウクライナでの戦争は、実際にはロシアとアメリカの戦争 〜 停戦交渉を事実上拒否しているのは、ウクライナを支配しているアメリカ / アメリカ国防総省による秘密の軍事生物学的プログラムを暴露した安保理公開会合と米軍の態度の変化? (5/17)
https://shanti-phula.net/sb/314237
『昨日のフルフォード情報日本語版によれば、“先週末、米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された…切っ掛けは、先週開かれた国連安保理の緊急会合だった。その場でロシアの国連大使が数百枚にのぼる資料を配布し、西側欧米が画策する「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の情報および証拠を公表したのだ。”ということです。
ウクライナでの戦争は、実際にはロシアとアメリカの戦争ですよね。…日テレNEWS24では、“ドイツのショルツ首相は13日、ロシアのプーチン大統領と電話で会談し、プーチン大統領に一刻も早く停戦するよう求めました。…これに対してプーチン大統領は…停戦交渉を事実上ウクライナ政府が拒否していると述べた”とあります。
アメリカがウクライナに停戦を指示すれば、すぐに戦争は終わります。プーチン大統領が言っているように、停戦交渉を事実上拒否しているのは、ウクライナを支配しているアメリカです。…』
◎アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人265人が投降したことを何も知らなかったウクライナ政府 (5/18)
https://shanti-phula.net/sb/314301
『昨日の記事 https://bit.ly/3mN8b3q で、“ロシア国防省は、ウクライナ東部の要衝マリウポリのアゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人265人が投降したと発表した”ことをお伝えしました。この件に関するウクライナ軍の声明は奇妙であり…、アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人に投降を命じたのは、ウクライナではなく米軍なのではないかと感じました。
…“アゾフスタル製鉄所に立てこもる軍人の投降”というような重要案件を、ウクライナ側が決められるはずがありません。
…ロシア国防省のテレグラムには、「マリウポルのアゾフスタル鉄鋼工場でブロックされているウクライナ軍人の代表と交渉した結果、負傷者を避難させることで合意に達した!」とハッキリと書かれていて、交渉相手はウクライナ政府ではないのです。
“続きはこちらから”の一連の情報が面白い。ウクライナ大統領府の顧問アレストビッチ https://bit.ly/3QjHMYy は「兵士が出ていくなんて、そんな話は聞いていない! 兵士は離れることを許さない!」と発言していたらしいのです。
やはりウクライナ側は、何も知らなかったのです。…ウクライナ側としては、「アゾフ戦闘員」がロシアの捕虜になって、いろいろ喋られると困るので、アゾフスタル製鉄所の地下の要塞で死んでほしかったのでしょうね。
…昨日の記事の「ベンジャミン・フルフォード氏の情報」 https://bit.ly/3tBJ1st に書かれていたように、“米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された”ことで、米軍はアゾフスタル製鉄所を明け渡すことに同意したのだと見ています。』
◎マーチン・アームストロング氏は、ウクライナ戦争やロシアとの対立の真の理由は、世界の金融・経済システムが破滅的な状態にあることで、“世界経済フォーラムWEFが宣言した「グレート・リセット」を実現するためには、今、戦争が必要なのです”と説明 (5/18)
https://shanti-phula.net/sb/314303
『…グローバルリサーチの記事をご覧ください。“プーチンの紛争に対する非常に合法的なアプローチと、米国が絶えず反故にしている国際法の確立された枠組みを強化する努力を考えると、言うまでもなく、道徳的勝利を重視している。…プーチンは、第三次世界大戦はずっと前に始まっており、「全面戦争」は全人類の終わり、全員の敗北を意味するので、本質的に経済的なものであることを知っている。”とありますが、この通りだと思います。
しかし、ネオコンと世界経済フォーラムの首脳陣の大半はそうではありません。彼らは、ロシアに対する先制核攻撃でロシアを滅ぼせると信じているのです。残念ながら…ロシアの防空システムは、彼らの想像よりも遥かに強固なのです。
…アメリカは、「イラクの大量破壊兵器」というあいまいな情報で侵略戦争に踏切りました。しかしロシアは、“「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の証拠を公表した”のです。ロシアはアメリカに宣戦布告をして先制核攻撃をする大義名分があるのです。
ネオコンや世界経済フォーラムが、ロシアを甘く見ていると「第3次世界大戦」が勃発し、アメリカ、イギリスは消滅する事になります。そのために、フルフォード氏によれば、“先週末、米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された”のです。
現在、バイデン政権を実質支配している米宇宙軍は、ウクライナや台湾での代理戦争でロシア、中国を弱体化して、アメリカの覇権を維持する事を目指していますが、「第3次世界大戦」は回避する方針なのです。米宇宙軍は、フルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」の中核組織です。彼らがトランプ(替え玉)やイーロン・マスク(替え玉)を利用して、ワクチン接種を推進しているのです。この意味で、“どこがホワイトハット(善玉)なのかは理解に苦しみます https://bit.ly/39kAjIj ”とコメントしているのです。』
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《テーマ:日本人はいつまで騙され続けて、わざわざ身を滅ぼすのか》
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◎日本政府の対ロシア、対ウクライナ政策を主導しているのは、ラーム・エマニュエル駐日大使 (4/28)
https://shanti-phula.net/sb/312704
『日本政府の対ロシア、対ウクライナ政策を主導しているのは、ラーム・エマニュエル駐日大使だということですが事実だと思います。日本の政治の真の支配者は駐日米国大使だったことを教えてくれているという意味では、「ありがとう https://bit.ly/3mM9pfu 」と言っておけばいいですかね。
ラーム・エマニュエル駐日大使のツイートでは、「日韓は共通の脅威に直面している…それは、北朝鮮の挑発や好戦的な中国だ」とあるのですが、挑発的で好戦的なのはアメリカだと思いますが…。
…4月25日の記事 https://bit.ly/39kAkfl で、“山本太郎氏の辞職による繰り上げで衆議院議員になったくしぶち万里”の関係で「民主中国陣線 https://bit.ly/3b1eApd 」という組織があるという事を紹介しました。“1989年6月の天安門事件後…国外に逃亡した活動家が結成した反体制組織”という事なのですが、「日本人配偶者後援会」と同じ住所であり、「日本人との結婚、再婚、ビザなし、旅券なしの人に特別在留許可申請をします https://amba.to/3NTcBSg 」という新聞広告まで出しているようです。
当然、こうした組織は日本のエセ右翼の攻撃対象になります。実際に、くしぶち万里氏が中国のスパイと疑われる事態が起きています。
さて、あなたがジョージ・ソロスの立場ならどうしますか? 恐らく、先の「民主中国陣線」という組織と、「日本会議」に代表される右翼組織の両方に資金を提供するでしょう。どちらの組織も中国共産党を敵視しています。これは中国共産党を崩壊させようとするソロスの立場と一致します。
また、中国人が日本であやしい活動をすればするほど、日本人の中国脅威論は高まり、憲法改正から集団的自衛権で日本を台湾有事に引きずり込むことができるからです。』
◎世界各国でのウクライナ難民のお行儀の良さ ~妙に納得してしまう「ウクライナ人の性格 特徴 お国柄」 (4/20)
https://shanti-phula.net/sb/312007
『…NHKがウクライナ避難民インタビューで、「字幕改変」を行っていた https://bit.ly/3HjmTso ということです。ウクライナのザポリージャから来日した女性は、「私たちの勝利を願います。勝利を。ウクライナに栄光あれ」と言っているのに、画面下の字幕には「今は大変だけど平和になるように祈っている」になっていたようです。こちらが「4月10日の正午のニュースで放送された映像 https://bit.ly/3xPWfVe 」なのですが、私はこの女性の目が気になります。
「勝利を。ウクライナに栄光あれ」は、ネオナチのキャッチフレーズですよね。以前に紹介したこちらの動画 https://bit.ly/3Qh57dw では、「ウクライナに栄光あれ。英雄たちに栄光あれ。国家に栄光あれ。敵に死を。」と子供たちが叫んでいます。
“続きはこちらから”の動画をご覧になると、ウクライナ難民のお行儀の良さが分かります。各地でトラブルが起きているようです。…日本は、“寄生する、恩を仇で返す、嘘をつくのが平気、アジア人差別が醜い”かもしれない人たちを、わざわざ避難民として受け入れるわけです。
「ウクライナが世界で一番凄い」というのはその通りだと思います。武器、麻薬、人身売買、臓器狩り、生物兵器、小児性愛、悪魔崇拝など、なんでもありの破綻国家です。「アメリカが作ったネオナチ政権」なので無理もありません。
そうした困難な状況のなかで、人としてまともなウクライナ人も多いことを信じています。そのような人たちは、身の安全が保障されれば、ウクライナで何が起きていたのかを素直に話してくれると思っています。』
◎ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち ~ゴールドラッシュのおこぼれにあずかるウクライナの指導層 / ウクライナのネオナチの実態 (4/21)
https://shanti-phula.net/sb/312091
『冒頭の動画の11分のところで「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。レイセオンのCEOグレッグ・ヘイズは、「紛争地域で緊張が高まれば軍事費増加になる。私は我が社が利益を得られることを強く期待する」と言っています。
すらいとさんのツイートによれば、3月29日付のウクライナ国防省の正式文書で、「西側から供与され(無償)、余剰になった武器は他国に転売してよい(有償)」のだとか。「経済援助が特権層の手に…」という構図で、ウクライナの指導層はゴールドラッシュのおこぼれにあずかることが出来るわけです。
4月21日付で首相官邸から出ている「ロシアによるウクライナ侵略を踏まえた対応について https://bit.ly/3zDdhqK 」には、ウクライナ国民への支援として、“ドローン・防弾チョッキ・ヘルメット・防寒服・天幕・カメラ・衛生資材・非常用糧食・双眼鏡・照明器具・医療用器材等の提供。…財政支援について、1億ドルから3億ドルへの増額を表明”などの項目が書かれているのですが、“余剰の支援物資は他国に転売され、財政支援と共に一部がキックバックされ、政治家の懐に入るのかな~”と想像しますね。…』
◎プーチン大統領の戦勝記念日の軍事パレードでの演説 〜 聞く耳を持たない大手メディアの報道に洗脳されている人々 / 日本がウクライナを支持するということの危険性 (5/10)
https://shanti-phula.net/sb/313525
『…「アメリカの例外主義」とはジャイアニズム https://bit.ly/3zGQYRb のことで、“「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」という極端に利己主義、独占主義的な思想”のことです。要は、“やりたい放題”のこと。この婉曲的な言い回しが「ダブルスタンダード(二重規範)」です。
こうした「アメリカの例外主義」がなぜ可能なのかというと、彼らの嘘にコロッと騙される人がたくさんいるから。
プーチン大統領は、「ドンバス共和国の自衛軍は、ロシア軍とともに彼らの土地で戦っている。…迫害する者、懲罰を与える者、ナチスの居場所を世界に作らないために」と説明しているのですが、大手メディアの報道に洗脳されている人たちは聞く耳を持ちません。
なぜこんなことになるのかですが、J Sato氏のツイート https://bit.ly/3QjYqYb の動画で、「認知的不協和」として説明されていました。“例えば911事件での公式の説明、メディアの報道とは異なる証拠を、科学者や研究者、建築家、エンジニアが語り始めると、人々は安心感を失い、ひ弱さを感じ混乱するようになる。こうした証拠は、西側に属する私たちの「アメリカは良いものだ」という信念を攻撃する。恐れと不安の心理的防衛としてよくあるのが、目の前にある証拠を「否定」し公式の話にしがみ付くこと。こうして心のバランスを取り戻そうとする”とのことです。
目の前にある証拠を「否定」するのに、とても都合の良い言葉が「陰謀論」です。“それは「陰謀論」だよ。”と言えば、思考停止をしてそれ以上考えなくて済むのです。しかし、こうした行為は一時的に混乱を回避できますが、より深刻な事態を招きます。なぜなら、証拠とは異なる公式の説明をし、メディアを使って人々を騙そうとする者たちは、私たちを殺そうとしているからです。
「肉屋を支持する豚 https://bit.ly/3tzp85v 」という表現がありますが、ユダヤ人がナチスを支持するくらい危険です。日本人が白人至上主義者 https://bit.ly/3HkHnku を支持するくらい危険なことなのです。日本がウクライナを支持するというのは、そういうことです。』
◎誰もがウクライナ軍が民家を砲撃していたと証言 〜 西側メディアが絶対に伝えない事実 / 民間人であっても動くものはすべて撃ち殺せと命令されたウクライナ国家警備隊員の証言etc. (4/19)
https://shanti-phula.net/sb/311961
『…チェチェン共和国が「すごく綺麗」なのに驚きました。ウクライナのように、犯罪集団や腐った連中に乗っ取られた国は地獄になる。汚物を取り除き、国民の声を聞く新政府を作れば美しい国になる。
日本は今、地獄に向かっています。いつ汚物を取り除くんだ? まず、私たちが見ている政府、メディアが汚物だと気付く必要がありますよね。残念ながら、今はまだその段階なのです。』
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《テーマ:ネオナチ国家の支援は第三次世界大戦を招く危険な行為》
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◎ウクライナに大結集したネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること (4/23)
https://shanti-phula.net/sb/312264
『冒頭の動画で、「SITEインテリジェンス・グループ」の創始者リタ・カッツさんは、“ネオナチがISISのような国際テロ組織になる危険性”を指摘していると言っています。
…アゾフ大隊は他国からメンバーを勧誘しており…「世界のネオナチと白人至上主義者がウクライナに大結集」している。ネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること。これはISISのネオナチ版で、“ロシア-ウクライナ戦争は、ネオナチの国ファシスト国家をつくる大チャンス(15分2秒)”と考えている。
最も過激なネオナチの邪悪な計画は、“第3次世界大戦にして一旦文明を崩壊させて、その灰からファシスト国家を建設する。(15分30秒)”という加速度原理主義であり、“ウクライナに来たネオナチたちは武器と戦闘経験を得て、ISISのようにテロを世界に輸出する。(16分15秒)”ことになるとリタ・カッツさんは言っている。
2016年の大統領選挙でドナルド・トランプ氏は、「ISISを作ったのはオバマだ」と主張した。及川幸久氏は、「同じことが、これからウクライナを中心として、このネオナチを世界が支援したら起きますよ。」と言っています。
こうした事を理解した上で、中東オリエント世界とイスラムの歴史研究者の
Tomoko Shimoyama氏の一連のツイートをご覧ください。
シオニストのジョージ・ソロスは、ウクライナ発でロシアを崩壊させ、「大イスラエル」を作ろうとした。ロシアの次の標的は中国なので、ウクライナでの戦争の後は、台湾での戦争を計画していると見て良いでしょう。
日本を核共有で新日露戦争、新日中戦争に追いやろうとして、ジョージ・ソロスやロスチャイルドの意向に沿ったプロパガンダを流し続けているのが、日本を含めた主流メディアで、ウクライナを口実に改憲を進め、緊急事態条項を手に入れようとしているのです。
こうした流れを見れば、ウクライナでロシアが勝利すること(非ナチス化)が、実は人類を開放することに繋がるのだということが分かるでしょう。もちろん真の解放は、人類の目覚めによって起こるのです。』
◎フランス大統領選 決選投票で勝利したマクロン大統領は、明らかに影武者! 前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙!〜 マクロン勝利は第三次世界大戦への大きな一歩 (4/26)
https://shanti-phula.net/sb/312498
『フランス大統領選挙の決選投票でマクロン大統領が勝利したという事ですが、顔を見て分かる通り、明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。…前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙だと思われます。
…マクロンの勝利は「第三次世界大戦への大きな一歩」だとしています。“EUは、8年以上のマイナス金利のおかげで通貨制度が崩壊したことを隠すためにロシアと戦争を起こす必要があり、支配層がルペンの勝利を許すことはあり得なかった”とあります。
「ヨーロッパは自滅に向かっている。…世界の指導者たちがこれほどまでに愚かであることを、私はこれまで目撃したことがない。そして念のために言っておくが、プーチンは圧倒的に唯一理性的なリーダーである。」と言うのは、完全に同意します。
ウクライナでの戦争は、メディアが作り出してきたものであり、ウクライナを支持することは、「第三次世界大戦への支援」をしているのと同じなのです。要するに、ウクライナでの出来事の真相を知ること、知らせることが、「第三次世界大戦」を防ぐことになるのです。』
◎ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビュー ~いつまでも西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続ける人々 (4/30)
https://shanti-phula.net/sb/312879
『…ロシア側の発言は、これまで時事ブログで取り上げた様々な情報から、すべて事実だと言えます。時事ブログは、人々が攪乱情報に惑わされないようにするために、3.11以降に始めました。ちょうどシリア戦争が始まった年で、このアメリカによる侵略戦争を最初から追いかけて来ました。
ウィキペディアなどでは「シリア内戦 https://bit.ly/3tD0BMH 」と表記されるのですが、内戦ではなくシリアを舞台にテロ組織「ISIS(イスラム国)」を利用した代理戦争でした。トランプ氏は2016年8月の米大統領選の演説で、“オバマ氏はIS創設者。共同創設者は「いかさまヒラリー・クリントン氏」だ https://bit.ly/3QncPTy ”と発言しています。
こうした経緯を見ていれば、西側の主要メディアが流すニュースは嘘ばかりでシリア、イラン、ロシア側の情報が正しかったことを、私たちは理解しています。そして現在、私たちはウクライナ側が流す情報のすべてが嘘であることを知っています。
ワクチンも含めて、いつまで人々は西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続けるのでしょうか。人々が「自分たちは騙されている」と気づけば、第3次世界大戦は避けられるのです。
しかし、岸田政権の「対ロシア制裁」を支持し、“アメリカのブリンケン国務長官は、今年6月にスペインで開かれるNATO(北大西洋条約機構)の首脳会議に、日本も参加する見通しだと明らかにしました https://bit.ly/3HkHnRw ”と言うNHKニュースを評価しているようでは、どうにもなりません。
板垣英憲氏は、“バイデン政権は日本を戦争に巻き込もうとしている。NATOサミットに日本が出席するようなことになったら、それこそ大変なことになる。…NATOには戦争をするための費用がない。そのため、バイデンは、なんとか日本にカネ出させたいと考えている https://bit.ly/3HkHoF4 ”と記していますが、日本が出した金で第3次世界大戦を起こされたのではたまりません。
「地底人と最低人の戦い https://bit.ly/3tyIIi9 」は、いつまで続くのでしょうか。』
◎日本は、台湾有事が起こると地獄に引きずり込まれる可能性が非常に高く、アメリカは日本を中国弱体化の駒として使うつもり / ロマーナ女王「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」 (5/6)
https://shanti-phula.net/sb/313173
『…ロマーナ女王はテレグラムで、「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」と言う非常に重要な情報を出しています。しばらくするとこの情報の正しさが分かって来るものと思います。また、このことでロマーナ女王が本物だということも認知されるようになるのではないでしょうか。』
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《テーマ:イーロン・マスク氏のツイッター社買収と中国との関係》
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◎ツイッター社の全株式取得を提案したイーロン・マスク氏 (4/19)
https://shanti-phula.net/sb/311964
『イーロン・マスクは、「ツイッターは世界の言論の自由の基盤になりうるが、今のままではその社会的責務を果たせない」と主張し、ツイッター社の全株式取得を提案したというのですが、深田萌絵氏は、“イーロン・マスクがツイッターを買収し「自由な言論空間」の再構築を狙うとする話には裏がある”と言っています。
動画の2分で、“イーロン・マスクの自動車組立工場の従業員は、労働組合を作ってくれないこと、労働者の言論弾圧をしていることに不満を抱いていて、イーロン・マスクの言っていることと、やっていることに矛盾があると言っている”とのことです。
3分20秒で、“サウジアラビアの王子がイーロン・マスクに、ツイッター社の株なんか買ってくれなくていいとお断りをしたというニュースが流れていて、このニュースによって、ツイッター社のバックがサウジアラビアの王子であることが分かってしまった”と言っています。
実はサウジアラビアの王子のファンドに流れているのは、中国共産党のお金。中国共産党の資金を管理するファンドマネージャーの話では、資金はサウジ経由で世界を回っているとのことです。
イーロン・マスクは、中国共産党から土地をもらい、工場を中国の上海に移転して、資金繰りまで助けてもらっていた。借りている金の金利が高いので、“ツイッターの後ろで言論統制をやっているのは、サウジアラビアの王子の後ろにいる中国共産党だ”という事を、買収提案をしながらそれとなくバラして、金利を負けてくれという交渉をしているのではないかと言っています。
“続きはこちらから”でコーリー・グッド氏は、イーロン・マスクと妻は黒魔術を実践していると言っています。風貌はまさにそれですが、波動から人物を見極めるようにすると、間違いは少なくなります。』
◎「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースの背景 ~習近平派とは別の派閥によってツイッター社が買収された (4/27)
https://shanti-phula.net/sb/312611
『…イーロン・マスクのツイッター社買収が本当に起るかどうかは様子を見ていたのですが、「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースが流れたのは驚きました。
この報道に対しアマゾンの元CEOジェフ・ベゾスは、「マスクがツイッターを買収したら、中国が影響力を持つだろう(5分10秒)」と言っているのだとか。
深田萌絵氏は動画の6分20秒で、“今のツイッターはサウジ王室経由で中国の習近平派の浙江財閥系 https://bit.ly/3zBMzPm の影響を受けている。それを中国国安の金で買収する。その時に習近平にかなり寄っているジェフ・ベゾスが「ちょっと待った」と言っている。…これは、中国の派閥争いの影響を受けているという説の信憑性が高くなった”と言っています。
2月26日の記事 https://bit.ly/3tz1shy でカナダのロマーナ女王は、「中国のDS・カバルの中国共産党は、すでに地球アライアンスによって排除済み」と言っていたことを紹介しました。このことは私の認識と一致しています。なので今回、中国の別の派閥によってツイッター社が買収されたというのは納得できます。
…私の直観では… 米宇宙軍・トランプ(替え玉)・イーロン・マスク(替え玉)の線は、エレナ・ダナーンが接触している「世界の銀河連邦」と繋がっており、私は信用していません。彼らはトランスヒューマニズム推進者です。
実際、先の「22/04/18 フルフォード情報英語版」には、“同盟は、すべての人間を「役に立つ飯食い」にすることを提案し、庭を作り、小動物を養い、その他創造に貢献するよう求めている。我々は神ではないかもしれないが、我々は皆、地域の創造物の管理者であり、地域の植物や動物、さらにはケイ素【シリコン】などをベースにした生命体の数を増やすことで、地域をより良くしていくことができる。”と書かれていました。
このようにフルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」とは「地球同盟(アース・アライアンス)」とは別の組織であり、私の考えとは相いれません。』
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《テーマ:中国の狂気のコロナ政策の背景 〜 いずれ起こされる食糧危機》
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◎まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味 (4/21)
https://shanti-phula.net/sb/312093
『冒頭の動画で、“現在三千万近い人々が、中国独裁政府の都市封鎖によって外出を禁じられている。…実際に感染症状があるのはただ800人に過ぎず…人々が食糧不足で餓死していると知りながら…政府はなおもドローンを使って大音量で呼びかけ…自宅待機を強要している”と言っています。
こうした状況下で、“上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊”しているのです。中国独裁政府が人々を殺そうとしているとしか思えないのですが、不思議な事にこの惨状を主要メディアは伝えません。
In Deepさんは、「中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている」可能性が高いとしていますが、まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味は何か。
“中国とロシアが現在の通貨制度から脱却し、本質的に新しい経済を開始する可能性があり、米国が十分な生産能力を持たず、中国からの輸入に過度に依存していることを考慮すれば、中国から他の場所に向かう製品のサプライチェーンを破壊すると、この巻き添え被害が世界的に発生する可能性”があります。
すなわち、「中国政府は、西側諸国からさらに経済的に離れようとしており、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るために(ロックダウンを)行った」のではないか、とする説をIn Deepさんは紹介しています。
この巻き添え被害を受けて、最大級のダメージを受けるのは日本ではないのかと思えるのですが…。日本の政治家の無能ぶりを見れば、「国家が助けてくれると考えるのは無理」です。時間はほとんど残されていませんが、どうすれば生き残る可能性が最も高いかを考えて行動してください。』
◎どう見ても異常だとしか言いようのない「ゼロコロナ政策」を中共当局がやめられない理由 (5/9)
https://shanti-phula.net/sb/313446
『…上海では封鎖が続いているということですが、北京もロックダウンの一歩手前のような状況です。どう見ても中国の「ゼロコロナ政策」は異常だとしか言いようのないものですが、“当局はそのゼロコロナ政策への反対を決して容認しません。…”と言っています。
…なぜ狂気とも言える上海ロックダウンを行ったのか? 動画「ありえない? 都市封鎖下の経済成長の謎」 https://bit.ly/3HkHpJ8 の2分20秒では、“実際、上海がああなったのは、「中共内部の内輪もめ」が原因であることは、誰も口に出して言わないものの皆知っていることです。…”と言っています。
ロックダウンを口実に、反乱分子をあらかじめ排除している可能性があるのですが、その事に加えて「中国はロシアに課されたのと同じ制裁に耐える準備」をしているという説が現れました。“中国は、台湾で戦争が起ころうが起こるまいが、次は自分たちの番であることを知っている。海上封鎖や外国資産の凍結によってもたらされる「経済封鎖」のシミュレーションが上海ロックダウンなのではないか”というのです。
これは非常に面白い説です。欧米列強がロシアに課しているのと同じ制裁を中国に課した場合、通常なら「経済封鎖」による不満を外に向ける必要があるわけですが、仮に戦争を避けようとすれば、疫病を理由に都市を封鎖することで暴動や反乱を抑え込むことが可能かどうかです。上海ロックダウンはその実験だと考えると説明がつきます。』
◎食糧危機を予測して、過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきた中国政府 ~食糧危機は人為的に引き起こされる (4/22)
https://shanti-phula.net/sb/312177
『…コロナパンデミックの時のことを思い出してください。中国はマスク、防護服、人工呼吸器などの物資を輸出する「マスク外交」を展開していました。“続きはこちらから”の記事によれば、食糧危機を予測して、中国政府は過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきたとのことです。
ひょっとしたら、現在行われている上海のロックダウンも、住民は飢えさせて、裏では食料を備蓄に回しているのではないかと思います。「食料外交」を考えているかも知れません。中国にひれ伏す国には、食料が供給されるわけです。
タマホイさんのツイートによれば、「過去6か月間に18の米国の食品加工施設が全焼」したというのです。どう考えても、食糧危機は人為的に引き起こされると見た方が良い。…「比較的低価格で販売されている今のうちに食料の備蓄をしておいてください。」』
◎見ておいた方が良い!「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の動画 / ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べる (4/25)
https://shanti-phula.net/sb/312384
『冒頭の動画はとても参考になります。「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の話です。保存に適したものを、出来れば半年から一年くらい備蓄していく。保存性に着目して、米(モミ付き>玄米>精白米)、漬物(古漬け)、味噌、穀類・乾物について説明をしています。備蓄に際して、この動画は見ておいた方が良いと思います。
時事ブログではこれまでに何度も食料備蓄を呼びかけてきたのですが、In Deepさんの記事にあるように、“ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で、「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べたということは、「来る」”と思った方が賢明なのです。彼らは預言者ではなく、“自分たちが「計画」していることを、「予告」するのが好き”なのです。
…世界経済フォーラムは、“人間の食生活に「昆虫」を導入するための世界的な食糧供給の必要性を提唱。計画を実行する絶好の機会として、来たるべき食料危機を使用する”という事のようです。
“デジタル認証と引き換えに「昆虫」を配給してもらって生き延びればいい”という人は、備蓄は要らないかも知れませんが、「昆虫」を食べたくない人は、備蓄をしておいた方が良いでしょう。』
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《テーマ:経済的戦争でも敗れる西側 〜 世界経済フォーラム(WEF)にとっても計算外の事態》
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◎ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利で間違いなし! ~ロシアのザハロワ報道官「バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している」 (5/2)
https://shanti-phula.net/sb/312940
『…スプートニクの記事によれば、“EUの10ヵ国がルーブル建てによる天然ガスの購入に対応するため、ロシア政府系の銀行に口座を開設した”ということです。
バイデン政権は、ロシアがウクライナに介入せざるを得ないように追い詰めました。ロシアのウクライナ侵攻を理由にして、ロシアを国外送金の国際銀行間通信協会(SWIFT)システムから締め出せば、ルーブルは暴落しロシア経済は混乱する。混乱に乗じてカラー革命を仕掛けてプーチンを倒すつもりだったのだろうと思います。
しかし、プーチン大統領は柔道の名手で、相手の力を利用すれば体の小さな者が大きな者を倒せることを知っていました。プーチン大統領は、2022年3月31日付大統領令で、ロシア産天然ガスを購入する非友好国企業にルーブルでの支払いを求める方針 https://bit.ly/3NJBYGd を明らかにしました。
これで攻守は逆転、“あれよあれよと言う間に、とうとうロシア・ルーブルはユーロよりも価値が高くなりました https://bit.ly/3QkZtHb ”。…
記事をご覧になると、バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が長期休暇を取る予定で、戻って来るのかどうかも分からないようです。ロシアのザハロワ報道官は、“バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している”と指摘しています。
カナダのロマーナ女王はテレグラムで、「アメリカ軍最高司令官とロシアから、アメリカとロシアの間の公式な仲介役として要請されました。」と記しています。これらのことから、ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利に終わると見て間違いないわけです。』
◎世界経済フォーラムのグレートリセット計画では、計算外のことが起きている! ~ウクライナ戦争でプーチン大統領は倒れ、世界は統一通貨で支配されるはずだった (5/2)
https://shanti-phula.net/sb/312942
『…In Deepさんは…「対ロシア制裁はルーブルの価値を崩壊させるように設計されたが、失敗した」として、西側がロシアに対して課した抜本的な制裁措置は石油の価格を押し上げ、潜在的なエネルギーと食糧不足を生み出していると指摘、結果、“食料価格の上昇、化石燃料の使用減少、生活水準の低下、そして、公的資金が「再生可能エネルギー」に注ぎ込まれる。”としています。
そして、「なぜこれらはグレートリセットの内容と完璧に一致するのか?」という疑問から、すべてが仕組まれたことではないかと見ているのかも知れません。
あるレベルではそうだと言えますが、少なくとも世界経済フォーラムのグレートリセット計画では、計算外のことが起きていると言って良いでしょう。彼らの計画では、ウクライナ戦争でプーチン大統領は倒れるはずだったのです。また、彼らが支配する世界では、各国に主権はなく、世界は統一通貨で支配されるはずだったと思います。
しかし、4月27日の記事 https://bit.ly/3mHcttk で紹介しましたが、「BRICSが関与するデジタル決済通貨」は、 “参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨”であり、「参加国は、自国の通貨で信用を創出し…国境を越えた資本収支の流れは、引き続き各国の通貨規制によって管理される」のです。
ウクライナでロシアが勝利すれば、世界経済フォーラムのグレートリセット計画は破綻するのです。』
◎現実味を帯びている「ドルの崩壊」というシナリオ ~あるタイミングで対ロシア制裁に加担していない国は、次々に「BRICSが関与するデジタル決済通貨」に加盟する (5/4)
https://shanti-phula.net/sb/313022
『昨日の記事 https://bit.ly/3QmW0bp で、“ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討していることを明らかにした。実現すれば約1世紀ぶりの「金本位制」復帰となる”とのことでした。
Kan Nishida氏は一連のツイートで、ロシアの「金本位制」復帰は、“アメリカ側にとって面倒な問題となりそう”だとして、分かりやすい解説をしています。
“現在アメリカのインフレ率は8.5%。欧米はどの国でも現在大きなインフレ圧力を抱えています。放っておいたら金の値段にも上昇していく圧力があります。…金と固定されているルーブルの世界では変化はない。しかし、ドルの世界では金と、さらにルーブルに対しても大きく価値が下がることを意味します。ドルで取引する西側諸国は、域外からの輸入品が高くなることを意味します。…ただでさえ食糧危機、エネルギー危機が騒がれています。中東、アフリカ、アジアの多くの国はロシアの穀物に頼っています。価値の下がっていくドルを保有し、取引に使い続けたいと思うのでしょうか。”と言っています。
恐らく、あるタイミングで対ロシア制裁に加担していない国は、次々に「BRICSが関与するデジタル決済通貨 https://bit.ly/3mHcttk 」に加盟することになり、ドルの崩壊というシナリオが現実味を帯びてきます。
Kan Nishida氏は、“軍需産業とネオコンに乗っ取られたバイデン政権は1手先まで考えるのが限界のようです。”と言っていますが同感で、彼らは今でも「核の先制攻撃」によってロシアを滅ぼせると思い込んでいるのではないかと思います。
ネオコンが多極化の世界を受け入れるはずがないので、ウクライナのナチス同様に殲滅されるよりないのですが、駐日ロシア連邦大使館がロシア国防省のトップニュースとして、「米国はロシアがウクライナで化学兵器、生物兵器、戦術核兵器を使用したと非難するために、3つのシナリオを用いることを計画している https://bit.ly/3QmsbHK 」とツイートしているように、彼らはこうした偽旗でロシアを悪魔化し、ロシアを不安定化することでプーチン大統領を倒そうとするでしょう。しかし、これがうまくいかなければ、「ロシアへの核先制攻撃」を正当化する偽旗を実行に移そうとするでしょう。
私たちが賢明で、例えばウクライナで虐殺が起きた場合に、“またネオコンが何かやったのか?”と思うなら、彼らのこうした偽旗は成功しないのですが…。』
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《テーマ:多極化の世界のための新しい通貨と経済連合 〜 金本位制から通貨の消滅まで》
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◎モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたセルゲイ・グラジェフ氏「参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案しました」 ~第一段階「自国通貨と金」 (4/27)
https://shanti-phula.net/sb/312613
『…『ロシア・中国の「合成」新通貨』という記事をご覧になると、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたというセルゲイ・グラジェフ氏は、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案”してきたと言っています。その第一段階が「自国通貨と金」だということです。
2015年4月23日の記事 https://bit.ly/3aT8hUz で、“最終的には、各国のGDPに重みをつけた通貨バスケットによる共通通貨が便利ではないか”とコメントしたのですが、大筋このような方向に進んでいるのが分かります。
セルゲイ・グラジェフ氏は、“最終段階である第3段階では…国際合意によって設立される新しいデジタル決済通貨が必要となります。…バスケット内の各通貨の比重は、各国の GDP(購買力平価ベースなど)、国際貿易のシェア、参加国の人口や領土の大きさなどに比例させることが考えられます。”と言っています。国際貿易に使われる通貨は安定していることが重要なので、第1段階の二国間通貨交換では十分ではないのです。
記事の引用元では、新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになり、“新しいシステムに参加する国々は、ドルやユーロで負った負債を返済する理由がなくなってしまう…南の国々はみな、新地域への参加を急ぎ、IMFの制裁を受けずにエネルギー資源の国有化などを行うでしょう。これは、ライバルゾーン、すなわちドルと西洋を、銀行と経済の崩壊、あるいは収縮の状況に追い込むことになります”とあります。
日本は、このままではドルと共に経済が崩壊するのではないかと思いますが、どうするつもりなのでしょうか。ひょっとしたら、世界がこういう方向に進んでいることすら、全く理解していないのでしょうか。それとも、この様な新しい通貨金融システムができると西側は終わりなので、「第3次世界大戦」を起こしてでも食い止めるという事なのでしょうか。
最後の可能性が一番高いかも知れません。西側にとっての最大の脅威はロシアであり、次は中国です。この二つの国をウクライナと台湾での代理戦争に引きずり込み、崩壊させることが彼らの目標です。…』
◎「金本位制」の復活に向けて動き出しているロシア 〜 金本位制は一時的なもので、将来的には拡大された新しいGDPの概念によって裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう (5/3)
https://shanti-phula.net/sb/313012
『動画の冒頭で、“中国とロシア、ユーラシア経済連合は、新しい国際通貨・金融システムの設計をすることに合意、その新しい国際通貨は、中国、ロシア、カザフスタンなどの参加国の通貨と取引所における商品の価格を指数化した新しい国際通貨をベースにするシステムを想定している”と言っています。
また、ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討しているとあり、ロシアは「金本位制」の復活に向けて動き出していることがはっきりしました。
…2017年9月17日の記事 https://bit.ly/39kAkMn で、経済学者で元世界銀行職員のピーター・ケーニッヒ氏は、“将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろう…経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう”と言っていました。
このときのコメントでも触れましたが、「金に裏付けられた新金融システムは、一時的なもので、将来的には各国のGDPに裏付けられるようになるだろう」と記したように、将来拡大された新しいGDPの概念によって、通貨は裏付けられるのではないかと思います。
またこのとき、「将来地球から戦争がなくなり、正しい銀行システムの構築によって、地球上から飢える人が居なくなった時に、通貨は自然に地球上から消える」とコメントしたのですが、これはコーリー・グッド氏が指摘しているように、誰もがレプリケーターを所有し、生活に必要なものをすべて空中から取り出せる時代になったとき、通貨は意味を持ちません。レプリケーターで金(ゴールド)でも紙幣でもいくらでも作り出せるからです。
2017年2月5日の記事 https://bit.ly/3mIo8rK で、「いずれにしても、一旦金本位制にもどり、いずれGDPで裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう」とコメントしたのはこうした考えからです。』
◎「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行、つまりユーラシアのジュビリーは、西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる (5/11)
https://shanti-phula.net/sb/313601
『…セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しい世界経済秩序への移行は、ドル、ユーロ、ポンド、円での債務の履行を組織的に拒否することを伴うだろう。…アメリカ、イギリス、EU、日本は義務を果たすことを拒否し、自国通貨で保有する他国の富を没収したのだから、なぜ他国が返済や融資の履行を強いられるのだろうか?」と言っていました。
今回の記事では、この「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行を、「ユーラシアのジュビリー(復活祭)?」として記述しています。このユーラシアのジュビリーは、「西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる。」のです。
セルゲイ・グラジェフ氏は、“新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになる”と言っていましたが、西洋の新しい通貨金融システムは、世界経済フォーラム(WEF) が推進するもので、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。…
私たちにとっての問題は、「EAEU 加盟国の債務超過はほぼ解消されるかもしれないが、加盟の見込みがない米国をはじめとする欧米諸国はどうなるのだろうか。」ということです。
コンピューターゲームや薬物で満足する人生で十分だという人たちは西洋型で良いのかも知れませんが、そうでないなら、私たち庶民にとっては西洋の新しい通貨金融システムは崩壊した方が良いのです。』
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《テーマ:滅びゆくグローバリゼーションと多極化世界の「ローカリゼーション」》
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◎ウクライナを含め世界のどの国に対しても、ロシアは侵略したり支配したりするつもりはない ~ロシアは民族の多様性を尊重し、家族などの伝統的な価値観を大切にしている (5/19)
https://shanti-phula.net/sb/314381
『エドガー・ケイシーは、「ロシアから世界の希望が再びやってくるだろう。 https://bit.ly/39kAlzV 」と予言していましたが、現状はその通りになっています。
…ロシアのペスコフ大統領報道官は、…「ウクライナ人は非常に才能があり、平和な人々であり、我われの同系の国、 我われの同系の民族だ。しかし非常に長い間、彼らはだまされてきた。」と言っています。
…こうしたロシア側のメッセージから、ウクライナを含め世界のどの国に対しても、ロシアは侵略したり支配したりするつもりはないということが読み取れます。…
“続きはこちらから”をご覧ください。駐日ロシア連邦大使館が掲載している美しい写真です。ロシアが民族の多様性を尊重している様子がとても良く分かります。プーチン大統領は家族と伝統を大切にする人です。
こちらの動画「プーチンが敵地のダボス会議で語ったこととは?(林 千勝)」 https://bit.ly/3zC2OM9 の9分40秒以降で、“ロシアが大切にしているのは、例えばマネーではなくて家族…家族などの伝統的な価値観を強調している…グローバリズム勢力の価値観に対して、ロシアでは人間や家族に関わることを優先し、国民の保護、人々の生活向上と健康維持を目指している…中央集権的な一極集中の世界秩序の構築を試みる時代が終わったことは明らかです。…人類の文明は文化的、歴史的な多様性を有しています…とプーチンは演説した”と言っています。
ウクライナでのロシアの行動を見ていると、プーチン大統領の演説は言葉だけのものでないのは明らかです。「プーチン大統領はどこへ国(世界)を導いているかを知っている」のです。』
◎ノーム・チョムスキー氏「政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です」 ~鍵となる小規模農家 (5/9)
https://shanti-phula.net/sb/313444
『「グローバルからローカルへ」と題してノーム・チョムスキー https://bit.ly/3QvMK4O 氏は、“政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきました。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です。”と言っています。
その「ローカリゼーション」とは、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”であり、“私たちが苦労して稼いだお金がすぐに遠い企業の本社に吸い上げられるのではなく、地元の企業が十分かつ有意義な雇用機会を提供する”経済モデルなのです。
“この点では、小規模農家が鍵となる。小規模農家は、地域の市場やネットワーク、短いサプライチェーン、食料主権、より多様な作物システム、より健康的な食生活に不可欠だ。”と言っています。
地方のことは、そこに住んでいる人たちが一番よく知っているのです。多様性を維持した美しい世界では、その場所に住む人たちが様々な事柄を判断し、決定する必要があるのです。世界政府ではなく各国に主権があり、中央集権ではなく地方分権が本来の姿であるべきなのです。
“政治体制は事実上1%の人々によって所有されている”のですが、それは富が事実上1%の人々によって所有されているからです。こうした略奪経済の根幹にあるのが「株式会社」であり、その中枢が中央銀行なのです。
「株」を取得することで自分は何も生み出さないのに、誰かのお金を略奪する人が豊かになるのではなく、真面目に働いている人が豊かになる世界であるためには、犯罪で得た収入は没収される必要があります。そのためには、情報の全面開示と不正を許さない新金融システムが不可欠なのです。』
◎グローバリゼーションがもたらす未来とは 〜 満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた「ロボット人間」の誕生 (5/10)
https://shanti-phula.net/sb/313526
『昨日の記事 https://bit.ly/3NRXclo で、“グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきたもので、グローバル企業や銀行が政府を支配している。このシステムはドルによって補助され、大企業の保護を保証する一方で、小規模で分散したビジネスや産業を組織的に排除するもの”でした。
このグローバリゼーションというトップダウンの専制政治に対する解毒剤がローカリゼーションであり、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”だということでした。
今回の記事は、グローバリゼーションの未来がどういうものかを、分かりやすく説明しています。“資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない”のは当然で、現在の金融システムは、銀行から誰かがお金を借りることでお金が生み出される方式になっています。ところが債務は複利で膨らみます。地球の資源は有限なので、指数関数的に無限に膨らんでゆく債務の返済は不可能であり、地球規模のネズミ講は破綻することが運命づけられています。
記事によれば、“システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていたが、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていた。FRB はすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくしてCOVIDが発生しロックダウンが行われた。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ”というのです。
ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた。ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれた。これは経済分野での制御解体に等しいと説明しています。
COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模なヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与える。ハイパーインフレを抑え込む手段として用いるのが、「持続可能な消費」と「地球の保護」を口実に、“政府が、ユーザーがいくら使えるか何に使えるかを決めるプログラム可能なデジタル通貨”だというのです。このようにして、世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現する。
この世界がどのようなものかは、記事の「メタバースの未来」以降を読めば良く分かる。肉は昆虫か人工肉でいい、一日中ゲームをやって遊んで暮らしたいという人たちは、この世界で「何も持たずに幸せになる」ことができます。「満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた、偽物の食品を楽しんで、幸せになってください。」ということらしく、こうした人たちをヒトラーは「ロボット人間 https://bit.ly/3tyV89J 」と呼んだようです。』
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《テーマ:人類を操り、あるいはロボット化したい者達》
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◎セキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏がDNAデータが悪用されるリスクを警告 ~人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることが可能に (5/12)
https://shanti-phula.net/sb/313719
『ワシントン州シアトルの民間警備会社に勤務していたセキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏は、DNAデータが悪用されるリスクを警告しています。
Founders Space社のCEOのスティーブ・ホフマン氏は、“新しいテクノロジーがあるんですが、その多くは、新興企業や軍によって開発されています。これは、より精密な測定を可能にし、実際に、あなたの脳との交信が可能になります。…”と言っています。
…コフロン氏は、“このテクノロジーの本当の仕組みは…「DNA」という個人情報が利用されます。そのDNA自体の「共振周波数」が割り出され、その「共振周波数」を使って…あなたの頭の中に浮かぶ志向を、一語一語、読み取ることができるのです。”と言っています。
…“あなたのDNAを手に入れた時点で、そのDNAを取り出し、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力するのです。…一旦、それができると、人工衛星からでも、電波塔からでも、飛行機からでも、発信できるようになります。…その信号は、あなただけに影響するのです。…
…ターゲットの監視者は、ターゲットが見ているものを見て、ターゲットが聞いているものを聞くことができます。その情報は、コンピューターにダウンロードされ、蓄積されます。”と言っています。
…このテクノロジーは、毎日数千万から数億人のアメリカ人に対して使われる可能性がある…アメリカ合衆国にいる、全員の思考の中にある「感情」や「行動」を操作するのです。
…頭蓋骨への声の送信、ハイブ・マインド(個が失われ、集団で同じ思考をする)、行動操作テクノロジー、それは、すべて遠隔で行えます。…24時間体制で完全に追跡し、コントロールすることができます。”と言っています。
コーリー・グッド氏が「神の声」のテクノロジー https://amba.to/3tzFUkO と呼んでいたものです。DNAを手に入れた時点で、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力、DNAの「共振周波数」が割り出されれば、イーロン・マスクの人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることができるということらしい。
PCR検査でDNAを採取しているのは、本当はこのためなのかもしれません。それなら、中国での執拗な PCR検査も納得できます。』
◎「WHO パンデミック条約」は、デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる (5/16)
https://shanti-phula.net/sb/314119
『…ピーター・ケーニッヒ氏は世界銀行と世界保健機関(WHO)の元シニアエコノミストだということです。…記事には、“新型コロナウイルスもエボラ、HIV、その他多くの病気と同様に実験室で作られた”とあり、「ロックフェラーとゲイツは、世界で最も悪名高い優生学者に数えられていることを忘れてはならない。」とピーター・ケーニッヒ氏は言っています。
記事の最後では、グレートリセットの3大目標が記されており、それは大規模な人口削減、富を支配層が吸い上げること、人間のロボット化で、2030年までにすべてが成功裏に実施されたとき、私たちは「何も持っていないけど、幸せ」と信じるようになると言っています。
電気信号による刺激で脳内麻薬が分泌されます。人々は麻薬とゲーム(メタバース https://bit.ly/3HkHsVk )で飼い慣らされた「ロボット人間」になるということでしょう。
WHOとその関連企業で長年働いてきたピーター・ケーニッヒ氏は、多くの人が「陰謀論」と見なすことを話しているのですが、世界経済フォーラム(WEF)のウェブサイト https://bit.ly/3QhXG5V を覗いて見れば、「陰謀論」ではなく「陰謀」であることが分かると思います。』