山口明彦氏がトランプ大統領とイーロン・マスク氏に送った手紙の内容から、日本の支配層による植民地支配の実態について見ていく。ユダヤ人が国家中枢に入り込むと100年で国が滅びるといわれているが、日本においては在日系勢力がその役割を担っている。彼らが持つ独特のメンタリティが、日本を破壊に導いていることを人々が理解しなくてはならない。

山口氏が暴露する、日本の大企業が受け取ったという巨額資金。これを中小企業が手にしていたなら、どれほど日本経済は救われただろうか。経済復興の要は中小企業や国民にお金を配ることである。一方、国債を財源としてそうした政策を行おうとする政党・政治家がいるが、今の日本の経済状況ではむしろ危険な政策といえる。ここでは現代の国家財政の根本的な問題点を指摘する。こうした基盤を見直さない限り、平等な社会の実現は困難である。

戦後の米国の日本統治戦略は、半島出身の者たちを日本の権力層に据えることであった。明治維新ですり替えられた天皇家の問題も含めて、在日系勢力による日本の支配の実態を見ていく。関連して、今日本で論点になっている男系天皇・女系天皇の問題、そして日本の芸能界の巧妙な枕営業システムについても触れる。

ドラゴンファミリーの資産である大量の証券や現金が日本に送られたとされるが、それらの紙幣は一般に流通している紙幣とは異なる性質を有していた。この特別な紙幣とは一体どのようなものか、そして裏金融システムではどのように取り扱われていたのか。これらをキンバリー氏の情報に基づいて読み解いていく。未来の金融システムは公正で透明なものでなくてはならないが、この観点から、悪事を告発している当のドラゴンファミリーはどのような立場にあるといえるのだろうか？