貨物列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒 〜 脱線事故後、運び出さずに意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」のは、ハザールマフィアに対抗している勢力と見るのが自然

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニューヨークに拠点を置く日本のフジテレビの子会社「FCI (Fujisankei Communications International, Inc.)」のニュースで、オハイオ州の貨物列車事故について、“事故から5日後の今月8日に、空気と水の安全確認できたとして、住民の避難命令が解除されていました。しかし、14日火曜日、オハイオ州のデワイン知事は、会見で市販の飲料水を利用するよう住民に呼びかけ「私はボトルに入った水を飲みます。大気汚染については検査中です。」と語りました”と報じています。
 しかし、2月19日の記事でお伝えしたように、2月16日にオハイオ州のマイク・デワイン知事(共和党)は、“水質検査の結果、イースト・パレスチナの市営水道システムで汚染物質は検出されませんでした。水道水は飲んでも安全であると確信しています”とツイートしているのです。しかし、ひとつ目のツイート動画を見ると、水道水が安全であるとは思えません。
 事故を起こしたノーフォーク・サザンは、水質、土壌、大気の検査をアーカンソー州に本社を置く民間業者「毒物環境衛生センター(CTEH)」に依頼しました。
 しかし、CTEH は過去に、“雇用主が望むデータを提供する一方で、一般大衆には害が及ばないと虚偽の保証をしていた”ことで知られている業者なのです。
 地元住民はCTEHの請負業者から、“「制御された爆発」から生じるかもしれない将来の問題について、ノーフォークとCTEHを含むその関連会社の責任を問わない必要があるという内容の契約書にサインするように言われた”とのことです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。オハイオは、日本の「グンマー」のような扱いで、“TikTok でネタにされている”ということです。
 “Only in Ohioの動画では、オハイオ州での生活やオハイオ州にいる生き物を異常なものかのように扱っています。もちろん、あくまで冗談としてです。…オハイオ州と怖い映像が結び付けられ、ミームになったのは何故なのでしょうか? その起源は、2016年8月6日にTumblrに投稿された「オハイオは消滅する」と書かれたバス停の電光掲示板の写真です。どうしてこのような文章になったのかははっきりとわかっていませんが、おそらく文字を表示する機械のバグ、もしくはコラ画像ではないかと思われます”と言っています。
 しかし、“オハイオ州で列車事故が起き、化学物質汚染で街にパニックが起きる”という内容の「ホワイト・ノイズ」という映画が、数か月前に公開されたということと併せて考えると、「オハイオは消滅する」という電光掲示板が、単なる「機械のバグ」か「コラ画像」だったとは思えません。
 弁護士のドレイン(Draino)氏のツイートに「なぜ運び出さなかったんだ!?」とあるように、意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」としか思えない状況です。
 バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートなどのノーフォーク・サザンの大株主を守るために、主要メディアは沈黙しています。逆に言えば、この事故で彼らは損失を出しているわけです。911のことを思い出せば、事件を仕掛けた者たちは、株の空売りで儲けていたはずです。
 ということは、ハザールマフィアに対抗している勢力が、この事件を仕掛けたと見るのが自然です。最後のツイートをご覧ください。
(竹下雅敏)
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オハイオ州列車脱線事故で水質汚染
配信元)
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列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒である。
東パレスチナ近郊の住民が、タッカー・カールソンに語った。
彼らは、自分たちの土地近くの空気を監視している機関を訴えないことを約束する権利放棄書に署名するよう言われた。
信じられないような汚い取引。ノーフォークサザンは、住宅所有者の敷地に汚染がないか検査するために、彼女を騙してあらゆる請求権(人身事故を含む)にサインさせようとしました。その緑色の水を見てください!!!
これがイースト・パレスチナの歓迎看板だ。毒物災害の責任者であり、何十億もの損失を出している企業が、イースト・パレスチナの全住宅に発がん性毒物があるかどうかをチェックする仕事を引き受けているのだ。

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【Only in Ohio】オハイオ州は何故TikTokでネタにされているのか?【海外ミーム解説】
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興味深いことに、昨年『ホワイト・ノイズ』という映画があり、#オハイオ州で起きていることと非常によく似た状況がありました。

そうです、オハイオ州で撮影されたので
ちょっと待った、私の読みは正しいか?

2月6日、「作業員が脱線事故周辺に掘られた溝に塩化ビニールを放出し発火させた」。

なぜ運び出さなかったんだ!?

タンクローリーに積み込むこともできたはずなのに、なぜ燃やして何千人もの人を危険にさらしたのか?
一言もない。
投資ファンドが報道機関を所有すべきではない理由があるとすれば、それはこれである。

ノーフォークサザンは、報道機関が仕事をするのを妨害することができる。

これは独占禁止法の談合の一種なのだろうか?
この災害を政治利用している皆さんへ。バラク・オバマの下で危険な可燃物を運ぶ列車にECPブレーキを搭載することを法的要件とする法案が可決されたが、この要件は2017年にドナルド・トランプによって取り消されたことを覚えておこう

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