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[高橋清隆氏] 2025年のNHK紅白歌合戦の解説から 〜 aespaの中国人メンバーの投稿から始まったヤラセ騒動は戦争を狙った「反中あおり」と「核武装阻止」の意図か

 読者のまゆ様から「NHK紅白歌合戦:aespa原爆ランプ事件」というタイトルで、「韓国の女性グループらしいです。原子爆弾モデルライトを買ったメンバーは体調不良を理由に出演していないそうです。歌詞の内容といい、偶然とは思えないですね。」との投稿情報が届きました。
 aespa(エスパ)というのは、2人が韓国人、1人が中国人、1人が日本人という構成の人気グループで、そのうちの中国人メンバーが原爆のキノコ雲のような形の「可愛いランプを買った」というSNS投稿をし、それをメディアが報じたことから、「原爆を想起させる」と批判が起き、紅白出場停止を求める署名活動がオンラインで始まりました。さらに日本維新の会の議員が参院総務委員会でこの署名について言及し、aespaの紅白出演についてNHKに問いただすという騒動に発展しました。この経緯は大手メディアで全国的に報道されました。
 ちょうど「反ジャーナリスト」の高橋清隆氏がこの件を含めて2025年の紅白歌合戦を解説されていたので、取り上げてみました。「ひと言で言えば、カルト・アジェンダを手堅く進めてきたなというのが率直な感想」とのことです。「近年、朝鮮半島に住む韓国人が紅白に出演するようになってきている。これは何を意味するか、在日を利用した米国支配から、中国、朝鮮半島による直轄支配に切り替えるための文化的なプロパガンダではないか。」と高橋氏は述べています。
 特に19:48以降で、今回の紅白に「反中あおり」と「核武装阻止」の意図を感じたと述べ、aespaの件に関しては「(中国と戦争を起こしたいための)全部茶番だと思っている。メンバーの一人の中国人が投稿し、それをマスコミが報じたことがヤラセを裏付けていると思っている。そして署名活動、これを産経新聞を筆頭に全国に報じる必要があるのか。(日本国民の反感を高めて)中国と戦争させたいからではないか。さらに抗議を受け、中国人メンバー欠場ということをNHKが全国のお茶の間に届けた。そもそも4人のメンバーの中になぜ日本人がいたのか、ここが最重要だと思っている。一連のことを日本人に伝えたいからではないか。日本人が一人入っているから紅白に出せる扱いになる。」
また、「国際カルトによる」日本独立と核武装を阻止する意図の根拠として、広島・長崎の不可解な強調を挙げておられました。aespaの騒動も、司会者や出演者の出身地、歌の内容など、ことごとく原爆を想起させ、確かに日本人にある種の感情を掻き立てる構成だったかもしれません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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aespaの紅白出場に集まる反対署名 「歴史」知ることは理解に
引用元)
 韓国のガールズグループ「aespa(エスパ)」に、ネット上で批判が起きている。11月に紅白歌合戦に初出場することが発表された後、中国人メンバーのニンニンさんがファン向けアプリに投稿した写真について、歴史認識を問う声があったことがきっかけだ。NHKはSNS上で言われるような意図は本人になかったとして、紅白歌合戦の出場は変更しない意向だ。
(中略)
 aespaは、韓国人メンバー2人、日本人メンバー1人、中国人メンバー1人によって構成されている多国籍のガールズグループ。ニンニンさんが2022年に投稿したきのこ雲を思わせる形をしたランプの写真に「かわいいライトを買った。どう?」などというキャプションがついていたという。これに対し、原爆を想起させるという批判が起き、紅白出場停止を求める署名活動がオンラインで始まった。「歴史的な悲劇を軽々しく扱う」もので、aespaには「日本の文化と歴史に対する理解を深め、再検討する時間」が必要だ、としており、あっという間に5万件近い賛同が集まった

 12月2日には、日本維新の会の議員が参院総務委員会で、この署名について言及し、出演の判断についてNHKに問いただした

 NHK側は「当該メンバーに原爆被害を軽視し、揶揄(やゆ)する意図はなかった」ことをaespaの所属事務所に確認したと説明。今月17日にあったNHKの定例会見でも、担当者が「出場予定に変更はございません」と述べた。

 右派の論客らもX(旧ツイッター)などで署名を呼びかけ、紅白出場停止を求める署名は、23日現在で14万件以上に達した
(以下略)
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ニュース研究:NHK紅白歌合戦(2025年)
配信元)

10月1日にインターネットサービス「NHK ONE」開始、同時にSNS上のNHKの過去映像を完全削除へ 〜 NHKの「必須業務」としてネット上の情報操作を本格化

 10月1日から「NHK ONE」というNHKのテレビ・ラジオの常時同時配信・見逃し番組配信サービスであるウェブサイトが開始されたそうです。2011年からは「NHKネットラジオ らじる★らじる」、2020年からはテレビの「NHKプラス」が開始されていましたが、これらは法令上はNHKの任意業務でした。
2021年に放送法を所管する総務省で、デジタル時代の放送について検討する有識者会議が始まり、「インターネットサービス」についてもテレビ放送やラジオ放送と同じ「必須業務」にすべきだという報告がされ、2025年10月から「必須業務」になりました。NHKが目指すインターネットサービスとは「デマやフェイクニュース、極端な説を強調する記事、対立をあおる投稿、世界での紛争を偏った視点で伝えるネット記事等、不確かで曖昧な情報が増えている」「そうした状況の中、視聴者・国民のみなさまにとっての“よりどころ”となるような、正確で信頼できる情報を提供することが公共放送であるNHKの役割である」と表明しています。
 そうして迎えた10月1日、旧ツイッター/Xでは「NHK関連の映像が全て消された」そうです。動画を含むポストは最新のものも含め、ことごとく消えているそうです。日曜討論など視聴者に役立つ動画だろうとお構いなしに削除する公共放送。「桃太郎+」さんによると「大本営NHKが目指してるのは『全てのSNSでNHK映像を、政治関連や報道引用であっても完全に撲滅する事』だと分かった」とあります。投稿者の意向を確認することなく発言を封じることが堂々と行われていることが不気味です。時を同じくして、TikTokではイスラエル批判のコメントが削除され始めたようです。
 さて言論弾圧「NHK ONE」ですが、スタートから不具合が大量発生して話題になっていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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NHK ONE とは
引用元)
(前略)
これまでの経緯
(中略)
そうした中、2021年、放送法を所管する総務省で、デジタル時代の放送について検討する有識者会議が始まりました。この中で、視聴者の多くがインターネットを使って情報を入手する現代においては、NHKがインターネットを通じて番組などを配信する「インターネットサービス」についてもテレビ放送やラジオ放送と同じ「必須業務」にして、継続的かつ安定的な実施を義務づける制度に変更していくべきという報告がされました
これをうけ2024年に政府が国会に放送法の改正案を提出し、審議の結果、可決されました。成立した放送法が施行される2025年10月1日から、インターネットを通じて番組などの配信を行う業務がNHKの必須業務となりました
(中略)
どんなインターネットサービスを目指すのか?

NHKはインターネットについて、現代の社会インフラの1つで多くのメリットがある一方で、デマやフェイクニュース、極端な説を強調する記事、対立をあおる投稿、世界での紛争を偏った視点で伝えるネット記事等、不確かで曖昧な情報が増えているといったことが課題であると認識しています
そうした状況の中、視聴者・国民のみなさまにとっての“よりどころ”となるような、正確で信頼できる情報を提供することが公共放送であるNHKの役割であると考えています
(以下略)

[藤江成光氏] NHKクローズアップ現代の番組意図を論評 〜 ワクチン接種の被害を救済制度の問題点に矮小化し、空前絶後の健康被害には触れず

 4月9日19:30からNHKクローズアップ現代「ワクチン接種による健康被害 問われる"救済"と"教訓"」という番組が放映されたそうです。内容はNHKにしては踏み込んだものだったようです。しかしネット上では「なぜ今なのか。 遅すぎる。 せめて2年前にやるべきだった。」「これは2021〜22年に出すべきコンテンツです。2025年の今頃まで出せなかった要因は何なのか?」と、当然の声が上がっていました。そのままスルーするつもりでしたが、藤江成光氏がこの番組を取り上げ、評価できるところと、できないところを解説されていました。
 27分の番組中、16分は「予防接種健康被害救済制度の問題点」に、さらに6〜7分は「副反応疑い報告制度の問題点」に当てられていたそうです。予防接種健康被害救済制度では申請自体が過酷なこと、結果が出るまでが遅いことをレポートし、また名古屋市、泉大津市、関市が自治体独自の支援をしていることも報じたそうです。
副反応疑い報告制度では医師や製薬会社がPMDAに健康被害の報告を上げますが、審査をした2200件のうち99%は「評価不能」となっていることを伝え、その原因を考察していました。
 10:55からは、番組の「よろしくない」ところを述べています。
そもそもこの番組の主旨が「のべ4億回を超える(新型コロナ)ワクチン接種の成果と課題から、次のパンデミックにどう備えるか」というものでした。番組では成果には一切触れず、「稀に健康被害が起こるとされている」ことを大前提にしていました。藤江氏の見解は「健康被害は空前絶後、効果は疑わしい。結果は大失敗で惨憺たる状況」ですが、番組は本質に触れず、救済制度運用の問題に矮小化していたと指摘しています。
 特に、番組内では死亡事例に極力触れないように制作され、番組のまとめでは「感染症対策として、ワクチンはとても大切かつ必要不可欠なもの」と結論していました。この番組の延長線上にある未来は、一元化、デジタル化が進み、救済制度はもっと簡単にやれる。「だから安心して打ってください。」という番組意図を感じたそうです。
 最後30:00あたりで「NHKの中にも間違いなく戦っている職員がいます。きっと救済制度の問題に留めておくよう蓋をされた可能性もある。がんばりましょう。」と補足されていました。
(まのじ)
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NHKがネット配信の受信契約について具体案を発表 〜 PCやスマホを持っているだけでは受信料の対象にならないが、一度「同意して利用する」をクリックすると解約できない「国営ワンクリック詐欺」

 NHKが、インターネット配信のみの受信契約など業務の具体案を説明しました。いわゆる「ネット受信料」については、地上契約と同額の「月額1,100円」がすでに決まっているようです。テレビで受信契約をしている人には新たな追加費用はないそうです。
 「スマホやPCを持っているだけで受信料を徴収されるのではないか?」という不安については、コンテンツを視聴する前に確認メッセージが表示され、「同意して利用する」というボタンをクリック/タップした人が受信契約の対象になる「誤受信防止措置」が用意されているそうです。
 それなら安心かというと、さにあらず。この「同意して利用する」というボタンを一度クリックしてしまうと、その後に同意を取り消すことはできないという恐ろしい設定になっているそうです。ネット上では「国営ワンクリック詐欺って言われるのわかる気がする」など、全然信頼されていません。
 また、同意して受信契約を結び、NHKの配信を利用した後、あらためて解約しようとする場合はどうなるかと言うと、「テレビでの受信契約と同様に、NHKを視聴できる端末を何も持っていないことを何らかの形でわかるようにしていただく必要がある」のだそうです。これを素直に読めば、PCやスマホを持っていないことを示せということになります。「MasaDjp」さんは「NHKを契約してしまったら最後。契約解除するには、スマホ自体を契約解除し、持っていないことをNHKに証明するしかない」「ワンクリック詐欺などと揶揄されているが、それよりも断然酷い。」と投稿されていました。もはや目障りなNHKです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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NHKネット配信、「スマホを持っているだけで受信料徴収対象」にならない措置など公表
引用元)
NHKは、経営計画修正案についてのメディア説明会を開催。インターネット配信のみでの受信契約の具体などについて説明した
(中略)
「スマホやPCを持っているだけで受信料を徴収されるようになるのではないか?」という心配の声に対しては、「誤受信防止措置」を用意。ウェブブラウザやアプリでまず最初に「ご利用動向の確認」メッセージが表示され、「NHKのニュース・番組などの全コンテンツを受信・視聴するにあたっては放送受信契約が必要になります」などの案内を読んだあとに「同意して利用する」をクリック/タップした人を、受信契約の対象にする予定だという。
(中略)
一方で、上記の「同意して利用する」をクリックしたことをもって受信契約の義務が発生するとNHKは説明。この案内に同意することで、スマートフォンやPCもテレビと同様に番組を視聴可能な機器として扱われることになる

なお、一度同意したあとにその同意を取り消すといったことはできない。また、同意して受信契約を締結し、スマホやPCでのNHK視聴を開始したあとに受信契約を解約する場合には「テレビでの受信契約と同様に、NHKを視聴できる端末を何も持っていないことを何らかの形でわかるようにしていただく必要がある」とのこと。具体的な解約方法などは現在検討中だという。
(以下略)

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NHK「あさイチ」で新型コロナワクチンの健康被害や救済制度を特集、地上波のタブーと戦う人がいる 〜 この企画を前向きに評価し、同時に過去のワクチン誘導番組への厳しい批判も必要

 日本人の謎の大量死を追うジャーナリスト藤江氏が、以前にNHK福岡でワクチン後遺症を特集すると投稿されていました。さらに8月28日今度はNHK「あさイチ」で新型コロナワクチンの健康被害を取り上げ、1時間を超える特集を打ったと伝えておられました。「NHKが何を今さら?」と怪しみましたが、これまで必死でワクチンの危険を訴えてこられた方々が、この番組を積極的に評価されていたのが印象的でした。可能な限りの生の声を伝える構成で、現実に認定されただけでも777名もの死亡者があったことやワクチン救済制度の存在を全国に知らせる効果は大きかったようです。北海道有志医師の会の藤沢明徳医師は「『新型コロナワクチン接種後の症状』とハッキリと伝えたことの意義は大きい。」「この放送を企画したNHKスタッフに対する報復人事がないことを切に願う。 今回の番組を契機に被害者の方々、ご遺族の方々が起ち上がることを祈ります。」と前向きな投稿をされていました。森田洋之医師はTV業界の実情として「いま地上波の全国放送でワクチン被害を扱うのは基本無理。 特にNHKは幹部人事を政権に握られてるので余計に。」と紹介された上で「中で戦ってる人もいるのか…」とコメントされていました。そうした観点から、この番組を放送できたことをしっかり評価し、今後の正しい報道をNHKに期待する声を上げることが大事だと感じました。それと同時に、製薬会社から多額のお金を受け取っている医師を番組内でコメントさせるのは公正ではないと指摘したり、ワクチンを危惧する人々を陰謀論者扱いし、多くの人々にワクチンを打たせてしまった過去のNHKの番組への厳しい批判も忘れてはならないと思いました。
(まのじ)
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配信元)

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