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2023年2月21日 の記事

画像の出典: Author:U.S._Secretary_of_Defense & Author:Paula_R._Lively & Wikimedia_Commons [Public Domain] & pixabay

酷く汚染されてしまったオハイオ州の水質、土壌、大気 〜 これから登場する「スマートシティ」モデルから身を引くことができない人々 ／ 現在のイーロン・マスクはトランプ・チームの協力者、オハイオチェルノブイリに確実に関与しているマーク・ミリー統合参謀本部議長

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竹下雅敏氏からの情報です。
　オハイオ州で、今度は金属製造工場が爆発したとのことです。「なぜオハイオが狙われているのか？」「国内テロと同じ臭いがする」と多くの人が感じるのではないでしょうか。
　“続きはこちらから”をご覧ください。オハイオの水質、土壌、大気は酷く汚染されてしまいました。
　2022年11月9日の記事でホイットニー・ウェッブ氏の動画を紹介しましたが、彼女はオハイオチェルノブイリについて、“もしあなたの周りの土地と水が完全に汚染されていたら、これから始まる「スマートシティ」モデルから外れることはできない”とツイートしています。“この土地のすべてが台無しになった今、人々はスマートシティに押し込まれ、ビル・ゲイツの GMO 食品を食べることを余儀なくされる”のです。
　2月19日の記事で、“ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故を引き起こした連中が、オハイオにスマートシティを建設する意図を持っていたなら、この大災害は彼らにとって住民を土地から追い出すチャンスになる”とコメントした通りです。
　先のホイットニー・ウェッブ氏の動画の中で、彼女は「H.G.ウェルズは、100年から200年後に、二つの人種が存在すると予言しました。知的で魅力的で何でもできるアップグレードされたエリート層と、小人のようなトロールのような、虫を食べるような下層階級です。」と言っていました。
　また、「トランスヒューマニズムとは、基本的に優生学のリニューアルなのです。…最近Twitterを買収した人物は、脳神経チップの会社も作っています。彼は米軍の主要な請負業者でもあります。テンセントのような中国のシリコンバレーと大きな利益相反があります。」とも言っていました。
　現在のイーロン・マスクは、トランプ・チームの協力者です。また、2022年10月16日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんは、「米国の大将らは他国のメンバーらに米国は崩壊することになると伝えました。そして中国が米国を買い戻すことになります。…いや決してそんなことは起きません。」と言っていました。
　オハイオの土地を欲しがっているのは、中国なのかもしれません。私の直観では、オハイオチェルノブイリにマーク・ミリー統合参謀本部議長は確実に関与しています。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter
オハイオ州ベッドフォードの金属製造工場で爆発が発生し、多数の死傷者が出ているようです。

ベッドフォードはクリーブランドのすぐ南、イーストパレスチナの北西約1時間のところにあります。
オハイオ州ベッドフォードにある真鍮と青銅の合金を製造する金属製造工場からは、大きな煙が立ち上っています。

マスコミはこれを「大量死傷者事件」と呼んでいます。
オハイオ州ベッドフォードの金属工場が爆発した瞬間

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画像の出典: Author:Paula_R._Lively [CC BY] & pixabay 1 & 2 & 3

貨物列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒 〜 脱線事故後、運び出さずに意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」のは、ハザールマフィアに対抗している勢力と見るのが自然

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ニューヨークに拠点を置く日本のフジテレビの子会社「FCI (Fujisankei Communications International, Inc.)」のニュースで、オハイオ州の貨物列車事故について、“事故から5日後の今月8日に、空気と水の安全確認できたとして、住民の避難命令が解除されていました。しかし、14日火曜日、オハイオ州のデワイン知事は、会見で市販の飲料水を利用するよう住民に呼びかけ「私はボトルに入った水を飲みます。大気汚染については検査中です。」と語りました”と報じています。
　しかし、2月19日の記事でお伝えしたように、2月16日にオハイオ州のマイク・デワイン知事（共和党）は、“水質検査の結果、イースト・パレスチナの市営水道システムで汚染物質は検出されませんでした。水道水は飲んでも安全であると確信しています”とツイートしているのです。しかし、ひとつ目のツイート動画を見ると、水道水が安全であるとは思えません。
　事故を起こしたノーフォーク・サザンは、水質、土壌、大気の検査をアーカンソー州に本社を置く民間業者「毒物環境衛生センター(CTEH)」に依頼しました。
　しかし、CTEH は過去に、“雇用主が望むデータを提供する一方で、一般大衆には害が及ばないと虚偽の保証をしていた”ことで知られている業者なのです。
　地元住民はCTEHの請負業者から、“「制御された爆発」から生じるかもしれない将来の問題について、ノーフォークとCTEHを含むその関連会社の責任を問わない必要があるという内容の契約書にサインするように言われた”とのことです。
　“続きはこちらから”の動画をご覧ください。オハイオは、日本の「グンマー」のような扱いで、“TikTok でネタにされている”ということです。
　“Only in Ohioの動画では、オハイオ州での生活やオハイオ州にいる生き物を異常なものかのように扱っています。もちろん、あくまで冗談としてです。…オハイオ州と怖い映像が結び付けられ、ミームになったのは何故なのでしょうか？ その起源は、2016年8月6日にTumblrに投稿された「オハイオは消滅する」と書かれたバス停の電光掲示板の写真です。どうしてこのような文章になったのかははっきりとわかっていませんが、おそらく文字を表示する機械のバグ、もしくはコラ画像ではないかと思われます”と言っています。
　しかし、“オハイオ州で列車事故が起き、化学物質汚染で街にパニックが起きる”という内容の「ホワイト・ノイズ」という映画が、数か月前に公開されたということと併せて考えると、「オハイオは消滅する」という電光掲示板が、単なる「機械のバグ」か「コラ画像」だったとは思えません。
　弁護士のドレイン（Draino）氏のツイートに「なぜ運び出さなかったんだ！？」とあるように、意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」としか思えない状況です。
　バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートなどのノーフォーク・サザンの大株主を守るために、主要メディアは沈黙しています。逆に言えば、この事故で彼らは損失を出しているわけです。911のことを思い出せば、事件を仕掛けた者たちは、株の空売りで儲けていたはずです。
　ということは、ハザールマフィアに対抗している勢力が、この事件を仕掛けたと見るのが自然です。最後のツイートをご覧ください。
（竹下雅敏）
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オハイオ州列車脱線事故で水質汚染
配信元）
YouTube 23/02/17
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配信元）
Twitter
列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒である。
東パレスチナ近郊の住民が、タッカー・カールソンに語った。
彼らは、自分たちの土地近くの空気を監視している機関を訴えないことを約束する権利放棄書に署名するよう言われた。
信じられないような汚い取引。ノーフォークサザンは、住宅所有者の敷地に汚染がないか検査するために、彼女を騙してあらゆる請求権（人身事故を含む）にサインさせようとしました。その緑色の水を見てください!!!
これがイースト・パレスチナの歓迎看板だ。毒物災害の責任者であり、何十億もの損失を出している企業が、イースト・パレスチナの全住宅に発がん性毒物があるかどうかをチェックする仕事を引き受けているのだ。

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画像の出典: いらすとや

［Instagram］虎が次々、ズリーっ

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ライターからの情報です。
餌待ちのトラたちが
凍ってる餌場で
ズリーって!
（メリはち）
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Instagram 23/2/5
画像の出典: photo-ac

インボイス制度ボイコット大作戦・続報 〜 登録申請期限が事実上9月30日に延長、登録者数は伸びず / 制度をお蔵入りさせる可能性は十分ある！

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読者の方からの情報です。
　インボイス制度ボイコット作戦等の時事ブログ記事がありましたが、こちらの動画の15:20ぐらいのところで、既に登録してしまった方向けに、取り下げ書の雛型(ワード)が、どんぶり勘定事務所のホームページからダウンロードできると教えて下さってます。国税庁ホームページにはなく、コールセンターに電話すると教えて下さるそうですが、そうした様式を作っていないこと自体が、マイナンバーを返却できることを教えないのと同じように作為的なものを感じます。しかもその根本である消費税法で大義名分が崩れてしまっていることが発覚し、動画の中でも言ってましたが、「相手は焦っている。」とのことです。ですのでチャンスは今！だと思います。今度はワクチンの時のように圧力に屈することなく、反対の方は是非、登録取り下げをして頂きたいです。
　皆でインボイス制度自体を機能させないようにして、消費税も廃止する方向に持って行きたいですね。
（サトヤマダトモコ）
　しつこく「インボイス制度」いきます。弱いものいじめの増税で事務処理が膨大になるだけ、誰も得をしない制度だということまで分かりました。また、すでに登録してしまった人でも簡単に取り下げることができるので、9月30日までは焦らず、「増税反対」の意思表示のために課税事業者も個人の免税事業者も登録をしないでおこうと呼びかけています。
　今回投稿いただいた動画に新たな情報がありました。「インボイス制度ボイコット大作戦２」の、すでに登録してしまった人が取り下げる場合の「取り下げ書」のひな型はこちら。簡単なので税理士に任せずご自身で、とアドバイスされていました。
さらに「インボイス制度ボイコット大作戦３」で見た9月30日ギリギリまで登録申請しない方法では、「困難な事情」を添付すれば良いとありました。ところが、おやまあ、現在はそれすら不要になったそうです。つまり9月30日まで申請を延ばせます。
導入すると言いながら実態が伴わずに直前で先送りになった制度として「電子帳簿保存法」というものがあるそうです。インボイス制度も登録者数が揃わなければお蔵入りが可能です。
　そもそもインボイス制度は、欧米並みの消費税20％を含む複数税率にするための基盤整備ではないかと国会で指摘されていました。おそらく図星です。「増税をするには免税事業者は邪魔」「増税をする前に免税事業者を撲滅したい」。ではなぜ強制的に免税制度を廃止しなかったのでしょう。事業者同士で税負担の押し付け合いをさせ、分断させ、その上で一見、自発的に課税か免税かを選ばせ、「選んだのはあなた自身」と残酷な自己責任を押し付けて免税事業者を撲滅させるつもりです（２つ目の動画37:18〜）。
　こんなふざけたインボイス制度はボイコット！
（まのじ）
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インボイス制度ボイコット大作戦 登録するな！取り下げろ！[三橋TV第663回]神田知宜・三橋貴明・高家望愛
配信元）
YouTube 23/2/10
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恐怖！インボイス制度導入の目的は消費税増税への基盤整備だった！！[三橋TV第662回]神田知宜・三橋貴明・高家望愛
配信元）
YouTube 23/2/8

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝82 ― 湾岸戦争

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　現在、私達日本の民衆も、仕掛けられた戦争の只中にあります。その使用が禁止されている兵器となるのですが、生物兵器である新型コロナウイルスと、生物化学兵器であるコロナワクチンによる攻撃にさらされているのですから。世界民衆が、継続している戦争からの攻撃にさらされ続けているのです。
　戦争とは、銃やミサイルの打ち合いといった戦闘などはその一部に過ぎません。戦争の大部分は情報戦です。日本民衆も世界民衆も禁止された兵器とともに、ずっと以前から情報戦による攻撃にさらされてきたのです。意図的に流されたプロパガンダのウソ情報に踊らされてきたのが実態です。「戦争は国家間で行われる。」、メディアや教科書で教えられるこの情報も、仕掛けられた情報戦による攻撃の一部と言えるかも知れません。実態や本質を覆い隠すものだからです。
　現在の継続してきた戦争は、パワー・エリートが世界民衆に仕掛けた戦争、従ってその犠牲者となっているのは、どの国家にも関わらず一般民衆なのです。この現在の戦争はいつから始まっていたのか？
　見方次第では種々の見解が成立しますが、少なくとも30年以上前、湾岸戦争から始まっていたとは確実に言えます。NWO成立に向けて世界民衆に仕掛けられた戦争です。
　一般的には湾岸戦争とは、多国籍軍の、主には 米国 対 イラク の戦争と捉えられています。確かにイラク民衆の凄惨多大な犠牲が湾岸戦争で起きました。しかし、米国人も湾岸戦争で多数が犠牲になっています。湾岸戦争症候群です。
　この湾岸戦争症候群は作為的なものです。戦争前には米国民衆は、米国政府の命令によって作成されたプロパガンダに騙され、踊らされてもいたのです。繰り返します。どの国であっても、戦争の犠牲になっていたのは一般民衆なのです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝82 ― 湾岸戦争

米国民衆へのプロパガンダ攻撃


多くの人々は騙されます。騙される方々を見ていて感じるのが、「この人たちは大きな権威や肩書に弱いな…」ということです。権威・肩書に簡単に騙されるのです。だからこそでしょう、権威や肩書を欲し、それを振り回す人たちの多いこと…。その権威でも最上級のものとなるのが「世界の権威」「国際的な権威」となるでしょう。


…となると、最上級権威の代表が国際連合でしょう。その表看板上は“善人・賢人・聖人”の集まりで、正義の執行者となります。しかし、それはフェイクであって、国連がいかにいかがわしく邪悪であるかは前回に見た通りです。

そして国連と同様に、世界・国際的な権威に位置づけられているのがWHO（世界保健機関）です。新型コロナとそのワクチンに対するWHOの態度を見てもう既にお気づきでしょうが、WHOもその中身は国連と全く同様です。WHOも主権国家を破壊するNWOのための機関です。

Rounding the Earth Newsletter
日本語訳はこちらを参考。

新型コロナワクチンへの警報を発す「有志医師の会」の立ち上げに尽力されたあの『おおきな木ホームクリニック』は、湾岸戦争と絡むのですが、WHOについて以下のように発言されています。

このヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズという（悪い）会社。
実は現在、WHOの専属広告代理店なのです。
新型コロナのイメージ作り（恐怖をあおったり…）、いまではワクチンを強力に推進したり（WHOは製薬会社がスポンサーになっていますから）、そしてWHOのイメージを崩さない情報戦略をおこなったりしているようです。
一般企業ならわかるのですが、そもそもWHOにPR会社って必要なのでしょうか？？
普通にまっとうなことをやっていればPR会社なんていりませんよね。
WHOは一般企業じゃないんですから競争相手だっていません。
何か事実をねじ曲げて強引に世論を誘導したかったり、何か間違ったことをしているからPR会社が必要になるのではないでしょうか？
あの湾岸戦争の時のように。

現在、WHOの専属広告代理店となっているというヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズ社が作った映像が、湾岸戦争で度々出てくる「ナイラ証言」だったのです。ナイラなる少女（実は当時のクウェート駐米大使の娘）の、涙ながらの「クウェートに侵入したイラク兵が赤ん坊たちを次々に殺していった。」とのでっちあげ証言の映像です。

✅ 0:49〜：ナイラ証言の様子

それまで米国民衆の8割はイラクへの武力行使に反対だったのを、この映像の垂れ流しで米国民衆を騙し、一転させて湾岸戦争を成立させたものです。

湾岸戦争は広告代理店が作った戦争とも言えますが、広告代理店のバックには米国政府やCIAなどがありました。その広告代理店が現在、WHOの専属広告代理店とのことですから、米国政府、英国政府、CIA、国連、WHO、メディア等々は全てが「同じ穴の狢」という言い方が分かりやすいでしょう。


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