2023年2月25日 の記事

キンバリー・ゴーグエンさんが公開した、自らを「メン・イン・ブラック」と名乗る紳士へのインタビュー ~“私が発見したのは、「メン・イン・ブラック」の全員が人間ではなく、約3分の1が異星人の混血であったということでした。際立った特徴は…目に白い部分がないことでした”

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年2月13日のキンバリー・ゴーグエンさんの配信の中で、自らを「メン・イン・ブラック」と名乗る紳士へのインタビュー動画を流したということです。1998年に行われたインタビューだということですが、「このビデオは最近公開され、公開と同時に消えた」とあります。
 メン・イン・ブラック (映画)では、黒いサングラスでブラックスーツに身を包み、地球上に生息するエイリアンの監視・取り締まりを行う最高機密機関を「メン・イン・ブラック(MIB)」と呼ぶようです。
 ウィキペディアには、“メン・イン・ブラックは、UFOや宇宙人などの目撃者・研究者の前に現れ、警告や脅迫を与えたりさまざまな圧力や妨害を行う謎の組織…その存在自体が一種の都市伝説や陰謀論となっている”とあります。
 “続きはこちらから”は、そのインタビュー動画を文字に起こしたもので、興味深い内容がたくさんあります。南ドイツ在住の読者の方からの情報提供です。
 メン・イン・ブラックだったというジョセフ・スペンサー氏は、“私が発見したのは、「メン・イン・ブラック」の全員が人間ではなく、約3分の1が異星人の混血であったということでした。際立った特徴は…目に白い部分がないことでした”と言っていますが、現在ワクチンを接種した両親から生まれた子供の「目に白い部分がない」のは気になりますね。
 “1994年にエジプトのカイロで開催された世界人口サミットには、160か国が参加…2030年までに60億から8億に人間の削減を義務付ける協定が結ばれた”と言っていますが、その邪悪な計画の最終段階が「スカイビーム計画」だということです。フルフォード氏のいう「プロジェクト・ブルービーム」と同じものでしょう。
 最初の大規模なスカイビームテストが、1997年3月13日にアリゾナ州の上空で、夜間に長時間に渡って目撃された「フェニックスの光(Phoenix Lights)」だったということです。映像はこちらの「Phoenix Lights: UFO sighting happened 25 years ago(フェニックス・ライツ:25年前に起きたUFO目撃事件)」をご覧ください。
 キンバリーさんによれば、地球にある1477箇所の地下軍事施設は破壊されているので、こうした計画は実現しないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ディープ・ステートが世界終末計画を加速|99個の赤い風船の歌はディープ・ステートへのシグナルだったのか?| 「地下軍事基地」はアストラル下層部にある|「メン・イン・ブラック」インタビュー|スーパーボウルではフェニックス・ライトと同じような事象をテストする予定だった|25万年前のオリオン戦争が解明されつつある!| 無機物の存在が明らかになりつつある。| Part 1
引用元)
このキム・ゴグエンによるシチュエーション・レポートは、2023年2月13日にUNN加入者向けに配信されたユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたものである。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/13-feb-23-news-1
(中略)
言及された地下基地は下層アストラルにある
 
地下軍事基地は1,477カ所以上あり、下層アストラルのレプティリアンとAIヒューマノイドが協力して運営していた。AIヒューマノイドはすべて、あるAIによってコントロールされていた。数日前、キムたちはこれらの地下基地に何が残っているのか、じっくりと観察してみた。そこで発見されたのは、この無機質な人間たちで、彼らは今もシャドウ・ガバメントと交信していた。791人いたが、この放送の時点では82人しか残っていない。
 
ここ数年、キムは地下基地について、そしてその基地で彼らが何をしているのかについて話してきました。この基地では多くの優生学が行われており、すべてのケムトレイルの源となっている。だから、彼女が軍事基地でケムトレイルの隠し場所を発見しても、地下から補充し続けるので、全く意味がないのだ。
(中略)

 
メン・イン・ブラックへのインタビュー

彼女が公開した動画は、1998年に行われた、自らを「メン・イン・ブラック」と名乗る紳士によるインタビューである。メン・イン・ブラックとは、シークレット・スペース・プログラムの一員である。ここ数カ月、キムは15の秘密軍事組織から残った工作員について多くを語ってきたが、影の政府そのものを含めると、実際には16人もいるのである。このビデオでは、メン・イン・ブラックが、自分がスカウトされたこと、そして彼らの計画が何であるかを語っています。キムによると、このビデオは最近公開され、公開と同時に消えたという。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/13-feb-23-news-1
(以下略)

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ウクライナ周辺の「支援国連合国」、あるいはEUへのロシアの先制核攻撃は、アメリカにすれば「ロシアに戦略的敗北」を与えることになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、2月21日の年次教書演説で、「ロシアは、新戦略兵器削減条約(新START)への参加を停止する」と表明しました。
 動画の4分のところで、“戦略兵器削減条約とは何か。戦略兵器とは核兵器のことですよね。それも長距離の核兵器です。戦術兵器っていうのは短距離の核兵器になりますけど…これは米露両国の核弾頭の数を制限する、それから核弾頭を運ぶ手段の数も制限するというものなわけですね。この新STARTの特徴は、互いの核施設を年間18回まで査察を容認するということが入ってる”と解説しています。
 11分42秒で、「強調したいのは、米国とNATOは、ロシアに敗北を与えることが目標だと明言している。そんなことを言った後で、何事もなかったかのように、我々の施設を走り回るつもりなのか?」というプーチン大統領の演説を紹介しています。
 新STARTへの参加停止に関連するプーチン大統領の演説の真意を解説した優れた記事がありました。記事には「プーチン氏の発言は、国際法というレンズを通して読むと、西側諸国を震撼させるはずである。」とあります。
 プーチン大統領は年次教書演説で、“西側諸国はウクライナをロシアを攻撃するための破城槌として、射撃場として利用している。…次の状況は万人に理解できるはずだ。西側の長距離戦闘システムがウクライナに供与されればされるほど、我々はその脅威をロシアの国境から遠ざけざるをえなくなる。それは当然だ。西側のエリートは自分たちの目標を隠そうともしていない。彼らははっきりと「ロシアに戦略的敗北」を与えるのが目標だと言っている。…つまり、彼らは局所的な紛争を世界的な対立の局面に転化させるつもりなのだ。我々はすべてをまさにこのように理解しており、相応の方法で対処していく。なぜならば、この場合、話はすでに我々の国の存続に関わるからだ”と発言しています。
 記事をご覧になれば、“今後数週間のうちに、ロシアの同盟国である中国が…ウクライナが失った領土をロシアに譲り渡す和平協定を提案する可能性が高い…もし西側諸国がこの和平提案を拒否すれば…核戦争の条件はすべて整う…NATO が新たな挑発をすれば、ロシアは先制攻撃を行うだろう”と言っています。
 実際に、中国は「ウクライナ紛争終結へのロードマップを発表」しています。
 ただ、私の見方は少し異なります。西側のエリートの「ロシアに戦略的敗北」を与えるという言葉の意味は、“ロシアに先制核攻撃をさせること”だと見ています。もちろんウクライナ、ポーランド、ルーマニア、モルドバといった限定的な範囲内での核攻撃です。
 バイデン大統領は2月21日にウクライナの首都キエフを電撃訪問しました。その後、ポーランドの首都ワルシャワで演説し、“米国主導の対ウクライナ「支援国連合」の意義を強調し、引き続き連帯するよう訴えた”のです。
 プーチン大統領が「彼らは局所的な紛争を世界的な対立の局面に転化させるつもりなのだ。」と言っている通りの流れになっています。
 米国主導の対ウクライナ「支援国連合」が、モスクワに届くミサイルを準備すれば、ロシアはその場所を攻撃せざるを得ません。「国家の存在そのものが脅かされているときに通常兵器を使用してロシアに対して攻撃を行う場合」に、ロシアは核兵器を使用すると明言しています。
 ウクライナ周辺の「支援国連合国」、あるいはEUへのロシアの先制核攻撃は、アメリカにすれば「ロシアに戦略的敗北」を与えることになるのです。核兵器を使用したロシアを、世界は拒否するだろうからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.2.24【ロシア】プーチン演説をファクトチェックするマスコミ報道をファクトチェック【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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「実存的脅威」。プーチン大統領の「NATOに対する法的根拠」。核戦争の危険性
西側が提案された和平を拒否した場合、それはかなり可能性が高いと思われますが、核戦争のすべての条件が整えられます。
転載元)
2月21日(火)、プーチン大統領は、非常に重要であると期待されていたスピーチを行いました。しかし、演説が終わった後、ほとんどの識者が、彼は我々がまだ知らないことは何も言っていない、と言った。その多くは、START II条約からの離脱を発表したことに注目していた。しかし、彼はもっと重要なことを言ったのだ。
 
プーチン氏の発言は、国際法というレンズを通して読むと、西側諸国を震撼させるはずである。
 
プーチンは国際法を専攻していたことを忘れてはならない。プーチンの演説は、NATOに対する法的根拠を示すものであった。
 
まず、西側諸国がロシアを攻撃した方法を、私が数えただけでも30種類も挙げている。NATOのロシア国境への拡大、ロシア国内のテロリストの支援、経済戦争、テロリストによる北流パイプラインの妨害、ウクライナのクーデターと戦争への資金提供、ロシアの核爆撃機を含むロシア国内の目標へのウクライナへの直接攻撃支援、ロシアの破壊と分割を企てること、などなどである。
 
その中で、重要な発言があった。
 
  「これは、彼らが私たちを完全に終わらせる計画を立てていることを意味します。言い換えれば、彼らはローカルな対立をグローバルな対立に発展させることを計画しています。これは我が国の存立にかかわる脅威であるから、我々はこのように理解し、それに応じて対応する。」
 
プーチンの言葉の選択は、ロシアの核ドクトリンに照らして極めて重要である。核兵器は、「ロシアまたはその同盟国に対する核およびその他の種類の大量破壊兵器の使用に対応し、また国家の存在そのものが脅かされる場合に通常兵器を使用してロシアを侵略する場合に使用することができる」と述べているのである。
 
プーチン氏は、アメリカの対ロシア戦争の証拠となる30項目のうち、アメリカがウクライナを通じてロシア領土に対して通常兵器を使用したいくつかの事例を覆い隠された代理人として挙げ、これが「(ロシア国家の)存立の脅威」になると述べているのです。
 
プーチン氏が私たちに語ったことは、クレムリンは今日、核使用の条件2が真実であるとみなしているということである。
 
この発言には、2つの関連する行動が伴っていた。演説の前日、ロシアはICBM「サルマットII」の発射実験を行った。そして、演説の最後にプーチン氏は、ロシアは核ミサイルの数と射程を制限するSTARTⅡ条約から直ちに離脱すると発表した。
 
この3つの声明と出来事を合わせて、ロシアは「私の玄関から出て行け!」と言って、45発のコックをしたのだと、西側集団に伝えるべきだろう。
 
これは、ロシアが明日の朝、米国を攻撃するということを意味するものではない。
しかし、私たちは今、間違いなく核戦争の崖っぷちに立たされているのです。

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[Twitter]ワンコのキック

編集者からの情報です。
ワンコはキックでものを言い。
(まのじ)
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配信元)

常軌を逸した昆虫食キャンペーンの中で、消費者は「NO!」の意思表示を、業者サイドは「不使用」の明示を

 昆虫食キャンペーンが常軌を逸しています。まのじは8種ではないので記事に載せる勇気がないですが、もしも興味がおありでしたら、「お前ら頭おかしいだろ」と言われたこちらとか、こちらなどご鑑賞いただければ。都心の割烹でも堂々とコオロギ粉末を使用するところがあるらしく、料理人の食材への感性がこんなところで丸見えです。
 一方、ネット上で「昆虫食を推している日本企業&研究機関 MAP」というものが出回っていて一定の参考になっています。ところが長野県の「塚原信州珍味」さんは、元々郷土料理として昆虫食を扱っておられるものの、国策のコオロギは使用していないそうです。このお店にはとんだ風評被害になりそうで要注意です。
消費者は危険なコオロギなど昆虫食に関わりたくない、まともな業者さんはコオロギ食と一緒にされたくない状況で混乱が生まれています。ドイツでは明確に「当店では昆虫は焼き込まれておりません。」と表示されたパン屋さんがあるそうです。これは安心。また、敷島製パンのPascoはマップに載っており、多くの人々ががっかりしていますが、Pascoに直接問い合わせた方があるようです。Pascoのお客様相談窓口からは「今は市場調査の段階」「コオロギ製パンは他製品と別棟で製造」「同様の問い合わせが多く届き(製品化の)検討中」だそうです。Pasco不買運動が起これば表向きの昆虫食は中止になるかもしれません。やはり消費者が真剣に意見を届けることは大事だと教えられました。国の言うままにならず、私たち自身で積極的に安全を確保しましょう。
(まのじ)
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配信元)




日本を亡国に導くウクライナへの「殺傷能力のある武器輸出」、林芳正外相の「不当な平和」国連演説の暴挙

 岸田政権は、昨年12月に「防衛協力の重要な手段」として装備品輸出を閣議決定しました。それに合わせるように「ウクライナ支援」を名目とした殺傷能力のある武器の輸出を解禁する動きが自民党内で強まっていると報じられ、21日には防衛装備品の輸出拡大を目指す自民党の議員連盟が設立されました。1960年代に「実質的全面禁輸」と解されていた武器輸出三原則は、安倍政権下で全面禁輸を変更して「殺傷能力のある武器は輸出を認めない」などの条件をつけ始めました。今の岸田政権はこれをさらに骨抜きにして「殺傷能力のある武器をウクライナに送ろう」とするものです。今国会でも自民党議員が殺傷性を考慮せず輸出すべきと政府に迫り、浜田防衛相は「国際法違反の侵略などを受けている国への支援のため重要な政策手段だ」と、ここでも「ロシア悪」を印象付けて答弁しました。腐敗国家ウクライナのナチス政権の戦争を長引かせるため、そしてアメリカの軍需産業を富ませるために、日本は平和国家としての存在意義を捨て去るのか。憲法違反を犯し亡国に導く自民党の議員連盟のメンバーは、ぜひ選挙前に氏名を明らかにしてほしい。
 さらに、こともあろうに外交のトップ林芳正外相が、国連総会で「ロシアに領土を譲るような形での和平交渉を始める『不当な平和』は許されない」と、卒倒しそうな演説を行いました。「悪のロシア」が領土を奪ったままの平和は不当だとして、今後もウクライナに戦闘の支援をすると表明したも同然でした。
 この愚かな演説が日本にとってどのような意味を持つか。原口一博議員が「平和に不当も正当もない」「即時停戦の仲介になぜ日本が入らないのか」「G7の中でロシアと国境を接しているのはアメリカ以外は日本だけ」「G7は戦勝国、日本だけは敵国条項の対象」だと解説されていました。つまりそもそも日本が欧米各国と足並みを揃えて軍事支援をすること自体が無謀で、日本だけが戦火に巻き込まれる危険があります。そのような危険を招くアメリカ追従演説を日本の外務大臣が行ってしまった。
 このまま岸田政権が続けば、日本国は本当に失われかねない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「殺傷能力ある武器輸出を」政府・自民に高まる解禁論 ゆらぐ禁輸三原則 識者「平和国家像の支え失う」
引用元)
ロシアによるウクライナ侵攻から1年を迎え、政府・自民党内ではウクライナ支援や友好国との関係強化を旗印に、殺傷能力のある武器の輸出解禁を目指す声が高まっている
(中略)
 岸田政権は昨年12月に閣議決定した国家安全保障戦略で、装備品輸出は防衛協力の「重要な手段」と位置付けた。殺傷能力のある武器の輸出解禁の圧力は「ウクライナ支援」を名目に自民党内で強まっており、有志議員は21日、国内の防衛産業強化や防衛装備品の輸出拡大を目指す議員連盟を設立し、国会内で初の総会を開いた
(中略)
 学習院大の青井未帆教授(憲法学)は、殺傷力のある武器の輸出を解禁すれば「紛争を助長せず、武器で利益を得る国ではないことで保っていた平和国家像が崩れてしまう」と指摘。「武器を送ることだけがウクライナ支援ではない。国家像を180度転換し、軍事力を背景に外交をする国になるのか、国会も含め国民的議論が必要だ」と語る。
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「不当な平和許されぬ」 国連総会で林外相が演説
引用元)
 林芳正外相は23日、ロシアによるウクライナ侵攻をめぐる国連総会(193カ国)の緊急特別会合で演説した。ロシアに領土を譲るような形で和平交渉を始める「不当な平和」は許されないと訴え、ウクライナが提案したロシア軍の即時撤退などを求める決議案への賛同を呼びかけた
(中略)
「もし、ある常任理事国があなたの国を侵略し、領土を奪った後で敵対行為を停止し、平和を呼びかけてきたとしたらどうだろうか」と強調。「私はこれを不当な平和と呼びたい。このような行為が許されるのであれば、それは侵略者の勝利となってしまう」と述べ、ウクライナ支援を続けるよう訴えた。
(以下略)