ジャーナリストの我那覇真子氏が重要なインタビューをされています。時事ブログでは新型コロナ発生当初から生物兵器との立場でしたが、我那覇氏が取材されたのは、生物兵器、炭疽菌、そしてワクチンの安全性の専門家として議会証言の経験もある内科医メリル・ナス博士でした。ナス博士は医師としてコロナの治療にヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを処方したことで2022年以来医師免許を剥奪されています。
　ナス博士によると、WHOパンデミック「条約」とIHR改訂の2つによって「バイオセキュリティに関する幅広い、コストのかかる法的構造を作ろうとしている」言わば「生物兵器ビジネスに関わる国際協定を作ろうとしている」との見解です。国家主権を剥奪されるだけでなく、WHOが生物兵器を独占的に、安全性が確保されないまま扱う危険が生じることを歴史的経緯を踏まえて語られていました。
　これまで国防総省、国立科学財団、国立衛生研究所などの機関が、エコヘルス・アライアンスとピーター・ダスザック代表に1億ドル以上の資金を与え、31カ国、特に未開発諸国の科学者たちと協力してコウモリなどの生物兵器になり得るウイルスを集めていました。ウイルスのいくつかは国防脅威削減局に送られていたと言います。パンデミック「条約」が署名されると、エコヘルス・アライアンスに代わってWHOの加盟国194カ国が新しいウイルスを集め、そのウイルスを使って医薬品やワクチンを作る、そこに金銭的利益が生まれます。「実際のところ、これらのウイルスのほぼ全部は手を加えない限り、人間を病気にすることはない」ため、人間に感染し易くするための遺伝子操作が繰り返されます。　
　世界は「生物兵器禁止条約」によって、疫病やパンデミックを引き起こして多くの人を死なせたり、後遺症を残したり傷つけたり、障害を残すようなウイルスを絶対に作ってはならないことになっています。「しかし条約は弱く、徹底させるための項目もなく調査規定もありません。」解釈を勝手に変更し、以前は細菌兵器調査と呼ばれていたものが生物兵器調査、生物国防調査と変化し、今ではもっと無害な名前の「機能獲得研究」という言葉になっています。「アメリカでは機能獲得実験が4年間停止されていたがそれはSARS、コロナ、鳥インフルだけで、その他のものは関係なかった」とも語られています。
　また、生物兵器禁止条約が発効して以降、生物兵器の研究は地下に潜ってこっそり継続され、その後48年間の研究で何が行われたか、どんな兵器がどこの研究所に隠されているのかよく分かっていないことも問題視されています。アメリカでは政府から助成金をもらわない民間の研究所を作ることができ、セキュリティレベルの高い自分の研究所を建設することも可能で、それを止める法律はない状況です。「バイオテクノロジーの進歩を踏まえて今何ができるのかを問うと、開発、貯蔵、使用を防止するために大変厳しい規制と検査が必要」で、生物兵器禁止条約に検査や罰則を新たに加えて厳しくする補強こそが大事だと訴えておられます。
　WHOパンデミック「条約」を進める者たちは、正しいことを訴えて立ち上がる人を孤立させるために、いろんな手口を使ってきます。ナス博士に対する医師会の嫌がらせや迫害は、周りの医師や社会全体をも標的にして萎縮させようとする意図があります。我那覇氏は、ナス博士の体験談が「私たちも自分たちの身を守るために参考になる」「博士がくじけず声を上げ続けることで希望をみんなに見せている」と、その勇気を称えておられました。