ジェラルド・セレンテ氏「近い将来、アフガニスタン、韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退する」 ~世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約~

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェラルド・セレンテ氏は、“近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退する”と言っています。確かに“アメリカ国務省のウェルズ副次官補が、アフガニスタンのテロ組織タリバンの代表団とカタールで会談”しています。タリバンはアフガニスタンからの米軍撤退を要求していますが、元々、世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約だったわけで、セレンテ氏によると、帰還兵は米国内のインフラ再構築のために再雇用されるとのことです。大変望ましい方向で動いていると思います。沖縄の基地問題も、そのうち変化が出てくるかも知れません。
 フルフォードレポートによれば、やはり中国けん制のために、ロシアとアメリカが同盟を結んでいるようです。しかし、ロシアはアメリカを基本的に信用していないようで、あくまでも、“公平な多極世界システムの構築”のための軍事同盟のようです。
 板垣英憲氏は、先の米ロ首脳会談の結果として、ロスチャイルド家の没落が確実になったとしています。記事では、“日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている”と書かれています。
 時事ブログで何度もコメントしていますが、本物のプーチン大統領は隠れており、実際には、本物のプーチン大統領のチームが今後の世界の大きな枠組みを定めています。それが球体連合(スフィア・アライアンス)や銀河連合の宇宙人たちを通じて、ロシア軍や米軍、そしてゴールドマン・ファミリーズ・グループに伝えられるのです。
 本物のプーチン大統領は、世界皇帝として私たちの太陽系を統べていると度々説明していますが、銀河連合などの宇宙人たちが本物のプーチン大統領の指示に従って動いていることを、いずれ、地球上の人々も理解するようになるでしょう。
 “続きはこちらから”の記事は、2京円もの資金が被災地に分配されるという情報に対して、その資金を盗み出そうとする官邸の人間がいるので気をつけた方が良いとコメントしましたが、実のところ、既に1回目に配分された資金の一部を、“安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまった”とのことです。
 やはり思った通りで、彼らが2京円もの資金を黙って指をくわえて見ているはずがありません。まず、安倍政権を排除することが先決だということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジェラルド・セレンテ氏:アフガニスタンから米軍撤退?
引用元)
(前略)
http://www.investmentwatchblog.com/gerald-celente-trump-rally-peaking-now-trump-will-end-17-year-afghan-war-to-boost-economy/
(概要)
8月1日付け
(中略)
中間選挙に向けてトランプは17年間続いたアフガニスタン戦争を終わらせるでしょう。既に和平協定が進行中です。トランプは2016年の大統領選キャンペーンでもアフガニスタン戦争を終わらせたいと明言しました。

近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退するでしょう。

ただ米軍が撤退するのはアフガニスタンだけではありません。韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退することになります。

また、トランプは米経済を押し上げるために様々な政策を実行します。例えば、規制緩和、減税、関税引き上げ、インフラ整備など。。。

トランプは米国内のインフラを再構築するために海外から帰還させた米軍兵士を退役させてから雇います。
(以下略)
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フルフォードレポート(7/30)
転載元)
(前略)
交渉に関係している情報筋によると、トランプの選挙前に米軍とロシアの間の秘密交渉が行われた。(中略)… 基本的に、中国に対するロシアと米国の軍事同盟の代わりにロシアに欧州を与えたものであると、これらの交渉に関与した情報筋は言う。

しかし、ロシアは彼らが決定的な声を持っていること承知しており、彼らはそれを公平な多極世界システムの構築にそれを使うつもりであると、ロシアFSB情報筋は言う。彼らはまた、経験からアメリカ人を信用しないことを学んだ。何故なら、彼らは自分のききたいことを話し、そのごに彼らを欺くことするからである、情報筋は述べた。
(中略)
経済と人口統計の現実をよりよく反映した世界の機能をインドに与えることを目指して、秘密の交渉が行われている。これらの協議がうまくゆけば、待望の新金融システムの発表が最終的に可能となるであろう。
(以下略)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
日本の長老とキッシンジャー博士が、急激に新機軸構想を徹底するためトランブ大統領とプーチン大統領の2人を精力的に動かしいる
◆〔特別情報1〕
 世界は、米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)から一気に動き出した。根っこから変わっていく。ロックフェラー財団はすでにただの一財団であり、かつての栄光は完全に過去のものとなっている。ロスチャイルド財閥は、基軸通貨ドルの発行権を失えば、ただのヘッジファンドの1つとなり、ロックフェラー財閥同様、ロスチャイルド財閥の栄光も過去ものとなって落ちぶれる。ロスチャイルド・ロックフェラー2大財閥栄光の歴史は、そのまま第1次・第2次世界大戦をはじめとする大戦争の歴史でもあった。急激に新機軸構想を徹底するため、トランプ大統領とプーチン大統領の2人が精力的に動き始めているので、その影響が日本にも及んできている。まずはそれに期待すべきだろう。日本は自らの力で、日本を改革することはなかなかできない。残念ながら、トランブ大統領とプーチン大統領に期待するところだ。それも明治150年という、いい節目で、ロスチャイルド財閥が没落したのも、いい節目といえる。これで、新機軸は実現する方向で動いている。日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている。


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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
「MSA資金」の運用益から「東日本銀行・千葉銀行・横浜銀行・きらぼし銀行4行」に分配された計16兆円が何者かに抜き取られる
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の運用益から2016年8月4日以降~2017年6月2日までに第1回目として分配(シェア)された「本償還金」の一部は、「東日本銀行・千葉銀行・横浜銀行・きらぼし銀行(八千代銀行・都民銀行・新銀行東京)4行」各4兆円計16兆円が地方銀行の救済による地方創生資金として「2次償還」された。ところが、国際決済銀行(略称: BIS、本部はスイス・バーゼル)が監査していたところ、この「地方創生資金」が安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまったというとんでもない事実が判明した。4行から抜き取れないように「ロック」していなかったのが手抜かりだったという。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、憤慨しながら次のように説明している。

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