竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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社会を「デジタル強制収容所」にするためにグローバリストたちが数十年続けてきた策略の歴史と「今後」を元アメリカ政府高官が語る
転載元)
In Deep 25/5/1
(前略)
カトリック系サイトのライフサイトニュースが、キャサリン・フィッツ氏という、かつて米国住宅都市開発省次官補だった人へのタッカー・カールソン氏のインタビューを記事にしていました。
キャサリン・フィッツ氏の経歴や、おこなっている活動については、記事の中でも紹介されているので、割愛しますが、つまりは、「グローバリストによるデジタル独裁政治への試みを調査検証してきた」方です。
(中略)
グローバリストだディープステートだということを別としても、「大衆のデジタル依存がすごい」状態であることを私たちは日本で見ているわけで、何らかの「悪意」があれば、あっという間に取り込まれてしまうのだろうなと。
昨日、「都内の小学生の約5割がスマホを所有、中高生は9割超え」ということを知りました。
そこには以下のようにありました。
さらには、同じ日に、スマートフォンについての調査が掲載されていましたが、その以下の記事のタイトルで現状がわかります。
・スマートフォンを現在利用せずに、将来も欲しくない人は1.6%のみ
(中略)
今の状態はすでに「デジタル奴隷社会なんじゃないだろうか」と思うことはあります。
19世紀のセルビアの予言者であるミタール・タラビッチの「クレムナの予言」というものには、以下の下りがあります。
このミタール・タラビッチの「クレムナの予言」全文翻訳は、こちらの記事の後半にあります。
(中略)
カトリック系サイトのライフサイトニュースが、キャサリン・フィッツ氏という、かつて米国住宅都市開発省次官補だった人へのタッカー・カールソン氏のインタビューを記事にしていました。
キャサリン・フィッツ氏の経歴や、おこなっている活動については、記事の中でも紹介されているので、割愛しますが、つまりは、「グローバリストによるデジタル独裁政治への試みを調査検証してきた」方です。
(中略)
グローバリストだディープステートだということを別としても、「大衆のデジタル依存がすごい」状態であることを私たちは日本で見ているわけで、何らかの「悪意」があれば、あっという間に取り込まれてしまうのだろうなと。
昨日、「都内の小学生の約5割がスマホを所有、中高生は9割超え」ということを知りました。
そこには以下のようにありました。
スマートフォンの所有については、小学1年生から3年生までが27.2%、小学4年生から6年生が49.8%、中学生は90.4%、高校生は93.4%でした。未就学児については、保護者の24.9%がスマホをほぼ毎日利用させていると回答しました。
さらには、同じ日に、スマートフォンについての調査が掲載されていましたが、その以下の記事のタイトルで現状がわかります。
・スマートフォンを現在利用せずに、将来も欲しくない人は1.6%のみ
(中略)
今の状態はすでに「デジタル奴隷社会なんじゃないだろうか」と思うことはあります。
19世紀のセルビアの予言者であるミタール・タラビッチの「クレムナの予言」というものには、以下の下りがあります。
クレムナの予言より
人間はさまざまなイメージが見える箱のような装置を作る。このイメージの箱は、向こう側の世界にとても近いところにある。それは、髪の毛と頭皮との距離くらいに接近している。このイメージ装置のおかげで人々は世界中で起こっていることを見ることができるようになる。
…人間の魂は悪魔にのっとられるのではない。もっと悪いものにのっとられるのだ。
その頃の人間の信じているものには真実などいっさいないのに、自分たちの信じる幻想こそが真実だと思い込むのである。
人間はさまざまなイメージが見える箱のような装置を作る。このイメージの箱は、向こう側の世界にとても近いところにある。それは、髪の毛と頭皮との距離くらいに接近している。このイメージ装置のおかげで人々は世界中で起こっていることを見ることができるようになる。
…人間の魂は悪魔にのっとられるのではない。もっと悪いものにのっとられるのだ。
その頃の人間の信じているものには真実などいっさいないのに、自分たちの信じる幻想こそが真実だと思い込むのである。
このミタール・タラビッチの「クレムナの予言」全文翻訳は、こちらの記事の後半にあります。
(中略)
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元米国政府高官、米国人を「デジタル強制収容所」に追い込むグローバリストの計画を暴露
Former US official exposes globalist plan to push Americans into ‘digital concentration camp’
lifesitenews.com 2025/04/30
タッカー・カールソン氏とのインタビューで、キャサリン・フィッツ氏は、人類に対するこのキャンペーンのベテランたちでさえ衝撃を受けるであろうグローバリストのプロジェクトについて語った。
彼女の主張は数十年にわたって公表された証拠によって裏付けられている。彼女の結論は、アメリカ合衆国、そしてより広範な西側諸国が、永続的なデジタル独裁政権を招き入れるために仕組まれた一連の危機に見舞われてきたことを示している。
文明から専制政治への移行に資金を提供する1兆ドル(144兆円)規模の秘密ネットワークを暴露した彼女の 20年間の研究は、現在では相互接続された施設の巨大な地下システムの発見につながっており、このシステムは「地球絶滅イベント」を予期しているようだ。
(中略)
キャサリン・フィッツ氏は、ジョージ・W・ブッシュ大統領の下で米国住宅省次官を務めた元次官補だ。
(中略)
2004年という早い時期に、フィッツ氏は、ある秘密の犯罪組織が巨額の税金を「秘密作戦」に充てていると結論づけた報告書を発表し、「アメリカ合衆国のブラックバジェット」(※ ブラックバジェットは、闇予算のこと)を暴露した。そこには以下のように書かれている。
フィッツ氏は、これが米国の民主主義を腐敗させたと述べた。
この予算は一体どれほどの規模なのだろうか? フィッツ氏は自身のウェブサイトで、「米国政府における 21兆ドルの未記録の調整を記録している」と述べている。これは「 1998年から 2015年」の間に消失した資金だ。
このお金は、私たちの生活様式とそこに存在するあらゆる価値を、デジタルな世界システムに置き換えるために使われてきたと彼女は言う。
(中略)
世界の人口抑制に向けて
私たちの政治や文化が単にスポンサーからのメッセージであるという考えは、最近 USAID スキャンダルによって強化された。このスキャンダルは、米国納税者のお金が、米国国内だけでなく世界中でグローバリスト政策を通じて社会革命を促進するためにどのように使われているかを示した。
(中略)
フィッツ氏はカールソン氏に、この支配ネットワークの目的はアメリカと西洋の生活水準を引き下げることであり、世界統一主義の専制政治を創り出すために必要なステップであると語る。
(中略)
デジタル通貨が完全なコントロールを意味する理由
この悪夢はどのようにして私たちの自由を専制政治に置き換えるのだろうか? フィッツ氏は、政府支援のデジタル通貨を推進するのと同じシステムが、マスメディアを世界統治のアルゴリズムに統合しようとしていると説明している。
(中略)
実際、彼女は「この(グローバリストの)試みは失敗するだろう」と考えているが、「アメリカを救うには間に合わないかもしれない」と懸念している。
彼女は、このプロジェクトは 1世紀以上にわたって進行中だと説明する。
連邦準備制度の設立により、国際金融は「信用を含む通貨発行プロセス」、つまり債務を管理する権限を獲得した。現在、米国の政府債務は 36兆ドル (約 5200兆円)に上る。
(中略)
この措置はほぼ取り返しがつかないものとなるだろう。「一旦財政政策を掌握すれば、それを覆すのは非常に困難になると思われる」からだ。
脱グローバリゼーション
フィッツ氏はまた、トランプ政権が引き起こした現在の経済ショックは「脱グローバリゼーション」に向けた動きの結果であると説明している。
彼女は、「脱グローバリゼーションはトランプ政権から始まったのではなく、(2008年の)金融危機から始まったのです。つまり、今は加速していますが、私たちが始めたばかりというわけではありません」と述べている。
(中略)
民主主義を破壊する危機を作り出す
一体何が起こっていたのか? フィッツ氏によると、「金融クーデター」は、グローバリストによる統治の再構築を促すために仕組まれたという。
なぜなのか?「人々を愚弄し」「買収する」試みは効果がなかったと彼女はカールソン氏に語り、こう付け加えた。
彼女は、「ブラックバジェット」が数十年にわたり、いかにして制御システムを通じてデジタル専制政治の構造を構築してきたかを示す。
(中略)
COVID-19 体制による集団トラウマに加え、「気候変動」への恐怖も、この体制を推進するために作り出されている。大量移民に資金を提供するネットワークが運営され、マスメディアは人口置換を多様性の美徳として提示している。
地球規模の絶滅イベント?
フィッツ氏は驚くべき主張をしている。
フィッツ氏は「2年間調査」し、米国政府が米国および世界中に少なくとも「170の地下基地」を建設し、「輸送網でそれらを結んでいる」と報告した。
彼女は単に「何が起こっているのかを調べようとしているのです」と述べているが、歴史的な時間スケールで見ると、これらの巨大な地下ネットワークは「地球絶滅イベント」への準備であるように見えると警告している。
カールソン氏もフィッツ氏も、この地下ネットワークの存在理由を説明できないが、これはその建設資金を調達した地下金融ネットワークが目に見える形で現れているように思われる。
(中略)
フィッツ氏の主張は極めて不安を掻き立てるものだが、秘密国家をこれほど綿密に研究した立場の人物からから、このような主張が出てくることは稀だ。
元米国政府高官、米国人を「デジタル強制収容所」に追い込むグローバリストの計画を暴露
Former US official exposes globalist plan to push Americans into ‘digital concentration camp’
lifesitenews.com 2025/04/30
タッカー・カールソン氏とのインタビューで、キャサリン・フィッツ氏は、人類に対するこのキャンペーンのベテランたちでさえ衝撃を受けるであろうグローバリストのプロジェクトについて語った。
彼女の主張は数十年にわたって公表された証拠によって裏付けられている。彼女の結論は、アメリカ合衆国、そしてより広範な西側諸国が、永続的なデジタル独裁政権を招き入れるために仕組まれた一連の危機に見舞われてきたことを示している。

文明から専制政治への移行に資金を提供する1兆ドル(144兆円)規模の秘密ネットワークを暴露した彼女の 20年間の研究は、現在では相互接続された施設の巨大な地下システムの発見につながっており、このシステムは「地球絶滅イベント」を予期しているようだ。
(中略)
キャサリン・フィッツ氏は、ジョージ・W・ブッシュ大統領の下で米国住宅省次官を務めた元次官補だ。
(中略)
2004年という早い時期に、フィッツ氏は、ある秘密の犯罪組織が巨額の税金を「秘密作戦」に充てていると結論づけた報告書を発表し、「アメリカ合衆国のブラックバジェット」(※ ブラックバジェットは、闇予算のこと)を暴露した。そこには以下のように書かれている。
数十年にわたり、米国の富の非常に大きな部分が、国外での秘密作戦や破壊活動、国内での秘密軍事研究開発など、目的が明確にされていない秘密で説明責任のない経路やプログラムに違法に流用されてきた。
フィッツ氏は、これが米国の民主主義を腐敗させたと述べた。
公的機関は、強力な私的および既得権益に奉仕する影の集団に侵入され、乗っ取られ、公共の利益が犠牲になることが多い。
この予算は一体どれほどの規模なのだろうか? フィッツ氏は自身のウェブサイトで、「米国政府における 21兆ドルの未記録の調整を記録している」と述べている。これは「 1998年から 2015年」の間に消失した資金だ。
このお金は、私たちの生活様式とそこに存在するあらゆる価値を、デジタルな世界システムに置き換えるために使われてきたと彼女は言う。
(中略)
世界の人口抑制に向けて
私たちの政治や文化が単にスポンサーからのメッセージであるという考えは、最近 USAID スキャンダルによって強化された。このスキャンダルは、米国納税者のお金が、米国国内だけでなく世界中でグローバリスト政策を通じて社会革命を促進するためにどのように使われているかを示した。
(中略)
フィッツ氏はカールソン氏に、この支配ネットワークの目的はアメリカと西洋の生活水準を引き下げることであり、世界統一主義の専制政治を創り出すために必要なステップであると語る。
(中略)
デジタル通貨が完全なコントロールを意味する理由
この悪夢はどのようにして私たちの自由を専制政治に置き換えるのだろうか? フィッツ氏は、政府支援のデジタル通貨を推進するのと同じシステムが、マスメディアを世界統治のアルゴリズムに統合しようとしていると説明している。
(中略)
「私たちが話しているのは、一度に一人ずつ監視、制御、影響を与えることができるシステムです。AIとソフトウェアを活用すれば、各人が自分専用の監視、影響、働きかけ、制御システムを持つことができます」
(中略) 「お金をコントロールすれば、人々を飢え死にさせることも、殺すこともできるようになるのです」
(中略) 実際、彼女は「この(グローバリストの)試みは失敗するだろう」と考えているが、「アメリカを救うには間に合わないかもしれない」と懸念している。
彼女は、このプロジェクトは 1世紀以上にわたって進行中だと説明する。
「1913年に何が起こったかというと、銀行家たちが金融政策を掌握したのです」
連邦準備制度の設立により、国際金融は「信用を含む通貨発行プロセス」、つまり債務を管理する権限を獲得した。現在、米国の政府債務は 36兆ドル (約 5200兆円)に上る。
(中略)
「彼らが今やろうとしていることは、財政政策を掌握することです。財政政策とは…税金と米国政府の借入を統制することです」
この措置はほぼ取り返しがつかないものとなるだろう。「一旦財政政策を掌握すれば、それを覆すのは非常に困難になると思われる」からだ。
脱グローバリゼーション
フィッツ氏はまた、トランプ政権が引き起こした現在の経済ショックは「脱グローバリゼーション」に向けた動きの結果であると説明している。
「サプライチェーンに支障が出ると、特に今私たちが目にしているような衝撃と畏怖によってそれが起こった場合、大混乱を引き起こします」
彼女は、「脱グローバリゼーションはトランプ政権から始まったのではなく、(2008年の)金融危機から始まったのです。つまり、今は加速していますが、私たちが始めたばかりというわけではありません」と述べている。
(中略)
民主主義を破壊する危機を作り出す
一体何が起こっていたのか? フィッツ氏によると、「金融クーデター」は、グローバリストによる統治の再構築を促すために仕組まれたという。
なぜなのか?「人々を愚弄し」「買収する」試みは効果がなかったと彼女はカールソン氏に語り、こう付け加えた。
「そこで彼らは、『よし、政府を改革しよう…まず最初にやることは…すべての資金を引き上げ…政府を債務の罠に陥れ、それから…資金を圧迫して統制モデルに移行する』と決めたのだと思います」
「それは金融クーデターでした。1997年10月1日に始まりました。2015年までに、彼らの財務諸表には 21兆ドルの未記録の調整が記録されていました。現金の観点から言えば、50兆ドルかもしれません。50兆ドル…」
(中略) 「それは金融クーデターでした。1997年10月1日に始まりました。2015年までに、彼らの財務諸表には 21兆ドルの未記録の調整が記録されていました。現金の観点から言えば、50兆ドルかもしれません。50兆ドル…」
彼女は、「ブラックバジェット」が数十年にわたり、いかにして制御システムを通じてデジタル専制政治の構造を構築してきたかを示す。
(中略)
COVID-19 体制による集団トラウマに加え、「気候変動」への恐怖も、この体制を推進するために作り出されている。大量移民に資金を提供するネットワークが運営され、マスメディアは人口置換を多様性の美徳として提示している。
地球規模の絶滅イベント?
フィッツ氏は驚くべき主張をしている。
「私が注目したものの一つは、建設された地下基地と都市インフラ、交通システムです」
フィッツ氏は「2年間調査」し、米国政府が米国および世界中に少なくとも「170の地下基地」を建設し、「輸送網でそれらを結んでいる」と報告した。
彼女は単に「何が起こっているのかを調べようとしているのです」と述べているが、歴史的な時間スケールで見ると、これらの巨大な地下ネットワークは「地球絶滅イベント」への準備であるように見えると警告している。
カールソン氏もフィッツ氏も、この地下ネットワークの存在理由を説明できないが、これはその建設資金を調達した地下金融ネットワークが目に見える形で現れているように思われる。
(中略)
フィッツ氏の主張は極めて不安を掻き立てるものだが、秘密国家をこれほど綿密に研究した立場の人物からから、このような主張が出てくることは稀だ。
2004年の研究論文『アメリカのブラック予算』の中で、彼女は「数十年にわたり、国家の富の相当部分が、海外での秘密作戦や破壊活動、国内での秘密軍事研究開発など、目的が明確でない秘密かつ説明責任のない経路やプログラムに違法に流用されているという証拠を発見した」と主張しています。
今回のIn Deepさんの記事は、キャサリン・フィッツ氏へのタッカー・カールソンのインタビュー記事です。この中で、彼女は「アメリカのブラック予算」がデジタル専制政治の構造を構築してきたと話し、“COVID-19体制による集団トラウマに加え、「気候変動」への恐怖も、この体制を推進するために作り出されている”と言っています。
「世界中の政府が商業や通貨をデジタル化し、基本的にお金を通じて人々をコントロールしようと協調して取り組んでいる」という疑念について、キャサリン・フィッツ氏は「それは間違いなく起こっているし、長い間続いてきたことだ。」と答えています。
そして、米国政府が米国および世界中に少なくとも「170の地下基地」を建設し、「輸送網でそれらを結んでいる」という事実は、“「地球絶滅イベント」への準備であるように見える”と言っています。
まったく、この通りだと思います。ディープステートは人類の9割を削減し、生き残った者をデジタル専制政治で奴隷にするつもりだと考えられます。
昨日の記事で指摘したように、世界規模で情報を支配するメカニズムとしての「大規模監視」というアイデアを育む上で重要な役割を果たしてきたのは「ハイランド・フォーラム」という組織です。
軍産複合体の司令塔と言える組織ですが、組織の代表者にはSAIC(上海汽車集団)、ブーズ・アレン・ハミルトン、ランド研究所、シスコ、ヒューメイン・ゲノム・サイエンシズ、eBay、PayPal、IBM、Google、Microsoft、AT&T、BBC、ディズニー、ゼネラル・エレクトリック、エンロンなど、数多くの企業の幹部が含まれています。
キンバリーさんの情報を見ていると、闇の組織の者たちが何度も「地球絶滅イベント」を実行に移そうとして、キンバリーさんに阻まれ、消えていることが分かると思います。