「ハザール・マフィアと決別が進められている日本」として以下のトピックがありました。

• （日経平均株価の暴落とイスマイル・ハニヤ氏の殺害によって）彼らはインサイダー取引で世界戦争の勃発に賭けていた
• ラーム・エマニュエル偽アメリカ大使は、11月までに国外退去するよう言い渡されており、彼は退去に同意した
• 日本はまた、自国の軍隊を米国の指揮下に置くことを拒否し、その代わりに独自の軍事同盟を形成しようとしている。日本は、カザフスタン、ウズベキスタン、モンゴル、南北朝鮮をカバーする『馬の民』の同盟を構築しようとしている。
• もし日本が再び福島原発のような大地震に襲われたら、報復としてラ・パルマ島が襲われるだろう。そうなれば、100メートルの津波がアメリカの東海岸とヨーロッパの大西洋南岸を襲うだろう。さらに、エルサレムとジュネーブは原爆で破壊される

　イギリスに関しては、「英国当局が、憎悪を煽るような内容を『リツイート』した市民を逮捕し、告発すると脅している」「市民に抗議動画をソーシャルメディアで共有しないよう警告し、従わなければ投獄される可能性がある」といった情報がありました。そのためか、現首相のキア・スターマーの支持率は「2週間で16ポイントも急落した」そうです。
　イスラエルでは戦争が目前に迫っているせいか、「ユダヤ解放戦争を前に、アメリカ、イギリス、フランスは自国民をレバノンとイスラエルから避難させ始めた」と言っています。また、トルコのエルドアン大統領は、「イスラエルによるガザへの戦争に自国が軍事介入する可能性があると脅した。」という。
　アフリカのコンゴでは今年のこれまでに、「503人の死亡者を含む13,000人以上のサル痘疑い患者が発生しており、2023年に入ってからの累計患者数は約27,000人、死亡者数は1,000人を超えている」らしく、これを利用して、WHOのテドロス事務局長は「再び世界的な封鎖を実施しようとしている」と言っています。
　「オーストリア＝ハンガリー帝国は、ハザール・マフィアが画策するトランス・ポルノ【トランスジェンダー対象の成人向けコンテンツ】とイスラム移民の流入を防ぐため、事実上の軍事同盟として復活した。現在、ドイツとスウェーデンがこの同盟に加わっている。」と言っています。また、これらの国々は、「ヨーロッパ社会に溶け込む意思のない兵役年齢の男性不法移民を追放」しており、さらに「ロシアとの和平も望んでいる」そうです。
　以下、その他のトピックです。

• アレックス・ソロス、デビッド・ロックフェラー・ジュニア…には、惑星解放同盟によって10億ドル相当の金の懸賞金がかけられた。金塊はフィリピンか香港で受け取ることができる
• 投票機メーカーのスマートマティック社の社長が詐欺、贈収賄、マネーロンダリング容疑で起訴された。…スマートマティック社は2020年の選挙で、同社の投票ソフトが投票機の偽票操作に使われたとの疑惑が浮上し、不正投票疑惑の渦中にあった。
• タルムード（ユダヤ教の教え）によれば非ユダヤ人へのレイプは犯罪ではないと主張する武装した暴徒が刑務所を襲撃したため、イスラエル政府はパレスチナ人男性囚人をレイプした罪に問われた9人のイスラエル人兵士を釈放せざるを得なかった
• 国連は昨日、初の国際的なサイバー犯罪条約を承認した…この条文の範囲が広すぎるため、これまで一般的にサイバー犯罪とみなされてきた範囲を超えたものにも適用できる
• （XY染色体を持った遺伝的に男性であるオリンピック選手の）イマネ・ケリフが正真正銘の『女性』だと語ったオリンピックの広報担当者の本職が、世界経済フォーラムの広報担当ディレクターであることは偶然ではない
• ポーランドのドナルド・トゥスク首相は、ロシア人とベラルーシ人の訪問を許可しているハンガリーをEUから排除すべきではないと述べている。…トゥスクはドイツの工作員として知られているので、これはドイツがEUから離れつつあることを示す明らかなサインだ。

　前回同様、今回の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた内容のものとなっています（後半に最新情報も）。ただ、今回は緊急ニュースとして冒頭に、8月5日に起きた「日経平均株価の暴落」を取り上げています。この暴落については時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご参照ください。
　メインの内容では、

• 安倍晋三が率いる奴隷政権を日本に樹立させた
• 中国およびロシアを滅ぼす計画があった
• グノーシス派イルミナティがトランプを大統領にすることを決めた
• トランプによる暴露で小児性愛犯罪への攻撃が始まった
• 西側によるCOVID19のグラディオ作戦

などについて書かれています。
　後半の最新ニュースでは以下のトピックがありました。

• ジョシュ・グリーン州知事（医学博士）は、昨年マウイ島に壊滅的な被害をもたらした山火事に起因するすべての不法行為請求について、40億ドルという歴史的な和解が成立したことを発表した。
• COVID mRNAワクチンが世界中の全死亡例の73.9％に『直接』関係していることが判明した！
• 裁判所はコカ・コーラ社に対し、未払いの60億ドルをアメリカ合衆国内国歳入庁（IRS）に支払うよう命じた
• カマラ・ハリスの夫ダグ・エムホフは、最初の妻を裏切り、娘エラの乳母であるナジェン・ネイラーと浮気をし、彼女を妊娠させた
• 本日ウクライナに到着したF-16は、イスラエル製の高性能赤外線ミサイル警報システムを搭載したものに改造されている。
• ゼレンスキーはウクライナ兵の葬儀費用から得た利益の30％を個人的に受け取っている。
• イスラエルとイランの緊張により投資家による大量売りが起こり、テルアビブ証券取引所が暴落した。
• 英国の抗議者たちは、移民が内部に立てこもっているホリデイ・イン・ホテルを焼き払おうとしている。

　今回と次回の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた内容のものとなっています。なお、後半には最新情報も載せられています。
　内容は、タイトルにあるように地球支配をめぐる金融戦争の秘密の歴史についてです。以前の情報と重複する部分もありますが、こうした金融戦争における経緯や背景、フルフォード氏が関わるようになったきっかけなどを知ることができます。内容は本文をお読みいただくとして、ほんの一部だけ紹介します。氏は2011年3月11日の東日本大震災について、「福島への核兵器と津波による攻撃」と見ており、その攻撃で使われた核ミサイルは沈没したロシアの潜水艦クルスクから盗まれた4発のうちの１発ということです。それを現地まで運ぶルートが詳細に述べられています。


　後半の最新情報では、超絶不評だったパリ五輪の開会式のほか、以下のようなトピックがありました。

• CIA、トランプ銃撃犯にMKウルトラを使用したとの陰謀論を否定
• ジャネット・イエレン、『次のパンデミックを防ぐ』ため、米国がパンデミック基金に6億6700万ドルを拠出すると発表。
• 私が米国大統領である限り、中央銀行デジタル通貨は決して存在しない。- ドナルド・J・トランプ大統領
• エルドアン大統領はトルコが『カラバフやリビアに介入したのと同じように』イスラエルに介入することができると述べた。
• キャスリーン・ヒックス国防副長官は7月22日のブリーフィングで、「北極圏は米国の安全保障にとって戦略的に極めて重要だ」と記者団に語った。

PS.
昨年の夏のフルフォード情報で、『居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。』とコメントしました。これは、コメント欄の最後にある僕の名前「ぺりどっと」を調べてくださいという意味です。さらに具体的に言うと、「ぺりどっと」を一文字ずつクリックしてくれよ！ってことです。23/7/17～23/9/4までどこをほっつき回っていたのかがよく分かります。（もう二度とやりませんが😅）今年は…↓↓↓

　「最近まで公の場に現われていたトランプ」と「新しいトランプ」は別の人物と見ており、新しいトランプは「ワクチン接種に反対」の立場で、「今、主流メディアはトランプを『反ワクチン論者』と呼び始めるだろう。…これはトランプにとって有利に働くだろう。」と言っています。
　トランプ暗殺未遂事件については、「本物の暗殺未遂の背後にいる人物をあぶり出すために、偽の暗殺未遂が許されたようにも見える。」と考えているようです。また、「ロスチャイルド家、ブラックロック（ロックフェラー）、バンガード、メタ、ジョージ・ブッシュ、チェイニー家が、暗殺未遂事件の前日7月12日金曜日にドナルド・トランプの株を1500万株空売りしていることが判明した。」との情報も載せています。（参照：時事ブログ）トランプ暗殺未遂事件については、その真相に迫る時事ブログの検証シリーズをぜひ読んでほしいです。
　トランプの副大統領候補であるJ.D.ヴァンス、彼が「マイクロソフトとビル・ゲイツを追っている」という情報があるようです。「これが先週の世界的なIT障害を引き起こした原因で、現在は…クラウドストライク（Crowdstrike）に関連している。」と言っています。クラウドストライクの所有者はおなじみの「バンガード、ブラックロック、インベスコなど」で、「クラウドストライクのサーバーはウクライナにある。…クラウドストライクのサーバーは、ウクライナで『人道的ミッション』を開始したクリントン財団とつながっている。」との情報もありました。
　「ヨーロッパではすでに進行中でアメリカにも迫っている」とされる食糧危機に関して、「牛肉協会および豚肉協会のロビイストは、今月中にmRNAワクチンを豚と牛に使用することを明言している」、「ある牧場主は、ワクチン接種を受けた豚の25％が死んだと指摘し、米国政府がmRNAワクチンを食肉供給で実験していることに警告を発している」という情報を載せています。
　「責任あるメディアのための世界同盟と呼ばれる組織が、ジョー・ローガンなどの人物や、X（旧ツイッター）などのソーシャルメディア・プラットフォーム全体を標的にして、メディアにおける保守的な視点や反対的な視点を検閲している」ようで、この組織に対しフルフォード氏は、「彼らのボイコットを直接経験した者として、私は彼らがおそらく真実の普及における最大の障害であることに同意する。」と述べています。
　以下、その他のトピックです。

• アイダホ州では、政府は農家に1エーカーあたり300ドルの罰金を科し、水の使用を止めさせようとしている。…アイダホ州政府は50万エーカー、つまり28億斤のパンに相当する土地を閉鎖しようとしている。
• 先週、欧州連合（EU）一般裁判所は、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長が欧州法に違反したとの判決を下した。
• （ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相が欧州理事会のシャルル・ミシェル議長に送った書簡において）「紛争当事者双方が敵対行為を継続する意向を示しているため、ウクライナ紛争の激化は近い将来、急激にエスカレートするものとハンガリーは考えている。」
• ［三菱重工業がパトリオットミサイルの生産量を増やすまでには数年かかる可能性がある］というのは、実は日本政府が米国企業への補助金を止めることを決定した兆候である
• アメリカ合衆国で最大の未成年者用住宅提供者【サウスウエスト・キー・プログラム社】が無数の子供たちを組織的に性的搾取しているとして司法省に訴えられている

　ここ1週間で西側諸国にとって最大の出来事として、「7月9日にアメリカで軍事政権の発足が発表されたこと」を挙げています。この発表は「ワシントンDCで開催されたNATO75周年記念首脳会議の中で行われた」もので、ホワイトハウスの公式サイトにも記載があります。「ホワイトハウスのプレスリリースには、バイデンが誰に権力を委譲したかは書かれていないが、チャールズ・Q・ブラウン将軍と見て間違いないだろう」と言っています。
　ドナルド・トランプ前大統領暗殺未遂事件について、「トランプ反対派の逮捕を世論が支持するように仕組まれたもの」として、「暗殺未遂犯はANTIFAのメンバーであり、ロックフェラーが支配するブラックロックのコマーシャルに出演していた【動画あり】ことから、ハザール・マフィアによるトランプ殺害計画は本物だった可能性が高い」と言っています。事件の真相については、時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご参照ください。
　NHKニュースで、「防衛省は、幹部職員を含む218人の防衛省・自衛隊員を不正行為で戒告処分とした。」との報道がされていますが、この件について、「軍事クーデター未遂事件が発生し、いまだに事態は収束していない」と見ているようです。「報道によれば、木原稔防衛相は7月19日付で酒井良海軍大将を交代させるという。すぐに解任できなかったということは、戦いはまだ終わっていないことを示している。」と言っています。
　有罪判決を受けた小児性愛者、儀式的性犯罪者、国際的なエリート人身売買業者であるジェフリー・エプスタイン、「彼のリストが公表されない主な理由」として、エプスタインと関係の深かったカマラ・ハリス副大統領とアントニー・ブリンケン国務長官の名を挙げています。その中で、「ブリンケン国務長官の義父であるサミュエル・ピサールは、ギレーヌ・マクスウェルの父ロバート・マクスウェルの側近であり弁護士でもあった」と言っています。
　以下、その他のトピックになります。

• ポーランド国境での中国軍による軍事演習と、米国内に12万人の人民解放軍が駐留している
• 先日7月4日に開催された上海協力機構サミットで、今秋に米ドルをBRICSの通貨に置き換えることが決定された
• インドはウクライナのハザール・マフィア傀儡政権と戦うためにウクライナに軍隊を派遣していることが判明した。
• ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル大統領（現在EUのトップ）は集中的な外交を開始した。ウクライナ、ロシア、中国を訪問した後、マー・ア・ラゴに飛び、ドナルド・トランプと会談…彼はバイデンやその取り巻きたちに会おうとせず、トランプを『大統領』と呼んだ…NATOがロシアのユーラシア軍事同盟に加わるという取り決めが成立しつつある
• 北朝鮮側は、ホワイトハット同盟との交渉を開始した。…先週、北朝鮮は朝鮮半島の統一と引き換えに、北朝鮮の莫大な鉱物資源へのアクセスを申し出た…北朝鮮は世界のレアアース（希土類）の3分の2、そして2000万トンの金を保有している。
• 『これまでに見たことのない』H5N2ウイルスがカタログで販売されていることが判明した。…米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）の資金援助を受けているBEI Resourcesが販売している。
• イスラエルの4万6千の企業が、進行中の戦争とそれが経済に与える壊滅的な影響の結果、閉鎖を余儀なくされた