西側の指導部は機能不全に陥り崩壊に向かう中、恐怖や戦争を煽る挑発的な動きを見せています。カナダやフランス、スペインなどで発生した大規模な山火事は、気候変動ではなく放火や気象兵器などの人為的な要因によるものだとみなしています。また、ウクライナにイラン船舶を攻撃させたほか、モロッコ国王を動かして軍人年齢の男性6万人をスペイン領セウタへ侵入させています。しかし、スペイン側は彼らへの水供給を断って速やかに退去させ、この工作を破綻させたとあります。
　金融やエネルギーの分野においても、西側の支配体制の破綻を示す兆候が相次いでいます。中国がペーパー・ゴールドおよびペーパー・シルバーの取引を禁止したことで、米国は不換紙幣を用いた金価格の操作が困難になったと言っています。さらに、石油をめぐる支配力も失われつつあり、サウジアラビアや湾岸諸国が従来の支配から離れる動きを見せているほか、欧州もトランプ政権と距離を置いてイランとの間で石油輸入継続に合意したとされています。
　軍事および地政学的な面でも、米国は中東での影響力を急速に失っています。米軍はイラクに残る最後の部隊を撤収させており、兵器備蓄の急速な枯渇と再構築の限界に直面しています。その一方で、アフリカ諸国がソマリランドへの派兵を通じてイスラエルに事実上の宣戦布告を行ったほか、イエメンやイラク、イランもサウジアラビアやその代理勢力に対する地上戦を展開しているようです。また、大規模な多国籍軍が現在、サウジアラビアやイスラエルに向けて進軍しているとも伝えています。
　また、情報統制や社会支配の実態についても言及されています。イスラエル特殊部隊の元隊員が率いる「チーム・ホルヘ」が、偽アカウントを用いて世界各地の選挙や世論に介入してきた工作実態が明かされています。さらに、国連の2030アジェンダは、「15分都市」などを通じて市民から私有財産や自立を奪い、国家へ全面的に依存させるための統制計画であると批判しています。
　最後に、熊本で発生した地震および爆発事故について、軍事拠点との位置関係や熱・焦げ跡のない異常な爆風などから、自然現象ではない可能性が指摘されています。これらの攻撃への報復として、ホワイトハット側がイタリアのカンピ・フレグレイ火山地域を地震兵器で攻撃したと結論付けています。