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18/9/10 フルフォード情報英語版：カバールが追い詰められパンデミックの恐怖が頭をもたげる

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　対カバール戦が激化する秋に入りました。このところ大西洋を飛ぶ飛行機から病人が続出していますが、依然として原因も動機もはっきりしないようです。頼みの綱の米国も、特に金融面でブレています。ということで敵味方入り乱れての混戦状態。
　これまでどの集団に属してきたかというよりも、一人一人の現在の覚悟が試されているのかもしれません。
　ちなみに記事の終わりに挿入したツイッター画像、NWOの絶滅計画にはゴイムな人間も９割含まれていると思いますが、面白い資料を見つけたので載せておきます。１万年前と現在で、陸上の脊椎動物の何％を人間が占め、野生動物が占めていたかの比較です。
　現在、人間以外の生き物は大半が家畜。それも劣悪な工場にぎゅうぎゅうに押し込まれ、共食いの餌や抗生物質だの成長ホルモン剤だのを与えられて、苦しむ殺され方をして……ドキュメンタリーの『フード・インク』を思い出しました。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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カバールが追い詰められパンデミックの恐怖が頭をもたげる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/9/10
投稿者：フルフォード

計画された感染症パニック


幾つもの国で“発病した”乗客一杯の航空機が着陸し、隔離されるにつれ、パンデミックの恐怖がひたひたと迫っている。しかしながら【アメリカ】国防情報局（DIA）の情報源は、どの事例もクライシス・アクターが関わったフェイクではないだろうか、と言う。


パンデミックの恐怖は、米国の上院議員ジョン・マケインの処刑がハザールマフィアの連中に衝撃を与える中で起こった。奴らは今や身を守ろうと死に物狂いであらゆる資源を動員している。ということで、このパンデミックの恐怖は小中学生が落第すると分かっている試験を避けようとして、学校に「爆弾を仕掛けた」と電話してくるようなものかもしれない。

だがしかし、アメリカの軍産複合体がハザールマフィアの逃亡を阻止するため、世界各地のあらゆる航空便を止める口実としてパンデミックの恐怖を準備しているのかもしれない。なにせ５万１千件以上の極秘起訴が実行されようとしているのだ。

どちらにせよ、以下のリンクは計画された当該“パンデミック”の規模を示すごく一部に過ぎない。


【2018年９月２日】ナイジェリア発ロンドン行き――サル痘
https://www.independent.co.uk/news/uk/home-news/monkeypox-uk-infectious-disease-flight-nigeria-cornwall-hospital-london-a8529306.html

2018年９月４日スペイン発英国行き――嘔吐症状
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/04/sickness-bug-gets-jet2-passengers-violently-ill-on-flight-from-spain-to-england.html

2018年９月５日アルジェリアのオラン発フランス行き――コレラ
https://www.dailystar.co.uk/news/world-news/727784/asl-airlines-france-cholera-evacuation-perpignan-oran-algeria-contagious-boeing-737

2018年９月５日ドバイ発ニューヨーク行き――インフルエンザ
https://www.usatoday.com/story/travel/flights/todayinthesky/2018/09/05/quarantined-emirates-380-arrives-new-york-100-ill-passengers/1200607002/

2018年９月６日フランスのパリ発フィラデルフィア行き――インフルエンザ
2018年９月６日ドイツのミュンヘン発フィラデルフィア行き――インフルエンザ
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/06/2-american-airlines-planes-land-at-philadelphia-international-airport-carrying-multiple-passengers-experiencing-flu-like-symptoms.html
http://hisz.rsoe.hu/alertmap/database/index.php?pageid=event_summary&edis_id=EH-20180907-64557-USA

パンデミックの恐怖は世界の上層部、とりわけ西洋の権力構造で進行中の危機を織りなす数多の糸の一つに過ぎない。

次に処刑されるカバール


動きの中心はこれまで通り米国だ。ドナルド・トランプ大統領を支える軍事政府がカバール掃討を激化させている。ペンタゴン筋によると、攻撃の次の段階に含まれるのは……

……元副大統領のディック・チェイニーや元大統領のジョージ・ブッシュ・ジュニアといった上位の共和党員で、二人とも「9.11の叛逆行為でまずは引き摺り降ろされる。民主党側がバラク・オバマやヒラリー・クリントンが標的になったときに文句を言えないようにするためだ」。


注目すべきは、ジョージ・H・W・ブッシュ（シニア）がジョン・マケインの葬式に姿を現さなかったことで、恐らく死亡しているのだろう。また、この夏にはブッシュの医師が射殺されているのだが、しばらくして医師を撃ち殺した犯人が“自殺させられた”ことから、ブッシュの死を隠蔽した可能性も否めない。


https://www.theguardian.com/us-news/2018/jul/22/heart-doctor-to-george-hw-bush-dies-in-bicycle-shooting
https://www.nbcnews.com/news/us-news/suspect-murder-george-h-w-bush-s-former-doctor-died-n897391

なんにせよ、これら上位のカバール連中を逮捕するという待望のシナリオが着々と進められている。ジョン・“ISIS”・マケイン上院議員の処刑のお蔭で、【開いた議席が】トランプ支持のジョン・カイル上院議員に置き換えられることとなった、と同筋は述べた。これでブレット・カバノーを最高裁判事として承認するのも楽になるだろう、と彼らは指摘する。

次の一手は、外国情報監視法（FISA）文書や、カバノーがブッシュ・ジュニアの秘書官だった2001年から2005年までの【時代に作成された】9.11文書の機密指定解除をして、ブッシュらの罪を問うことだ、とペンタゴン筋は言う。

オバマ包囲網も狭まりつつある。何故なら彼を守ってきたシカゴマフィア連中が制圧されていっているからだ。


これはブロンフマンの女相続人がNXIVMセックス売春カルトに関わったかどで７月に逮捕されたところから始まった（ブロンフマン家はアル・カポネに酒を提供して財を成した）。今やモサドのアメリカ支部のトップであるラーム・エマニュエルが「シカゴ市長の座を追われたのだ。奴は諸々の犯罪と汚職で起訴される可能性が出て来た」とペンタゴン筋は言う。


捜査の手はナチス戦犯ベンヤミン・ネタニヤフにも伸びている。ユダヤの人々がようやく奴の悪魔のような犯罪性に目覚めつつあるからだ。ハアレツなどのイスラエルの新聞が、奴の政権は人道に対する罪を犯したシリアの複数の反政府組織へ密かに資金提供していたと公表したことから、この兆候が見て取れる。
https://www.haaretz.com/israel-news/report-israel-secretly-armed-and-funded-12-syrian-rebel-groups-1.6462729


企業メディアと巨大ハイテク企業の終焉


トップのハザールマフィア連中に対する掃討は、奴らの権力の主要軸二つに対する現在進行中の攻撃と並行して行われている――企業メディアとハイテク寡占企業だ。

ハザールの「メディアは攻撃に曝されている。フェイクニュースのNBC局はハーヴェイ・ワインスタインの話をボツにした件で調べられるに至ったし、CBS局はお仲間の性的プレデター［で会長のレスリー・］ムーンベスをユダヤ暦の新年である９月９日にクビにするよう強いられたのだ」とペンタゴン筋は言う。


同筋は「大手テクノロジー【企業の】フェイスブック・アマゾン・アップル・グーグル（【以上の頭文字を並べて】FAAG）もスパイ行為や検閲を止めさせ、競争を育成するために、糺弾され分解されるかもしれない」とも付け加えた。

“CIAのために偽旗作戦を指揮していた元スパイ”のロバート・デイヴィッド・スティールがこの状況に対して述べた内容がこちら：

「サンディ・フックの真相を追い求める者は誰でも、そして特にアレックス・ジョーンズは、ネットからの抹殺を続行されています。これは最早、公けの場での言論の自由対私【企業による】ネット検閲といった問題ではないのかもしれません。というよりは、組織的犯罪に対する捜査、そしてやがては独占禁止法【違反による】解体へと【発展する可能性があります】。

【※「組織的犯罪に対する捜査」：おそらくRICO法（組織的犯罪に関与して腐敗した団体を取り締まる法律）上の捜査対象になると言いたいのだと思います。】


　有責企業のリストは膨れ上がり、いずれも何らかの形で米国の秘密諜報機関やシオニストの支配と影響下にあった当初の「＃グーグルのゲシュタポ同盟」（アマゾン、フェイスブック、グーグル、ミートアップ、ツイッター、ユーチューブ）だけに留まりません。

現在ではアップル、ディスカス、ピンタレスト、ワールドプレスドットコム其の他大勢が含まれるようになりました。【このリストは】ディープ・ステートのプラットフォーム全てが従っていた、ディープ・ステート執行命令と言ってもいいでしょう」

スティールは【自身が利用している】「インターネット接続サービス業者ドリームネットが修正第一条を尊重しているのに対して、アマゾンときたら９月８日にホワイトハウスへ届けられたサンディ・フックを巡る覚書を集めた本を阻止【＝販売停止】したのです」とも付け加えていた。


カバールの最後の砦


ハザールのカバールはふらついているが、消滅からはまだまだ程遠い。奴らがトランプ政権に対して仕掛けることの出来る最も致命的な反撃は、株式市場崩壊という形でやって来る可能性がある。以下のリンク先の記事でも述べられているように、今や企業メディアが市場や経済は破滅すると合唱し始めた。
https://www.zerohedge.com/news/2018-09-09/snyder-chapter-american-history-not-going-end-well

勿論、奴らは市場の暴落を仕組む前に、理不尽な位の高みにまで引き上げねばならなかった訣で、上昇する中で金（かね）を絞り取ったロスチャイルド家などのトップレベルのインサイダーが下降する時にもそうしてくるのは間違いない。

またハザールマフィアは未だに権力の座にある奴らの最も高位の指導者、ドイツのアンゲラ・メルケル首相を守ろうと大きな動きに出ている。ドイツの複数の情報源によると、ケムニッツ市で偽旗事件が起こされ、国家主義者を弾圧する口実として彼らは危険な存在だとのレッテルを貼ろうとした、とドイツの白龍会（WDS）筋は言う。ドイツの国内【担当】諜報機関のトップもどうやら同意しているようだ。
https://www.dw.com/en/german-domestic-intelligence-chief-under-fire-for-chemnitz-remarks/a-45410480


また、ハザールマフィアのイギリス支部は英国内で偽の化学戦攻撃を演出しては戦争への道を歩み続け、シリアでも同じことを演出しようと準備を進めている。奴らがこのような行動に出るのは中東における自分たちの石油利権がロシア勢によって脅かされ、石油収入を守るために軍事行動に打って出る尤もらしい言い訳が必要だからだ、とMI5の情報源も認めた。


米国の暴走


日本でも北方の島、北海道で地震兵器攻撃が起こったとみられ、事態は白熱してきた。何故この地震が疑わしいかというと、震源が軍事基地に近く（日本の南部で起こった最近の幾つかの地震と同様だ）、地震計には人工地震の顕著な特徴が記され、しかも浅いのだ。

更には、地震が起こったのが午前３時だというのに、奴隷首相の安倍晋三は準備万端で３分以内に緊急対策本部を立ち上げており、彼が事前の警告を受け取っていた可能性を示唆している。


動機はゆすりだったのではないだろうか。地震当日にトランプが、日本との良好な関係は「彼らは幾ら位支払うべきだと、私が通達するや否や終了するだろう」と発言しているのだ。
https://japantoday.com/category/politics/trump-suggests-trade-fight-with-japan-wsj-column

当然ながら、アメリカ勢がこのような大胆不敵な手に再び打って出れば、ラ・マルマ【島】を攻撃され、米国東海岸は100メートル級の津波を経験することになるだろうとの警告を受けた、と日本の白龍会筋は言っている。加えて、安倍奴隷政権を排除し、日本銀行を国有化しようとする動きが現在進行中である、と日本の右翼筋が言う。


米国の弱点


なんにせよ、トランプ政権の弱みは相変わらず金融面だ。米国は破産状態が続いており、現在の生活水準で稼働し続けるにはアメリカ国債の海外の買い手（主に中国勢と日本勢）に頼らざるをえないのだ。

確かにトランプの米国軍事政府によるカバール排除と共和国再建の動きは御立派だし長年待ち望まれたものだが、一方で彼らは「悪者を取っ捕まえ」た後にどうするのか、現実的な計画は一つも提示していない。特に現在も続いている人工の地球絶滅イベントとどう向き合うつもりなのか、彼らには何らの計画もあるようには思えない。


カバールのヨーロッパ支部は、邪悪で腐敗しきっていながらも、少なくともこの問題に取り組もうとはしていた。奴らの（明らかにフェイクだった）地球温暖化炭素【税】詐欺を使ってではあるが。

トランプ政権が地球のための現実的な計画を出してこない限り、腐敗した旧システムの崩壊を指揮するのが主な役割だった元ソ連の指導者ボリス・エリツィンと同様の終わりをトランプは迎えることになる。

白龍会とその同盟は、世界中の貧困と環境破壊を数箇月以内で終わらせる数兆ドル規模の一大キャンペーン計画を有している。もしトランプ軍事政権が共に歩めないのであれば、彼らの給与支払いを打ち切るまでだ。


翻訳：Yutika

註：【　】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。

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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。


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