[林千勝氏] 「近現代史から読み解くワクチン」の講演会から(後編)〜 「広島・長崎に落とされた2つの原爆」という認識を覆す調査記録 / 「複合的脅威 CBRN」という思想に基づく攻撃とWHO

 講演会の後半を要約しています。
今回の内容はかなり衝撃でした。「広島・長崎に落とされた2つの原爆」という認識を日本人が見直すことは容易ではなさそうですが、数々の記録や証言が林千勝氏によって日の目を見ました。
 WHOの背景思想となっている「複合的脅威 CBRN」を解説されています。化学兵器、生物兵器、核兵器、そして原子炉放射線を兵器の統一体として各国に用いてきました。「広島・長崎」は、この中の「マンハッタン計画」の一画にありました。
東大の河岡義裕教授が「日本のワクチン開発はマンハッタン計画だ」と発言したのは、言葉のあやではなく、プランの中にあります。巨額の資金が投入されている「エボラウイルス」とそのワクチン。次のウオール街のターゲットは明確に日本であることが導き出されています。その理由は「言論統制が効いていて、国民から反対が起きない。金をホイホイ出す。それにしがみついてくる利権政治屋が多い。衆議院の3分の2をとってやりたい放題」だから。
 それに対して私たち日本人が取るべき選択は、与えられた物語ではなく事実を共有して、自立することだと訴えておられます。「医療、農業、食、情報の自治を進める。その流れを大きくすることが必要だ。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【完全版】近現代史から読み解くワクチン【林千勝/近現代史研究家】
配信元)


42:30
「複合的脅威 CBRN」について
これは100年以上前から使われているWHOの背景思想。
C:化学兵器、B:生物兵器、R:核兵器、N:原子炉放射線
これらは、別々のものではなく各国民を襲う兵器の統一体。


43:20の表では、世界各国で実行された攻撃を分類して解説している。
マンハッタン計画は化学兵器、生物兵器、核兵器、原子炉放射線兵器にまたがっている。
特に広島・長崎は毒ガス兵器になっている。その後地下鉄サリン事件が記され、ケムトレイルもこの線上にある。
イランに毒ガス兵器を落とされた地域は「広島通り」となっている。
河岡義裕教授が「日本のワクチン開発はマンハッタン計画だ」と言っている。


モンサントは枯葉剤、毒ガス兵器、食品、ラウンドアップだけでなく、マンハッタン計画で原子炉施設管理をしている。
これらの目的は、各国で国民を弱らせ、人口を減らし、外資と移民を入れること。
これらの動きは一体で、バラバラに見ていると太刀打ちできない。


47:05
偽装原爆(大型複合爆弾)について
1945年5月31日「暫定委員会」会議に注目する
。暫定委員会とは日本に大虐殺兵器を落とすと決めた最高決定機関。
ユダヤ人バーナード・バルクは、ウオール街を取り仕切った大資本家、アメリカの軍産複合体のドン、世界に偽装核支配構造を作った。大恐慌を起こしたとも言われる。

核爆弾を作るにはプルトニウム1,100ポンド必要だが昭和20年5月の段階で「濃縮物質の生産は数ポンドから数百ポンド」
結論として、1949年以降でないと完成しないという正式報告だった。


51:31
広島原爆投下映像について
公式フィルムを見ての疑問点。有体に言えばハリウッド映画だ。
広島・長崎で、大きな爆弾が落ちてくる映像が地球上に一つも無い。
米軍はそれに対して「広島は現像に失敗したから」
「長崎は(撮影の飛行機が)屋久島で道に迷ってテニアンに引き返したから」と答えている。

広島の火球の公式映像を反転させると長崎の火球の映像になる。
公式フィルムはエノラゲイではなかった。尾翼のマークが違う。
広島原爆投下の瞬間の映像と、東京大空襲の焼夷弾投下の瞬間と同じ。
火球の真下にあった樹木が全く焦げていない。しかしこの映像は書物への掲載拒否された。
当時の軍人の描いた爆発雲は3本あった。
偽装のために原子炉で作った廃棄物を混ぜていたが線量は低く、科学的に証明できない。
81年間、ピカドン由来の高線量は測定されていない。
これらは全て氏名の確かな証言と、81年間埋もれていた調査記録から判明した。


当時から日本政府と軍部は、アメリカが国際条約で禁止された非人道の毒ガスを大和民族虐殺のために使ってくるという想定を持っていた。なので都市部では防毒体制は万全だった。
そのことは歴史から消されている。
しかし「偽装原爆」は日本の防毒体制を上回る熱と爆風の破壊力と毒ガスの量だった。

救援に入った軍部は全員防毒マスクをかぶっている。これらの軍人は放射線の被害にあっていない。

こうした写真は全て消されているが、この一枚は不鮮明ゆえに免れた。
医師の診断書には「毒ガスの中毒」の所見がある。これは掲載不可とされた。
日本の言論空間がいかに厳しいか、徹底しているかが分かるだろう。


1:06:15
放射線影響研究所(放影研)の闇
原爆障害調査委員会(ABCC)が前身で、日米政府の共同運営。
被爆者の方は「苦しい中、通ったのに一度も治療してくれなかった。」と悔し涙を流して亡くなられた。

2009年にNIAID(ファウチ)が放影研に研究助成金を渡し、毒ガスの影響調査のために過去数十年にわたる被爆者個人のデータベースを提供した。

1:09:40
「広島・長崎 悲劇の正体」出版の記者会見
ワクチン問題も同根、同じ構造であることが理解できる。
過去の問題、今の問題、そして将来の問題に立ち向かうために、偽造原爆の問題を解明し、国民全体で共有しなければならない。
日米政府が説明責任を果たし、事実を公表しなければいけない。


この本の出版の目的は、
「被害者救済」調査対象にされただけで治療は受けられていない。
 流布されているピカドンとは異なる実体験で苦しんだ人が多くいる。と同時に、2世3世の方々から「ようやく真実にたどり着いた」という声を頂いた。
「ワクチンの問題」偽装原爆と同じで、コロナではない、スパイクタンパクでやられたことを隠して治療せず、被害者を置き去りにしている。
81年間完全犯罪だったから、体制側もアメリカも自信満々でまたやるつもりだ。
次のパンデミックは、ジャパンデミックになるが、備えとして国民認識を共有していただきたい。

1:16:35
ジャパンデミックのマンハッタン計画の中心人物「マッド河岡」。
「日本国民を対象に、マンハッタン計画に膨大な金を出せ、リーダーシップはオッペン・ハイマーを見習え」と政府の委員会で発言している。


1:21:15
人口遺伝子製剤(偽装原爆)について
モデルナを例にとると、コロナが終わると株価が下がったが、2026年150%急騰した。mRNAインフルエンザワクチンが追い風となった。
また、進行性、転移性腫瘍患者向けのmRNAワクチンを開発した。しかし腫瘍が増えるリスクが指摘されている。

1:24:50
今の日本政府が目指しているもの
消費税25%
食料自給率0%
移民率39%(これは国連のシミュレーション)
接種率100%

高市はエボラのためにロックダウンや緊急事態条項が必要だと断言している。
その考えは今も変わっていない。

コンゴやウガンダにいた人は入国させなければ良いのに、入れておいて、事故が起こる準備をしている。エボラ重症患者の受け入れ病院を検討している。
国立感染症研究所(日本版CDC)の「緊急時対応センター」というところでネット上の情報収集をしている。
センターに「SNSでの正しい情報発信について聞く」とあるが、ここは情報統制、最低限監視をしているだろう。

1:29:20
エボラのワクチンは、中国とオクスフォード大学、モデルナ、国際エイズワクチンイニシアティブ(IAVI)で用意されている。
あとはウイルスが漏れるのを待つだけ。
ターゲットは日本だ。訓練をやって病院を拡充して「離小島での実験は絶対にダメだ」という議論をしている。
武漢研究所ですらエボラ実験のBSL4は郊外にあった。
日本政府は「顔の見える距離」に実験施設を作ると答弁している。

1:34:18
林氏は、2018年以降の武漢ウイルス研究所と日本版CDCとの、全ての電子メール記録と、視察や共同のシンポジウム、zoomミーティングの記録を入手した。

すでに武蔵村山でネズミに人の細胞を組み込んで、そこにエボラウイルスを感染させている。
ネズミが逃げ出し、ある日、主要メディアの1面トップで「BSL4ネズミ脱走」と出たら、多くの人がパニックになるだろう。
そこで高市首相が「ワクチンできてます」。

1:40:25
福岡のワンヘルスが話題になっている。
「全ての病気は動物から人間にやってくる」という嘘。

ロックフェラー財団主導でワンヘルス、ワンワールドを進めている。
福岡に200億円かけてワンヘルスセンターを作ろうとしている。ここがワンヘルスの世界の拠点になる。

ウオール街は日本をターゲットにしている。
なぜなら、言論統制が効いていて、国民から反対が起きない。
金をホイホイ出す。
それにしがみついてくる利権政治屋が多い。
衆議院の3分の2をとってやりたい放題だ。


ワンヘルス・ワンワールドのネーミングの組織が東大にある。
「ワンヘルス・ワンワールド連携研究機構」という。

1:41:50
4月から始まった妊婦への定期接種について、
アメリカではファイザーですら、早産リスクを避けるために32週から投与すべきと言っている。
ところが日本は28週からを推奨している。目的は人口を減らすため。

1:42:45
私たちの選択
現在「日本潰し、国民潰し、日本人潰し」を実行されている。
究極は独立だが、その前に自立しなければならない。
国民は国の政策に関わらず自立して、医療、農業、食、情報、自治を進める。
その流れを大きくすることが必要だ。

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