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25/2/3 フルフォード情報英語版:トランプにとって悪者を追い詰めるのは容易だったが、ここからが本当の試練—アメリカの破産

 トランプによる粛清として、「FBIの地方支局長20人以上、連邦検察官30人、そして不明な数の財務省関係者が排除」したことや、「ハザール・マフィアのカラー革命とプロパガンダの拠点である米国国際開発庁(USAID)への資金供給を遮断した」ことを挙げています。また、これに対するディープステートの反撃として、ワシントンでの飛行機とヘリコプターの衝突事故を挙げており、それによってトランプの影武者を殺害したと言っています。
 フルフォード氏があえて避けてきた話題として、ドナルド・トランプの小児性犯罪の関与についても触れています。また、トランプがガザとヨルダン川西岸でのユダヤ人虐殺を支持し、「トランプが『反ユダヤ主義者』を特定し、処罰し、国外追放するための調査を命じた」ことについて、フルフォード氏は、「ユダヤでの虐殺を批判することは反ユダヤ主義ではなく、反サタニズムである。」と言及しています。
 時事ブログではこれまでハバドのルバビッチ派についての記事をいくつか出していますが、今回の記事では、プーチンとトランプ、どちらもハバドと関係があるとして、その情報を載せています。さらにプーチンについては、「2025年に食糧危機を起こすというハザール・マフィアの計画に従っている」と見ており、実際、「ロシアの穀物収穫量は、政府の政策により昨年の7200万トンから4800万トンに減少する見込み」とのことです。
 ウクライナのゼレンスキーは、「ウクライナ高官が米国の政治家に渡した『キックバック』の金額を明らかにしている」として18名の実名と受け取った金額を載せています。また、イーロン・マスクは、「ロバート・F・ケネディ・ジュニアが公聴会で受けた敵意の度合いは、各上院議員が製薬会社から受け取った金額に比例していた」として、議員の実名と金額を記しています。
 以下、その他のトピックになります。
  • メキシコのシュライナーズ(Shriners)は、世界各地で『児童病院』の大規模なネットワークを運営している。…これらの病院には入院する子供たちよりも、退院する子供たちの方がはるかに少ないという。
  • (イスラエルのネタニヤフ首相の訪米について)これはネタニヤフにとって最後の海外旅行となるかもしれない… 彼は何らかの医療緊急事態に見舞われ、そのまま姿を消すと予想されている
  • ビル・ゲイツは、RFKジュニアを妨害することを目的とした不正な請願事件に関与しているところを現行犯で逮捕された。
  • 子供たちの学習障害の85%が米国疾病予防管理センター(CDC)の小児ワクチン接種スケジュールが原因である…アメリカにおける自閉症の80%近くはワクチンによって引き起こされている
  • ダグラス・マクレガー陸軍大将は、米軍をヨーロッパから撤退させるべきだと提案している。…1915年以降の水上艦隊は、時代遅れであり、もはや守ることはできない。
  • 中国の国営石油会社は、初の超深度プロジェクトによる記録的な石油とガスの生産を報告した。中国は、深さ15,000メートル(約50,000フィート)に達することができるスマート掘削機を開発した。
  • 中国中部の湖北省にある2つの地下塩洞を利用した300MWの圧縮空気エネルギー貯蔵(CAES)発電所がフル稼働で送電網に接続され、この種のプロジェクトとしては世界最大規模となった。
  • 先週台湾を襲った一連の地震は…DUMB【地下深層軍事基地】の破壊によるものだった。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプにとって悪者を追い詰めるのは容易だったが、ここからが本当の試練—アメリカの破産
転載元)

トランプによる財務省、FBI、司法省などの粛清


For Trump going after the bad guys was the easy part; now comes the hard part: US Bankruptcy
By
Benjamin Fulford
February 3, 2025
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Trump, surfing a massive wave of popular anger at the Khazarian Mafia deep state, has grabbed a huge stash of low-hanging fruit by going after the deep state criminals. Now comes the hard part: negotiating the bankruptcy of the United States Corporation. The tariffs Trump announced against Canada, China, and Mexico were just an opening gambit. He is threatening tariffs against the EU and 100% against the BRICS. However, no amount of bluster will get around the fact that Trump holds a losing hand. The US economy is now only about 16% of world GDP, so he is basically outnumbered 84 to 16. Not only that, the US is sitting under $250 trillion in debt. This means he is not going to be able to incorporate Canada and Mexico into the existing US. He is going to have to dissolve it and agree to the creation of a new country.
トランプは、ハザール・マフィアのディープステートに対する国民の巨大な怒りを追い風に、ディープステートの犯罪者たちを追及することで手軽に得られる戦果を大量に手にした。だが、ここからが本番である。米国政府株式会社の破産手続きを交渉しなければならないのだ。トランプが発表したカナダ、中国、メキシコへの関税は、あくまで最初の一手にすぎない。彼はEUに対する関税を示唆し、BRICSには100%の関税を課すと脅している。しかし、いくら虚勢を張っても、トランプが劣勢に立たされているという現実は変わらない。現在、米国経済は世界のGDPのわずか16%にすぎず、比率で言えば84対16で圧倒的に不利である。それだけでなく、米国は250兆ドルもの負債を抱えている。この状況では、カナダとメキシコを現在の米国に組み込むことは不可能であり、むしろ米国を解体し、新たな国家の創設に合意せざるを得なくなるだろう。

We will get into this a bit more below, but let’s start with the fun part about how the bad guys are being taken down. Everybody is cheering the purge of the Treasury Department, the FBI, and the Justice Department, etc. The purge includes more than 20 heads of FBI field offices, 30 federal prosecutors, and an unknown number of Treasury Department officials. In addition to persecuting US President Donald Trump, they acted as enforcers for the KM to take down thousands of patriots. You can be sure that once the KM lose their FBI and Justice Department hounds, the KM will have no more protection. この点については後ほど詳しく触れるが、まずは悪党どもがどのように排除されているのかという興味深い部分から始めよう。財務省、FBI、司法省などの粛清に、多くの人々が歓喜している。今回の粛清では、FBIの地方支局長20人以上、連邦検察官30人、そして不明な数の財務省関係者が排除された。彼らは、米国大統領ドナルド・トランプを迫害しただけでなく、ハザール・マフィアの手先として数千人の愛国者を弾圧してきたのだ。FBIや司法省という番犬を失った今、ハザール・マフィアにはもはや守る手立てがないことは明らかだ。

Take a look at Jens Psaki Rockefeller in tears on MSNBC as she talks about the clean-up of the FBI. ジェン・サキ・ロックフェラーが、MSNBC*で涙ながらにFBIの粛清について語る様子を見てみよう。


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アメリカとインドでの大規模な調査で、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことが判明 / 子供たちの攻撃性や怒りの感情の増加の原因

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカとインドでの大規模な調査で、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことが分ったということです。
 冒頭のグラフを見ると、アメリカとインドでは年齢とメンタルヘルス指数の
スコアが比例しており、最も若い年齢層の13歳〜17歳では56%が「苦痛や苦悩を感じる」という結果になっています。
 以前のメンタルヘルス指数のグラフは「U字型」で、若い世代と高齢世代のメンタルの状態が良く、中年世代が最も悪いというものでした。それが現在は「若ければ若いほど苦しんでいる」という状態になっていて、“13歳では5人に1人が幻覚を経験している”という驚くべき状況です。
 報告書はこうした事の原因を「スマートフォンの影響」だとし、“より若い年齢でスマートフォンを手に入れることと、攻撃性や怒りの感情が増すこととの関連性”を指摘し、幼少期のスマートフォンへの露出を減らすことを強く主張しています。
 これはアメリカとインドでの調査ですが、日本でも似たような結果になるのではないかと思われます。
 我が家では息子が幼かった頃は、必ず夫婦のどちらかが息子を抱っこしていました。「抱き癖がつく」というのは迷信です。子供を抱いて育てるとドーパミンオキシトシンが分泌され、それは子供にとっての一生の宝となります。精神状態が安定するのです。
 しかし、逆に見れば幼い子どもを保育園に入れ、スマートフォンに子守りをさせるような愚かな子育てをすれば、子供の精神状態は不安定になり、最悪のケースでは「ガラスの心」になってしまいます。こうした子供が思春期になると、僅かなストレスが原因となって心が壊れてしまいかねないのです。
 私は、子供たちの攻撃性や怒りの感情の増加は、ゲームによるところが大きいのではないかと思っています。我が家では、テレビドラマを一切見せませんでした。テレビドラマの表現は本質的に暴力的だからです。映画も同様です。
 しかし、映画やテレビドラマよりも遥かに重要なのは、両親の「心の安定」です。この意味で、例えば夫婦のどちらかが浮気をしていて、夫婦が戦争状態である場合には、子供の心に計り知れない悪影響を及ぼします。
 記事に戻ると、In Deepさんは「私自身も若い人のスマートフォンの使用にはかなり否定的な人間ですが、精神的苦痛や自殺願望や他者への攻撃性の主要な原因がスマートフォンだとは思いません。」と言っています。
 それよりも、2020年に行われたロックダウンの影響や、幼い子どもたちに強制したマスクの影響を指摘しています。時事ブログでも、子供たちには新型コロナウイルスは脅威ではなく、学校での長時間のマスク着用には問題があることを何度も指摘しました。
 こうした事から今の若い人たちは、大人たちの愚かさのゆえに精神が不安定になっていると言っても良いかもしれません。しかし、彼らが現在の苦しみを「ありのまま」に見つめ、空気を読んで世間に合わせることで自分の本心を偽るのではなく、「ありのまま」の自分を肯定できたならば、彼らを通して世界は覚醒に至るとも言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカとインドで行われた十代の若者に対する大規模なメンタルヘルス調査でわかる「若者が苦しみ、高齢者が愉快な世界」。その原因は?
転載元)


十代の半数が苦痛や怒りや幻覚に苛まれている

国際的なメンタルヘルス調査組織であるサピエン・ラボ (Sapien Labs)が、2024年に、アメリカとインドの 13歳から 17歳の若者 1万475人に対して大規模な調査を行いました。

そして、その結果を成人のデータと比較し、現代のメンタルヘルスの状況についての報告書を発表していました。

その結果は、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことがわかったのですが、この調査結果は何というか、社会的問題とかそういうのを越えて、「切なくて仕方なく思える」調査結果でした。
(中略)
スコアが高いほどメンタルヘルス指数の状況が良い、つまり苦悩や怒りなどに圧倒されていないことを示します。一方、スコアが低ければ低いほど、メンタルヘルスの状況が「悪い」ことを示します。

メンタルヘルス指数の年齢別のスコア

sapienlabs.org

これを見ますと、13歳〜 17歳の最も若い年齢層が最もメンタルヘルス指数のスコアが「低い」ことを示しています。

一番下にある数字が「苦痛や苦悩を感じる割合」で、「 13 - 17歳 56%」となっています。つまり、この世代の半数以上が、何らかの苦痛や苦悩や怒りといったメンタル的な問題を抱えていることになります。

そして、「 75歳以上は 8%」、つまり、高齢者で苦痛や苦悩を感じている人は、10人に 1人もいないということになります。

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ぴょんぴょんの「PATMの研究」 ~健常者はベンズアルデヒドを発散している

 読者の方から紹介された、「シェディングとPATM」という記事を元に書きました。
 PATM(パトム)とは「People Allergic To Me」の略で、周りの人が自分に対してアレルギーのような症状を示すことで、この記事ではシェディングに近いものと捉えています。ここで引用された研究論文によると、PATM患者の皮膚からは、トルエンなどの有害ガスが検出され、健常者からはベンズアルデヒドが検出されたとのこと。ベンズアルデヒドと言えば、ご存知、バラ科の種に含まれるアミグダリンの代謝産物です。PATMだけでなく、シェディングにもベンズアルデヒドが関わっているとすると、これまでなんで?と思っていた、バラ科の種とワクチン解毒の関係が、少しわかるような気がします。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「PATMの研究」 ~健常者はベンズアルデヒドを発散している

PATM(パトム)の原因


PATM(パトム)って、知ってる?

知らん。

「周りの人が、自分に対してアレルギーのような症状を示すこと」だよ。2008年から言われ始めたらしい。

シェディングみたい? いや、2008年はまだコロナワクチンはなかったな。となると、このPATMの原因は何なんだ?

東海大学の研究グループは、皮膚から発するガスじゃないかと考えた。そこで、PATM患者の皮膚から出ているガスを測定・分析した。

ほお〜。

その結果、トルエンやキシレンなどの人工化学物質、メチルメルカプタンなどの含硫黄化合物、不安効果を与えるヘキサナールのような成分が出ていることがわかった。東海大学

トルエンと言えば、シンナーみたいな石油系の臭いのヤツだな。

トルエンは、シックハウス症候群の原因物質のひとつだよ。メチルメルカプタンは「腐った玉ねぎのにおい」、ヘキサナールは刺激性があって、消防法で指定された危険物質。(note

うわあ! PATM患者は、まるで有毒ガス発生装置だ。

だから、患者さんも周囲の人も困ってるんだ。一方、PATMじゃない被検者からは、ベンズアルデヒドを発散してる人が多かったそうだよ。

Author:Wikimuzg[CC BY-SA]

ベンズアルデヒド! と言えば、バラ科植物の種に含まれるアミグダリンの代謝産物。時事ブログで紹介された、スパイクタンパクの対処方、かつ抗ガン物質! そいつが皮膚から出ていた?

すごいよね、かたや毒を発し、かたや薬を発しているんだからね。

その差は、どこにあるんだ?

肝臓の代謝酵素シトクロム P450 (CYP)。CYPがうまく働いていれば、有害物質トルエンでさえ、ベンズアルデヒドに無毒化できるんだ。東海大学

ほお! てことは、PATMとやらの患者は、肝臓の解毒がうまく行ってないんだな。

そういうことだね。そしてまた、「シェディングとPATM」を書いたナカムラ先生は、こう推理している。この研究論文は2023年7月に発表されたものだから、研究に参加したPATMの患者さんは、ほとんどがコロナワクチンを接種しているんじゃないかと?

ははあ、となると、PATM患者が周囲にアレルギーを起こした原因は、シェディングってことになる。トルエンetcを発していたPATM患者と、ベンズアルデヒドを発していた非PATMの被検者の、ワクチン接種履歴を公開したら、もっとおもしろいのにな。

そうだね、シェディングがもろにバレるかもね。

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25/1/27 フルフォード情報英語版:トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡

 今回の記事は、全体に渡ってトランプに関する情報が多くありました。冒頭では、「トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認した」とする情報、およびその関連情報を載せています。以下は、その他のトランプ情報です。
  • トランプは、石油価格を引き下げ、石油生産を増加させることで、彼らの『脱炭素化』計画を完全に打破するつもりだと語った。その後、トランプはOPECとサウジアラビアに石油価格を引き下げるよう求め、結果として石油価格は急落した。
  • トランプはすでに、ウクライナに武器や生物兵器を供給していた国防総省の関係者をすべて解任し、ウクライナへの資金提供も完全に停止している。
  • 1960年代に起きたジョン・F・ケネディ大統領とその弟ボビー・ケネディ【ロバート・ケネディ】の暗殺、そして公民権運動指導者マーティン・ルーサー・キング・ジュニアの暗殺に関する機密文書を公開する大統領令に署名した。(関連情報あり)
  • 4日間で8万人もの子供たちを発見した。それらの子供たちはロサンゼルスの地下にあるトンネルにいた可能性が高い。
  • 彼は、コロンビアが追放された不法移民の受け入れを拒否しようとしたとき、コロンビアに圧力をかけて支配権を示した。
  • メキシコの麻薬カルテルをテロ組織に指定したことで、コカイン輸入機関とも称されるCIAの一部に対して宣戦布告した
 次はイーロン・マスクの失脚についてです。その裏付けとして、次の情報を伝えています。
  • オラクル社ラリー・エリソンが、彼に代わって軍産複合体の法定通貨マネーロンダリングの最高責任者となったようだ。
  • トランプが電気自動車への補助金をすべて打ち切り、マスクのテスラ・ビジネスモデルが事実上崩壞した
  • 現在、マスクが米国デジタルサービスの責任者に任命されたことが明らかになったが、これは予算削減とはほとんど関係がない。
また、失脚の理由については、「別の元小児性奴隷の内部告発者が、彼が悪魔崇拝者であることを新たに明らかにしたことによって引き起こされた」と言っています。
 続いて、そのマスクの後釜となる予定のラリー・エリソンについての情報です。フルフォード氏自身、エリソンから情報をもらっていたことがあるそうです。
  • (TikTokの一連の騒動は)エリソンを介してトランプの支配下にあるFacebookやInstagramと統合する計画の一環だった
  • エリソンの会社オラクルの最初の顧客はCIAであり、現在も政府契約に依存している。…オラクルのデータベースは、あらゆるものを記録・管理するために使用されている
  • AIを使って癌を検出し、mRNAワクチンをカスタマイズして48時間以内に治療するという不安を呼び起こすような『スターゲート』発表を行った。
 ハザール・マフィアの支配を終わらせるために、白龍会、アジアの秘密結社、日本の裏社会、日本の軍関係者が会合を持ち、「日本銀行を国有化する必要があるということで合意がなされた」とのことです。日本銀行の国有化によって、バチカン銀行ブラックロックなどが日本の金融システムおよび上場企業の支配権を失うことになると言っています。また、「世界中で印刷されるドルの大部分が日本で印刷され、日本によって裏付けされるため、連邦準備制度理事会(FRB)のシステムは終りを迎えるだろう。」とも伝えています。
 以下、その他のトピックです。
  • ハザール・マフィアは、ほぼ間違いなく気象兵器を使ってフロリダを襲った。フロリダでは、カナダの主要都市や北部の都市をも上回るような規模の1日の降雪が観測された。
  • ハザール・マフィアは数億人にのぼる中国の新年旅行者を利用して、有毒な鳥インフルエンザのパンデミックを広める計画を立てている
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンは子会社を設立し、それを破産させることで、自社製品が原因で癌を発症した人々からの責任や訴訟を回避しようとしている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡
転載元)

トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報


Trump to hand control of Western Europe to Russia as revolution continues
By
Benjamin Fulford
January 27, 2025
4 Comments
The revolution that swept US President Donald Trump into power is unfolding at a blistering rate. Since a lot of it is all over the news and readers have probably already seen it, we will concentrate this week on things they may have missed.
ドナルド・トランプ米大統領を権力の座に押し上げた革命は、驚異的な速さで進行している。その多くはすでにニュースで広く報じられ、多くの読者が目にしているだろう。そこで今週は、見過ごされているかもしれない事柄に焦点を当てたい。

The biggest move still not in the news is that Trump has given Russia the green light to take over NATO and Western Europe, according to Russian FSB and MI6 sources. “Trump told us he does not mind if Russia takes over the EU ‘because they are Nazis,’” the FSB sources say. MI6 confirms the denazification of Europe will mean the removal of the governments of most Western European governments. Partial confirmation of this can be found in various news items such as this one saying he has ordered the withdrawal of 20,000 troops from Western Europe. まだニュースで取り上げられていない最大の動きとして、トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報が、ロシア連邦保安庁(FSB)とMI6【《英》軍事情報活動第6部】から伝えられている。FSBの情報筋は、「トランプは『EUはナチスだから、ロシアが支配しても構わない』と話していた。」と証言している。MI6もまた、ヨーロッパの脱ナチ化が西ヨーロッパ諸国の多くの政府の排除につながると確認している。この動きを裏付ける情報として、トランプが西ヨーロッパから2万人の軍を撤退させるよう命じたとの情報がある。
https://x.com/defense_civil25/status/1883281354395439141?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1883281354395439141%7Ctwgr%5E0166d5230cdbef902a6bfe521fe9cfcbf7fce63a%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.rumormillnews.com%2Fcgi-bin%2Fforum.cgi%3Fread%3D250720

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世界のAI企業の根幹を揺るがす様なとんでもないバケモノAI「DeepSeek」を中国は作ってしまった / デビッド・ハンター氏「2025年後半には、世界的な経済崩壊が起きる可能性が高い」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「DeepSeekショック」については1月28日の記事でお伝えしましたが、Taiki氏の分かりやすい動画が出るのを待っていました。
 動画の冒頭で、“中国がヤバすぎるAIを発表しました。もうこれ、世界が変わるレベルです。どれ位ヤバいかというと、このAIが登場したせいでアメリカの半導体企業がオワコン化するんじゃないか? こんなニュースが飛び交い、NVIDIAの株価はなんと一晩にして17%も大暴落しました。これ日本円にして92兆円。92兆円が一瞬で吹き飛んだんですね。これは前代未聞のことですよ。しかもNVIDIAだけじゃなくて、オラクルとかブロードコム、ARMなどといったAI関連企業が軒並み大暴落。つまり世界のAI企業の根幹を揺るがす様なとんでもないバケモノAIを中国は作ってしまった。そういうニュースなんですね”と説明しています。
 二つ目の動画『AIバブル崩壊したのか?DeepSeekショックが簡単に収束しない理由』でエミン・ユルマズ氏は、“元々、AI関連って完全にバブルだって私言ってるんだけど、どっかで弾けるっていうのはみんな何となく分かっているんだけど…こういったもののタイミングっていうのは、なかなか分からないんですよ(5分38秒)。…例えばITバブルの時にどんな感じだったのか(7分4秒)…似たようなチャートでしばらく揉んでから、実際はね、どこから大きく下がったかっていうと、これが2000年の3月ね。2000年の9月ですね、9月に大きく下げ出して…半年かかったんです(7分22秒)”と話しています。
 “続きはこちらから”の動画の冒頭でデビッド・ハンター氏は、“私は2025年後半には、世界的な経済崩壊が起きる可能性が高いと見ています。それから、第3四半期第4四半期、あるいはその辺りの時期に、金利はさらにもう一段下がり、10年物国債利回りがゼロに近づく可能性があると考えています。この理由は、私が予想する崩壊が世界的なデフレ危機になると見ているからです。再度強調しますが、これはアメリカだけでなく、世界全体に及ぶ問題です。そして、私が言う「崩壊(バスト)」とは、2008年から2009年に起きた(リーマンショック)金融危機よりも、深刻な事態を指していると考えています。…私が言う「世界的な崩壊」とは、世界中で銀行危機が起こることを意味します。世界中で銀行の破綻が見られるようになるでしょう。”と予想しています。
 Taiki氏はDeepSeekショックで「アメリカの半導体企業がオワコン化するんじゃないか?」と言っていましたが、エミン・ユルマズ氏はITバブル崩壊の時には「半年かかった」と言っています。
 森永卓郎氏は年末に日経平均が3000円になると予想していました。これはデビッド・ハンター氏の「2025年後半には、世界的な経済崩壊が起きる可能性が高い」という予想と時期的に一致します。
 私は株に手を出さないので、株式市場が崩壊して日経平均が3000円になってもさほど問題はないのですが、世界が大混乱に陥り、誰もが間接的に影響を受けてしまいます。
 非常に不安定な時期なので、食料の備蓄を怠らないようにして下さい。
(竹下雅敏)
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中国AI【DeepSeek】の謎に迫る! "なぜ世界が慌てるのか?"一日で92兆円が飛んだ理由は?中国の狙いとは?
配信元)
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AIバブル崩壊したのか?DeepSeekショックが簡単に収束しない理由
配信元)

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