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元CA凛子さんによる「JAL123便御巣鷹山墜落事故」にまつわる「陰謀論」諸説に関する見解と、それに対する考察

竹下雅敏氏からの情報です。
 元CA凛子さんの『JAL123便御巣鷹山墜落事故の真実』に迫る動画の前編・中編・後編を2月26日の記事で紹介しました。
 一つ目の動画では、JAL123便の搭乗者の方々と搭載していたとされている貨物にまつわる「陰謀論」のいくつかを取り上げています。そうした陰謀論のひとつに、TRON OSの開発に関わっていた松下電気の17名の技術者の命を狙った(5分35秒)という説があります。
 この説について元CA凛子さんは、“TRON生みの親である坂村先生は今でも御健在ですし、TRON自体も今現在、国内メーカーなどで機械のオペレーションOSとして導入されています。そのことを考えると、TRONの開発自体を阻止する目的でこの事件を起こしたとは考えにくいのではないか”と言っています。
 深田萌絵さんの『日航機事故は米政府のTRON潰し?暗躍した孫正義』には、JAL123便に搭乗していた「松下系企業の社員一覧」を見る限り、“ほとんどの方はコンピューター開発とは少し違う部署にいるように見える。日航機事故でトロンが駄目になったという説は、もしかしたら違うのかもしれない”とあります。
 また、当時の日本が秘密裏に核兵器を開発しており、それを123便が輸送していたので米軍機が撃墜した(11分16秒)という説については、“そもそもアメリカの厳しい監視の目をくぐり抜けて、日本が独自にこれほどのことを秘密裏に実行できるとはとても思えない(12分20秒)”と言っています。
 私も同じように感じるのですが、直観ではこの米軍機による撃墜説が正しいようです。ここで詳細を説明するには紙面が足りません。
 続けて、“もしJAL123便が核兵器の輸送をしていたとしたら、墜落地点は核爆発によってあの程度の火災では済まされず、少なくとも北関東と甲信越一帯が火の海になっていたのではないでしょうか(12分33秒)”と言っています。
 しかし、これはコメント欄に「核爆弾は外側が破壊されると核爆発はしません。容器が無傷のまま等方的に内部で瞬時に高温高圧となることが核爆発の必須条件です。」とあるように、核兵器を123便が輸送していたとしても矛盾は起こらないのです。
 二つ目の動画の11分15秒では、事故直後の1985年8月12日深夜、地元の大学生2人が事故現場に到着した時に見た光景についての情報です。事故現場には暗視ゴーグルをつけた軍隊風の救助隊員たちが大勢現場にいた。しかしその隊員は救助することなく、何かを回収して上空のヘリに積み込んでいた、という話です。
 証言の詳細は、(新) 日本の黒い霧『JAL123便墜落事故-真相を追う- 闇夜に蠢くもの(4)』をご覧ください。
 この話は「陰謀論」ではなく、事故現場を訪れた最初の民間人による貴重な証言だと思います。この記事では、証言からわかることを箇条書きにしています。
 ・13日午前4時、公式発表ではまだ発見されていないはずの墜落現場に
  自衛隊員が既に100名程度来ていた
 ・自衛隊員は人命救助よりも何かの回収を優先していた
 ・4~50名の生存者の声が聴こえた
 ・1時間後には生存者の声が全く聴こえなくなった
 この証言から、生存者が火炎放射器で焼かれた(9分18秒)という説は考えにくいと思っています。
(竹下雅敏)
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【CA驚愕】日本航空御巣鷹山墜落事故。まさかあの有名人が?あの犯人が?制裁?戦後の闇?
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【戦慄】日本航空123便御巣鷹山墜落事故前後のある出来事。陰謀論で終わらせないために【凛子の願い】
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「要件が極めてあいまいであり、乱用が懸念」される地方自治法改正案が閣議決定 / 病気の予防はワクチンではなく、むしろホメオパシーを用いるべき

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の記事を先にご覧ください。政府は、大規模な災害や感染症のまん延など、国民の安全に重大な影響を及ぼす事態が発生した場合に、国が自治体に必要な指示を行えるようにする地方自治法の改正案を国会に提出しました。
 改正案は「国民の安全に重大な影響を及ぼす事態」に対する「特例」として、国が閣議決定を経て「補充的な指示」をできるとするものです。しかし、この改正案は「要件が極めてあいまいであり、乱用が懸念」されます。
 IWJが武見敬三厚生労働大臣に次のように質問しています。
 「WHOパンデミック条約と国際保険規則(IHR)、ならびに行政のプロセスについて質問します。2024年3月1日、岸田内閣は地方自治法改正案を閣議決定しました。この26日から国会で審議が始まると伺っています。この改正案には大規模災害や感染症の蔓延といった非常時に、国が自治体へ必要な指示ができる仕組みが持ち込まれており、事態が全国規模であり、また局所的でも被害が甚大である場合に、特例として閣議決定で国の指示権の発動を認めることになっています。ご存知の通り新型コロナパンデミックにおいては、非常事態であることを理由に特例承認制度の下で、政府は国民に十分な情報を与えないままワクチン接種を進め、それにより現在甚大な健康被害が生まれています。また現在交渉中とされているWHOパンデミック条約策定と国際保険規則(IHR)改定についても、この地方自治法改正案が成立すれば政府はその批准を閣議決定し、国会審議で国民にとっての是非が問われることのないまま、自治体がその指示を粛々と遂行するといった事態になる可能性はないと言えますでしょうか。また武見大臣はこの行政プロセスにおいて『国民の意思が顧みられないのではないか』という懸念・不安について、どのようにお考えでしょうか。」
 これに対する武見厚労大臣の回答は「詳細は私、所管ではなくて総務省所管なものでありますから、総務省の方にお尋ねをいただきたいと思います」です。
 日本におけるホメオパシーの第一人者である由井寅子氏は、“国が推進して多くのワクチン被害者がでたコロナワクチンでも、ある市長が副作用の危険があることを知ったが上で打つか打たないか選択するように、そのように市民に言いまして、打たない人も出ました。このようにできたのも…地方自治体が国と対等の力を持っていたからなんですね。…しかし、この地方自治体法改正案が実行されますと、国の鶴の一声で地方も遵守しなければならなくなります。…では、この国はコロナパンデミックを煽って危険なコロナワクチンを日本国民の80%に打たせた。その判断と指示は正しかったのですか?…この日本は、徐々に共産国になってしまおうとしています。”と話しています。
 まったく同感です。ちなみに私は、ホメオパシーを非常に優れた代替医療だと思っています。病気の予防はワクチンではなく、むしろホメオパシーを用いるべきだと考えています。
 「ホメオパシーの理論・効果については、現代医学の研究結果でプラセボ(偽薬)効果以上の効果はないとされている」のですが、もしもそうなら石油王ジョン・ロックフェラーがホメオパシーの信奉者で、“すべての身体の治療をホメオパシーで行い、晩年はどこへ行くときにも専属のホメオパシー医師を同行させていた”ことの説明がつきません。
 また、ホメオパシーを英国王室が庇護し、故エリザベス2世の主治医の一人はホメオパスで、女王が海外に行く際には、必ず特製のレザーケースに入った60種のホメオパシー・レメディーを持参したのは何故でしょうか。
 新型コロナウイルス感染症治療薬「ラゲブリオ(一般名:モルヌピラビル)」は効果がないことが分かりました。効果がないだけならまだ良いのですが、“15万人に投与され、2800人に副作用。うち重篤が343人。そのうち32人死亡。しかも治験ではワクチン接種者にはプラセボ群と全く変わらず、全く効果なし”だということです。
 ラゲブリオの薬価は、「ラゲブリオカプセル:2357.8円/カプセル(1日分:18862.4円)」のようです。効果はプラセボ群と全く変わらず、その上リスクがあるなら、ホメオパシーの専門医に相談した方が良いのではないでしょうか。
 本当に優れた代替医療だから、西洋医学の御用学者から叩かれていると考えた方が、辻褄が合うのではないですか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「地方自治法改正案が成立すれば、国会審議もないまま、WHOパンデミック条約と改訂国際保健規則(IHR)の批准が閣議決定されるのではないか?」との質問に武見大臣「法案の所管は総務省」と「我関せず」の回答
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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[YouTube]夜な夜な物置の片づけをしてくれてた

竹下雅敏氏からの情報です。
おとぎ話ではなかった!
「元郵便配達員のロドニー・ホルブルックさん(75)は…日中に使っていたものが不思議なことに夜に片付けられていることに気づき、何が起こっているのかを調べるためにウェールズ州パウィスのビルス・ウェルズにある自分の小屋に暗視カメラを設置しました。」
(竹下雅敏)
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Mouse filmed tidying up man's shed every night
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日本を破壊する移民政策を推し進めている岸田政権 ~移民が増えることで景気も治安も悪くなる / 岸田政権の移民政策に関する驚愕の情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 移民政策で犯罪の数が増えることについて、及川幸久氏はグラフを示しながら、“2014年から、この移民危機が始まるんですね、ヨーロッパで。移民の数が増えているのと同時に、レイプの数が同時に増えているんですよ(10分9秒)…こんなのね比較するのもあれなんだけど、人口1人あたりのレイプの数っていうのが、スウェーデンが世界一になっちゃった(10分34秒)”と話しています。
 移民が増えることで治安が悪くなることに関して石田和靖氏は、“岸田さんは育成就労制度って、低賃金労働者をたくさん受け入れて、製造業とか農業とか漁業に投入していくって事でしょ。もっともっと安いモノを作って、企業の競争力が作り上げられると勘違いしているんだけど、無理ですね。もうどんどんどんどん治安が悪くなって、日本ボロボロに持っていくだけですよ。日本人の賃金も、もうこんなんじゃ上がる訳がないじゃないですか。低賃金労働者と日本人労働者が今度競い合うわけですよ。だからもっと景気が悪くなって貧しい人がどんどん出てくると、もちろん治安は悪くなる”と話しています。
 ラーム・エマニュエル駐日アメリカ合衆国大使の指示通りに、日本を破壊する政策を推し進めているのが岸田政権です。
 原口一博氏の動画では、1本目の及川幸久氏と石田和靖氏の動画を題材にして原口一博氏がコメントを加えているのですが、動画の43秒43分以降でドラさんが参入し、岸田政権の移民政策に関する驚愕の情報を開示しています。
 ドラさんは、“岸田さんの犯罪を(メールで)送っておきました(43分32秒)。…岸田さんの弟に岸田武夫さんているんですが、働いてる会社名が「フィールジャパン with K」となってます。…その「フィールジャパン with K」のKっていうのが岸田文雄っていうことだという風に、ものを知っている人は解説してくれます。…そういう風に外国に対しては説明している(43分40秒)。…ただあのその補助金をつけてるのがお兄さんていうのが問題なだけ(47分36秒)。…1番重要なのは、去年の暮に公邸でどうやら株主総会をやられてるんです、その会社。株主なんです、岸田さん。ステークホルダーなんです。ということは兄弟の会社に出資してるんです(47分45秒)…要するに利益配分をおそらく受けておられるんですよ。でもそれは収入としてはおそらく報告してない。脱税をしている(48分34秒)…ここから先は株主総会だから君らはちょっと公邸で遊んで、翔太郎に見てもらって…子供たち世代をまるごと外して、親だけで株主総会をやったんです。そのことに触れられると嫌なので、息子をスパッと切ったわけです(48分59秒)”と言っています。
 岸田文雄首相の長男で首相秘書官を務める岸田翔太郎氏が、親戚一同とともに2022年末に首相公邸で忘年会を開き、その際、賓客を招く公的なスペースなどで写真撮影に興じていたことを、「週刊文春2023年6月1日号」が報じました。
 このときの週刊文春の記事の写真「赤じゅうたんの階段で寝そべる岸田首相の甥のA氏」は、岸田首相の 3 歳下の弟で、株式会社「フィールジャパン with K」社長の岸田武雄氏の息子です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【日本崩壊】岸田政権が日本を破壊する!ヤバい新たな移民政策で日本が犯罪大国に変わるかもしれない…(及川幸久×石田和靖)
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「岸田の移民政策でニッポン崩壊」越境3.0 カズさん、ユキさん対談 2024/03/20
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ロシア大統領選挙、プーチン大統領が87%余りの得票率で圧勝 〜 メディアの偏向報道に騙されなくなってきた多くの人

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月15日~17日に行われたロシア大統領選挙で、プーチン大統領が87%余りの得票率で圧勝。当然の結果なので、記事として取り上げる気にもならないのですが、“続きはこちらから”のタマホイさんのツイート「着ぐるみで投票する人」「独裁国家ロシアで見られる恐ろしい投票所の様子」を見て気が変わりました。
 日テレNEWSは、“5期目の当選となった、プーチン大統領。しかし、この圧勝に対しては、疑問の声もあがっています。今回、初めて導入された電子投票により「データの操作」が容易になった、職場や学校で「投票を強制」されたなど、「選挙の公正さ」について指摘されているのです”と報じています。
 また中央日報は、“ゼレンスキー大統領は「選挙のマネごとにはいかなる正当性もない」とし「この人は終局にハーグ(国際裁判所)の被告人席に座らなければならない」と強調した”と報じているのですが、この記事のコメント欄が面白い。
 「だったら、民主主義を掲げるウクライナも大統領選挙尚更すべきだろ。」とか「ウクライナは選挙をしないのか? バイデンはドミニオンでバイデンジャンプしたけど。」などのまともな意見がほとんどです。
 多くの人がメディアの偏向報道に騙されなくなってきたということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア大統領選挙、プーチン氏が歴史的勝利 − 公式結果
転載元)
現職国家元首が過去最高の得票率を獲得し、5期目の任期を確保

© Sputnik/ Mikhail Metzel

中央選挙管理委員会(CEC)が月曜日に発表したロシア大統領選の公式投票結果によると、ウラジーミル・プーチン氏が大統領に再選された。

プーチンの得票率は87.28%で、過去最高の得票率となり、地滑り的に5期目の当選を果たした。プーチン候補は7500万人以上の有権者に支持された。

2024年選挙でプーチンの対抗馬だった共産党のニコライ・ハリトーノフ候補は4.31%、新人民党のウラディスラフ・ダバンコフ候補は3.85%、自由民主党のレオニード・スルツキー候補は3.20%をそれぞれ確保した。

プーチンは2000年に大統領に初当選し、2008年まで2期連続で4年間務めた。
その後、2008年から2012年までロシア大統領だったドミトリー・メドベージェフの下で首相に就任した。メドベージェフの在任中、彼は大統領の任期を6年に延長した。プーチンはメドベージェフに代わって2012年に再び国家元首となり、2018年に再選された。2020年の大規模な憲法改正の一環として、ロシアは選挙規則を改正し、プーチンのこれまでの任期を「無効化」し、今年再び立候補できるようにした。

プーチンは投票に先立つ有権者への演説で、ロシア人に選挙への参加を促し、「一票一票が貴重で重要なもの」であり、選挙結果は「今後何年にもわたって国の発展を形作る」ことになると指摘した。また、ウクライナ紛争をめぐる欧米の制裁により、ロシアが「ほとんどすべての分野で」問題に直面し、「困難な時期」を迎えていることも認めた。そして、こうした課題を克服するために「団結し、自信を持ち続ける」ことをロシア人に促した。

今年の選挙は、記録的な高投票率で注目された。CECのデータによると、74%を超え、2018年の選挙(67.47%)を上回った。最も投票率が高かったのは、チェチェン共和国、ケメロヴォ州、ティヴァ共和国で、90%を超えた。ドネツク人民共和国、ルガンスク人民共和国、ケルソン州、ザポロージェ州など、ロシアの新しい地域でも大統領選挙が初めて実施された。

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