[Sputnik]リセット間近の露日関係 〜 プーチン・安倍会談により今後日本は大きく変化する、世界情勢について誤った情報を与えられていた日本の支配層(八咫烏達)

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン・安倍会談は、日本の外交政策転換の画期的な出来事だったと思います。この会談が実現したことを、高く評価したいと思います。プーチン大統領が安倍首相に個人的に何を伝えたのかは、細かい分析の結果、ほぼ明らかになりました。しかしこれは機密事項に相当するため、今公開するのは控えたいと思います。私の直観が正しければ、日本は今後大きく変化するだろうということです。
 記事を見ると、主に経済面での2国間の関係拡大について書かれていますが、太字にした部分にあるように、“米国の承認が取り付けられていない”中でこの会談が実現したことが、両国間にとっていかに重要な出来事であったかが触れられています。
 安倍首相は、プーチン大統領との会談で、ロシアの諜報能力の高さに驚愕したと思います。そして、決してロシアを敵に回すべきではないということも悟ったはずです。
 私が今回この件をいろいろ調べた結果、驚いたことがあります。それは、八咫烏やその下の政治工作をする組織である五龍会とそれ以下の関係組織の幹部連中が、国際情勢においていかに無知であるかということです。彼らは間違った霊導と共に、これまで同盟関係にあった組織から偽りの情報を与えられ、完全に世界情勢を見誤っていたということがわかりました。現在、八咫烏はベンジャミン・フルフォード氏と接触している可能性が高く、フルフォード氏から正確な世界情勢を教えてもらうべきだと考えます。
 支配層が世界情勢に関して正しい理解を得れば、平和を望む国民を不当に弾圧するという、現在の安倍政権が行っている道筋は訂正される可能性が出て来ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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リセット間近の露日関係
転載元)
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© Sputnik/ Михаил Климентьев


リュドミラ サーキャン

プーチン大統領と安倍首相の会談が示したものは両国ともがあらゆる方面で二国間関係を拡大する可能性の模索に狙いを絞ったということだった。平和条約についての協議は続けられる。これについて会談終了後の記者会見でラヴロフ外相が語った。

5月6日ソチで両首脳はあわただしさを避け、落ち着いた雰囲気の中で会談を行った。3時間以上にも渡った話し合いでは二国関係の主要問題や一連のアクチュアルな国際問題が討議された。プーチン大統領が安倍首相と初めて顔をあわせたのは2014年のソチ五輪だった。それ以来、ふたりは国際サミットの場で何度も席を設けてきたものの、そうした場ではもちろんのこと、十分な話し合いを行なうためには時間が足りなかった。昨日の会談のテーマはシリア正常化、ウクライナ、朝鮮半島情勢、国連の枠組みの中での相互関係などだった。

領土問題では胸襟を開いた意見交換が行われた。領土問題の解決は平和条約締結にむけた重要な一歩だ。この問題についての両外務省間の次の協議は6月に予定されている。このほか両国はそれぞれの安全保障局のラインでの作業を続け、外務省と国防省の「2プラス2」フォーマットでの交渉を再開することでも合意した。

両首脳の注意はもちろん、貿易経済パートナー関係にも当てられた。プーチン大統領は会談の初めに、「日本は単なる隣国ではなく、我々のパートナーだ。しかも我々にとってはアジア太平洋地域における重要なパートナーだ。周知の事実により政治面でも貿易経済関係でも特別な注意を要する問題が複数ある」と指摘した。プーチン大統領は安倍首相を今年9月2日、3日とウラジオストクで開催される第2回東方経済フォーラムに参加するよう招待した。シベリア、極東の優先的発展路線をとったロシアは日本の投資と協力の招致に関心がある。日本はこの極東マクロ地域にとっては主要な貿易パートナー国の一つであり続けている。日本の投資家らはまた先進発展領域(TOR)やウラジオストク自由港への関心を表している。

ラヴロフ外相は「様々な理由が重なり貿易取引高も左肩下がりの傾向があったし、今もそれは続いている。だが両指導者はこの状況を正す道の模索に狙いを定めると強調した。そしてこれを単に貿易関係を拡大することを通してだけではなく、大型の投資プロジェクトの実現化を通しても行なおうとしている」と指摘している。TORの枠内での外資が挙げた最初の結果も、第2回東方経済フォーラムで紹介される計画となっている。

東洋学研究所の上級研究員、エリゲナ・モロヂャコヴァ教授の見解をご紹介したい。

「対話を継続しようとする露日の意気込みは双方にとって必要なものだ。ロシアは極東において中国だけに頼ることなく自国の経済的国益を多角化せねばならない。ロシア自身、エネルギー資源や旨みのある投資といった観点からも、またアジアのパワーバランスの維持という点からも魅力的なポテンシャルを抱えている。平和条約を含め、多くの問題解決に接近できるのは経済を通してのみだ。近い将来にポジティブな解決ができないとしても、対話を行い、ビジネスにとって関心のあるあらゆる方面で経済協力を推し進めることは欠かせない。日本の首相が自国でのG7サミットを目前に控え、米国の承認が取り付けられないにもかかわらず、なんとしても会談を成立させたという事実ひとつをとっても、首相が自国の地域政策の中でロシアにいかに重要な意味を付与しているかが覗える。

安倍首相もこれに対し、プーチン大統領を日本に招待することを確認した。現時点では訪日の期日は発表されていないものの、安倍首相はプーチン大統領を東京ではなく、故郷の山口県で出迎えるつもりであることは明らかにされた。専門家らはこれは特別な扱いだと評価している。

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