カバール側の通信網が機能停止状態! 地球同盟が宇宙空間における制空権を確保!〜カバール側の悪人どもが次々と粛清されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 Q情報で、カバール側の通信網が機能停止状態になったことをお伝えしました。これは、ここ最近での最大のニュースの一つです。記事によると、“今回の攻撃は、精度が高い組織的な軍事作戦だった”とあります。
 トランプ大統領が、宇宙軍の創設に言及していたわけですが、今回の作戦において、地球同盟が宇宙空間における制空権を確保したと言えそうです。
 またQ情報によると、カバール側の悪人どもが次々と粛清されているようです。おそらく10日以内に決着がつきそうな気配です。具体的には、改革に協力的なナサニエル・ロスチャイルドは大丈夫だと思いますが、ロスチャイルド家の何人かは消えるのではないかと予想しています。
 冒頭の記事をご覧になると、日中合同軍事演習「ボストーク2018」が実施される予定です。9月11日からのようです。実質的にこれは、地球同盟のカバールに対する威嚇です。
 情報の目と耳を失ったカバール側は、万一にも勝ち目がありません。“続きはこちらから”の記事では、イランのハーメネイー最高指導者が、“軍事戦争が勃発する可能性はない”と発言したとのこと。これは、カバール側の通信網が機能停止に追い込まれたことが理由ではないでしょうか。
 シリアで、ホワイト・ヘルメットによる偽旗化学兵器テロが2,3日の間にも行われるとロシア軍部は見ていたのですが、これも、今のところ実行されていません。
 以前のコメントで、習近平氏は8月末までにロスチャイルド家を滅ぼすことに同意するだろうと予測しましたが、現状を見ると、そうなっているように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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露中軍事演習「ボストーク2018」では核戦争がシミュレートされる=マスコミ
転載元)

© Sputnik / Vitaliy Ankov


露中合同軍事演習「ボストーク(東方)2018」には、核戦争に向けた準備が含まれる。The Washington Free Beaconが、米国防総省の米軍幹部の情報をもとに報じた。

スプートニク日本

記事では、ロシアと中国は米国にとって最大の脅威だと指摘されている。

(中略)

中国は演習「ボストーク2018」のためにロシアへ兵士3200人、車両900台、航空機30機を派遣する。
米国防総省は、演習には核兵器の使用シミュレーションが含まれるとみられるため、米情報機関は演習を注視すると発表した。
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CIA、ディープステートが米軍諜報部から攻撃を受けました。
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/military/2018/2482117.html
(概要)
9月1日付け
数週間前にQアノンは「くつろいでショーを満喫しなさい。」と言っていましたが、その意味は、5 Eyes(CIAと連携した5ヵ国の諜報機関:米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド)が操業停止するということです。

(中略)

各サテライトがオフラインになったことをQが詳しく説明しています。オフラインになったサテライトで最大のものはCIAのビッグバードです。(中略)... 重要なアメリカのスパイ・サテライトが機能停止状態になりました。もはや他の国々からアクセスができなくなっています。

(中略)

技術スタッフは大慌てで原因究明し復旧させようとしています。イギリスのMI5、MI6、GCHQ英政府通信本部は、イギリス政府によるロシア疑惑のねつ造に対するトランプの報復ではないかとパニック状態になっています。(中略)... 米軍情報部ウェブサイト(qanon.app )では、今回の攻撃は、精度が高い組織的な軍事作戦だったと伝えられています。

(以下略)

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イラン全軍総指揮官、「戦争勃発の可能性なし」
転載元)
イラン全軍の総指揮官を務めるイスラム革命最高指導者のハーメネイー師が、政治的な方策の点から見て、軍事戦争が勃発する可能性はない、としました。
ハーメネイー師は2日日曜、イラン軍航空防衛本部の司令官らとの会談において、この本部は、イラン軍の最も重要な拠点の一つであり、敵と対抗する最前線にあるとし、イラン軍航空防衛部隊の準備と能力の増強を強調しました。
また、「イラン軍は、賢明さや有用な管理によって、軍隊や軍備の面での可能性を日々、高めるべきだ」と述べました。

(以下略)
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最高指導者が考えるイランの防空能力
転載元)
(前略)

イラン航空防衛部隊は、この10年、実りある活動を続け、国内の専門家の技術により、空の防衛の分野で大きな発展を遂げてきました。現在、多くの軍事専門家やアナリストは、イラン治安部隊における高い作戦能力を認めています。

(中略)

アメリカン・エンタープライズ公共政策研究所は、「イランの安全保障政策の未来」と題する報告の中で、次のように記しています。
「イラン防衛産業機構は、1981年に設置され、アメリカとヨーロッパから武器を輸入せずに、イランの防衛産業の生産、研究、開発を担った。イランが独自のスカッドミサイルの生産に至ったとき、この国の弾道ミサイルの保管庫は、防衛産業の宝石となった
アメリカン・エンタープライズ公共政策研究所のイラン研究員のマキニス氏は、この報告の中で、「イランは今後数年で、さらに多くの軍事技術を手にし、大きな変化が起こる可能性がある」としました。

(以下略)
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配信元)

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