イランの最高指導者アリー・ハメネイについて、彼は「ロスチャイルド家によって、彼らの計画するゴグ（上海協力機構）対マゴグ（G7）のハルマゲドン戦争で役割を果たすために置かれたことを忘れてはならない。」と言ってます。また、「イランのイスラム革命防衛隊（IRGC）のクッズ部隊司令官であるエスマイル・カアニ准将は、イギリス、ドイツ、フランスに警告を送った。これらの国々は先月、イランの報復作戦に対してイスラエル政権を守るために戦闘機を配備していた」ということです。
　小児性愛犯罪関連の情報として、以下のようなものがありました。

• マクカーンはジョージ・ソロスの実の娘で、サタンへの特別な生け贄の『花嫁』として育てられた。EU委員会のジョゼ・マヌエル・バローゾ委員長やベルギーの王族、その他多くの西側エリートたちがその生け贄の儀式に関与していた
• グアテマラのアンヘル・ピネダ事務総長は、国境での児童人身売買の調査を指揮しており、その結果、ジル・バイデン大統領夫人がかつて会長を務めていたセーブ・ザ・チルドレン慈善団体を家宅捜索することになった。バイデン政権が彼に「火遊びをしている」と言って脅していると主張している。
• バイデン政権が始まって以来、85,000人の同伴者のいない未成年者が行方不明になっていることを認めており、現在この件を捜査している政府当局者を脅迫している。これは、子供たちの大量殺害を認めているのと同じことだ。

また、プロアメリカンフットボールの人気選手であるアーロン・ロジャースとタッカー・カールソンによる対談では、エプスタイン関連の事件を取り上げて話題となっているようです。
　計画されているブラックスワンイベントは、「アメリカ人に全体主義的な支配を押し付ける口実となる、ある種のパンデミックである可能性が高い」として、「意図的な不法移民の流入」、「疫病Ｘ」、「鳥インフルエンザ」といった情報を挙げています。
　世界有数の産油国であるナイジェリアは、「ニューヨーク・タイムズ紙に全面広告を掲載し、ナイジェリア国民に利益をもたらす方法で石油資源を競売にかけると発表した」とのことです。ついに「ロックフェラーを排除し、石油を国有化した」らしいです👏👏👏
　以下、その他のトピックです。

• オーストラリアでも、政府が獣の刻印であるデジタルID法を可決した
• ゼレンスキー大統領の任期は本日（5月20日）終了し、もはや正式な国家元首ではなくなった。これは、国際法上、ロシアは彼に対して発行した逮捕状を執行できることを意味する。
• 中国は2024年第1四半期に過去最高の533億ドル相当の国債および政府機関債を売却し、代わりに金を購入した。2020年以降、金は米ドル建て債権を75％も上回っている。
• トーマス・マッシー下院議員（共和党、ケンタッキー州）は、連邦準備制度理事会廃止法案であるH.R. 8421の提出を発表した。マッシー議員の法案は、連邦準備制度理事会および連邦準備銀行を廃止するものである。
• BRICS Payブロックチェーン決済システムはアメリカの管理下にはなく、デジタル通貨による決済、さらにはロシアと中国の法人間の新たな決済チャネルの創設が合意される可能性が非常に高い。
• ロシアは、アジアおよび西側のホワイトハットが合意した、金を担保とする100兆ドル規模の未来計画組織構想に参加することにも同意した
• ブラジルは気象兵器によって引き起こされた洪水に見舞われた

　ハザール・マフィアの敗北の兆候として、「パンデミック条約」の条文の合意案が見送られたことを挙げています。さらに日本経済新聞によると、「5月下旬からのWHO総会で採択することを見込んでいたが、実現するかどうかは不透明」とのことです。
　ウクライナでの戦争は「事実上終結した」というのが複数の情報筋の一致した見解のようです。なお、「ゼレンスキー大統領の任期は5月21日までで、後継者指名選挙は行われていない」とのこと。
　フランスのフリージャーナリストであるティエリ・メイサンは、「イスラエルは、最も大規模なマネーロンダリング活動を可能にし、世界有数の犯罪者にとって避難所となっている」と言っており、その一例として税関を通らずに取引をするダイヤモンド・ディーラーの話をしています。「このような取引は他の国家ではありえない」と批判しています。
　アメリカの経済はいよいよヤバいのか、連邦準備制度理事会（FRB）がまもなく連邦化される可能性について情報がありました。また、別の情報では、「バイデン政権の何兆ドルもの債務資金の多くは、ブラックロックやバンガードなどのいつもの関係者の手に渡り、全米各地の民間住宅を買い占めるために使われている」というものがありました。これは個人の住宅所有の廃止を目論むアチラ側の思惑といったところなのでしょうか。
　カナダのトルドー首相が可決させたがっている『オンライン有害法案』について、その法案では「言論の終身刑判決、予防拘禁」などを求めたものとなっているようです。
　元アメリカ疾病予防管理センター（CDC）所長のロバート・レッドフィールド博士は、「H5N1鳥インフルエンザの第一の脅威はアメリカの研究室から発生したことだ」「実験室では、それを数ヶ月で人間に高い感染力を持たせることができる。」と述べているそうです。
　また、ワクチン関連の情報として、

• アストラゼネカはCOVIDワクチン『バクゼブリア』を『商業的な理由で』撤回した
• ファイザー社は『ザンタック』と癌を関連付ける1万件以上の訴訟で和解することに合意した
• オーストラリア政府は、COVID-19のパンデミック以来、すでに数百万ドルのワクチン損害賠償請求を支払っている

といったものがありました。
　以下、その他のトピックです。

• ミハイル・ミシュスチン氏…彼はロシア政府の議長であり、ロシアの実質的な支配者である。彼は独裁者ではなく、プーチンを広報アバターとして利用する委員会のトップなのだ
• コロンビアのグスタボ・ペトロ大統領は金曜日、国際刑事裁判所（ICC）に対し、ガザでの戦争で『大量虐殺』を行ったベンヤミン・ネタニヤフ首相に対し、逮捕状を発行するよう求めた
• 国連安全保障理事会は…ガザ地区の病院付近でパレスチナ人の死体数百体を埋めたとされる集団墓地について、直ちに独立した調査を行うよう求めた
• 「2018年の書簡で、ネタニヤフ首相はカタールにハマスへの資金提供を要請した」という見出しがイスラエルのニュースに掲載された
• （トランプ元大統領の娘婿の）ジャレッド・クシュナーは…ガザを国際空港や免税ゾーンを含む次のドバイとして再開発する計画を支持していることが明らかになった
• 国際通貨基金（IMF）のクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事は、現在およそ34兆ドルにのぼるアメリカの債務返済は、連邦政府の歳入の17％以上（2015年には7％未満）を占めていると警告した
• IMF【国際通貨基金】は、アメリカがロシアの資産（その多くがヨーロッパにある）を差し押さえようとしていることに警告を発している
• パスカル・ナジャディは、グアンタナモ湾（ギトモ）への軍の上陸、ヒラリー・クリントンの逮捕と処刑、アメリカでの戒厳令の映像を公開した
• （カナダの）野党党首ピエール・ポワレブル…2020年、彼の妻は、航空旅行用の不正COVID検査キットの大手供給業者であるSWITCH HEALTH社のCEOだった