冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。

　朝晩と昼間の寒暖差がスゴくて、着るものに困っちゃう季節ですね。体調も崩しがちになりますゆえ、皆様どうかご自愛くださいませ。
　まずは、米国株式会社の崩壊の兆候として、「残念ながら、最初の会合（2月1日）以来、ホワイトハウスから連絡がない。...バイデンは行動を起こしておらず、国民をミスリードしている。」というケビン・マッカーシー米下院議長の発言を紹介しています。経済的にかなり切迫してるのか、世界銀行とIMF【国際通貨基金】は、「パキスタンやスリランカのような国々に約束した融資を提供することができなかった」そうです。
　また、2月に起こった兆候としては、“マネーサプライ【貨幣供給量】が前年比で「6.6％」減少し、「少なくとも60年間で最大の落ち込み」となった”ようです。またグラフを示しながら、FRB【連邦準備銀行】が記録的ともいえる大量のお金を供給しているにも関わらず、「全米の銀行で継続して出金が行われていることを示し、金融システム崩壊の懸念が広がっている」ようで、人々から信頼を失っている様子がうかがえます。イーロン・マスクの言葉によると、「連邦政府の支出を考えると、デフォルト（債務不履行）するかどうかではなく、いつするかという問題である」という段階まで進んでしまっているようです。
　アメリカは、“「特別措置」を用いて6月、場合によっては7月までは続けることができる”と述べており、この「特別措置」とは、“年金や社会保障から盗んだり、同盟国から強要したりすることを意味する。”ことのようです。この「同盟国から強要」に関する情報として、「メキシコのマヌエル・オブラドール大統領の殺害につながった可能性がある」と言っています。“これは、火曜日にオブラドール大統領が、米国メディアのリークを受け、米国防総省が自国政府をスパイしていると非難し、国家の安全を守るために軍隊からの情報の分類を始めると発言した後のことだ。”と言っています。メキシコ便りでおなじみの善良なオブラドール大統領の安否が気になるところですが、4/29の会見に復帰をしていて、「タジキスタン共和国政府に売却する大統領専用機」について説明する大統領の姿を見ることが出来ました。
　世界的な投資家のウォーレン・バフェットが、“「地震活動の危険性がある」という理由で、台湾の半導体の全株式を売却した。”として、これを“中国が米国株式会社に融資し続けなければ、地震兵器で台湾を破壊すると脅しているようだ。”と主張しています。
　ロシアのディープステートの取り締まりもまもなく行われるらしく、「ロシアの軍事会社ワグナーの創業者であるエフゲニー・プリゴジンは…ウクライナでの戦況を積極的に妨害している」「ロシア連邦保安庁の情報筋は、アレキサンダー・ギンズバーグ（ロシア人全員へのワクチン接種を目指す人物）は、ハザール・マフィアの高位エージェントであることを突き止めた。」といった情報を伝えています。
　ワクチンについては、FSB【ロシア連邦保安庁】によると、「ファイザー、アストラゼネカ、モデナ、スプートニクV、すべてのワクチンは同じ原理で製造されている」「下層階級の人々の遺伝子を改変することを目的としたDNA変異ワクチン」としています。また、遺伝子改変の情報として、“ロシア当局者は、1970年代と80年代に「神の遺伝子」を見つける実験が始まり、神を信じるようにする遺伝子を除去することで、過激派ムスリムグループを制御することを目的としていたと指摘している。”ことも紹介しています。
　ヨーロッパ臨床調査ジャーナルが発表したデータとして、“ファイザーのCOVID-19ワクチンの1バッチ【参考:ロットとバッチの違い】のうち4.2％が、疑わしい有害事象（SAE）の71％を占めたとされている。”という情報を伝えています。このことは、すでに4月22日の時事ブログの中でも、「ワクチンメーカーの内部告発者からの情報」と合わせて触れております。また、「グラフェン注射された人間と携帯電話基地局との通信に関するファイザー社の特許」情報の画像を載せています。
　現在では、世界的にワクチン接種を拒否する人々が増えていることから、「ハザール・マフィアは牛乳を使って人間のDNAを同じように改変する方法を考え出した」ようで、「牛乳由来のエクソソームによって運搬されるmRNAは...新しいmRNAの経口投与システムとして機能する」とのこと。ワクチンも牛乳も利用した遺伝子改変を行い、「制御された奴隷状態に変える試みをしている」ということのようです。また、関連情報として、4月10日の時事ブログも合わせてご覧ください。
　「ロシアのディープステートが戦争終結を意図的に阻止している理由」としては、「ゼレンスキーとその政府がロシアのハザール・マフィアであり、非ロシア系のウクライナ人をできるだけ多く殺すことが彼らの仕事である」「彼らは男性を殺し、女性や子供たちを奴隷化しているのだ。これらはバイデン家が関与しているものの一部である。」ことを挙げています。バイデン家の人身売買については、4月29日の時事ブログでも取り上げています。
　ハザール国家であるイスラエルも、「存亡の危機に直面している」として、「パキスタンからモロッコに至るイスラムカリフ国家の事実上の再建であり、イスラエルは完全に包囲された状態になるのだ。」「現状では、トルコ、エジプト、イラン、サウジアラビア、その他ほとんどのイスラム諸国が統一されている。今、スーダンとパキスタンもイスラムの仲間入りをしようとしている。」とのこと。イスラエル政府も、こうした「復活するカリフ国家に直面し、従来の後ろ盾である米国が駄目になりつつあることを知っているため、中国に介入し、近隣諸国との間で和平協定を交渉するよう求めている。」ようです。
　また、スーダン情報として、“ハザール・マフィアが管理する「国連スーダン統合移行支援団（UNITAMS）」の資源盗掘ミッションが攻撃されている”こと、そして、“UNITAMSは「暫定政府」を利用して、天然ガス、金、銀、クロマイト、マンガン、石膏、雲母、亜鉛、鉄、鉛、ウラン、銅、カオリン、コバルト、花崗岩、ニッケル、錫、アルミニウムなど、スーダンに豊富にある天然資源を盗んでいた。”と伝えています。
　バルト海では、英国海軍は「過去25年以上で最大のスウェーデン軍事演習」をイギリス主導で行なっており、「イギリスは、バルト海を閉鎖できることをロシアに思い出させることで、NATOに代わる交渉のための態勢を整えているのだ。」と主張しており、それはイギリスと上海協力機構【中国とロシアが主導する地域協力組織】との取引の一部だとしています。
　フルフォード氏は、“「ルールに基づく世界秩序」の崩壊によって、新時代を切り開くための隠された技術が明らかになるのか”と懸念し、以前より、「実質的に無料の水素エネルギーが解放されれば、我々は皆、大富豪のような生活を送ることが可能になる。」と何度となく言っていますが、まだまだ準備は整っていないというのが現状のようです。