アーカイブ: 陰謀

[日刊ゲンダイ 他]ソニー・ピクチャーズへのサイバー攻撃は、ロシアと急接近している北朝鮮への圧力か

竹下雅敏氏からの情報です。
 ソニー・ピクチャーズへのサイバー攻撃が北朝鮮の仕業ということになっていますが、2つ目の記事にあるように、“このサイバー攻撃への関与を北朝鮮政府ははっきりと否定”しています。
 “続きはこちらから”以降の記事によると、これはまたしても偽旗作戦のようで、おそらくロシアと急接近している北朝鮮への圧力だと思います。フルフォード氏も北朝鮮の仕業ではないと言っているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
CIA顔負け オバマvs金正恩サイバー戦争エスカレート
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

――――――――――――――――――――――――
北朝鮮がアメリカの敵対行為に反発
転載元)
7d6ebf196f1279fba29eb90c880f002d_XL北朝鮮が、アメリカ国防総省への攻撃によって、同国の敵対行為に回答すると脅迫しました。

AP通信が韓国ソウルから伝えたところによりますと、キムジョンウン第1書記率いる北朝鮮国防委員会は、22日月曜、声明の中で、アメリカをテロの中心だとし、「北朝鮮の120万人の軍は、アメリカに対してあらゆる戦争兵器を用いる用意がある」と警告を発しました。

これはアメリカが北朝鮮がソニー・ピクチャーズエンタテインメントのサイトへのサイバー攻撃に関与していると主張したことを受けて始まりました。このサイバー攻撃への関与を北朝鮮政府ははっきりと否定しています。

ソニーピクチャーズは、先週、ハッカーによるテロ攻撃の脅迫により、キムジョンウン第1書記の暗殺を題材にしたコメディ映画の公開を中止すると発表しました。

この映画は、CIAアメリカ中央情報局からキムジョンウン第1書記の暗殺を命じられた二人のテレビプロデューサーが主人公です。

北朝鮮はこの映画の制作はテロ行為だとし、「同様の強い措置により、それに反応を示すだろう」と強調しました。

北朝鮮は以前にも、「アメリカは人権を口実に北朝鮮の社会、政治体制にダメージを与えようとしている」と非難していました。

国連総会は、アメリカの圧力を受け、11月18日、北朝鮮の人権侵害を国際刑事裁判所に付託する決議を採択しました。

» 続きはこちらから

[フルフォード氏]創価学会の人達から衆院選は八百長だったとの情報、ルーブルの暴落について、ウィリアム王子の訪米の裏側等

 自分の希望を投影した歴史観じゃなく、覚悟を決めてきちんとした事実を見据える必要があるように思いました。ベンジャミン氏は児玉機関についても軽く触れています。(それを遮り、否定する朝堂院さん)
 冒頭の質問文の中にもありましたが、ニュートラルな立ち位置から見て、事実に基づく、ありのままの歴史を徹底して学び直す機会があったらいいですね。それが可能になるとしたら、いったいどれだけ解放された社会になっているでしょうか。
 また、今回の選挙が八百長だったという情報が創価学会の人たちから寄せられているとのこと。ぜひとも記者会見を開いていただきたいと思います。
hiropan(文字起こし担当)
編注)記事は要約しています。文字起こし全文はこちらをご覧ください。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【NET TV ニュース.報道】"国家非常事態対策委員会 2014 1218"
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[デリャーギン氏]ウクライナは核爆弾を使ってロシアを嵌める偽旗作戦を準備中か?

翻訳チームからの情報です。
 第三次世界大戦を諦めきれない連中が、またもや物騒な計画をたくらんでいる様子です。ホリデーシーズンはクリスマス以降も数日続きますから、その間、多少警戒が必要なのかもしれません。ですが、人々が意識すれば防げると信じています。
Yutika(翻訳者)
編注)記事は要約していますので、より詳細な翻訳全文はこちらをご覧下さい。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ウクライナは核爆弾を使ってロシアを嵌める偽旗作戦を準備中か?
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[マスコミに載らない海外記事]ロシア貿易・軍事同盟のユーラシア基軸

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事は、私が考えていることをそのまま文章にしたような内容です。まったくこの通りで、ドル離れをしているロシア経済は、ルーブルの暴落という事態に中央銀行と共に正しく対処すれば、さほどの影響を受けることは無いはずなのです。国内に必要なお金は、中央銀行が必要なだけ供給できます。貿易に関しては、すでに始まっていますが、例えば中国との通貨スワップ、あるいはバーター貿易で対処でき、国際決済通貨としてのドルを必要としません。要するに、BRICS圏内でまったく新しい経済圏が出来つつあるのですが、単にそれが加速するだけなのです。
 唯一の問題は、ルーブル暴落による輸入品の高騰です。しかし、ロシアは基本的な生活必需品の自給自足を目指しており、今回の経済戦争はまさに渡りに船で、国内は新しい産業が次々に生み出され、好景気になり、ロシアは最強の国へと変貌を遂げることでしょう。
 今回のような経済戦争で欧米が勝利を収めるためには、中央銀行およびロシア国内での主要大手銀行が、欧米の傘下になっていなければなりません。彼らが中央銀行の指令で経済を破壊する行為を意図的に行わなければ、IMFの出番がないのです。
アジア通貨危機以降、ロシアはこうした欧米の手法を徹底的に研究し対策を講じて来たはずなので、プーチン大統領の“経済が安定するには、最悪2年かかる”という発言は、逆に言うと、長くともわずか2年で、自給自足体制を含む強いロシアを作り出すことが出来るという自信なのです。
 本日の1本目で、編集長が原田武夫氏の動画を紹介していましたが、現在の世界情勢をきちんと認識している日本人は、この人を含め、わずかしか居ないのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ロシア貿易・軍事同盟のユーラシア基軸
転載元より抜粋)
2014年12月16日

TRNN製作責任者シャーミニ・ペリーズ: ウラジーミル・プーチン大統領は現在ガスと武器商談の為、インドに向かっています。先週、彼はトルコで、サウス・ストリーム・パイプラインとなるべきだったものを南ヨーロッパから離し、トルコに向ける交渉をしました。APECサミットでは、中国との双方が満足する石油とガス契約をまとめました。ロシアがユーラシアに基軸を移しているのは明らかです。

ミズーリ大経済学教授マイケル・ハドソン: おっしゃる通りです。世界の地政学、貿易パターン、軍事同盟は、劇的にすっかり変わりました。そして、ご指摘の通り、その大半は、ロシアがヨーロッパをあきらめて、石油とガス貿易を、そして軍事技術も、軍事同盟も、ユーラシアに向けて方向転換した結果です。

これらの変化の結果は、ロシアと中国を対立させ、イランを孤立化させ、インド、近東や、他のアジア諸国が一致団結して、何らかのドル圏代替物を作り出すのを防ぐ為、ユーラシアを分割して統治するという考え方に基づいてきた過去半世紀のアメリカ戦略の真逆です。実際、アメリカの経済制裁とネオコンの新冷戦政策が、これらアジア諸国を一致団結させ、NATOの代替組織としての上海協力機構と協力し、BRICSは、ドル圏と、アメリカの政策を実施するIMFと世界銀行と対処する為の代替手段を立ち上げようとしています。

そこで、ヨーロッパに関しては、ロシアに経済制裁を課し、特にロシア石油とガスの輸入を阻止して、この新冷戦政策に加われというアメリカの無理強いが、ユーロゾーンの緊縮経済を悪化させ、地域はデッド・ゾーンへと転換しつつあります。また、数日前、多数のドイツ有力政治家、外交官、著名文化人が、Excite紙上に、アンゲラ・メルケル宛ての公開書簡を載せ、彼女の親アメリカ政策に抗議し、アメリカのNATO政策と新冷戦は、ドイツ経済を破滅させる脅威のみならず、ヨーロッパを分裂させると主張しています。

トルコは既に、エネルギー供給を、ロシアに頼ることにして、アメリカ-ヨーロッパ勢力圏から離脱しつつあります。サウス・ストリーム・パイプラインは、南ヨーロッパから、トルコへと方向転換されました。イランも、石油とガスのみならず、原子力と兵器でも、ロシアとの同盟へと向かっていて、上海協力機構の加盟国になろうとしています。そして今、あなたが指摘された通り、インドと貿易交渉をしています。

実際ロシアを傷つけるのではなく、経済制裁のおかげで、製造業での独立、ヨーロッパからの独立、フランスや他のヨーロッパ諸国から食糧輸入することから独立をしなければならないとロシアが確信したのです。これは、ヨーロッパ市場、ロシア市場を期待していた、リトアニアの農産物輸出業者や他の人々に災難をもたらす結果となった。実際、過去20年間丸々、ソ連終焉以来ずっと、西ヨーロッパとロシアをまとめた市場にするという発想があったのです。アメリカがそれをぶち壊しました。

» 続きはこちらから

[櫻井ジャーナル]米が仕掛けたと言われる石油価格やルーブルの下落は中露を接近させることになり、ドル体制崩壊へ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ルーブルの暴落は、記事の通りアメリカがロシアに経済戦争を仕掛けているのだと思うのですが、どう考えても逆効果のように思えます。元々“ロシアや中国などは、ドル離れの動きを見せてきた”わけで、その動きが一層加速するだけです。ひょっとすると、破れかぶれになった連中が、逮捕を免れるために、自滅となる経済戦争を仕掛けているのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
米が仕掛けたと言われる石油価格やルーブルの下落は中露を接近させることになり、ドル体制崩壊へ
転載元より抜粋)
 アメリカ政府がロシアに経済戦争を仕掛けていることは言うまでもない。その国の経済に問題が生じた場合にも通貨は売られ、暴落するのだが、金融が肥大化して投機資金が世界を駆け巡っている現在、経済の実態には関係なく相場は動く。仕手戦というより相場操縦であり、レートを引き上げても大きな影響はないのが実態。そうした市場の操作に電子情報機関のNSAが加わっているとも言われている。

 相場を操作することでターゲット国の経済を混乱させることも可能なわけで、経済戦争の一環としてアメリカは原油価格やロシアの通貨(ルーブル)を下落させていると見られているが、こうした光景は「ドル」という視点から見てのもの。石油価格がドル建てで半値になっても、1ドルと交換される通貨が倍になれば変化はないということになる。

 アメリカとロシアの財政状況を見ると、ロシアが遥かに健全。金の保有量を増やすなどロシアはアメリカからの攻撃に備えてきた。アメリカの連邦準備銀行は金を保有していないだけでなく、預かっていた金もなくした疑いが濃厚。経済戦争でアメリカはロシア経済が崩壊の瀬戸際にあると宣伝しているが、疑わしい。

 本ブログでも書いてきたことだが、ロシアや中国などはドル離れの動きを見せてきた。BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)のほか、ラテン・アメリカの国々やイランなども同じ方向へ動いている。リビアのムアンマル・アル・カダフィ政権やイラクのサダム・フセイン政権もドル離れを画策していたが、軍事的に倒されてしまった。貿易の決済をドル以外の通貨、手段で行うようになれば、ドルという視点で経済を語る意味が小さくなる。

 ロシア金融相は市場で70億ドルを売る意向だと言うが、アメリカの財務省証券の保有額を昨年より減らしていることは明らか。ロシアは今年8月に1181億ドルまで戻していたが、2カ月で100億ドル分を売却している。中国も減少傾向にある。日本が増やし続けているのと対照的だ。日本がアメリカの軍事侵略や経済戦争を支えているとも言える。こうした姿勢の結果、円建てで考えれば日本が多額の損失を出している。こうしたことは少なからぬ人が指摘してきた。

 ロシアと中国が通貨でも手を組んだなら、ドルは大きな影響を受ける。アメリカは攻撃しているつもりで、自分の足場を崩しているようだ。ドルが基軸通貨の地位から滑り落ちたとき、世界は新しい時代が始まる。