アーカイブ: ライター・読者からの情報
[X]料理できない男たち
料理できない男、だいたいこれで横転w pic.twitter.com/vXgZpUvkyn
— 🇯🇵はじめ/元自衛官 (@xxhajixxx) April 30, 2025
米上院公聴会でワクチン訴訟専門のアーロン・シリ弁護士が「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」の隠蔽を暴露
デトロイトのヘンリー・フォード・ヘルスの感染症部門責任者であるマーカス・ゼルボス博士の研究チームが、2000年から2016年の間に登録された18,468人の子供を対象に、ワクチン接種を受けた出生コホートとワクチン接種を受けていない出生コホートを比較する大規模な研究を実施しました。マーカス・ゼルボス博士はモデルナの新型コロナワクチンなどの臨床試験を行なう「正当にワクチン推進派」で、ワクチン反対派を黙らせる機会になると研究を開始したそうです。この研究の分析の結果は衝撃的で、「ワクチン接種を受けた子供は、接種していない子供と比較して、 喘息の割合が4.29倍、 アトピー性疾患の割合が3.03倍、 自己免疫疾患の割合が5.96倍、 神経発達障害の割合が5.53倍で、 これには発達遅延の割合が3.28倍、 言語障害の割合が4.47倍が含まれていた。」「脳機能障害、ADHD、学習障害、知的障害、チックは、未接種のグループには1件も無かった。」「この研究の唯一の本当の問題は、なぜこの研究が発表されなかったのか、その発見が『ワクチンは安全である』という信念や政策に合致しなかったからだ。」ゼルボス博士は仕事を失いたくないと言い、ラモレタ博士は医師たちを不快にさせたくないと述べたそうです。
アーロン・シリ弁護士は最後に「ワクチンに関して正しいこと、道徳的なこと、倫理的なことを行うことが、社会的・職業的な自殺行為を意味しなければ、私たちは今のような苦境に陥ることはなかったでしょう。この研究や同様の研究が実施され、医学雑誌に掲載されていれば、ワクチン被害から子供たちを守るために必要な最初の科学的措置が講じられていたはずです。子どもの半数以上が慢性疾患に苦しむ社会よりも、はるかに良い社会を実現できる。感染症による危害と、これらの製品による危害の両方から子どもを守ることができるのだ。」と述べていました。
米国激震‼️子供が接種で悪い結果の比較研究は公表されないことが曝露‼️『 🚨🚨 速報 必聴‼️ アーロン・シリ @AaronSiri が上院公聴会で爆弾発言。ヘンリー・フォード医療センターの感染症部門の責任者だったマーカス・ゼルボス博士が行ったワクチン接種を受けた子供と受けていない子供を比較… https://t.co/ORafHVTb1D pic.twitter.com/2H7MImLyXz
— 藤川賢治(FUJIKAWA Kenji)@小金井市議 Koganei City Councillor (@hudikaha) September 10, 2025
コロナ禍での甚大なワクチン被害がなければ,ここまで「ワクチン行政の実態」が一般市民に知られる事はなかった.何故なら,これまでは大多数が「ワクチン=善」と認識していたからだ.
— 勤務医団の本音 (@JPN_Doctors) September 11, 2025
今後,遺伝子ワクチンが主流となっていく中で,医師や親は「そもそも論への熟慮」が必要だろうhttps://t.co/6Hbykl5KpL pic.twitter.com/v9ptPKNkYJ
グローバリストによって世界中に仕掛けられた「武器化された移民」〜 次の選挙で落選させるべき移民推進派の議員たち / 宮城県の土葬容認の村井嘉浩知事は竹中平蔵チルドレン
動画の最初に、2025/9/10時事ブログでも取り上げた経済同友会の企画書を解説されていました。2025年の3月5日にすでにアフリカホームタウン計画の原型を提案しており、JICAと日本政府だけでなく経済同友会が一緒にホームタウン計画を進めていると考えられます。
それらの提案を実行する政治家を見ていきます。宮城県の村井嘉浩知事はもとより移民推進派で、イスラム圏の人々のための土葬が必要だと主張する人物です。村井知事は古くから竹中平蔵を師と仰ぐ新自由主義者で、その竹中平蔵は「外国人雇用評議会」のボードメンバーでもあります。この団体は日本から新しい共生社会を作ることを目的とし、外国人の受け入れを政府に求めるロビー活動をやっている団体でした。
現在、全国的にイスラム教土葬墓地が増加していますが、その中で大分県の日出町は自治体が白紙撤回をしています。一方、宮城県は次回10月の知事選で村井氏を落選させなければ土葬が容認されます。ちなみに宮城県知事選で対抗馬として上がっている和田政宗氏は「クルド友好議連」のメンバーで、この議連には森山裕、西田昌司、稲田朋美、退会した杉田水脈などの名前が上がっています。
自民党には「移民政策」を主導する団体があり、「グローバル人材共生推進議員連盟」が軸となっているようです。「ここに名前が上がっている連中は落選させる必要がありますね。」また「外国人労働者等特別委員会」というものがあり、ここで令和9年からの育成就労制度の各省庁の作り込みと調整をしているそうです。事務局長は笹川博義(良一の孫、尭の息子)です。そして「一般財団法人外国人材共生支援全国協会」には元厚労大臣で三極委員会の塩崎恭久がいます。
金子吉友氏は「結局、この移民問題というのは仕掛けられてるという話なんです(24:15〜)。グローバリストによって世界中に仕掛けられている。日本だけじゃない。まずヨーロッパが武器化された移民によってボロボロになりました。(中略)移民政策でうまくいってる国なんてこの100年単位で見て無いんですよ。」国連の移民機関を、日本政府とJICAと経済同友会が日本国内から手引きしている構図です。
私たち国民ができることは、このような移民政策を拒否する意思表示として、選挙では移民推進派の候補者を落選させることです。
自民党の移民主導議員を整理してみました。
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 8, 2025
次の選挙で落選させるべき人物です。 pic.twitter.com/fyWzyyZPG2
アフリカ人材受け入れ問題。政府に熱心に提言してきたのが日本財団の笹川陽平氏です。その甥である笹川博義議員(衆・群馬3区)は、自民党の『外国人労働者等特別委員会』の事務局です。
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 10, 2025
R9年から施行される『育成就労制度』を2年前から粛々と企画調整してきたのがこの特別委員会です。… pic.twitter.com/b1oBvgl9NJ
移民推進・土葬推進の村井嘉浩 宮城県知事は竹中平蔵を師と仰いでいる新自由主義者でもあります。知事選で落選させましょう。 pic.twitter.com/12CwFEnNth
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 9, 2025
立憲民主が『多文化共生庁』設置を掲げています。 https://t.co/wGFSB19k6m
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 9, 2025
国民民主の幹部らは漏れることなく
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 9, 2025
外国人の受け入れに積極的です。 https://t.co/v5tkVUP3q4
解説)移民問題の裏構図はこうなっている
— 金子吉友(反DS 歴史研究者) (@ykaneko_x) September 9, 2025
- 宮城県知事と竹中平蔵はズブズブの関係
- アフリカホームタウン計画はJICAと経済同友会の共同合作だった!?
- DSによる移民の武器化戦略と国連の置き換え移民政策
YouTubeでのご視聴はこちらhttps://t.co/AfGF4uyRJE
『JICAと日本売国勢力』相関図はこちら… pic.twitter.com/APIL7V01kR
[X]お気に入りのぬいぐるみを洗濯してくれたけど…
飼い主さんがワンコのお気に入りのぬいぐるみちゃんを洗濯してくれたのはいいけど、
— 不変哲 🦥 (@fuhentetsu) August 30, 2025
洗濯の間ずっと心配で、そばに付きっきりで乾くまで待ち続けたワンコ
pic.twitter.com/TJ70Msq0gK


点となるキーワードは「ゲイツ WHO GAVI 国連 IOM JICA アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)エボラ BSL4 長崎 東京 赤十字 武見 岸田 石破」です。
GAVIとは「官民パートナーシップとして低所得国の予防接種率向上を目的として活動」する組織で、WHOやビル&メリンダ・ゲイツ財団が主要なスポンサーです。USAIDからGAVIへの拠出が停止されたことで、ゲイツのGAVIからの投資収益が危ぶまれ、アメリカに代わって日本が支援することにされました。この拠出が明らかになった直後、TICAD9でJICAのホームタウン構想が発表されました。アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)は、エボラが発症したエリアで本来近づけてはいけない危険地域ですが、わざわざそこからの移民政策が明らかになりました。国連の国際移住機関IOMから岩屋外相に移民政策への圧力がありました。高市早苗議員が警鐘を鳴らしていたエボラウイルスですが、その実験を始めるBSL4施設は東京の武蔵村山と長崎にあります。河岡教授がエボラ・ウイルスを弱毒化したワクチンをすでに作っていますが、さらにレプリコンワクチンを長崎で作ろうとしています。これまでウォール街の汚い仕事を引き受けてきた赤十字社に天下りする武見敬三、そして岸田、石破が国内から一連の動きを支えているという構図です。「メディアが完全に隠していることこそ疑うべき。9月19日から国際保健規則が発効するので要警戒だ。」
30:25からは、ゲイツとGAVIについて解説があります。
35:00からは、来年5月から協議が始まるPABSシステムについての解説です。途上国から病原菌を出させて、ビッグファーマーに提供、その利益配分を決めるものです。各国がこの協定から脱退する中、日本は8月に積極的に提案をしており、率先して加担しています。これらを国会でもメディアでも伝えないまま、なし崩しに進めています。
37:20からは、スイスのシュピーツ研究所について「覚えておいてください」と注意喚起されています。ここでパンデミック緊急シナリオのシミュレーション演習が行われる予定です。ここは武蔵村山や長崎のBSL4の「親分」的な施設で、世界最悪の病原体を集めて研究しているそうです。シュピーツ研究所はジュネーブから2時間の人里離れた山間部にあるそうです。市街地のド真ん中にわざわざBSL4施設を置く長崎や東京は「日本人なんかどうなってもいい」という思想が見えるようです。
57:15からは、国際保健規則(IHR)の改正について、厚労省が「国内IHR当局」の設置を公表していました。これまで義務や拘束がないという前提だったものが「参加国はIHRの義務を果たす」との文言があり、強制力が発生する可能性があります。9月23日のパレードデモと国民大集会では「WHO脱退、mRNA接種中止、BSL4ウイルス研究所廃止」を訴えます。
1:03:30からは国民の意思を示す、3分間のコンセプト動画があります。