子どものワクチン接種の再考を促すチラシを制作しました。怪しげなソースからの情報は使用していませんので、多くの人に受け入れられやすい内容かと思います。こちらのHPよりダウンロードいただけますので、ご利用ください。https://t.co/nAQGaqd1ok pic.twitter.com/qsdt1WNIPp
— koz (@koznekolove) November 18, 2021
アーカイブ: ライター・読者からの情報
[YouTube]This cat is so talented!!!
しかも...もしかして凄い腕前だったりする?
「イベルメクチン包囲網」巨大組織を相手に個々の勇敢な医師がイベルメクチンを巡って戦っている
読者の方からの情報です。
投稿いただいたツイートのスレッドは、まさにイベルメクチンを巡る凄まじい攻防が連なっており、日本の長尾和宏医師も取り上げられていました。「この日本人が発見してノーベル賞までとった薬が、なぜ日本で使えないのか、しかも言論封殺されているのか、これも本当に怒りが止まりません。」
テキサスの開業医メアリー・ボウデン医師は2000人以上のコロナ患者を早期治療で命を救ってきたにもかかわらず停職処分を受け、病院は彼女の患者にイベルメクチンを飲ませないよう警察まで呼びました。病院はメアリー・ボウデン医師を「危険人物に仕立てようとしました。」
アメリカのトップ救命医とされるポール・マリク教授はイベルメクチンを「良い解決策」としていましたが、バージニア州のセンタラヘルスケア(医療系事業複合体)は、ポール・マリク医師にイベルメクチンや静注ビタミンCの使用を禁止しました。患者さんを救うためにマリク医師はセンタラヘルスケアを提訴しました。
共和党の下院議員アンディ・ハリス医師は、イベルメクチンを処方したことで「インチキ治療」の汚名を着せられました。彼の表情は胸に迫ります。世界レベルの巨大な組織と個人の医師が戦っています。でも、私たちはどちらが勝利するか知っています。フェイクに負けないよう伝えていきましょう。
汎米保健機構(PAHO)は、抗生物質や抗菌薬の過剰使用や誤用により耐性を獲得し効き目がなくなると警告。
— “Hope Is Good Medicine” (@TigerGyroscope) November 19, 2021
イベルメクチン・アジスロマイシン・クロロキンなどCOVID治療への誤用は有害とし、抗菌薬は必要な場合のみ処方し、処方箋以外の入手を規制するよう各国に要請した。https://t.co/4Quh1m0HWb
米テキサス州のヒューストン・メソジスト病院は、Twitterでワクチンの義務化を批判しCOVID-19治療薬にイベルメクチンを擁護するなど「地域社会にとって有害な」「科学に基づかない危険なデマ」を広めたとして、開業医メアリー・ボウデン医師の特権を停止(停職処分)した。https://t.co/FNXDfwjmyc
— “Hope Is Good Medicine” (@TigerGyroscope) November 14, 2021
» 続きはこちらから
キモキモキモの幹事長
https://t.co/vBMwcNflbA
— ヒカス(アンチ大石パニックおじさん) (@hikasu) November 19, 2021
「当時、茂木さんはお昼ご飯の後は歯磨きをしていたのですが、その際、磨いた後の“使用済み”歯ブラシをお付きの女性党職員にわざわざ渡していたのだそうです。その歯ブラシを女性が受け取るかどうかで、忠誠心を見ているのだとか」
キモ
キモ
キモ
キモ
キモ
キモ
キモ
キモ
おェ~😞
— DREAM (@zqQufrmptIUWK4N) November 19, 2021
使用後の歯ブラシを部下の女性に手渡し、素直に受け取るかを見て忠誠心をはかるのはパワハラ・セクハラにはあたらないと閣議決定しそうw
— ねこじろう🐾 (@nekojirou_ja) November 20, 2021
立派な変態行為だと思います。
— Heptapentacontane (@zoruta) November 20, 2021
だから取説ができるんですね。
— 高島 永朱 (@takashima_eishu) November 19, 2021
コロナウイルスやワクチンに関する報道への政府の露骨な介入、それを拒むことができない大本営メディア
一方、毎日新聞は、ワクチン接種後の死亡者数とワクチンとの因果関係が99%不明であることへの疑問を投げかける記事を出しました。とは言え、死亡者の家族の納得できない思いや専門家の意見で終わっており、報道機関として国や製薬会社を追求するものではありませんでした。
現在連載中のseiryuu氏による「コロナワクチンの市への質問書」がよく読まれていますが、その【顛末記4】の最後に昨年10月の週刊現代の記事が参考記事として掲載されていました。今見ると驚くほどまともな内容で、「遺伝子ワクチン」への懸念を公平に伝えています。一年前にはまだこのような報道ができたのか、わずか一年の間に言論統制はますます強化されていたことに気づきました。
同じく一年前、やはり今見ると驚くような企画がありました。日本マスコミ文化情報労組会議と言うところが実施した、報道で働く人たちへのアンケートです。「報道の危機アンケート」として新聞や放送の現場で働く人から「伝える側」の危機を収集していました。首相官邸や官房長官会見によるコロナ関係の取材が極端に制限され、政府が「不都合な質問に、できるだけ答えを出さない」ことを見抜いていたり、政府から記者たちに「医療崩壊と書くな」など具体的な要請があったり、あるいは把握できた事実すらも政府が認めない以上は記事にできなかったりと、政府の露骨な介入が回答されていました。こうした介入があること自体が重大なニュースとして報じられるべきでしたが、悲しいかな日本のメディアは唯々諾々とお上に従い、現状垂れ流しのニュースは単なる大本営発表になってしまいました。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
毎日新聞が報道。もっと早く報道するべきだった。 pic.twitter.com/FPpOeUFNRJ
— Maxwell Smart (@universalsoftw2) November 21, 2021
コロナ禍の初期から
— CAN (@canchemistry) November 14, 2021
・官邸記者が、政権に都合の悪いニュースを潰したり、番組へのクレームが、日常茶飯事
・政権を批判し正していく姿勢が全く無く、幹部が握られているので放送されない
・政府側から「医療崩壊と書くな」という要請が行われている
という指摘がありました。https://t.co/4fX9HiEsSL
人が死のうと、医療崩壊が起きようと、企業が倒産しようと、ジャーナリズムの役目を果たさない人たち。完全に終わってる。 / 新聞・TV「政府の言いなり」の何とも呆れる実態 (東洋経済オンライン) #NewsPicks https://t.co/Hx7UVlQKEG
— 平野啓一郎 (@hiranok) April 27, 2020
新聞・TV「政府の言いなり」の何とも呆れる実態 まるで大本営発表、コロナ禍で露呈した歪み(東洋経済)https://t.co/bl9F4G3NOn「『お上のお墨付きがないと、今がどういう状態なのか、判断できない』『感染が確認された事業者自身がサイトで発表しているのに、行政が発表していないと掲載しない』報
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) April 27, 2020
新聞・TV「政府の言いなり」の何とも呆れる実態
— 但馬問屋 (@wanpakuten) April 27, 2020
「政府側が言わない限りは『医療崩壊』と書かないというのであれば、ジャーナリズムとして仕事の放棄です。そもそも『医療崩壊って書くな』って言われたならそれだけで書けよって思う。それ自体が大ニュースです」添田孝史氏 https://t.co/vX3CHjOrjc
・コロナとの関連で会見がかなり制限され、入ることさえできなくなったものもある。不都合な質問を受けて、できるだけ答えを出したくないという意図も感じる
(中略)
・記者勉強会で政府側から「医療崩壊と書かないでほしい」という要請が行われている。医療現場からさまざまな悲鳴が聞こえてきているので、報道が止まるところまでは行っていないが、「感染防止」を理由に対面取材も難しくなっており、当局の発信に報道が流されていく恐れがある
・医療崩壊という言葉についても、政府や自治体の長が「ギリギリ持ちこたえている」と表現すると、それをそのまま検証もせずに垂れ流してしまっている。実際の現場の声よりも、政治家の声を優先して伝えてしまっていることに危機感を持っている。お上のお墨付きがないと、今がどういう状態なのか、判断できない
・感染が確認された事業者自身が貼り紙やサイトで公表しているのに、行政が発表していないと(うちの新聞は)掲載しない
(中略)
マスコミで報道に携わる彼ら彼女らの声を、以下ですべて紹介する。「マスコミの報道が劣化している」は言い古された言葉だが、アンケートの回答を読み通すと、その実態に改めて、驚愕するかもしれない。
日本マスコミ文化情報労組会議『報道関係者への「報道の危機」アンケート結果(概要)について』(PDFファイル、2020年4月21日)
(以下略)
「必要ですか?子どもにワクチン」というチラシが拡散されています。大事な情報が詰め込まれ「リスクは過小評価、ベネフィットは過大評価」されているメディアの状況や「安全性や有効性」への疑問にも答え、幼い子が他の人にうつさないために犠牲的に接種することは意味がないことも分かります。
「ワールドヘルスサミット」というWHOやロックフェラー財団など「豪華すぎるメンバー」が関わっている国際会議があるそうです。その場で世界的な医薬品メーカー、バイエルの医薬品部門責任者が「mRNAワクチンは(ワクチンではなく)細胞・遺伝子治療の一例です。」と発言し、さらに2年前であれば、このような遺伝子や細胞の治療のために自分の体に注射することは95%の人々が拒否しただろう、コロナ・パンデミックが不可能を可能にしたと語っています。最後の方ではGoogleの情報統制にも触れています。
最後の動画は、独立系メディアKLA TVによる報道です。このメディアは今年の4月時点でのワクチン接種後の死亡者数や高齢者施設での感染状況を報じ、日本でも少なからぬ衝撃がありました。今回の動画では現在の「息を呑むような展開」を伝えています。ザクセン州では非接種者を社会から締め出し始め、ユリシス様が取り上げておられたサッカーのヨシュナ・キミッヒ選手はワクチンへの懸念を表明したことで重罪人のような扱いを受けているそうです。現時点で収集されたPEI(パウル・エアリッヒ研究所)のデータを検証した結果、接種開始前には年平均9.8人だった死亡者数が、ワクチン接種開始後、240倍も増加していることが判明し、またCDC(アメリカ疾病予防管理センター)の報告でも、接種開始前と比較し92倍の死亡者数を出しています。つまり4月時点での緊急警告よりもさらに被害が激増しています。KLAでは、主流メディアによる犯罪的な沈黙をも痛烈に非難しています。