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[Pinterest]子犬たちのランチタイム♪

編集者からの情報です。
アッチ!コッチ!ソッチ!…あぁ~もうぉ~!
(ぺりどっと)
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Funny Puppies Meal Time 😂
配信元)

”汚染水という表現はやめた方がいい。あれは処理水!”として、F1原発汚染水を、わざわざ大阪湾にもってきて放出するというのか?~納得のいく処理などされていないというのに

 大阪の松井一郎大阪市長と吉村洋文大阪府知事が、東京電力福島第1原発の放射性物質を含む処理水を、大阪湾に放出する可能性についてのたまったようです。そんなことしたら、大阪湾や瀬戸内海の内湾が、死の海になってしまうではないか!とごく当たり前に思い浮かぶ懸念は、彼らにはまったくないようです。これは一体全体、どういうことなのでしょう。まさか、人口削減させたいわけではないでしょうが。
 東電は、多核種除去設備(ALPS)で処理すれば、トリチウム以外の62種類の放射性物質を除去できる!と説明していたわけですが、浄化されたはずの一部のタンクの汚染水からは、基準値の約2万倍のストロンチウム90などの放射性物質が検出された、というのが実態です。納得のいく処理などされていないのです。
 そんな生半可な処理で、原発汚染水を海洋放出するなど論外のはずですが、それでも安倍政権はやはりアンダーコントロールと言い張り、大阪府と大阪市は、”汚染水ではなく、あれは処理水なので放出すべき”と言うのでしょうか。韓国の「原発汚染水は深刻な国際問題だ!」との訴えが、至極まっとうに聞こえます。世界の人たちは、忖度はしないでしょう。藤原直哉氏のツイートにあるように、もはや爆笑もの、すごい府知事と市長です。

 皆様、原発汚染水はオオマサガスの"元素変換"技術でかなり無害化できるようです。吉村府知事、松井市長、もし処理水として放出されるのでしたら、ぜひ今一度"処理"をしていただきたい。蘇りの魁として。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大阪湾への原発処理水放出に言及 科学的根拠条件と松井、吉村氏
引用元)
(前略)
 東京電力福島第1原発の放射性物質を含む処理水を巡り、松井一郎大阪市長と吉村洋文大阪府知事は17日、科学的に環境被害がないという国の確認などを条件に、大阪湾で放出する可能性に相次いで言及した。(中略)

 処理水の受け入れについては、橋下徹元大阪市長がツイッターやテレビ番組で取りあげ「(国が海洋放出を認める)方針が決まれば、吉村知事は大阪湾に放出するだろう」と指摘していた。
(以下略)
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汚染水、浄化後も基準2万倍の放射性物質 福島第一原発
引用元)
(前略)
 福島第一原発の敷地内のタンクにたまる汚染水について、東京電力は28日、一部のタンクから放出基準値の最大約2万倍にあたる放射性物質が検出されていたことを明らかにした。今回分析した浄化されたはずの汚染水約89万トンのうち、8割超にあたる約75万トンが基準を上回っていたという。

 東電や経済産業省によると、多核種除去設備(ALPS)で処理した汚染水を分析したところ、一部のタンクの汚染水から、ストロンチウム90などが基準値の約2万倍にあたる1リットルあたり約60万ベクレルの濃度で検出された。東電はこれまで、ALPSで処理すれば、トリチウム以外の62種類の放射性物質を除去できると説明していた。
(以下略)
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引用元)





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[Twitter]詐欺バスター

編集者からの情報です。
「詐欺バスター」という名前らしい。
長野県警のアイデアだそうです。
・・・ホラ貝の音って???
(まのじ)
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配信元)

「日本経済を底辺から支えてきた中小・零細企業」を廃業に追いやる消費増税 〜 大企業のタックスヘイブンを利用した課税逃れを許さなければ増税不要

 10月から10%消費増税が強行される見通しです。家計支出は5年連続のマイナスで、もはや消費者には増税前の駆け込み需要を起こす体力すらないことが明らかになっています。多くの識者が日本経済への決定的なダメージになると警鐘を鳴らしていますが、メディアが世論を喚起するような反増税キャンペーンを行うこともなく、おこぼれのような「軽減税率」や「キャッシュレス決済のポイント還元」ばかりを御大層に報じているようです。
 ここにきて、消費増税によって小規模店の84%の売り上げが減り、中でも個人経営の飲食店などの6%はすでに廃業を検討していることをNHKが報じました。長年のお客さんのために値上げを最小限にして頑張ってきたお店でも、価格の変更だけでなく複雑極まる軽減税率やインボイス制度に対応できず、力尽きた形ですが、実際に増税となったらさらに倒産、廃業が増加すると見られています。
 ゆるねとにゅーすさんが指摘する通り、これらは小規模店の努力不足が原因ではなく、安倍政権の「富めるものを徹底的に富ませ」「貧しいものを徹底的に貧しくさせる」政策の結果です。
消費税の増収分がそのまま大企業への減税分になっている情報は何度も取り上げましたが、2016年参院決算委で共産党の大門みきし議員が追求した「タックスヘイブンを利用した大企業の課税逃れ」の動画が今、改めて出回っています。
 せめてここで判明している63兆円の税金逃れを正すだけでも、消費増税、不要です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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死滅させるべきもの
引用元)
 消費増税まで、あと半月に迫った
何度も指摘してきたが、この増税は、「たった2パーセント」ではない
クルーグマン教授が5年前に指摘したとおり、「日本経済の息の根を止める」可能性がある。
 (中略)
 デフレが続く日本経済に必要なものは、ケインズ理論やMMT理論による底辺への財政出動、消費活性化=需要拡大なのだが、安倍自民党政権は、大衆から購買資金を奪い、消費を冷え込ませる増税という正反対の史上最悪の犯罪政策を行なおうとしている

 これによって、シングルマザーや底辺の年金生活者に生活困窮者が爆発的に増え、零細企業は続々と倒産し、仕事を失うことで、たくさんの悲劇が約束され、日本経済の底辺を支えてきた中小零細企業体制も立ちゆかなくなるだろう。
(中略)
 これに対し、半世紀前の日本メディアなら、社会をひっくり返すほどの大規模な反増税キャンペーンや、政権攻撃を行ったはずだが、今のメディアは、朝日・毎日を含めて何一つ反対に動こうとせず、自民党政権への忖度ばかりに終始している

 増税反対どころか、「どうやったら節税できるか」なんて、増税容認を正当化するような下劣番組や記事ばかり作っている
これは、放射能被害を隠蔽させたフクイチ事故当時のメディアとまったく同じ対応であり、朝日・毎日も、産経や読売と同じ、政府の飼犬メディアに堕落しているのだ。
(以下略)


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[YouTube]自然な同期

読者の方からの情報です。
下のアルミ缶が同期させ易くする理由でしょうか?

日本人ってこんな感じでは?
(DFR)
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spontaneous synchronization
配信元)