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[X(旧Twitter)]寒さに強いはずだよ、ロシア人

編集者からの情報です。
ひぃぃ〜!
鍛え方が違う〜〜!
こちらの準備でしょうか。
(まのじ)
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日本が世界初の承認をしたレプリコンワクチンは「800人を対象にテストしただけで、対照群もなく、感染率ではなく抗体レベルをチェックしただけ」/ RNAワクチンは従来型ワクチンの100倍の毒性

 日本が世界初のレプリコンワクチン、自己増幅型mRNA(sa-mRNA)COVID-19ワクチンを承認しました。ZeroHedgeの記事によると「800人を対象にテストしただけで、対照群もなく、感染率ではなく抗体レベルをチェックしただけ」で承認し「医療規制はコビッドと共に死んだ」と言わしめるほど杜撰なものです。mRNAワクチンが承認された当初、「mRNAが細胞内に留まることはない」と言われていましたが、現実には「人体内で分解されることを示した研究はひとつもない」「mRNAワクチンのスパイク・タンパク質は、ワクチン接種から6ヵ月も経てば体内を循環していることが確認されている」「マッカロー博士によれば、スパイク・プロテインは、心血管、神経疾患、血栓、免疫異常という4つの主要な疾患領域を引き起こすことが、3,400の査読付き論文で "証明 "されているとのことである。」こうした無責任を放置したまま、今、さらに邪悪なレプリコンワクチンが2024年には商品化されようとしています。
 鹿先生が改めて「従来型ワクチン」と「RNAワクチン」を比較されていました。とてもイメージしやすいご説明で、多くの人が「ワクチン」と思っているものとmRNA製剤の機序がそもそもどのように異なっているかを確認できました。
 "ワクチンには「従来型ワクチン」と「RNAワクチン」の2種類がある。
まず打ち方が違う。「従来型」は腕に皮下注射する。そうするとワクチン成分がリンパ流に乗って腋窩リンパ節で免疫反応が起きる。自然免疫の樹状細胞がワクチン成分を貪食して、リンパ球に抗原提示し、リンパ球がメモリーする。これで終わり。
一方、「RNA」は肩に筋注する。そうすると大部分が血流に乗って全身を巡る。全身の細胞でRNAを発現させて(スパイク)タンパクを作る。もしも皮下注射で局所でタンパクを作ったら皮膚壊死などものすごい副作用が起こる。だから全身で薄める。全身の細胞がタンパク製造工場になる。血流に乗ったワクチン成分は全身臓器に至り、肝臓・脾臓のリンパ組織で樹状細胞が(ワクチン成分を貪食し)抗原提示をして、リンパ球がメモリーする。全身細胞に侵入したRNAはそこで抗原を現し、メモリーされたリンパ球の攻撃を受けて(全身の)細胞は破壊される。これによってリンパ球の感作が進み(過敏になり)、破壊された細胞に対する自己免疫疾患やサイトカインストームなどの過剰な免疫反応が起きる。
 鹿先生は、「RNAワクチン」の毒性の強さは「従来型ワクチン」の100倍と言われています。その「RNAワクチン」よりもさらに毒性を増強したのがレプリコンワクチンです。
(まのじ)
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[X(旧Twitter)]川の水を利用した伝統的な洗濯機

編集者からの情報です。
 こちらの記事によると、ルーマニアのマラムレシュ村にある、川の水を利用した伝統的な洗濯機「ヴァルトリ」というものらしい。「洗剤を使わずに、重くて扱いにくい織物、ウールのコート、フェルトの敷物、カーペットを洗うのに非常に役立ちました」とあります。
(ぺりどっと)
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自公は秘密裏の協議で防衛装備品の輸出ルールを緩和、殺傷能力のある武器がウクライナやイスラエルに輸出される危険 / 未だにロシアに敵対姿勢の日本は「旧枢軸国」と名指しされた

 「ロシア在住です」さんのツイート/ポストで、自民・公明両党による防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた実務者協議を取り上げておられました。自民党の裏金騒動の裏で武器輸出ルールの緩和に向けた動きが着々と進められていることを東京新聞が継続して追っています。この協議は秘密裏、非公開で何度も行われ、直近の12月13日の協議では「大砲や弾薬などの殺傷能力のある武器を含む輸出対象の大幅な拡大を柱とする政府への提言を取りまとめた」とあります。まがりなりにも殺傷武器の輸出を禁じてきた日本の方針を大きく捻じ曲げることになります。自衛隊が保有するライセンス生産品は8カ国79品目で「迎撃ミサイルや大砲、弾薬などが含まれる」とあります。建前としては「殺傷能力がある自衛隊法上の武器の第三国移転では、戦闘中の国を除外するよう条件を設けた」とありますが、ライセンス元の国々が、ウクライナやイスラエルに輸出することを禁止できるわけではありません。「ロシア在住です」さんもその点を懸念され「日本製の武器が米国経由でウクライナやイスラエルに渡った場合は、参戦したと見なされ、日本が紛争に巻き込まれる可能性があります。」とコメントされていました。
 折しも新たにモスクワに着任した武藤顕駐露大使が「一刻も早くウクライナ侵略をやめ、全ての部隊を撤収するよう求めた」とロシアにケンカを売り、日本のウクライナへの武器輸出を演出してしまいました。その後のロシア上院でのラブロフ外相の演説では「特に懸念されるのは、かつての枢軸国ドイツ、イタリア、日本が2年連続で国連総会にナチズムの美化撲滅に関する決議案に反対票を投じているという事実である」と思いっきり名指しされています。岸田政権は、敵国条項の残る日本を戦争に巻き込むつもりなのか。
 問題なのは、「武器輸出ルールを定めた『防衛装備移転三原則』とその運用指針は法律ではないため、改正法案の国会審議を経ることなく、政府・与党内の手続きのみで見直し可能だ」とあることです。これほどの憲法違反を国会も通さずに、狂った政権に委ねることを可能にするルールそのものが無効です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ライセンス生産」武器、大幅な輸出解禁を提言 自民と公明の実務者協議 第三国への「完成品」は結論先送り
引用元)
 武器輸出ルールの緩和に向けた自民、公明両党の実務者協議は13日、大砲や弾薬などの殺傷能力のある武器を含む輸出対象の大幅な拡大を柱とする政府への提言を取りまとめた。政府は提言を受け、22日にもルール見直しを決める方針
(中略)
◆「完成品」の第三国輸出は結論先送り

 ライセンス元の国から第三国への輸出も認める。ただ、殺傷能力がある「自衛隊法上の武器」の第三国移転では、戦闘中の国を除外するよう条件を設けた。ただ日本がライセンス元の国の輸出規制に関与できるかは、不透明だ。
 国際共同開発品を巡っては、パートナー国が輸出した第三国に対し、日本も維持・整備を直接行う必要があるとして、日本から第三国への「部品や技術」の輸出解禁を明記した。ただ、公明党幹部から慎重論が相次いだ「完成品」の第三国への輸出を解禁するかどうかは結論を先送りした。
(以下略)
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日本で製造した「ライセンス」武器、戦地以外なら第三国への移転OK 自民・公明がルール緩和で一致
引用元)
 自民、公明両党は29日、防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた実務者協議で、外国企業に特許料を払って日本で製造する武器の完成品「ライセンス(使用許可)生産品」を巡り、ライセンス元の国への輸出と第三国への移転を条件付きで容認し、ライセンス元の国の同意があれば第三国への直接輸出も認める方向で一致した。幅広い国に武器や弾薬を提供できるようになる。第三国に関し「現に戦闘が行われている国・地域」は除外するが、紛争地域への移転に歯止めをかけられるかは不透明だ
(以下略)
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バレると世論が怖いから…武器輸出ルール見直し、議論も議事録も非公開 官邸は自公に『記者に言うな』命令
引用元)
 自民、公明両党は17日、防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた協議で、武器を構成する部品の扱いなどについて意見を交わした。政府・与党は年内のルール見直しを目指すが、議論は密室で行われ、議事録も非公表。政府は与党で協議中だとして国会での説明を拒む。なぜ輸出緩和が必要なのか、国民に根拠が示されないまま、武器輸出の拡大が進もうとしている
(中略)
(中略)あるメンバーは「官邸から『両党で仮に合意事項があっても(記者団に)言うな』と言われている」と打ち明ける。武器輸出拡大に関する世論調査では慎重意見が多く、情報を出さないことで世論の注目を集めにくくする思惑があるとみられる。
◆手続きだけで見直しが可能
 武器輸出ルールを定めた「防衛装備移転三原則」とその運用指針は法律ではないため、改正法案の国会審議を経ることなく、政府・与党内の手続きのみで見直し可能だ。国際紛争を助長しかねないとして武器輸出を制限してきた政府方針の大転換につながるにもかかわらず、政府・与党だけで結論を出す手法は、敵基地攻撃能力(反撃能力)の保有などを決めた昨年の安保関連3文書の改定でもとられた
(以下略)

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