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画像の出典: wikipedia

［Pars Today］グーグルマップ、パレスチナを削除　／　イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　グーグルにせよ、フェイスブックにせよ、国民監視のツールとしてCIAが絡んでいるわけで、ＮＷＯ（新世界秩序）達成のための重要な企業だと思います。
　アラブの春は、FacebookやTwitterが大きな威力を発揮しました。今では、ポケモンGOが次のイベントとして準備されているのではないかと想像します。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グーグルマップ、パレスチナを削除（動画）
引用元）
Pars Today 16/8/9

転載元でご覧ください


グーグルは、最近、全ての地図から「パレスチナ」の表記を削除し、その代わりに「イスラエル」を用いています。

パレスチナのジャーナリストらは、「これは、今後、イスラエルを合法的な国家とし、パレスチナの名を永遠に抹消するためのイスラエルの陰謀だ」としています。

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イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」
引用元）
Pars Today 16/8/25


イギリスの下院が、報告の中で、グーグル、フェイスブック、ツイッターはハリウッド方式でISISの犯罪を広める要因となっているとしました。

イギリスの新聞、デイリーメールが25日木曜伝えたところによりますと、イギリスの下院議員のグループは、グーグル、フェイスブック、ツイッターは、過激派がテロや暗殺を広めるためにそれを利用して活動を行うことを禁じていないと非難しました。

これらの議員は、40ページの報告の中で、大手のIT企業は過激な投稿の削除を阻止していないとして非難しました。

この報告では、「大手IT企業は、若者たちや感化されやすい人々の間に過激思想や殺害、憎悪を広めるために過激派にツールを利用させており、人々の生活を危険にさらしている」とされています。

イギリス下院の国内問題選択委員会の代表は、インターネット、ソーシャルネットワーク、コミュニケーションアプリが、ISISやその他のテログループの存続の原因になっているとしました。

イギリス下院の報告では今も、インターネット上に公開されているハリウッド方式のISISの犯罪動画により、イギリス国内での同様の犯罪を奨励している、としています。
画像の出典: pixabay.com

年金受給開始年齢75歳へ引き上げ、受給額も半分以下に　〜良い世界が訪れそう〜

/ ＊社会, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　予想された通りの輝かしい未来（グローバリストにとって）が、遠からず起こるということです。年金受給年齢は、70歳、75歳以降へと繰り延べられ、現行受給額の半分以下の水準にならざるを得ないとのこと。医療負担も5〜6割負担になるとのことで、これで、自分の身体のことは自分で面倒を見なければならなくなり、大麻解禁と相まって、良い世界が訪れそうです。
　なぜ、良い世界なのか。夕張という輝かしい先例があります。日本全体が夕張となる日も近いわけで、年寄りは皆、ヨーガや太極拳、自宅での大麻栽培（合法化された後）という、お金のかからない方法で一層健康になって行きます。まさに、将来は適者生存が自然の摂理なのだと実感することでしょう。“男性71才、女性74才時点で、半数が介護を必要とする状態になる可能性が高い”とのことですが、為せば成る、というわけで、金が無いなら無いなりに、適者は生存していると思われます。
　レイノルズ一家では、こうした未来に対し適切な助言として、ロボットスーツの活用を提唱しています。より高度な未来形があるのですが、それは、将来のレイノルズ一家で紹介する予定です。
　適者でなければどうなるのかですが、今後の世界の激変を考えると、“劣悪な施設で悲しい余生を送る”ことすら起こらない可能性があります。グローバリストは、懸命に人口の90％を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の９割は自然消滅します。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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夫婦2人で月19万円の年金、半分以下に削減か…受給開始年齢も75歳へ引き上げも
引用元）
Business Journal 16/8/15
(前略)　

社会保障体制の崩壊の構図　

　あと約10年で、まず年金積立金が底を突き始めます。

(中略)　

　年金受給年齢も、現行の65歳以降から70歳、75歳以降へと繰り延べされるか、現行受給額の半分以下の水準へと急減せざるを得なくなるでしょう。

(中略)　

医療機関に掛かった際の現行の3割負担では到底賄えず、5～6割負担になるともいわれています。

(中略)　

　いずれにしろ約10年後の25年には、(中略…)社会保障費の総額は現在の110兆円から150兆円規模になると推計されています。なかでも年金制度は莫大な負担に耐えきれず、(中略…)将来的には5割以下の給付水準にならざるを得ないのです。

今の若者世代は今よりひどい老後地獄

(中略)　

　日本人の平均寿命は男性80歳、女性87歳ですが、健康寿命は男性71歳、女性74歳です。つまり、(中略…)男性71歳、女性74歳時点で半数が介護を必要とする状態になる可能性が高いということです。

(中略)　

6畳一間に布団を敷き詰めた部屋に高齢者を5人も6人も詰め込む「無届介護施設」が、月4～5万円からありますが、日本の老人のほとんどが、こういう劣悪な施設で哀しい余生を送ることにもなりかねません。

(中略)　

　ところが現状では、世間の人々は平穏な世の中がこれからも続いていくかのように錯覚しています。
オリンピックなどやって浮かれている場合ではないのです。7000億円の東京オリンピック予算が2～3兆円に膨らみそうな一方、社会保障体制が崩壊して国民の命が危険に晒される可能性があるのです。

（以下略）

“とんでもないことになってきた”台風９号１０号１１号の発生の原因について新たな見解が…

, / ＊社会, ユーモア, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　台風のこうした画像を見ると、やはり誰もが異様なものを感じるようです。この台風発生の原因について、陰謀論ではない新たな見解が提示されました。説得力はあります。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 16/8/19


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配信元）
Twitter 16/8/21


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配信元）
Twitter 16/8/19

画像の出典: 海上配備Xバンドレーダー & ケムトレイルのイメージ (illuminating9_11)

［世界の裏側ニュース］日本でも気象操作?京都にXバンドレーダー・ケムトレイルの成分　〜気象操作に関与した者は自首すること〜

, / ＊社会, ヨーロッパ, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　3つの台風を１つにまとめて巨大化しようとしたのか、何をしたいのかよくわかりませんが、今起こっている３つの台風の接近が尋常でないことは確かです。いくら低能でも、さすがに気象庁の人間は、気象兵器が存在すること位わかっていると思うのです。もしも知らないとしたら、救い難いレベルの阿呆ですが、まずそういうことはないでしょう。例えば、JAXAの上層部は“月周回衛星かぐや”を飛ばして、月面上の鮮明な映像を持っているはずで、月に人工物がたくさんあることくらいわかっているはずです。それと同じことです。
　ただ、気象庁の人間の会見映像を観ていると、本当に阿呆ではないかと思う時がよくありますが、それは原子力保安員を観て、“こいつら、本当に何も知らないのではないか？”と感じるのと似た感覚です。わかりやすく言うと、“本当にわかっている者は、会見の場に出て来ない”という感じです。
　記事では、HARRPに似た施設に加え、ケムトレイルについても触れられています。こうした違法行為に関与しているのは、軍部はもちろん、ハイアラーキーの残党やハイアラーキーから「銀河連邦」に吸収された者たちの中にも、たくさん居るはずです。
　これらに関わった者たちは、自首することを勧めます。私がこれを書いた以上、時間の猶予はまずありません。神々の捜査が始まると、一網打尽になります。役職の罷免と刑務所送りならまだ良い方で、おそらく自首しなかった者は魂が消え、宇宙から消滅するという最悪の結果になるからです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本でも気象操作?京都にXバンドレーダー・ケムトレイルの成分
転載元）
世界の裏側ニュース 16/8/21
日本になぜか台風が3つも接近しているらしいですね。いくら台風の多い日本でも、一度の3つもというのは珍しいかと思いますが。

それを見て、数年前にアップした記事を思い出しました。

日本でも気象操作が行われる?京都にXバンドレーダーが設置
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11617248830.html

熱帯低気圧をハリケーンに変換させる技術があり、NASAが実際にそれを利用しているなど、 Xバンドレーダーを用いてハリケーンの進路を操作する具体的でテクニカルな情報がまとめてあります。そういった気象操作にはレーダーが必要になりますが、日本（京都）でも米軍によってXバンドレーダーが設置されています。

1960年に連邦政府が気象改造を軍事化させようとし、関連の会議を開催した際にはハリケーンの起動操作を地政学的ツールとして使用することに関する議論がなされていました。

Stormfuryと呼ばれるプロジェクトでは、飛行中の航空機が熱帯低気圧に突入し、ヨウ化銀という「種（Seed）」を植え付けることえ軌道修正するそうですが、それ以外にもハリケーンを強力にするためにも使われている技術で、さらに ケムトレイルがひどい時期の直後に大型のハリケーンがきた場合はハリケーンが軌道修正された可能性が高いということです。

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こういった気象操作は「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」に違反するものですが・・・暗黙の了解のごとく、普通に気象操作が行われていると言われています。

(中略)　

HAARPについて　

有名なアラスカのHAARPの施設ですが、こちらは2014年に米国政府が年間500万ドルの維持費をこれ以上正当化することは不可能とし、予算削減の一環として支出をカットしたことでこの施設は一時的に閉鎖され、一般から購入希望者を募集していました。

しかし2015年7月にはアラスカ大学フェアバンクス校が同施設を購入し、(中略)…2015年9月から再稼働しています。

(中略)　

実は同様の施設がイギリスにも作られています。

(中略)　

金属の粒子が含まれるケムトレイルとこのHAARPの電磁波が組み合わさることにより、甚大な降水量や強風、地震まで起こすことが可能で、イギリスで度重なっている洪水の原因となっていると非難されています。



(中略)　

ケムトレイルの成分について告発した核科学者　

ケムトレイルについて、最近、核科学者で、地球化学者、宇宙化学者のMarvin Herndon博士が科学ジャーナル誌のCurrent Science（Indian Academy of Sciences）上に「機密のジオエンジニアリング活動を通じアルミニウムによって毒されている人体及び地球の生物相について」という論文を発表して世界中に波紋を巻き起こしています。

論文の中では、2011年から2012年にドイツやフランス、オーストリアから採集された雨水を分析した結果、アルミニウムやストロンチウム、バリウムといった金属が検出されたこと、さらに雨水のサンプルのうち77％からアルミニウムが検出され、バリウムやストロンチウムも高濃度で検出されたこと、さらにこれらの高濃度の金属類は火山噴火など自然現象を原因として検出されたものではないと説明が続いています。

（以下略）

「報道の自由侵害」…機動隊が記者を強制排除、取材の機会を奪う　東村高江　

/ ＊社会, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　高江では、取材をしていた記者が機動隊に強制排除され、取材の機会を奪われたとのことです。記事では、“国家権力が、強制力を持って…報道させないのは、報道の自由の根幹部分の侵害だ”とあります。
　このような横暴を黙っていると、権力側はますますつけあがり、図に乗って来ます。こうした重要な問題を報道しないメディアも同罪です。
　安倍政権になってから政治の劣化が激しく、例え犯罪を行なったとしても、安倍晋三に忠誠を誓っている者は守られるという形になっています。もはや法治国家とは言えず、これはヤクザかマフィアのやり方です。親分に忠誠を誓えば、何をやっても許され守られる、逆に正義は全く通らないという世界です。
　芸能界は元々そうした世界でしたが、今や政治の世界がこのようになってしまいました。安倍政権がハザール・マフィアの使い走りだと考えれば、こうした状況はよく理解できます。
　この滅びゆくクズのような連中に、緊急事態条項を与えるとどうなるかは、火を見るより明らかですが、残念ながら、国民のほとんどはこれまでのCIA下の愚民教育で、何もわかっていません。この愚かな人たちは、クズと一緒に滅びるしかないのでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 16/8/21


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機動隊が記者排除し閉じ込め　東村高江
配信元）
YouTube 16/8/20


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機動隊が記者排除し閉じ込め　東村高江　弁護士「報道の自由侵害」
引用元）
琉球新報 16/8/21
(前略)　

東村高江で抗議活動をする人たちを県道上で取材していた本紙記者が２０日午前、機動隊に強制排除され、約１５分間、隊員による人垣と車両の間に閉じ込められた。この間、工事車両の資材搬入などの現場に近づくことができず、取材機会が奪われた。沖縄タイムスの記者も同様に排除され、一時閉じ込められた。

(中略)　

　排除される際、本紙記者は機動隊員に腕章を示した上で「琉球新報だ」と訴えたが、解放されず、その後、閉じ込められた。現場にいた小口幸人弁護士は「記者排除は大問題だ。国家権力が、強制力を持って市民を排除する場から記者を排除して、報道させないのは、報道の自由の根幹部分の侵害だ。絶対に許してはいけない行為だ」とした。

（以下略）
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